単位保険口（5年間の保証利率 B％）
明治xxxx個人型年金（シンプルコース）
加入者のみなさまへ
当資料は、加入者のみなさまが、運用商品をお選びの際にご利用いただけるよう、各運用商品の概要をまとめたものです。
運用による損益は、すべて加入者のみなさまに帰属しますので、ご自身のご判断にて、運用商品をお選びください。
なお、当資料は加入者のみなさまに対して商品の内容をご説明するために作成したものであり、運用商品の勧誘を目的とするものではありません。
また、当資料に記載されているグラフ、表、値、説明文等については、将来の投資成果等を保証するものではありません。
明治xxxx保険相互会社
・ 運用商品ラインアップ 2
・ 運用商品選定理由 4
・ 運用商品情報（商品概要編） 5
・ 運用商品情報（商品実績編） 21
・ 運用商品情報用語集 35
・ 確定拠出年金セーフティネット基礎知識 36
本資料は、2023年2月17日時点にて有する情報に基づき作成されたものです。
運用商品ラインアップ
1.元本確保型商品
説明頁 | 投資種類 | 商品コード | 商品名称 | Ｗｅｂ（インターネット）表示名称 | 期間 | |
概要頁 | 実績頁 | |||||
6 | 22 | 生命保険 | 00001 | 1 明治xxxx保証年金（５年） | 明治xxxx保証年金（５年） | 5年 |
説明頁 | 投資種類 | 商品コード | 商品名称 | Ｗｅｂ（インターネット）表示名称 | 投資対象 | ||||
概要 頁 | 実績 頁 | 国内 債券 | 国内 株式 | 外国 債券 | 外国 株式 | ||||
8 | 23 | バランス （アクティブ） | 01592 | 2 明治xxＤＣ先進国コアファンド（愛称：ＤＣ・ＭＹコア） | 明治xxＤＣ先進国コアファンド | ○ | ○ | ○ | ○ |
11 | 25 | バランス （アクティブ） | 00107 | 3 明治xxＤＣグローバルバランスオープン（愛称：ＤＣ五穀豊穣） | 明治xxＤＣグローバルバランスオープン | 32% | 35% | 14% | 19% |
13 | 27 | xxxx （xxxx） | 00000 | 0 xxxxXXxxxxxxxxxxxx | xxxxXXxx債券パッシブファンド | ○ | |||
15 | 29 | 国内株式 （パッシブ） | 00917 | 5 明治xxＤＣ・ＴＯＰＩＸオープン | 明治xxＤＣ・ＴＯＰＩＸオープン | ○ | |||
17 | 31 | 外国債券 （パッシブ） | 01836 | 6 東京海上セレクション・外国債券インデックス | 東京海上外国債券インデックス | ○ | |||
19 | 33 | 外国株式 （パッシブ） | 01837 | 7 東京海上セレクション・外国株式インデックス | 東京海上外国株式インデックス | ○ | |||
2.投資信託商品
運用会社 | 中途解約時の扱い | 適用利率・保証利率 （保険は翌月１日） | ||
2023年 1月末日 | 2022年 1月末日 | 2021年 1月末日 | ||
明治xxxx | 利率保証期間中の解約時（他商品への預替（スイッチング）、分割取崩による年金受給等）、xxxx等に応じて取崩控除が適用されることがあります。また、同取崩控除額が運用利息相当額を上回り、結果として元本を下回ることがあります。 | 0.129% | 0.003% | 0.003% |
運用会社 | 信託報酬 （税込） | 信託財産留保額 | ファンド収益率（年率表示（直近6ヵ月を除く）） 基準日：2023年1月末営業日 | 備考 | |||
直近6ヵ月 | 直近1年 | 直近3年 | 直近5年 | ||||
明治xxアセットマネジメント | 0.63800% | なし | -2.17% | -3.76% | -1.25% | 0.28% | |
明治xxアセットマネジメント | 1.26500% | なし | -3.80% | -4.61% | 3.82% | 1.81% | 資産配分比率の値は、標準的資産配分比率であり、一定の範囲内で変動します。 |
明治xxアセットマネジメント | 0.13200% | なし | -3.48% | -4.94% | -2.43% | -0.92% | |
