Contract
xxみなとインドアテニス 利用規約
本規約は、以下に定める会員に対して「xxみなとインドアテニス」の利用条件を定めるものであり、本規約に同意の上、所定の手続を行った利用者に限り、当施設を利用できるものとする。
第１条（定義）
本規約について使用する用語の定義は、以下のとおりとする。
（１）「当施設」：xxみなとインドアテニス（xxxxxxxxx 0 x 00 x所在）
（２）「当社」：当施設を管理運営する東邦不動産株式会社
（３）「利用者」：当施設を利用する者。会員の他、当施設に入会せず当施設を利用する者を含む。
（４）「会員」：xxみなとインドアテニス会員の利用資格を有する者。法人会員を除く。
（５）「入会希望者」：当施設の会員となることを希望する者。
（６）「会員情報」：当施設の利用にあたり、会員が当社に提供した一切の情報のこと。個人情報保護法に定める特定の個人を識別できる情報（個人情報）を含む。
第２条（適用範囲）
１．本規約は、利用者に対して適用するものとし、利用者はこれを承諾した上で当施設を利用するものとする。
２．当社は本規約のほか、当施設の利用に関する規程やルール等の諸規則（以下、「個別規程」という。）を別途定めることができる。この場合、個別規程は本規約の一部を構成するものとし、本規約と個別規程の定めが異なる場合には、個別規程の定めが本規約に優先して適用されるものとする。なお、当社は所定の方法により、個別規程を変更または廃止することができる。
第３条（利用目的）
当施設は、利用者が本規約に従って当施設を利用し、健康の維持・増進及びスポーツの振興を図ることを目的とする。
第４条（会員制度）
１．当施設は会員制とする。
２．入会希望者は、本規約及び個別規程（以下、「本規約等」という。）に同意した上で、本規約等に定める入会手続を行わなければならない。
３．会員の当施設の利用範囲、条件及び特典については別途定める。
４．会員は、当施設を利用する際は、会員証等、当社所定の会員資格を証するものを毎回提示しなければならない。
５．当社が必要と認めた場合は、会員以外の者による当施設の利用を認めることができる。この場合、当該利用者にも本規約等が適用されるものとする。
第５条（入会手続）
１．入会希望者は、所定の申込方法により入会申込みを行い、当社による審査を受けるものとする。審査の結果、当社が当該入会希望者の申込みを承諾した場合は、入会希望者は、第 10 条記載の入会金及び月会費等を当社所定の方法により払い込むものとする。
２．前項の手続の完了をもって、当施設の会員資格が付与される。ただし、入会希望者が次の各項目に該当する場合、当社は当該申込みを承諾しないことができる。
（１）本人確認書類等、所定の必要書類の提示を求められた際に、これに従わなかった場合。
（２）当施設の利用に堪え得る健康状態ではないとみられる場合。
（３）本規約等に同意いただけない場合。
（４）過去に当施設において本規約等の違反行為またはトラブルがあった場合。
（５）暴力団関係者等の反社会的勢力である、または反社会的勢力と密接な関係があると当社が判断した場合。
（６）刺青（タトゥー）をしている場合。
（７）その他、会員資格を付与することが相当でないと当社が判断した場合。
３．会員がウェブサイトで入会手続を行った場合、利用開始にあたり、当施設に来場し、必要書類に署名の上、会員証交付等の手続を行うものとする。その際、会員が第 2 項各号に該当することが判明した場合は、当社は第
18 条の規定に準じ、申込みの承諾を撤回することができる。
４．ウェブサイト上での申込みが完了した場合、会員は申込みを撤回・キャンセルすることはできないものとする。会員が当施設の利用を希望しない場合、本規約第 11 条に従って退会手続を行うものとする。
第６条（未xx者の取扱い）
