ブラックロックESG世界株式ファンド
ブラックロックESG世界株式ファンド
（限定為替ヘッジあり）／（為替ヘッジなし）
追加型投信／海外／株式
投資信託説明書（交付目論見書） 2022年12月17日
※本書は、金融商品取引法第13条の規定に基づく目論見書です。
■ブラックロックESG世界株式ファンド（限定為替ヘッジあり）／（為替ヘッジなし（）以下「当ファンド」または「ファンド」といいます。また、各々を「各ファンド」、「限定為替ヘッジあり」、「為替ヘッジなし」という場合があります。）の募集については、委託会社は、金融商品取引法（昭和23年法律第25号）第5条の規定により有価証券届出書を2022年12月 16日に関東財務局長に提出しており、2022年12月17日にその届出の効力が生じております。
■当ファンドに関する投資信託説明書（請求目論見書）については、委託会社のホームページにて閲覧いただけます。また、投資信託説明書（請求目論見書）は、ご請求に応じて販売会社を通じて交付いたします。なお、ご請求いただいた場合には、その旨をご自身で記録をしておいてください。
■当ファンドの投資信託約款の全文は投資信託説明書（請求目論見書）に添付されております。
■商品内容に関して重大な変更を行う場合には、投資信託及び投資法人に関する法律（昭和26年法律第198号）に基づき事前に受益者の意向を確認いたします。
■投資信託の財産は受託会社において信託法に基づき分別管理されております。
商品分類 | 属性区分 | ||||||
単位型・追加型 | 投資対象地域 | 投資対象資産 （収益の源泉） | 投資対象資産 | 決算頻度 | 投資対象地域 | 投資形態 | 為替ヘッジ |
追加型投信 | 海外 | 株式 | その他資産 （投資信託証券（株式）） | 年1回 | グローバル （日本を含む） | ファンド・オブ・ ファンズ | ＜限定為替ヘッジあり＞あり（限定ヘッジ） ＜為替ヘッジなし＞ なし |
※属性区分に記載している「為替ヘッジ」は、対円での為替リスクに対するヘッジの有無を記載しております。
※商品分類および属性区分の定義については、一般社団法人投資信託協会のホームページ（xxx.xxxxxxx.xx.xx/）にてご覧いただけます。
委託会社（ファンドの運用の指図を行う者） |
ブラックロック・ジャパン株式会社 金融商品取引業者 関東財務局長（金商）第375号 設立年月日：1988年3月11日 資本金：31億2,000万円 運用する投資信託財産の合計純資産総額：10兆4,599億円（2022年9月末現在） ＜当ファンドの詳細情報の照会先＞ 当ファンドの詳細情報については、以下にお問い合わせください。 電話番号：00-0000-0000（受付時間 営業日の9：00～17：00） ホームページアドレス：xxx.xxxxxxxxx.xxx/xx/ |
受託会社（ファンドの財産の保管および管理を行う者 ） |
xxx信託銀行株式会社 |
ご購入に際しては、本書の内容を十分にお読みくださいNM。1222U-2641095-1/16
ブラックロックESG世界株式ファンド
ファンドの目的・特色
ファンドの目的
この投資信託は、信託財産の成長を目指して運用を行います。
ファンドの特色
1
各企業のESGに着目しながら、先進国の企業または先進国に主要な業務基盤がある企業の株式ならびに株式関連商品（デリバティブ含む）等に投資します。
ESG投資とは
ESG投資とは、Environmen（t 環境）、Socia（l 社会）、Governance（企業統治）の３つの切り口による分析をもとに、優れた経営をしている企業に投資する考え方のことです。
■主として、各企業のESGに着目しながら、先進国の企業または先進国に主要な業務基盤がある企業の株式ならびに株式関連商品（デリバティブ含む）等に投資する投資信託証券に投資します。
■当ファンドは、ファンド・オブ・ファンズ形式で運用を行い、「BSF ブラックロック・システマチック ESGワールド・エクイティ・ファンド＊1」および「ICS ブラックロック・ICS・USトレジャリー・ファンド＊2」に投資します。「BSF ブラックロック・システマチックESGワールド・エクイティ・ファンド」を主要投資対象ファンドとし、その組入比率を高位に保ちます。
＊1 正式名称は、「ブラックロック・ストラテジック・ファンズ ブラックロック・システマチックESGワールド・エクイティ・ファンド クラスI投資証券（円建て円ヘッジまたは円建て）」です。
＊2 正式名称は、「インスティテューショナル・キャッシュ・シリーズplc ブラックロック・ICS・USトレジャリー・ファンド エージェンシークラス投資証券（米ドル建て）」です。
※投資対象ファンドは、委託会社の判断により適宜見直しを行うことがあります。
2
主要投資対象ファンドは、ブラックロック独自の計量モデルを活用し運用します。
■計量モデルとは、市場や株価の動きを計量的な数式で捉えようとするものです。大量の投資情報を活用し、リターン獲得を図るためのツールです。
