Toppa!メールプラン利用約款
Toppa!メールプラン利用約款
第1条 （約款の適用）
株式会社ハイホー（以下「弊社」といいます）は、弊社が別途定める「Toppa!会員規約」に基づく個別サービスとして、この「Toppa!メールプラン利用約款」（料金表及びその他別段の定めがない限り弊社が提示する資料を含みます。以下「本約款」といいます）により、Toppa!メールプラン（以下「本サービス」といいます）を提供します。また、第3条（通知）及び弊社がその他の方法で行う案内及び注意事項等は、本約款の一部を構成するものとし、契約者（第2条において定義します）はこれに従うものとします。
第2条 （約款の変更）
弊社は、本サービスを利用する者（以下「契約者」といいます）の承諾を得ることなく、本約款を変更することができるものとし、契約者及び弊社は変更後の約款に拘束されるものとします。但し、契約者に著しく不利益な変更の場合は、第3条（通知）に定める通知を事前に行うものとします。
第3条 （通知）
1. 第2条（約款の変更）に伴う、弊社から契約者への通知は、原則として電子メールによる送信又は弊社のホームページ上での掲載により行うものとします。
2. 前項の弊社から契約者への通知は、弊社から発信された時点より効力を生じるものとします。又、弊社のホームページ上に掲載した場合、掲載された時点より効力を生じるものとします。
第4条 （サービスの定義）
本サービスは、弊社が提供するメールサービスを指し、本サービスの仕様は、別紙に定める仕様
（以下「サービス仕様」といいます）によります。
第5条 （オプションサービス）
1. 弊社は、本サービスを基本サービスとして、これに付随するWebMail等のサービス（以下「オプションサービス」といいます）を提供することがあります。
2. オプションサービスの内容、料金、その他の事項については、本約款に記載されているものを除いて、別途定めるものとし、別段の定めがない限り、オプションサービスにも本約款が適用されるものとします。
第6条 （本約款と個別の約款等）
1. 本約款の定めとは別に定める個別のサービス約款、前条の通知、その他の方法で行う案内、注意事項又は運用ルール等（以下「個別の約款等」といいます）の定めが異なる場合、別段の定めがない限り、個別の約款等の定めが優先して適用されるものとします。
2. 前項の個別の約款等は、本約款の一部を構成するものとし、契約者はこれに従うものとします。
第7条 （利用開始日）
契約者の本サービスの利用開始日は、申込登録日とします。
第8条 （利用条件）
本サービスの提供条件は以下の通りとします。以下の条件を満たさない契約者は本サービスを利用できない場合があります。
（1）契約者は、本サービスを利用する際に必要な弊社もしくは第三者のサービスに関する利用約款及びサービス仕様等を遵守するものとします。
（2）その他弊社が定める技術的条件に適合する環境下において利用するものとします。
第9条 （契約の申込み及び承諾）
1. 申込者は、本約款に同意の上、弊社所定の手続きに従って契約を申込むものとします。
2. 弊社は、申込者が以下のいずれかに該当すると判断した場合、申込みを承諾しない場合があります。
（1）弊社所定の料金（初期費用、月額費用、各種手数料、その他の料金を含み、以下単に「料金」といいます）の支払いを怠っている、又は怠るおそれがあるときもしくは過去に怠ったことがあるとき
（2）弊社の業務の遂行上又は技術上著しい困難があるとき
（3）本約款に違反している、又は違反するおそれがあるときもしくは過去に違反したことがあるとき
（4）申込みにあたり虚偽の届出をしたとき
（5）その他、上記各号に準ずる場合で、弊社が申込みを承諾することが適当でないと判断したとき
第10条 （契約の成立）
申込者による申込みに対して、弊社が承諾した時に本サービスの利用に関する契約（以下「本契約」といいます）が成立するものとし、弊社が承諾した後は、申込みを取り消すことはできないものとします。