明治xxアセットマネジメント | 0.20900% | なし | 3.01% | 6.77% | 7.86% | 3.76% | |
東京海上アセットマネジメント | 0.19800% | なし | -5.93% | -2.21% | 1.20% | 1.63% | |
東京海上アセットマネジメント | 0.22000% | なし | -0.88% | 5.52% | 13.89% | 10.86% | |
※上記収益率は「月末最終営業日」を基準日として計算しています。運用商品によっては「月末最終日」を基準日とするものもあるため、運用会社提供資料の収益率と誤差がある場合があります。
運用商品選定理由
１．ラインアップ構成
●運用商品の選定に際しては、専門的知見に基づき、商品としての収益性・流動性等に加えて、商品提供会社の安定性・安全性等を適正に評価し、総合的な判断を行っています。
●元本割れを避けたい加入者の方向けに、生命保険商品を中心とした、元本確保型商品を選定しました。
●投資信託商品は、バランス型投資信託商品を中心に個別資産（＜国内債券＞＜国内株式＞＜外国債券＞＜外国株式＞）を投資対象とする商品も揃え、伝統的な４資産での運用を可能としています。
●商品ごとの運用区分としては、パッシブ運用商品を中心に、ベンチマークにそった運用が可能な、ご加入者にとって分かりやすいラインアップとなっています。
2．元本確保型商品
投資種類 | 商品名称 | 選定理由 |
生命保険 | 1 明治xxxx保証年金（５年） | 確定拠出年金法に定められる元本確保型商品です。明治xx生命は、信用力を示す指標 （主要格付機関の格付等）が良好であり、長期にわたって均質な商品レベルを維持できると判断され、また、生命保険契約者保護機構に加入しています。以上から、適格商品であると判断しました。 |
3．投資信託商品
投資種類 | 商品名称 | 選定理由 | |
バランス （アクティブ） | 2 | 明治xxＤＣ先進国コアファンド（愛称：ＤＣ・Ｍ Ｙコア） | 明治xxアセットマネジメントは、確定給付企業年金（ＤＢ）においてxx培った年金運用ノウハウや経験、運用手法を投資信託商品においても活用しています。当投資信託は、運用方針、運用プロセスともに具体的かつ明確であるだけでなく、独立したリスク管理部門等、継続的に安定した運用体制が構築されていることから、適格商品と判断しました。 |
バランス （アクティブ） | 3 | 明治xxＤＣグローバルバランスオープン（愛称：ＤＣ五穀豊穣） | 明治xxアセットマネジメントは、確定給付企業年金（ＤＢ）においてxx培った年金運用ノウハウや経験、運用手法を投資信託商品においても活用しています。当投資信託は、運用方針、運用プロセスともに具体的かつ明確であるだけでなく、独立したリスク管理部門等、継続的に安定した運用体制が構築されていることから、適格商品と判断しました。 |
国内債券 （パッシブ） | 4 | 明治xxＤＣ日本債券パッシブファンド | 明治xxアセットマネジメントは、確定給付企業年金（ＤＢ）においてxx培った年金運用ノウハウや経験、運用手法を投資信託商品においても活用しています。当投資信託は、運用方針、運用プロセスともに具体的かつ明確であるだけでなく、インデックスとの連動性を維持する管理・運営体制等も整備されていることから、適格商品と判断しました。 |
国内株式 （パッシブ） | 5 | 明治xxＤＣ・ＴＯＰＩＸオープン | 明治xxアセットマネジメントは、確定給付企業年金（ＤＢ）においてxx培った年金運用ノウハウや経験、運用手法を投資信託商品においても活用しています。当投資信託は、運用方針、運用プロセスともに具体的かつ明確であるだけでなく、インデックスとの連動性を維持する管理・運営体制等も整備されていることから、適格商品と判断しました。 |
外国債券 （パッシブ） | 6 | 東京海上セレクション・外国債券インデックス | 東京海上アセットマネジメントは、透明性の高い、運用力を生かした商品の提供、中長期的な資産形成に資する商品の創造をコンセプトとする運用会社として評価できます。当投資信託は、運用方針、運用プロセスともに具体的かつ明確であるだけではなく、流動性・売買コスト等を勘案し、ファンドとインデックスとが近似するよう一定ウェイトずつ銘柄を選択する手法が評価できるため、適格商品と判断しました。 |