１．未xx者（民法で定めるxx年齢に達しない者をいう。）が当施設の利用を希望する場合は、親権者または法定代理人（以下、「親権者等」という。）の同意を得た上で、連名にて所定の方法により申し込むものとする。この場合、親権者等は、法令上、親権者等に責任が生じない場合を除き、自ら当施設を利用する場合と同様に、本規約に基づく責任を本人と連帯して負うものとする。
２．前項の規定は、xx被後見人、被保佐人、被補助人に準用する。
第７条（会員情報の変更）
１．会員は、会員情報に変更が生じた場合、所定の方法で速やかに当社に申告し、変更手続を行うものとする。
２．会員は、前項の手続を怠り、当社からの諸連絡等が到達しなかった場合でも、通常であれば到達すべき時に到
達したとみなされることを、あらかじめ承諾するものとする。
３．第１項の手続を行わないことにより、会員が被った不利益・損害については、当社は責任を負わないものとする。
４．会員情報の変更にあたり、当社は、本人確認書類等の必要書類の提示を会員に求めることができるものとし、会員はこれに従うものとする。
第８条（会員資格の譲渡）
当施設会員の資格は一身専属的なものであり、他人に譲渡、貸与、相続等をすることができないものとする。
第９条（受講資格）
１．当施設会員向けの教室を受講できる者は、当施設の利用に堪え得る健康状態であることを自らの責任の下に申告した者とする。
２．当社は、当施設会員が以下の各号に該当する場合には、受講資格を満たさないものとして、教室の受講を認めないことができる。なお、受講の可否を判断するにあたり、当社は会員に対し、当社が指定する書類の提出等、必要な措置を求めることができ、会員がこれに従わなかった場合、受講資格を満たさないものとして扱うことができるものとする。
（１）第 14 条（利用の禁止）、第 18 条（会員除名等）第 1 項各号に該当する場合。
（２）その他、合理的理由により当該会員の受講が適切でないと認められる場合。
３．前各項により受講資格を満たさなかった結果、当該会員に生じた不利益・損害について、当社は責任を負わないものとする。
４．各教室のクラスの変更は、各教室の日程表の月単位で行うものとし、月単位の途中の変更はできないものとする。クラス変更を希望する会員は、希望する月の前月の最終営業日までに、クラス変更届に必要事項を記入の上、当社所定の方法で提出するものとする。
５．会員が各教室を欠席した場合の振替受講の条件等については、別途定める。
第 10 条（利用料金等）
１．会員種別毎の受講料を含む諸費用（入会金・入会手数料、施設利用料金（会員制ではない施設の利用料金をいう）等を除く、本施設を利用するにあたり必要となる費用。以下、「会費等」という。）及び入会金・入会手数料、施設利用料金等（以下、総称して「利用料金等」という。）は、別途定める。
２．利用者は、入会金・入会手数料は入会申込時に、会費等は入会時または別途定める会費等納入期日までに、施設利用料金は当施設利用日（当日）に、自らが申し込む利用内容に応じて当施設が指定する方法及び手段により、それぞれ払い込む。
３．一旦納入した入会金・入会手数料、施設利用料金等は返還しないものとする。
４．納入済の会費等は、法令又は本規約に定めがない限り、返還しないものとする。
５．会員は、新規入会時に、ウェブサイトでの申込み（以下「ウェブ申込み」という。）の場合はクレジットカード決済により入会金・入会手数料及び初月の会費等を、当施設窓口での申込み（以下「窓口申込み」という。）の場合は現金にて、入会金・入会手数料及び初月と 2 か月目の会費等を支払うものとする。
６．ウェブ申込みの場合は、2 か月目以降の会費等は、当社が定める期日までにクレジットカードにより事前に支払うものとし、カード決済の時期等は、各カード会社の決済規程によるものとする。
７．窓口申込みの場合、3 か月目以降の会費等は、金融機関による口座振替とし、当社が定める期日（金融機関が休みの場合は翌営業日）に会員が指定した口座から振り替える方法により事前に支払うものとする。なお、口座振替締切日は当社が定める日とする。