第11条 （権利義務の譲渡）
契約者は、本契約上の地位及び本契約から生じる権利義務を第三者に譲渡できないものとします。
第12条 （契約者の地位の承継等）
契約者において、死亡、合併その他の事由により権利義務の承継が発生した場合、承継の日から
1 ヶ月以内の弊社営業日（承継の日を算入せずに1ヶ月とし、当該日が、土曜、日曜、祝日の場合は、直前の弊社営業日までとします）までに承継したことを証明する書面を添付して、弊社に届け出るものとし、弊社の自由裁量の下、承認を行う場合のみ、承継が可能となるものとします。
第13条 （届出事項の変更）
1. 契約者は、弊社への届出事項（氏名、住所等）に変更等があったときは速やかに弊社所定の
手続きに従い、弊社に届け出るものとします。
2. 前項の届出をしないことにより、契約者が、弊社からの通知が到達しないなどの不利益を被った場合でも、弊社は一切責任を負わないものとし、通常到達すべき時に到達したものとみなします。
第14条 （契約者による解約）
1. 契約者は、本契約を解約しようとするときは、当社所定の方法によりその旨を当社に通知するものとします。この場合、契約者より当該通知を受けて、当社が解約に係る処理を完了した月の末日に本契約の解約が成立するものとします。
2. 契約者が解約をした場合でも、既に支払済みの料金の払い戻しは行わないものとします。
3. 弊社は、本条及び次条（弊社による解除）により契約を解約若しくは解除した場合、契約終了後速やかに本サービスを利用して登録されたデータを削除するものとします。
第15条 （弊社による解除）
1. 弊社は、契約者が以下のいずれかの事由に該当する場合は、契約者に対し通知その他の手続きをすることなく、本契約の全部又は一部を解約できるものとします。
（1）本約款に定める各条項に違反したとき、又は著しい背信行為があったとき
（2）申込みにあたり虚偽の届出をしたことが判明したとき
（3）本約款に違反したとき又は弊社が不適当と判断したとき
（4）監督官庁等から営業許可の取消又は停止等の処分を受けたとき
（5）手形交換所の不渡処分を受けたとき、又は支払停止状態に至ったとき
（6）差押、仮差押、仮処分、公売処分、租税滞納処分その他の公権力の処分を受けたとき
（7）破産、民事再生手続開始、会社更生手続開始もしくは特別清算開始の申立てがあったとき
（8）死亡、解散又は営業廃止の決議をしたとき
（9）財産状態が悪化し又はそのおそれがあると認められる相当の事由があるとき
（10）料金その他一切の債務について、次条6号に定める事由による提供の中止後、弊社がその支払を通知したにも関わらず、利用停止より相当期間経過してもなお支払われないとき
2. 契約者は、前項各号に該当した場合、当然に期限の利益を喪失し、弊社は契約者に対して通知その他の手続きを要せず、直ちに弊社に対する一切の債務の支払いを請求できるものとします。
3. 本条第１項の定めにより契約が解約されたことにより契約者に生じた損害について、弊社は、一切の責任を負いません。
4. 本条第１項の定めにより契約が解約された場合であっても、弊社は契約者に対する損害賠償請求権を失わないものとします。
第16条 （提供の中止）
弊社は、以下のいずれかの事由があるときは、緊急やむを得ないときを除き、事前に契約者に通知の上、本サービスの提供を中止することがあります。
（1）弊社設備の保守又は工事等やむを得ない事由があるとき
（2）弊社設備の障害又は故障等やむを得ない事由があるとき
（3）弊社以外の電気通信事業者が電気通信サービスの提供を停止することにより、弊社が本サービスの提供を行うことが困難となったとき
（4）天災、事変その他の非常事態が発生したとき
（5）契約者が、本約款又は法令に違反したとき
（6）契約者が、料金の支払いを遅延したとき
第17条 （禁止事項）
1. 弊社は以下の行為を禁止事項と定め、契約者はこれを行ってはならないものとします。
（1）第三者又は弊社の著作権、商標xxの知的財産権、その他の財産権を侵害する行為