外国株式 （パッシブ） | 7 | 東京海上セレクション・外国株式インデックス | 東京海上アセットマネジメントは、透明性の高い、運用力を生かした商品の提供、中長期的な資産形成に資する商品の創造をコンセプトとする運用会社として評価できます。当投資信託は、運用方針、運用プロセスともに具体的かつ明確であるだけではなく、信用リスクの高さを判断要素として組入銘柄を最終決定する手法が評価できるため、適格商品と判断しました。 |
＜商品概要書＞
明治xxxx保証年金（５年）
予定利率変動型確定拠出年金保険
商品提供会社：明治xx生命保険相互会社
本商品は元本確保型の商品です
1.基本的性格
・確定拠出年金法に定められる「元本確保型商品」です。
・一定期間（5年）、一定利率を保証する単位保険口を累積した保険商品です。
・保証利率は、国債等の利回りを基準として、毎月設定します。
・xx保証期間途中の預替え（スイッチング）の場合、その時のxxxxに応じて計算される取崩控除が差し引かれることがあり、
この場合返戻金が払い込みいただいた保険料を下回る可能性があります。
【保険料の払込】
「単位保険口」を毎月1日に設定し、当月中に払い込まれた保険料は、その月に設定された「単位保険口」に投入します。
【商品の仕組み】
単位保険口（5年間の保証利率 Ｃ％）
年金のお受取り
【年金商品コース
（確定年金･終身年金）】
【分割取崩コース】
選択
単位保険口（5年間の保証利率 B％）
一時金のお受取り
単位保険口（5年間の保証利率 A％)
（保証利率 D％）
【自動更新】
利率保証期間満了時には、新たに設定される単位保険口で自動的に運用が継続されます。
【給付金のお受取り方法】
年金のお受取り ※年金給付の方法は、プランにより異なりますので規約をご確認ください。
年金商品
コース
（確定年金・終身年金）
確定年金と終 身年金の組み合わせも可能です。
確定年金
・年金開始時の積立金をもとに、一定期間一定金額を支払う給付受取方法です。
・途中で死亡した場合、残余受取期間分の未払年金現価を支払います。
・年金受取期間は、5・10・15・20年の中から選択できます。
・障害年金においては、被保険者が満60歳以上であることを要します。
終身年金
保証期間
・年金開始時の積立金をもとに、終身にわたり年金を支払う給付受取方法です。
・保証期間中に死亡した場合、残余保証期間分の未払年金現価を支払います。
・保証期間は、5・10・15・20年の中から選択できます。
・障害年金においては、被保険者が満60歳以上であることを要します。
分割取崩コース
単位保険口
・積立終了時の積立金を一定期間（5年～20年）分割で受取れます。
・給付開始後も積立期間中と同様の方法で運用を継続します。なお、受取りの際にはその時のxxxxに応じた取崩控除が差し引かれる場合があります。
【留意点】
・確定年金、保証期間付終身年金の年金開始後の解約は、みなさまの確定拠出年金規約に定められている場合を除き、お取扱いいたしません。
・年金開始後に、年金の支払いに代えて一時金をお受取りになる場合、分割取崩コースは取崩控除の適用があります。また、保証期間付終身年金
を一時金でお受取りになる場合は残余保証期間分の未払年金現価をお支払いします。この場合、保証期間経過後の年金はお支払いいたしません。
一時金のお受取り
老齢給付金、障害給付金を一時金でお受取りになる場合、または、積立期間中に加入者がお亡くなりになった場合には、給付請求時の積立金を一時金として受取れます。
2.保険の種類
予定利率変動型確定拠出年金保険
■当資料は、明治xx生命保険相互会社（運営管理機関）で編集・作成したものです。■当資料は、確定拠出年金法第24条および関係政省令に規定されている「運用の方法に係る情報の提供」に基づき、加入者のみなさまに対して当商品の内容をご説明するために作成されたものであり、当該保険商品の勧誘を目的とするものではありません。■当保険商品は生命保険契約者保護機構の対象商品です。また、実績・データ等は過去のものであり、今後の成果を保証・約束するものではありません。
＜商品概要書＞
明治xxxx保証年金（５年）
予定利率変動型確定拠出年金保険
商品提供会社：明治xx生命保険相互会社
本商品は元本確保型の商品です
3.拠出単位/拠出限度額
10.預替え（スイッチング）時の取扱い
・拠出金額は１円以上、１円単位です。