3
当ファンドは、為替ヘッジの有無により、「限定為替ヘッジあり」と「為替ヘッジなし」があります。
主要投資対象ファンドにおいて、当該ファンドの純資産額を米ドル換算した額に対して米ドル売り・円買いの為替ヘッジを行い、為替変動リスクの低減を図ります。主要投資対象ファンドが保有する米ドル建て以外の資産については、米ドルに対する当該通貨の為替変動の影響を受けます。（また、米ドル金利が円金利より高い場合、ヘッジ・コストがかかります。）
限定為替ヘッジあり
実質的な外貨建資産に対して原則として為替ヘッジを行いません。このため、為替変動の影響を受けます。
為替ヘッジなし
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運用プロセス （主要投資対象ファンドの運用プロセス）
最新テクノロジーを駆使し、銘柄の魅力度を算出し、ESGと投資収益の両方に着目したポートフォリオを構築します。
［イメージ図］
投資候補銘柄：3,000以上の先進国株式
持続的な社会にそぐわないと想定される一部銘柄を除外
1
株価の収益を予測する 革新的な投資アイディアを発掘します
業績・財務情報株価相対価値
投資家心理
マクロ 投資テーマ
ESG
環 ・
境・社会
企業統治
2
最新のテクノロジーを取り入れた運用モデルにより、膨大な情報を取得し、有効に活用します
付加価値を生み出す運用モデル
投資魅力度の算出と順位付け
3
多面的な評価基準に基づいて、
全銘柄の投資魅力度を算出し、順位付けします
4
取引コストを考慮して、リスク・リターンを
最適に組み合わせたポートフォリオを決定します
最適な組み合わせとポートフォリオ構築
※上記の投資候補銘柄数は、今後変更になる可能性があります。
※資金動向、市況動向等によっては上記のような運用ができない場合があります。
※主要投資対象ファンドの運用プロセスは変更となる場合があります。
ESGは新たな付加価値への道しるべとなり得る
当ファンドにおける
ESGについての考え方
ESGに着目することは、社会的課題の解決や貢献に留まらず、付加価値を生み出す投資機会の拡大につながると考えます
投資対象企業
持続可能な社会への移行
社会的な影響
人材の活用
リスクの軽減
不祥事/ニュース/
サイバーテロ/税の透明性等
従業員満足度/ダイバーシティ/ジェンダー/福利厚生等
コロナウイルス/疾病研究/ ESG情報の開示等
二酸化炭素排出量削減/水資源の有効活用/ 環境イノベーション等
ESGを検証することで、投資対象企業の重要な要因を見抜くことが可能と考えます。
・訴訟や評判を落としかねないリスク要因を特定し、回避します。
・社員の企業への信頼と生産性に影響を与える人事政策（人的資本）を分析します。
・社会的な影響に関する分析は、企業収益に影響を与える社会的課題の改善に焦点を当てます。
・企業が持続可能な経済への移行に、どのように備えているかを明らかにします。
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ブラックロックESG世界株式ファンド
ファンドの仕組み
当ファンドは、ファンド・オブ・ファンズ形式で運用します。
購入・換金お申込み
投資
損益
投資
分配金 換金代金償還金
損益
ブラックロック・ ESG世界株式ファンド
（為替ヘッジなし）
ブラックロック・ ESG世界株式ファンド
（限定為替ヘッジあり）
投資
損益投資
損益
ICS ブラックロック・ICS・USトレジャリー・ファンド
（米ドル建て）
副次的投資対象ファンド
BSF ブラックロック・システマチックESGワールド・エクイティ・ファンド（円建て円ヘッジ）
主要投資対象ファンド
株式等
債券等
投 資 者
《投資対象ファンド》
投資
損益投資
損益
ICS ブラックロック・ICS・USトレジャリー・ファンド
（米ドル建て）
副次的投資対象ファンド
BSF ブラックロック・システマチックESGワールド・エクイティ・ファンド（円建て）
主要投資対象ファンド
株式等
債券等
主な投資制限
■ 投資信託証券および短期金融商品（短期運用の有価証券を含みます。）以外への直接投資は行いません。
■ 投資信託証券への投資割合には制限を設けません。
■ 外貨建資産への投資割合には制限を設けません。
分配方針
年1回の毎決算時（原則として9月20日。休業日の場合は翌営業日）に、原則として以下の方針に基づき、分配を行います。
■ 経費控除後の繰越分を含めたxx・配当等収益および売買損益（繰越欠損補填後、評価損益を含みます。）等の全額を分配対象額の範囲として分配を行います。
■ 分配金額は、委託会社が基準価額水準、市況動向等を勘案して決定します。
■ 留保益の運用については特に制限を設けず、委託会社の判断に基づき、元本部分と同一の運用を行います。
※基準価額水準、市況動向等によっては分配を行わないこともあります。将来の分配金の支払いおよびその金額について保証するものではありません。
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投資リスク