（2）第三者又は弊社への誹謗又は中傷、もしくは名誉又は信用を毀損する行為
（3）第三者又は弊社への詐欺又は脅迫行為
（4）第三者又は弊社に不利益を与える行為
（5）無差別又は大量に受信者の意思に反してメール等を送信する行為
（6）わいせつ、児童ポルノ又は児童虐待にあたる画像、文書等を送信する行為
（7）未xx者に対して閲覧させるにふさわしくない画像、データ等を送信する行為
（8）無限連鎖講（ネズミ講）を開設し又はこれを勧誘する行為
（9）本人の同意を得ることなく、又は詐欺的な手段（いわゆるフィッシング及びこれに類する手段を含みます）により第三者の個人情報を取得する行為
（10）第三者になりすまして本サービスを利用する行為（偽装をするためにメールヘッダ等の部分に細工を行う行為を含みます）
（11）有害なコンピュータプログラム等を送信し又は第三者が受信可能な状態のまま放置する行為
（12）第三者のプライバシー又は肖像権を侵害する行為
（13）弊社又は本サービスの信用を毀損するおそれのある方法で本サービスを利用する行為
（14）法令に違反する行為又は公序良俗に反する行為（暴力、売春、残虐、冒涜的な行為・発言等）
（15）弊社設備、第三者の設備、弊社又は第三者の業務、もしくはインターネット接続環境等に重大な影響を及ぼす行為
（16）他のご利用者の統計的な平均利用を著しく上回る大量の通信量を継続して発生させ、弊社あるいは第三者のネットワークに過大な負荷を与える行為
（17）その他、弊社が不適当と認める行為
2. 契約者が前項各号のいずれかに該当していると弊社が判断した場合、弊社は通知その他の手続をすることなく以下の措置を行うことができるものとします。
（1）契約者に対し、当該行為の中止、修正、その他必要な措置等を行うことを要求すること
（2）本サービスの全部又は一部を、契約者が利用することを停止すること
（3）契約者との本契約を解約すること
（4）その他、禁止行為を停止するために必要な措置を行うこと
3. 弊社又は再委託先は前2項の義務を負うものではなく、弊社又は再委託先が前項の措置等を行わないことにより契約者又は第三者が被った損害に関しては、一切責任を負わないものとします。
第18条 （設備の修理又は復旧）
1. 契約者は、本サービスの利用中において異常を発見したときは、自己の設備に故障がないことを確認の上、弊社に修理又は復旧の請求をするものとします。
2. 弊社は、弊社が設置する電気通信設備に障害が生じ、又はその設備が滅失したことを知ったときは、速やかにその設備を修理し、又は復旧します。
第19条 （契約者の義務）
1. 本サービスの契約者は、下記の項目を遵守するものとします。
（1）契約者の個人情報は司法機関等公的機関の要請がある場合には開示されることがあります。また、契約者の利用状況は個人の特定ができないような統計的情報として加工することを条件に、弊社の用に供し又は第三者に提供することがあります。
（2）契約者は、本サービスの運用のため、契約者のアカウント情報等の個人情報が弊社と弊社提携先企業との間でやりとりされることがあることに同意するものとします。
（3）契約者によるサーバー設置を原因とするトラブルの責任はすべて契約者自身が負担するものとします。また、弊社が、契約者が設置したサーバーから、違法のデータの発信、スパムメールの配信又は踏み台にされている等の事情を検知した場合には、契約者に通知なく即時に利用を停止する場合があります。
2．弊社は、平均的な利用を著しく上回る大量のメール送信を継続して行い、弊社もしくは第三者のネットワークに過大な負荷を与えている契約者の通信を制御又は帯域を制限する場合があります。
第20条 （IDの管理）
1. 契約者はID及びパスワードについて管理する義務を負うものとします。
2. 契約者は、自己のID及びパスワードを第三者に使用させ、又は売買、譲渡もしくは貸与等してはならないものとします。