・毎月の保険料は、確定拠出年金制度上の拠出限度内であれば自由に設定できます（払込の一時中断も可能です）。
・他商品からの預替え（スイッチング）についても、金額の制
限はありません。
4.保険期間
・保険料の払込開始時から給付の終了時まで
5.利率の設定/適用
【積立期間中】
・国債等の利回りを基準として、毎月１日に設定します。
・当月中に払い込まれた保険料は、その月に設定された単
位保険口に投入されます。
【年金開始後】
《年金商品コース（確定年金・終身年金）》
・年金支払開始時に設定します。設定した保証利率は途中で変更することはありません。
《分割取崩コース》
・積立期間中と同じ
※提示する保証利率は保険契約管理のためのコストをあらか
じめ差し引いた後の実質利率になります。
6.保証利率適用期間
【積立期間中】
・保証利率は毎月設定される単位保険口ごとに5年間適用されます。
【年金開始後】
《年金商品コース（確定年金・終身年金）》
・保証利率は年金支払期間中保証されます。
《分割取崩コース》
・積立期間中と同じ
・利率保証期間途中に、個人ごとの持ち分の全部また は一部を解約して預替え（スイッチング）を行なう場合、単位保険口設定時のxxxxおよび解約時のxx xxに応じて所定の取崩控除が適用されることがあります。（利率保証期間５年型と利率保証期間１０年型間の預替え（スイッチング）を行なう場合も含みます。）
・適用される取崩控除額がそれまでの運用利息相当額を
上回り、結果として返戻金が元本を下回ることがあります。
・保証利率適用期間終了直前の１ヵ月間は解約の際の
取崩控除はありません。
・取崩控除の適用の有無及びその金額については、単位保険口設定時のxxxxおよび解約請求時点のxxxxにより異なります。実際にお受取になれる金額等については、Ｗｅｂもしくはコールセンターでご確認ください。
･複数の単位保険を保有している場合、利率設定日が古
いものからxx取崩されます。
単位保険を指定して解約することも可能です。
11.解除の取扱い
・給付金等を詐取する目的での事故招致もしくはこの 保険契約の給付金等の請求に関する詐欺またはこの保険契約の存続を困難とするこれらと同等の重大な事由により、当社はこの保険契約の全部または一部を将来に向かって解除することができます。
・この保険契約が解除された場合には、所定の方法に
より計算した返戻金をお支払いします。
・取崩控除については「10.預替え（スイッチング）時の取扱い」に準じて適用されます。
12.中途退職時の取扱い
・転退職などにより、個人型年金や他の企業型年金へ積立金を移換する場合には、取崩控除を適用せず、積立金額を移換します。
7.保証利率適用期間終了時の取扱い
13.運用勘定
・xx保証期間満了時には、新たに設定される単位保険口
で自動的に運用が継続されます。
8.配当金
・ この保険商品は配当付の商品です。配当金は毎年の決算により生じた剰余金からお支払いするもので、決算の内容によっては支払われないこともあります。
9.持分額の計算方法
・払い込まれた保険料に、適用される保証利率を乗じて求めた利息相当分を加えて計算されます。
・取崩控除が適用される場合、控除後の金額が持分となります。
・一般勘定で運用されます。
14.セーフティネットの有無
・保険業法に基づき設定された生命保険契約者保護機構（以下「保護機構」といいます。）には、明治xxxxを含めすべての生命保険会社が会員として加入しています。会員である生命保険会社が万一経営破綻に陥った場合、保護機構により保険契約者保護の措置が図られることになります。この措置が図られたとしても、責任準備金および給付金等が削減されるなど、契約条件が変更されることがあります。詳細については、生命保険契約者保護機構［ＴＥＬ ０３－３２８６－２８２０］までお問い合わせください。詳しくはホームページアドレス
「xxxx://xxx.xxxxxxxxx.xx/」をご覧ください。
■当資料は、明治xx生命保険相互会社（運営管理機関）で編集・作成したものです。■当資料は、確定拠出年金法第24条および関係政省令に規定されている「運用の方法に係る情報の提供」に基づき、加入者のみなさまに対して当商品の内容をご説明するために作成されたものであり、当該保険商品の勧誘を目的とするものではありません。■当保険商品は生命保険契約者保護機構の対象商品です。また、実績・データ等は過去のものであり、今後の成果を保証・約束するものではありません。