８．会員証を紛失した場合は、所定の再発行手数料を支払うものとする。
９．会員が当施設内のレンタル用施設等の利用予約をした場合において、会員の都合により予約受付後に当該予約を取り消したときは、当社は本規約等の定めに従い、キャンセル料金を請求することができるものとする。
10．前各項の規定にかかわらず、当社が個別規程で異なる定めを置いている場合はそれに従うものとする。
第 11 条（休会・退会）
１．休会または退会しようとする会員は、休退会を希望する前月の 15 日（当社が別途定める期日がある場合はその期日による。）までに当施設に届出なければならない。所定の期日までに手続が完了していない場合、当社は、原則として、当該会員を休会または退会していないものとして扱うものとする。
２．休会は、当社が定める月単位で取得可能とし、連続 3 か月までとする。月単位の期間中からの休会はできない
ものとし、連続 3 か月を超えて休会となった場合は、会員は退会手続を行わなければならない。
３．休会時の会費等は別途定める。
４．退会は、当社が定める月単位満了時に可能とし、月単位の途中での退会はできないものとする。
５．会員が口座振替を利用している場合において、当社指定の期日以降に退会手続を行った場合、翌月分の会費の口座振替が行われるものとする。この場合、当社は、後日所定の方法で返金対応を行うものとする。
６．会員が所定の手続を経て休会または退会した場合、当該会員による本施設の利用がなかった月に相当する既払分の会費等は、所定の方法により会員に返還し、又は別の月の会費等に振り替える等の方法により精算するものとする。
７．前項の規定は、当社の責に帰すべき事由又は天災事変、感染症流行等の不可抗力により、当施設の営業、教室の開講等ができなくなった場合に準用するものとする。
第 12 条（会員への連絡）
１．当施設利用に関する会員への連絡は、当施設館内あるいはホームページ掲示、及びメール配信等、当社所定の方法にて行い、原則として当社から電話、郵便等による個別連絡（広告物等の送付は除く）は行わないものとする。ただし、当社の業務のため会員に個別の意思確認を行う必要がある場合等、やむを得ない事情がある場合はこの限りではない。
２．会員は当社が別途定めるウェブ各種サービス利用規約を遵守するものとする。
第 13 条（本規約等の遵守）
１．利用者は当施設利用にあたり、本規約等を遵守しなければならない。
２．利用者は当施設利用にあたり、施設スタッフ及びスクールコーチの指示に従わなければならない。
３．利用者は当施設利用にあたり、本規約等の違反や迷惑行為等、施設内の秩序を乱す行為をしてはならない。
第 14 条（利用の禁止）
次の各号に該当する者の施設利用は禁止する。
（１）伝染病、その他、他人に伝染または感染する恐れのある疾病を有する者、またはその可能性がある者（新型コロナウィルス、インフルエンザウィルス等の感染症に会員本人が罹患した場合、またはそのおそれがある場合（濃厚接触者となった場合、会員らが在籍する学校や勤務する事業所等の全部、または一部が閉鎖された場合等）を含む）。
（２）一時的な筋肉の痙攣や意識の喪失など、本施設での活動に支障が生じうる症状を招く疾病を有する者。
（３）医師から運動を禁じられている者（カルチャースクールを除く）。
（４）飲酒酩酊、体調不良等、安全衛生及び健康上の事由等により正常な施設利用ができず、または施設利用が適当でないと認められる者。
（５）危険物や持込禁止物等、施設管理の支障となりうる物を携帯している者。
（６）当施設を第 3 条に定める目的以外の目的で利用しようとする者。
（７）本規約または諸規則に違反し、または違反するおそれがある者。
（８）当社または当施設の名誉を傷つける行為、当施設の秩序を乱す迷惑行為等、当施設の利用者としてふさわしくない行為をした場合。
（９）利用料金等の支払いを怠っている者。