3. 弊社は、契約者がID又はパスワードを第三者に利用され、本サービスの利用があった場合でも、契約者の故意過失の有無に関わらず、その料金を当該契約者に請求できるものとし、契約者が被る損害等について一切責任を負わないものとします。但し、弊社の故意重過失に起因する場合はこの限りではありません。
第21条 （アクセス権の同意）
契約者は、弊社又は弊社の指定する者が、本サービスのサービスレベル維持の確認、契約者の利用状況の確認、保守等のため、本サービスを利用する契約者のデータ容量を確認することに同意するものとします。
第22条 （対象となる本サービス料金）
本約款の対象となる本サービスの料金は、別紙に定めるものとします。第23条 （料金）
1. 契約者は弊社に対して、料金を支払う義務を負うものとします。
2. 弊社は、当月1日から末日までを1料金月として、料金を計算します。
3. 本サービスの利用開始日もしくは解約日が暦月の中途であっても、日割り計算は行わず、弊社は、料金について月単位で契約者に請求するものとします。
4. 料金その他の計算結果に1円未満の端数が生じた場合、これを切り捨てるものとします。
第24条 （請求及び支払）
1. 契約者は、料金及び費用について、弊社の指定する期日までに、弊社が指定する方法において支払うものとします。
2. 契約者が弊社に料金その他の債務を支払う際に要する費用は、契約者の負担とします。
3. 契約者が料金を支払い期日までに支払わないことにより、弊社が催告その他の手続き等に要した費用については、契約者の負担とします。
第25条 （遅滞利息）
契約者が料金を期日までに支払わない場合、支払い期日の翌日から起算して支払った日の前日までの期間について、年14.6％（年365日の日割計算）の割合で計算して得た額を延滞利息として、弊社所定の方法で弊社に支払うものとします。
第26条 （損害賠償の範囲）
1. 当社の責に帰すべき事由により、契約者が本サービスを全く利用できない状態(以下「利用不能」といいます)に陥った場合で、かつ契約者が月額基本料金の発生する本サービスを申込んでいる場合、当社は、本契約約款で特に定める場合を除き、当社が当該契約者における利用不能を知った時刻から起算して48時間以上その状態が継続した場合に限り、1料金月の月額基本料金の30分の1に利用不能の日数(24時間を1日とします。24時間に満たないものは切り捨てとします)を乗じた額(円未満切り捨て)を限度として、契約者に現実に発生した損害の賠償請求に応じます。ただし、〔1〕天災地変等当社の責に帰さない事由により生じた損害、〔2〕当社の予見の有無を問わず特別の事情から生じた損害、〔3〕逸失利益を含む間接損害については、当社は一切の賠償責任を負わないものとします。
2. 当社は、以下の方法のいずれか、又はこれらを組み合わせることにより前項の賠償請求に応じます。
（1）後に請求する本サービスの利用料から賠償額に相当する金額を減額すること
（2）賠償額に相当する本サービスの使用権を付与すること
（3）利用不能が当社の故意又は重大な過失により生じた場合には、前項は適用されず、当社は契約者の損害賠償請求に応じます。ただし、この場合でも、間接損害について当社は賠償責任を負いません。
（4）本サービス用設備等にかかる登録電気通信事業者又はその他の電気通信事業者の提供する電気通信役務に起因して契約者が本サービスを利用不能となった場合、利用不能となった契約者に対する損害賠償額は、当社がかかる電気通信役務に関し当該登録電気通信事業者又はその他の電気通信事業者から受領する損害賠償額を限度とし、当社は前項に準じて契約者の損害賠償の請求に応じるものとします。
（5）前項において、賠償の対象となる契約者が複数存在する場合、契約者への賠償金額の合計が当社の受領する損害賠償額を超えるときの各契約者への賠償金額は、当社が受領する損害賠償額を本条第1項により算出された各契約者に対し返還すべき額で按分した額とします。
第27条 （免責）
1. 弊社は、契約者が本サービスを利用したこと、又は利用できなかったこともしくは本約款に関連して損害を被った場合、本約款に明記されている場合を除き、債務不履行責任、不法行為責任、その他法律上の責任であるか否かを問わず、一切責任を負わないものとします。