基準価額の変動要因
ファンドの基準価額は、組入れられている有価証券の値動きの他、為替変動による影響を受けます。これらの信託財産の運用により生じた損益はすべて投資者の皆様に帰属します。したがって、当ファンドは元金および元金からの収益の確保が保証されているものではなく、基準価額の下落により投資者は損失を被り、元金を割り込むことがあります。また、投資信託は預貯金と異なります。当ファンドにかかる主なリスクは以下の通りです。
■ 株価変動リスク
当ファンドの主要投資対象ファンドは、世界の株式に投資します。したがって、世界の経済および株式市場動向または株式の発行会社の経営・財務状況等に応じて組入株式の株価および配当金が変動し、当ファンドの運用成果に影響を与えます。
■ 為替変動リスク
当ファンドは実質的に外貨建資産に投資を行います。
（限定為替ヘッジあり）
「限定為替ヘッジあり」は、原則として主要投資対象ファンドにおいて米ドルに対する為替ヘッジを行うことによって、為替変動リスクの低減を図りますが、米ドルの対円での為替変動を完全にヘッジすることはできません。また、主要投資対象ファンドは米ドル以外の通貨建てで投資を行う場合があり、その場合、当該通貨については原則として為替ヘッジを行いません。したがって、米ドルに対する当該通貨の為替レートの変動が、間接的に当ファンドの運用成果に影響を与えます。また、米ドル金利が円金利より高い場合、ヘッジ・コストがかかります。
（為替ヘッジなし）
「為替ヘッジなし」は、原則として実質的な外貨建資産については、為替ヘッジを行いません。したがって、為替レートの変動が当ファンドの運用成果に影響を与えます。
■ 中小型株式投資のリスク
当ファンドの主要投資対象ファンドは、株式市場平均に比べ株式時価総額の小さな企業の株式にも投資することができます。これらの企業の株式への投資は、株式市場全体の平均に比べて結果としてより大きな値上がりもしくは値下がりとなる可能性があります。これは比較的規模の小さい企業は大規模の企業に比べ収益の変動が大きくなる傾向があることに加え、株式市場における需給関係の変動の影響を受けやすいためです。
■ カントリー・リスク
当ファンドの主要投資対象ファンドは、世界各国の株式に投資します。投資先の国の政治・経済事情、通貨・資本規制等の要因により、有価証券の価格が変動することがあり、それに伴い当ファンドの運用成果に影響を与えます。
■ 債券投資のリスク
当ファンドの投資対象ファンドは、債券へも投資を行います。債券の価格は、政治、経済、社会情勢等の影響により金利が上昇すれば下落し、金利が低下すれば上昇します。したがって、金利の変動が当ファンドの運用成果に影響を与えます。また、投資した債券の発行体の財務状況により、債務不履行が生じることがあります。債務不履行が生じた場合には、債券価格が下落する等、当ファンドの運用成果に影響を与えます。
■ デリバティブ取引のリスク
当ファンドの主要投資対象ファンドは、先物・オプション取引などのデリバティブ取引を用いることができます。このような投資手法は現物資産への投資に代わって運用の効率を高めるため、または証券価格、xxxx、為替等の変動による影響から当ファンドの投資対象ファンドを守るために用いられます。デリバティブ取引を用いた結果、コストとリスクが伴い、当ファンドの運用成果に影響を与えます。また、デリバティブ取引は必ず用いられるわけでなく、用いられたとしても本来の目的を達成できる保証はありません。
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ブラックロックESG世界株式ファンド
その他の留意点
◆当ファンドのお取引に関しては、金融商品取引法第37条の６の規定（いわゆるクーリングオフ）の適用はありません。
◆流動性リスクに関する事項
当ファンドが保有する資産の市場環境等の状況により、保有有価証券の流動性が低下し、投資者からの換金請求に制約がかかる等のリスク（流動性リスク）があります。当ファンドにおいて流動性リスクが顕在化すると考えられる状況は以下の通りです。
•経済全体または個別企業の業績の影響により、株価変動が大きくなるまたは取引量が著しく少なくなる等、株式市場動向が不安定になった場合
•主要投資対象とするファンドの購入・換金に制限がかかった場合
※金融商品取引所等における取引の停止時、決済機能の停止時またはxxの換金請求については、換金請求に制限がかかる場合があります。
◆収益分配金に関する留意点
•分配金は、預貯金の利息とは異なりファンドの純資産から支払われますので、分配金が支払われると、その金額相当分、基準価額は下がります。
•分配金は、計算期間中に発生した運用収益（経費控除後の配当等収益および評価益を含む売買益）を超えて支払われる場合があります。計算期間中に運用収益があった場合においても、当該運用収益を超えて分配を行った場合、当期決算日の基準価額は前期決算日の基準価額と比べて下落することになります。したがって、分配金の水準は必ずしも計算期間におけるファンドの収益率を示すものではありません。