１．投資方針
４．ベンチマーク
主に日本および先進国の伝統的資産(株式、債券)へ分散投資を行い、信託財産の中長期的な成長と安定的な収益の獲得を目指します。
●当ファンドの投資対象国は、主として先進国(日本を含む)※です。投資対象資産は、信用度が高いと考えられる債券および流動性が高いと考えられる株式です。
※当ファンドにおける先進国とは、原則としてFTSE世界国債インデックスもしくはMSCI-KOKUSAI の構成国、および同指数の参考国のうち、投資対象国として適切と委託会社が判断した国を指します。ただし、投資対象国は将来変更されることがあります。
リスク水準を一定範囲内に抑えるよう基本資産配分比率を決定し、当社運用プロセスに基づき資産配分比率を見直します。
●基本資産配分を原則年1 回決定し、定性判断と定量判断により、資産配分比率を機動的に変更します。基本資産配分比率のポートフォリオでは、想定リスクを年率7％以内に抑えることを目指します。
●市場の各局面において一定のリスク水準の範囲内で、より優位と思われる資産の配分比率を高めます。市場の局面によって、高リスク資産と低リスク資産の価格の動きは大きく異なります。当ファンドは、市場環境に応じて資産配分比率を機動的に変更します。
●市場環境によっては、定量判断※により資産配分比率を大幅に変更して、リスク水準をより引き下げた運用を行うことがあります。
※定量判断では、当社独自の価格下落抑制ルール*を適用します。
*価格下落抑制ルールについて
●市場動向を把握するためのリスク管理指標（*1）による判定を毎月行い、同指標の１ヵ月の下落率が一定割合（*2）を超えた場合には、運用者の定性判断に関わらず、高リスク資産（国内株式、外国株式、外国債券）の配分比率を
0％にすることがあります。
●高リスク資産の配分比率が0％の状態を一定期間（２ヵ月以上）継続した後、同指標に改善がみられた場合は、高リスク資産の組入れを再開します。
（*1）運用者の定性判断を補完するために、当社独自の手法に基づき算出した指標です。
（*2）この割合は、長期のシミュレーションの結果で決定しますので、将来において変更されることがあります。
ファンドは、ファミリーファンド方式で運用を行います。ファミリーファンド方式とは、お客さまからご投資いただいた資金をベビーファンドとしてまとめ、その資金を主としてマザーファンドに投資することにより、実質的な運用をマザーファンドで行う仕組みです。
資金動向、市況動向等によっては、上記のような運用ができない場合があります。
ありません。 2016年3月25日無期限
７．償還条項
６．信託期間
５．信託設定日
受益権の総口数が10億口を下回った場合、この信託契約を解約することが受益者のため有利であると認めるとき、またはやむを得ない事情が発生したときは、受託会社と合意のうえ、この信託契約を解約し、信託を終了させることができます。
８．決算日
2月21日(休業日の場合は翌営業日)
９．信託報酬
【信託報酬＝運用期間中の日々の基準価額×信託報酬率】純資産総額に対して年0.638％（税抜0.58％）
内訳：委託会社0.319％(税抜0.29％)、販売会社0.286％(税抜0.26％)、受託会社0.033％(税抜0.03％)
・信託報酬の役務の内容
委託会社：ファンドの運用、基準価額の算出、法定書類（目論見書、運用報告書、有価証券報告書・届出書等）の作成・印刷・交付および届出等にかかる費用の対価
販売会社：購入後の情報提供、運用報告書等各種書類の送付、口座内でのファンドの管理等の対価
受託会社：ファンド財産の管理、委託会社からの指図の実行等の対価
10．信託報酬以外のコスト
信託財産の監査にかかる費用（ 監査費用） として、監査法人に年 0.0055％（税抜0.005％）を支払う他、有価証券等の売買の際に売買仲介人に支払う売買委託手数料、先物取引・オプション取引等に要する費用、資産を外国で保管する場合に当該資産の保管や資金の送金等に要する費用として保管銀行等に支払う保管費用、その他信託事務の処理に要する費用等がある場合には、信託財産でご負担いただきます。
※その他の費用については、運用状況等により変動しますので、事前に料率、上限額等を表示することができません。また、監査費用は監査法人等によって見直され、変更される場合があります。