（10）暴力団関係者等の反社会的勢力である、または反社会的勢力と密接な関係があると当社が判断した者。
（11）刺青（タトゥー）のある者。
（12）その他、前各号に準ずる合理的理由により、当施設を利用させることが相当でないと合理的に認められる者。
第 15 条（免責事項）
１．当施設の利用中に利用者に生じた損害について、当社の責に帰すべき事由がある場合を除き、当社は責任を負わないものとする。
２．利用者同士の間に生じた係争やトラブルについて、当社の責に帰すべき事由がある場合を除き、当社は関与せず、責任を負わないものとする。
３．利用者は、当施設の利用の際、高価品や多額の金銭その他施設利用に必要のない貴重品を持ち込んではならない。利用者は、当施設に持ち込んだ私物を各自の責任で保管するものとし、当社は、紛失、盗難、破損等について、当社の責に帰すべき事由がある場合を除き、責任を負わない。なお、当施設内の放置物や落とし物については、当社は一定期間経過後に処分することができるものとする。
４．本規約の他の定めにかかわらず、当社の責に帰すべき事由により当社が損害賠償責任を負う場合、現実に生じた直接かつ通常の損害について賠償するものとする。ただし、損害を受けた者が消費者契約法上の消費者にあたる場合で、当社に故意または重大な過失がある場合、または生命・身体に関する損害が生じた場合はこの限りでない。
第 16 条（利用者の損害賠償責任）
利用者が当施設の利用中に、利用者の責に帰する事由により当施設または第三者に損害を与えた場合、当該利用者がその損害を賠償しなければならない。
第 17 条（会員資格喪失）
1．会員は次の各号に該当する場合は、その会員資格を喪失し、会員としての如何なる権利をも喪失する。その場合速やかに退会の手続きをしなければならない。但し、入会金は返還しないものとし、会員は退会手続き完了までは、会費を支払う責を負い、当社はこれらを請求する権利を有する。
（１）会員の都合により退会を申し出、当社がこれを承認した場合。
（２）第 18 条により除名された場合。
（３）会員本人が死亡した場合。
（４）経営上の事由により、当施設を全て閉鎖した場合。
（５）その他、前各号に準ずる事由が生じた場合。
２．会員資格を喪失した者が退会手続を行わない場合、当社は当該会員との契約を解約し、退会したものとして扱うことができる。
第 18 条（会員除名等）
１．当社は、会員が次の各号に該当する場合、事前の通知または承諾なく、当該会員の会員資格を一時停止すること、または除名することができる。なお、当社が必要と認める場合は、会員に対し、当社が指定する書類の提
出を求めることができる。
（１）本規約等に違反した場合。
（２）当社または当施設の名誉を傷つける行為、当施設の秩序を乱す迷惑行為等、当施設会員としてふさわしくない行為をした場合。
（３）利用料金等の支払いを怠った場合。
（４）虚偽申告等により、第 5 条に定める入会要件を充足しないことが判明した場合。
（５）安全衛生及び健康上の事由により、当施設を利用させることが相当でないと認められる場合。
（６）一定の期間施設の利用がない場合、または会員と音信不通になった場合。
（７）その他、前各号に準ずる合理的理由により、会員資格を継続することが相当でないと合理的に認められる場合。
２．前項に基づき当社が会員資格を一時停止し、または利用会員を除名としたことにより、当該会員に生じた不利益・損害について、当社は責任を負わないものとする。また、利用会員が前項に該当したことにより、当社または第三者が被った不利益・損害に対する補償及び費用の負担は当該利用会員が行うものとする。
第 19 条（施設の一時的閉鎖・休業）
１．当社は、当施設の休業日を設定することができるものとする。
２．当社は、次の各号に該当する場合には、事前の告知なく、当施設の全部または一部を閉鎖し、若しくは休業することができる。