•投資者の個別元本の状況によっては、分配金の一部または全部が、実質的に元本の一部払戻しに相当する場合があります。個別元本とは、追加型投資信託を保有する投資者毎の取得元本のことで、投資者毎に異なります。
リスクの管理体制
委託会社ではリスク管理を重視しており、独自開発のシステムを用いてリスク管理を行っております。具体的には、運用担当部門から独立したリスク管理担当部門においてファンドの投資リスクおよび流動性リスクの計測・分析、投資・流動性制限のモニタリングなどを行うことにより、ファンドの投資リスク（流動性リスクを含む）が運用方針に合致していることを確認し、その結果を運用担当部門にフィードバックするほか、社内の関係者で共有しております。また、委託会社の業務に関するリスクについて社内規程を定めて管理を行っております。
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（参考情報）
当ファンドと他の代表的な資産クラスとの騰落率の
比較
当ファンドの年間騰落率および分配金再投資基準
価額の推移
（2017年10月～2022年9月） （2017年10月～2022年9月）
（限定為替ヘッジあり）
（%） 最大騰落率
55.0
59.8
62.7
42.1
11.4 15.7
10.6
7.7
15.7
9.2
5.4
0.1
3.4
2.2
-3.7 -4.5
-9.4
-21.7
-16.0 -12.4
-19.4
80.0
60.0
最小騰落率
平均騰落率
（円）
30,000
25,000
年間騰落率（右軸） 分配金再投資基準価額（左軸） （%）
80.0
60.0
40.0
20.0
0.0
-20.0
-40.0
当ファンド 日本株 先進国
株
新興国 日本
株 国債
先進国国債
新興国国債
20,000
15,000
10,000
5,000
0
2017/10 2018/10 2019/10 2020/10
2021/10
40.0
20.0
0.0
-20.0
-40.0
（為替ヘッジなし）
（%）
80.0
60.0
最大騰落率
最小騰落率
平均騰落率
（円）
59.3
59.8
62.7
42.1
14.6
7.7
15.7
11.4
9.2 5.4
0.1
3.4
15.7
2.2
-3.7 -4.5
-9.4
-13.5 -16.0 -12.4
-19.4
30,000
25,000
年間騰落率（右軸） 分配金再投資基準価額（左軸） （%）
80.0
60.0
40.0
20.0
0.0
-20.0
-40.0
当ファンド 日本株 先進国
株
新興国 日本
株 国債
先進国国債
新興国国債
20,000
15,000
10,000
5,000
0
2017/10 2018/10 2019/10 2020/10
2021/10
40.0
20.0
0.0
-20.0
-40.0
※上記xxxは、過去の5年間の各月末における1年間の騰落率の平均・最大・最小を、当ファンドおよび他の代表的な資産クラスについて表示したものです。当ファンドについては、税引前の分配金を再投資したものとみなして計算しており、実際の基準価額に基づいて計算した年間騰落率とは異なる場合があります。
※全ての資産クラスが当ファンドの投資対象とは限りません。
※上記xxxは、過去の5年間の各月末における分配金再投資基準価額の1年間の騰落率および分配金再投資基準価額の推移を表示したものです。
※分配金再投資基準価額は、税引前の分配金を再投資したものとみなして計算しており、実際の基準価額と異なる場合があります。
※ファンドの年間騰落率において、過去5年間分のデータが算出できない場合は以下のルールで表示しています。
①年間騰落率に該当するデータがない場合には表示されません。
②年間騰落率が算出できない期間がある場合には、算出可能な期間についてのみ表示しています。
※各資産クラスの指数
日本株 ・東証株価指数（TOPIX）（配当込み）
先進国株 ・MSCIコクサイ指数（配当込み、円ベース）
新興国株 ・MSCIエマージング・マーケッツ指数（配当込み、円ベース）日本国債 ・NOMURA-BPI国債
先進国国債・FTSE世界国債インデックス（除く日本、円ベース）
新興国国債・J.P.モルガン・ガバメント・ボンド・インデックス－エマージング・マーケッツ・グローバル・ディバーシファイド（円ベース）
（注）海外の指数は、為替ヘッジなしによる投資を想定して、円ベースとしております。
＜各指数について＞
東証株価指数（TOPIX（）配当込み）は、日本の株式市場をxxに網羅するとともに、投資対象としての機能性を有する我が国を代表する指数です。東証株価指数（TOPIX（）配当込み）の指数値および東証株価指数（TOPIX（）配当込み）に係る標章又は商標は、株式会社ＪＰＸ総研又は株式会社ＪＰＸ総研の関連会社（以下「ＪＰＸ」という。）の知的財産であり、指数の算出、指数値の公表、利用など東証株価指数（TOPIX）