11．お申込単位
２．主要投資対象
主として、明治xx日本株式アルファ・マザーファンド、明治xx日本債券ポートフォリオ・マザーファンド、明治xx外国株式ポートフォリオ・マザーファンドおよび明治xx外国債券ポートフォリオ・マザーファンド、明治xx外国債券マザーファンド(為替ヘッジ型)および明治xxマネープール・マザーファンドの各受益証券を主要投資対象とします。
1円以上1円単位
12．お申込価額
15．信託財産留保額
14．換金価額
13．お申込手数料
購入申込受付日の翌営業日の基準価額ありません。
３．主な投資制限
株式への実質投資割合には、制限を設けません。
外貨建資産への実質投資割合には、制限を設けません。
投資信託証券（マザーファンドおよび上場投資信託（ETF）を除きます。）への実質投資割合は、信託財産の純資産総額の5％以下とします。
有価証券先物取引等は資産の効率的な運用、ならびに価格変動リスクを回避するために行います。
スワップ取引は、資産の効率的な運用、ならびに価格変動リスクおよび為替変動リスクを回避するために行います。
換金申込受付日の翌営業日の基準価額ありません。
■当資料は、金融商品取引法に基づく開示資料ではありません。■当ファンドの募集については、委託会社は、金融商品取引法（昭和23年法律第25号）第5条の規定により有価証券届出書を関東財務局長に提出し、その届出の効力が発生しております。■当資料は、確定拠出年金法第２４条および関連政省令に規定されている｢運用の方法に係る情報の提供｣に基づき、当商品の内容をご説明するために作成されたものであり、当該投資信託の勧誘を目的とするものではありません。■投資信託は、株式、公社債等の値動きのある証券（この他外国証券には為替リスクもあります。）に投資しますので、基準価額は変動します。したがって、元本および運用成果が保証されているものではありません。投資信託の運用による損益は、購入者に帰属します。
明治安田ＤＣ先進国コアファンド（愛称：ＤＣ・ＭＹコア）
投資信託協会分類：追加型投信／内外／資産複合
本商品は元本確保型の商品ではありません
16．収益分配
毎年2月21日（休業日の場合は翌営業日)に決算を行い、収益分配方針に基づいて分配を行います。ただし、分配対象額が少額の場合には分配を行わないこともあります。
分配金は、自動的に無手数料で再投資されます。
※将来の収益分配金の支払いおよびその金額について示唆・保証するものではありません。
17．申込不可日
ありません。
金融商品取引所等における取引の停止、外国為替取引の停止、決済機能の停止その他やむを得ない事情があるときは、申込みの受付を中止すること、およびすでに受付けた申込みの受付を取消すことがあります。
18．課税関係
確定拠出年金制度の加入者については、確定拠出年金の積立金の運用にかかる税制が適用されます。
受益者が確定拠出年金法に規定する資産管理機関および国民年金基金連合会等の場合は、所得税および地方税がかかりません。
19．損失の可能性
ファンドは、直接あるいはマザーファンドを通じて、株式および債券等、値動きのある証券に投資します（外貨建資産には為替変動リスクもあります。）ので、基準価額は変動します。したがって、金融機関の預貯金と異なり投資元本は保証されず、元本を割り込むおそれがあります。また、xxxxの信託財産に生じた利益および損失は、全て受益者に帰属します。
20．セーフティーネットの有無
投資信託は、金融商品取引法に基づき設立された投資者保護基金の対象です。なお、投資信託は預貯金や保険契約とは異なりますので、預金保険機構・保険契約者保護機構の保護の対象ではありません。また、登録金融機関でご購入いただく投資信託は投資者保護基金による支払の対象ではありません。
21．持分の計算方法
基準価額×保有口数
※基準価額が10,000口あたりで表示されている場合は10,000で除してください。
22．委託会社
明治xxアセットマネジメント株式会社 (ファンドの運用の指図等を行います。)
23．受託会社
三菱ＵＦＪ信託銀行株式会社
(ファンドの財産の保管および管理等を行います。)
再信託受託会社：日本マスタートラスト信託銀行株式会社
24．基準価額の変動要因等
当ファンドは、直接あるいはマザーファンドを通じて、株式および債券等、値動きのある証券に投資します（外貨建資産には為替変動リスクもあります。）ので、基準価額は変動します。