（１）天災地変、気象災害、感染症の流行その他不可抗力によるとき、またはその恐れがあるとき。
（２）当施設の増改築、修繕または点検等を要するとき。
（３）法令の制定改廃または公権力による処分、行政指導、命令、または要請等があったとき。
（４）施設利用者及び従業員等の安全確保のため、やむを得ないとき。
（５）その他、当施設を営業することが困難であるとき、または営業することが相当でないと当社が判断したとき。
３．当社の責に帰することができない事由により、当施設が閉鎖、休業となった場合、法令の定めがある場合または当社が別途定める場合を除き、会員の会費等支払義務は軽減・免除されないものとする。
第 20 条（利用料金等の変更）
１．当社は、本規約等に基づいて利用者が負担すべき利用料金等について、変更することができるものとする。この場合、当社は原則として 1 ヶ月前までに、当社所定の方法で利用者に周知するものとする。
２．当社は、本規約等に定める事項について、当社所定の方法で周知することにより、変更または改廃することができるものとする。
３．当社は、当施設が提供するサービスの全部または一部を廃止することができる。この場合、やむを得ない事由がある場合を除き、原則として 1 ヶ月前までに、当社所定の方法で利用者に周知するものとする。
第 21 条（情報の取扱い）
１ ． 利 用 者 の 個 人 情 報 は 、 当 社 の 「 個 人 情 報 の 取 扱 い に つ い て 」
（xxxx://xxx.xxxx-xxxxxxx.xx/xxxxxxx/xxxxx.xxxx）に従って管理するものとする。
２．当社は、利用者の情報を以下の目的に利用する。
（１）当施設のサービスの提供に必要な業務。
（２）当施設のサービスの充実ならびに円滑な提供・運営。
（３）前項の「個人情報の取扱いについて」に定める目的。
第 22 条（反社会的勢力の排除）
１．利用者は、自己が暴力団その他の反社会的勢力でないこと、及び反社会的勢力と密接な関係がある者でないことを確約する。
２．利用者が以下の各号に該当すると当社が判断した場合は、何らの催告を要さずに本規約に基づく個別契約の全部を解除することができる。この場合、当社は解除により利用者に発生した損害を賠償する責任を一切負わないものとし、解除により当社に損害が生じたときは、利用者はその損害を賠償するものとする。
（１）暴力団またはその他反社会的勢力であった場合。
（２）反社会的勢力と密接な関係がある場合。
（３）反社会的勢力を利用していると認められた場合。
（４）暴力的な要求行為や法的責任を超えた不当な要求行為を行った場合。
（５）暴力的、脅迫的言辞や詐術を用いた場合。
（６）偽計または威力を用いて当社の業務を妨害した場合。
（７）その他前各号に準ずる行為。
第 23 条（規約の改定）
１．当社は、次に掲げる場合には、民法第 548 条の 4 の規定に基づいて、本規約の変更をすることにより、変更後の本規約の条項について合意があったものとみなし、個別に利用者と合意をすることなく本規約の内容を変更することができるものとする。
（１）本規約の変更が、利用者の一般の利益に適合するとき。
（２）本規約の変更が、契約をした目的に反せず、かつ、変更の必要性、変更後の内容の相当性、その他の変更に係る事情等に照らして合理的なものであるとき。
２．当社は、前項の規定による本規約の変更をするときは、その効力発生時期を定め、かつ、本規約を変更する旨
及び変更後の本規約の内容ならびにその効力発生時期を、事前に、当社ウェブサイトに掲載する方法またはその他の適切な方法により周知するものする。
第 24 条 合意管轄
本規約等に関する一切の紛争については、名古屋地方裁判所を第xxの専属的合意管轄裁判所とする。
施行 2021 年 06 月 01 日
改訂 2021 年 12 月 24 日
改訂 2022 年 ５月 14 日
改訂 2023 年 5 月 1 日