（配当込み）に関するすべての権利・ノウハウおよび東証株価指数（TOPIX）（配当込み）に係る標章又は商標に関するすべての権利はＪＰＸが有します。ＪＰＸは、東証株価指数（TOPIX）（配当込み）の指数値の算出又は公表の誤謬、遅延又は中断に対し、責任を負いません。
MSCIコクサイ指数（配当込み、円ベース）およびMSCIエマージング・マーケッツ指数（配当込み、円ベース）は、MSCI Inc.が開発、計算した株価指数です。MSCIコクサイ指数（配当込み、円ベース）は日本を除く世界の主要先進国の株式を、また、MSCIエマージング・マーケッツ指数
（配当込み、円ベース）は新興国の株式を対象として算出した指数です。同指数に関する著作権、知的財産その他の一切の権利は、MSCI Inc.に帰属します。また、MSCI Inc.は同指数の内容を変更する権利及び公表を停止する権利を有しています。
NOMURA-BPI国債は、xx證券株式会社が公表している指数で、日本国債の市場全体の動向を表す投資収益指数です。同指数に関する知的財産権はxx證券株式会社に帰属します。なお、xx證券株式会社は、NOMURA-BPI国債の正確性、完全性、信頼性、有用性を保証するものではなく、NOMURA-BPI国債を用いて行われるブラックロック・ジャパン株式会社の事業活動・サービスに関し一切責任を負いません。 FTSE世界国債インデックス（除く日本、円ベース）は、FTSE Fixed Income LLCにより運営され、日本を除く世界主要国の国債の総合収益率を各市場の時価総額で加重平均した債券インデックスです。同指数はFTSE Fixed Income LLCの知的財産であり、指数に関するすべての権利は FTSE Fixed Income LLCが有しています。
J.P.モルガン・ガバメント・ボンド・インデックス－エマージング・マーケッツ・グローバル・ディバーシファイド（円ベース）は、X.X.モルガン・セキュリティーズ・エルエルシーが発表しており、新興国の現地通貨建ての国債を対象として算出した指数です。同指数に関する著作権は
J.P.モルガン・セキュリティーズ・エルエルシーに帰属しています。
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ブラックロックESG世界株式ファンド
運用実績 2022年9月末現在
基準価額・純資産の推移
（限定為替ヘッジあり） （為替ヘッジなし）
（円）
（億円）
（円） （億円）
純資産総額（右軸）
分配金再投資基準価額（左軸）基準価額（左軸）
30,000
25,000
20,000
15,000
10,000
5,000
0
15/9
16/9
17/9
18/9
60
50
40
30
20
10
0
19/9 20/9 21/9 22/9
30,000
純資産総額（右軸）
分配金再投資基準価額（左軸）基準価額（左軸）
25,000
20,000
15,000
10,000
5,000
0
15/9
16/9
17/9
18/9
60
50
40
30
20
10
0
19/9 20/9 21/9 22/9
※基準価額および分配金再投資基準価額は信託報酬控除後の値です。信託報酬等については、後述の「ファンドの費用」をご覧ください。
※分配金再投資基準価額は、税引前分配金を再投資したものとして算出しています。
分配の推移
第3期 2018年9月 | 第4期 2019年9月 | 第5期 2020年9月 | 第6期 2021年9月 | 第7期 2022年9月 | 設定来累計 | |
限定為替ヘッジあり | 0円 | 0円 | 0円 | 0円 | 0円 | 0円 |
為替ヘッジなし | 0円 | 0円 | 0円 | 0円 | 0円 | 0円 |
※ 分配金は税引前、1万口当たり
主要な資産の状況
※組入上位10銘柄ならびに業種別構成比率の状況は、当ファンドの主要投資対象ある「BSF ブラックロック・システマチックESGワールド・エクイティ・ファンド」の運用状況です。比率は「BSF ブラックロック・システマチックESGワールド・エクイティ・ファンド」の純資産総額に対する比率です。
資産構成比率（%）
限定為替ヘッジあり | 為替ヘッジなし | |
主要投資対象ファンド | 97.3 | 97.0 |
ICS ブラックロック・ICS・USトレジャリー・ファンド | 1.0 | 1.1 |
現金その他 | 1.6 | 1.9 |
※比率は対純資産総額。四捨五入の関係で合計が100%にならない場合があります。
組入上位10銘柄（%）
銘柄名 | 比率 | 銘柄名 | 比率 | ||
1 | APPLE INC | 5.4 | 6 | TESLA INC | 1.4 |
2 | MICROSOFT CORPORATION | 4.2 | 7 | HOME DEPOT INC | 1.3 |
3 | ALPHABET INC | 2.1 | 8 | UNITEDHEALTH GROUP INC | 1.3 |