2. 弊社は、本サービスの利用により取得可能な情報、及び保守並びに利用方法等のお問い合わせについてサポートについての動作、完全性、正確性、技術的特性、商品性、特定目的に対する適合性および権利侵害の不存在その他について明示、黙示を問わず何ら保証を行いません。
3. 弊社は、第16条に定める事由によりサービスの提供を中止した場合による、取得可能な情報について破損もしくは滅失について何ら保証を行いません。
4. 弊社は、契約者の行為については一切責任を負わないものとし、契約者は、第三者との間で紛争が生じた場合には自己の責任と費用により解決するとともに、弊社を免責し、弊社に損害を与えた場合には、当該損害を賠償する義務を負うものとします。
第28条 （再委託）
弊社は本サービスを提供するにあたり、その全部又は一部を第三者に委託して行うことができるものとします。
第29条 （契約者情報等の取扱い）
1. 弊社は、契約者に関する情報をプライバシーポリシーに従って適切に管理運用するものとし、また、以下の利用目的の達成に必要な範囲内で利用するものとします。
（1）契約者に対して、電気通信サービス及び電気通信サービスに関連するサービスを提供すること（本人確認、料金等の計算、料金等の請求、与信管理、問い合せへの対応、各種申込みの受け付け、契約者への通知、物品の送付、販売支援活動を含みます）
（2）契約者に対して、弊社、弊社のグループ会社、及び提携会社のサービス、商品等を広告、宣伝、案内するため、電子メールの送信、電話、郵送、その他の方法により連絡すること
（3）契約者に対して、アンケート調査等を実施すること、及びアンケート調査等により取得した情報を集計・分析し、その結果を利用すること
（4）契約者に関する情報を、抽出又は編集することで、契約者を特定できない形式の資料を作成し、分析、利用、発表、第三者への提供等をすること
2. 弊社は、利用目的の達成に必要な範囲内で契約者に関する情報を委託先に預託することが出来るものとします。
3. 契約者は、本サービスの申込みを行い、その承諾を受けたときは、承諾から30 日以内に当社に対して反対の通知をしない限り、その名称及び商標等が当社のホームページ及び各種資料にて公開されることに同意したものとみなされます。
第30条（本サービスの変更等）
1. 弊社は、事前に通知その他の手続をすることなく、本サービス及びその内容の全部又は一部を変更又は追加することができるものとします。
2. 弊社は事前に通知することで、契約者の承諾を得ることなく、本サービスの全部又は一部を休廃止出来るものとします。
第31条 （準拠法）
本約款は日本法に準拠し、日本法により解釈されるものとします。
第32条 （協議）
本約款について疑義があるときは、契約者及び弊社は双方誠意をもって協議の上決定するものとし、紛争解決については、東京簡易裁判所もしくは東京地方裁判所を第xxの専属的合意管轄裁判所とします。
2013 年 8 月 1 日実施
2013 年 9 月 1 日改定
2014 年 2 月 22 日改定
2017 年 3 月 13 日改定
2019 年 6 月 1 日改定
2021 年 1 月 1 日改定
別紙
＜本サービスの仕様＞
①
■サービス名称：Toppa!メールプラン
■月額基本料金：350 円（税抜）/ 385 円（税込）
■課金開始日 ：申込登録日の属する翌月から
■メール容量 ：10GB／1 メールアドレス
■保存期間 ：永久
■添付容量 ：20MB／1 メール
■利用対象 ：Toppa!会員
②
■サービス名称：Toppa!メールプラン（旧 iNEXT ユーザー様用）
■月額基本料金：350 円（税抜）/ 385 円（税込）
■課金開始日 ：申込登録日の属する翌月から
■メール容量 ：10GB／1 メールアドレス
■保存期間 ：永久
■添付容量 ：20MB／1 メール
■利用対象 ：Toppa!会員