4 | XXXXXX.XXX INC | 1.8 | 9 | CHEVRON CORP | 1.2 |
5 | XXXXXXX & JOHNSON | 1.6 | 10 | PEPSICO INC | 1.2 |
年間収益率の推移
※ 2015年は設定日（9月30日）から年末までのファンドの収益率を表示しています。
※ ファンドの年間収益率は、決算時の分配金を非課税で再投資したものとして算出しています。
※ 当ファンドにベンチマークはありません。
業種別構成比率（%）
業種 | 比率 |
情報技術 | 22.3 |
ヘルスケア | 15.3 |
金融 | 12.1 |
一般消費財･サービス | 11.9 |
資本財・サービス | 8.5 |
生活必需品 | 7.8 |
コミュニケーション・サービス | 6.8 |
エネルギー | 5.8 |
不動産 | 3.2 |
素材 | 2.7 |
公益事業 | 2.2 |
現金等 | 1.3 |
※四捨五入の関係で合計が100%にならない場合があります。
（限定為替ヘッジあり）
（%）
-13.9
22.5
16.0
4.5
6.4
26.8
21.2
50
25
0
-25
（為替ヘッジなし）
（%）
7.0 | 1.3 | 19.4 | 29.1 | 10.8 | 35.5 |
-13.5 | |||||
50
25
0
-25
-50
2015年 2016年 2017年 2018年 2019年 2020年 2021年
-50
2015年 2016年 2017年 2018年 2019年 2020年 2021年
※ 運用実績・データ等は作成日現在および過去のものであり、今後の運用成果を保証するものではありません。
※ ファンドの運用状況は別途、委託会社のホームページにて開示しております。
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手続・手数料等
お申込みメモ
購入単位 | 分配金の受取方法により、＜一般コース＞と＜累積投資コース＞の２つのコースがあります。購入単位および取扱いコースは、販売会社によって異なります。 詳細は販売会社にお問い合わせください。 |
購入価額 | 購入受付日の翌営業日の基準価額 |
購入代金 | 販売会社が定める期日までにお支払いください。 |
換金単位 | 換金単位は、販売会社によって異なります。 詳細は販売会社にお問い合わせください。 |
換金価額 | 換金受付日の翌営業日の基準価額 |
換金代金 | 換金代金は原則として、換金受付日から起算して6営業日目から販売会社において お支払いします。 |
申込締切時間 | 午後3時までに受付けたものを当日のお申込みとします。ただし、受付時間は販売 会社により異なることがあります。詳細は販売会社にお問い合わせください。 |
購入の申込期間 | 2022年12月17日から2023年6月16日まで ※期間満了前に有価証券届出書を提出することによって更新されます。 |
換金制限 | xxの換金の申込には制限を設ける場合があります。詳細は販売会社にお問い合わせください。 |
購入・換金申込受付不可日 | ルクセンブルグの銀行の休業日、12月24日、その他主要投資対象ファンドの受付不可日のいずれかに該当する場合は、販売会社の営業日であっても購入・換金は 受付けません。 |
購入・換金申込 受付の中止および取消し | 金融商品取引所等における取引の停止、外国為替取引の停止、決済機能の停止、主要投資対象ファンドの取引停止、その他やむを得ない事情があるときは、購入・ 換金の受付を中止・取消しする場合があります。 |
信託期間 | 無期限（設定日：2015年9月30日） |
繰上償還 | ファンドは、換金により各ファンドの受益権の口数が30億口を下回ることとなった場合、またはファンドを償還させることが投資者のため有利と認められる場合、その他やむを得ない事情が発生したとき等には、信託期間の途中でも信託を終了（繰上償還）させる 場合があります。 |
決算日 | 9月20日（ただし休業日の場合は翌営業日） |
収益分配 | 毎決算時に収益分配方針に基づき分配します。ただし、委託会社の判断により分配を行わない場合もあります。 ＜累積投資コース＞を選択された場合の収益分配金は、税引き後自動的に無手数料で 再投資されます。 |
信託金の限度額 | 信託金の限度額は、各ファンド5,000億円とします。 ※当ファンドの運用戦略に適した運用規模・運用効率を勘案し、市場環境や資金流入の動向に応じて信託金の限度額を下回る段階で購入申込の受付を停止する場合があります。 |
公告 | 投資者に対してする公告は、電子公告により次のアドレスに掲載します。 |
運用報告書 | 毎決算時および償還時に、委託会社が期間中の運用経過のほか信託財産の内容、有価証券売買状況などを記載した「交付運用報告書」を作成し、ご購入いただいた販売会社からあらかじめお申し出いただいた方法にて知れている受益者にお届け いたします。 |
課税関係 | 課税上は株式投資信託として取扱われます。公募株式投資信託は税法上、少額投資 非課税制度の適用対象です。配当控除または益金不算入制度の適用はありません。 |
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ブラックロックESG世界株式ファンド
ファンドの費用・税金
■ ファンドの費用
投資者が直接的に負担する費用 | （各費用の詳細） | |||
購入時手数料 | ありません。 | ― | ||
信託財産留保額 | ありません。 | ― | ||
投資者が信託財産で間接的に負担する費用 | （各費用の詳細） | |||
運用管理費用 （信託報酬） | 【実質的な負担】 ファンドの実質的な運用管理費用（A＋B）は、ファンドの純資産総額に対して年0.7608%（税抜0.728%）程度となります。 | ― | ||
（A）ファンドの純資産総額に対して年0.3608%（税抜 0.328%）の率を乗じて得た額 ※運用管理費用（信託報酬）は、日々計上され、毎計算期間の最初の 6ヵ月終了日および毎計算期末、または信託終了のときファンドから支払われます。 | 運用管理費用（信託報酬）＝運用期間中の基準価額×信託報酬率 | |||
（委 運用管理費用 の配分 （販 （受 | 託会社） | 年0.0110%（税抜0.010%） | ファンドの運用、基準価額の計算、運用報告書等各種書類の作成等 の対価 | |
売会社） | 年0.3300%（税抜0.300%） | 運用報告書等各種書類の送付、口座内でのファンドの管理、購入 後の情報提供等の対価 | ||
託会社） | 年0.0198%（税抜0.018%） | 運用財産の管理、委託会社からの 指図の実行等の対価 | ||
（B）主要投資対象ファンドの運用管理費用（投資対象ファンドから支払われます。） 年0.40% | ― | |||
その他の費用・手数料 | 目論見書の作成費用、運用報告書の作成費用、ファンドの財務諸表監査に関する費用等の諸費用について、ファンドの純資産総額の年0.11%（税抜0.10%）を上限として、日々計上され、毎計算期間の最初の6ヵ月終了日および毎計算期末、または信託終了のときファンドから支払うことができます。 ファンドの諸経費、外貨建資産の保管費用等について、その都度、ファンドから支払われます。 また、主要投資対象ファンドに係る保管報酬および事務処理に要する諸費用等並びに副次的投資対象ファンドの報酬等が別途投資対象ファンドから支払われます。 ※その他の費用・手数料については、運用状況等により変動するもので あり、事前に料率、上限額等を示すことができません。 | •ファンドの諸経費：信託財産に関する租税、信託事務の処理に要する諸費用、受託会社の立替えた立替金の利息等 •外貨建資産の保管費用：海外における保管銀行等に支払う有価証券の保管および資金の送金・資産の移転等に要する費用 | ||
※当該手数料および費用等の合計額については、ファンドの保有期間等に応じて異なりますので表示することができません。
※運用管理費用（信託報酬）およびその他の費用・手数料は、消費税および地方消費税に相当する金額を含みます。
■ 税金
・税金は表に記載の時期に適用されます。
・以下の表は、個人投資者の源泉徴収時の税率であり、課税方法等により異なる場合があります。
時期 | 項目 | 税金 |
分配時 | 所得税および地方税 | 配当所得として課税されます。普通分配金に対して20.315％ |
換金（解約）時および償還時 | 所得税および地方税 | 譲渡所得として課税されます。 換金（解約）時および償還時の差益（譲渡益）に対して20.315％ |
※少額投資非課税制度「愛称：NISA（ニーサ）」をご利用の場合
NISAをご利用の場合、毎年、一定額の範囲で新たに購入した公募株式投資信託等から生じる配当所得および譲渡所得が一定期間非課税となります。ご利用になれるのは、販売会社で非課税口座を開設するなど、一定の条件に該当する方が対象となります。
非課税の対象となる金額、期間等を含めて詳しくは販売会社にお問い合わせください。
※外貨建資産への投資により外国税額控除の適用となった場合には、分配時の税金が異なる場合があります。
※法人の場合は上記とは異なります。
※上記は2022年9月末現在のものですので、税法が改正された場合等には、税率等が変更される場合があります。税金の取扱いの詳細については、税務専門家等にご確認されることをお勧めします。
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追加的記載事項
ESG投資とは？
ESG投資とは、Environmen（t 環境）、Socia（l 社会）、Governance（企業統治）の三つの切り口による分析をもとに、優れた経営をしている企業に投資する考え方のことです。
ESG投資に関係する世界の動向
1980年代初め
•最初の社会的責任投資の投資信託が設定
2006年
•国連責任投資原則（UNPRI）発足：機関投資家の意思決定プ◻セスにESG課題を受託者責任範囲において反映させる世界共通のガイドライン
2014年
•機関投資家に向けた行動原則である日本版スチュワードシップ・コードの策定
2015年
•パリ協定の採択：COP21で、世界の平均気温の上昇を産業革命以前に比べて2℃より十分低く保ち、できれば1.5℃に抑える努力をするという国際条約が採択される
•SDGs（持続可能な開発目標）の採択：国連で、持続可能な開発のための2030アジェンダが全会一致で採択される
•企業を対象とした行動規範である日本版コーポレートガバナンス・コードの策定
2017年
•TCFD提言の公表：G20の要請に基づき、金融安定理事会（FSB）により設立されたTCFDが最終報告書（TCFD提言）を公表
2018年
•EUサステナブルファイナンスに関するアクションプランの発表：欧州委員会がEUの気候および持続可能な発展に関するアジェンダを支援する金融システム戦略を発表
2019年
•欧州グリーンディール：欧州委員会が脱炭素化と経済成長の実現を掲げた欧州グリーン・ディールを発表
2020年
•米ビジネスラウンドテーブルでステークホルダー資本主義に合意
•GRI、SASB、IIRC、CDP、CDSBの5団体が非財務情報開示のフレームワーク改善に向けた共同声明を発表
•世界の排出量の65%以上を占める127の政府が、2020年12月時点でネットゼロを宣言
2021年
•金融界のネットゼロを主導するイニシアティブ、ネットゼロのためのグラスゴー金融連合（GFANZ）の発足
•自然関連財務情報開示タスクフォース（TNFD）の発足
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ブラックロックESG世界株式ファンド
ブラックロックのESG投資への取り組み
ブラックロック・インク
会長xxxx・エグゼクティブ・オフィサーラリー D. フィンク
ブラックロックの企業文化の根底にはお客様に対する受託者責任があります。そして、受託者として、サステナビリティを「投資の基軸」とすることが長期的なリスク調整後リターンの改善につながると確信しています。特に、気候変動がもたらす投資リスクを背景に大規模な資本の再配分が加速し、世界のリスク評価や資産価値に多大な影響を与えることになると考えています。ブラックロックは、サステナビリティをポートフォリオ構築、リスク分析、運用商品の設計、企業との対話における基軸とし、サステナブル投資のさらなる高度化に努めて行きます。
主要投資対象ファンドの概要
フ | ァ | ン ド | 名 | ブラックロック・ストラテジック・ファンズ ブラックロック・システマチックESGワールド・エクイティ・ファンド | |
形 | 態 | （限定為替ヘッジあり） ルクセンブルグ籍（オープン・エンド型）会社型外国投資証券（円建て円ヘッジ） （為替ヘッジなし） ルクセンブルグ籍（オープン・エンド型）会社型外国投資証券（円建て） | |||
投資目的および投 資 態 度 | 各企業のESGに着目しながら株式へ投資します。 当ファンドは、純資産総額の80%以上を、先進国の企業または先進国に主要な業務基盤がある企業が発行する株式ならびに株式関連商品（デリバティブ含む）に投資します。 投資目的ならびに投資方針を達成するため、ファンドは、ブラックロックが独自に開発した ESG分析や定量モデル分析を含む様々な投資戦略を活用します。 なお、ポートフォリオ構築にあたっては、ESGに加え投資リスクや取引コスト等も考慮します。 | ||||
設 | 定 | 日 | 2015年8月20日 | ||
x | x | x | 社 | ブラックロック（ルクセンブルグ）エス・エー | |
投資顧問会社 | ブラックロック・インベストメント・マネジメント・エル・エル・シー | ||||
ブラックロック•グループについて
■ ブラックロック・グループは、運用資産残高約7.96兆ドル＊
（約1,152兆円）を持つ世界最大級の独立系資産運用グループであり、当社はその日本法人です。
■ 当グループは、世界各国の機関投資家および個人投資家のため、株式、債券、キャッシュ・マネジメントおよびオルタナティブ商品といった様々な資産クラスの運用を行っております。また、機関投資家向けに、リスクマネジメント、投資システム・アウトソーシングおよびファイナンシャル・アドバイザリー・サービスの提供を行っております。
＊2022年9月末現在。（円換算レートは1ドル＝144.745円を使用）
【ニューヨークのグループ本社】
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Memo
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ブラックロックESG世界株式ファンド
Memo
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Memo
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