したがって、金融機関の預貯金と異なり投資元本は保証されず、 元本を割り込むおそれがあります。また、xxxxの信託財産に生じた利益および損失は、全て受益者に帰属します。
なお、ファンドが有する主なリスクは、以下の通りです。
1. 主な変動要因
①株価変動リスク
株式の価格は、政治・経済情勢、金融情勢・金利変動等および発行体の企業の事業活動や財務状況等の影響を受けて変動します。保有する株式価格の下落は、ファンドの基準価額を下げる要因となります。
②債券価格変動リスク
債券（公社債等）の価格は、金融情勢・金利変動および信用度等の影響を受けて変動します。一般に債券の価格は、xxxxの水準が上昇す ると下落します。保有する債券価格の下落は、ファンドの基準価額を下げる要因となります。
③為替変動リスク
外貨建資産への投資については、為替変動による影響を受けます。ファンドが保有する外貨建資産の価格が現地通貨ベースで上昇する場合であっても、当該現地通貨が対円で下落（円高）する場合、円ベースでの評価額は下落することがあります。為替の変動（円高）は、ファンドの基準価額を下げる要因となります。
ヘッジ付外貨建資産への投資については、為替ヘッジにより為替変動リスクの低減を図りますが、当該リスクを完全に排除できるものではありません。ファンドが保有する外貨建資産の価格が現地通貨ベースで上昇する場合であっても、当該現地通貨が対円で下落（円高）する場合、円ベースでの評価額は下落することがあります。また、為替ヘッジに伴うコストが発生し、基準価額が変動する要因となります。
④信用リスク
投資している有価証券等の発行体において、利払いや償還金の支払い遅延等の債務不履行が起こる可能性があります。
また、有価証券への投資等ファンドに関する取引において、取引の相手方の業績悪化や倒産等による契約不履行が起こる可能性があります。
⑤運用戦略に関するリスク
当ファンドは、各資産の実質組入比率を機動的に変更することにより、価格下落リスクを抑制することを目指していますが、一定の基準価額水準を保証するものではありません。また、市場の想定外の大きな変動等によ
り、運用戦略が効果的に機能しない場合、価格下落リスクの抑制や市場上昇への追随ができない可能性があります。
※基準価額の変動要因は上記に限定されるものではありません。 2.その他の留意点
●当ファンドのお取引に関しては、金融商品取引法第37条の６の規定
（いわゆるクーリング・オフ）の適用はありません。
●当ファンドは、大量の解約が発生し短期間で解約資金を手当てする必 要が生じた場合や主たる取引市場において市場環境が急変した場合等に、一時的に組入資産の流動性が低下し、市場実勢から期待できる価額で取引できないリスク、取引量が限られてしまうリスクがあります。これにより、基準価額にマイナスの影響を及ぼす可能性や、換金の申込みの受付が中止となる可能性、換金代金の支払いが遅延する可能性があります。
●有価証券を売買しようとする際、需要または供給が少ない場合、希望する時期・価格・数量による売買ができなくなることがあります。
●投資対象国の経済や政治等の不安定性に伴う有価証券市場の混乱により当該投資国に投資した資産の価値が大きく下落することがあります。
●当ファンドは、ファミリーファンド方式で運用を行います。ファミリーファンド方式には運用の効率性等の利点がありますが、マザーファンドにおいて他のベビーファンドの追加設定・解約等に伴う売買等を行う場合には、当ファンドの基準価額は影響を受けることがあります。
●資金動向、市況動向等によっては、投資方針に沿う運用ができない場合があります。
●収益分配は、計算期間中に発生した運用収益（経費控除後の配当等収益および売買益（評価益を含みます。））を超えて行われる場合があるため、分配水準は必ずしも当該計算期間中の収益率を示すものではありません。投資者の個別元本（追加型投資信託を保有する投資者毎の取得元本）の状況により、分配金額の全部または一部が、実質的に元本の一部払戻しに相当する場合があります。分配金は純資産から支払われるため、分配金支払いに伴う純資産の減少により基準価額が下落する要因となります。当該計算期間中の運用収益を超える分配を行う場合、当期決算日の基準価額は前期決算日の基準価額と比べ下落することとなります。
■当資料は、金融商品取引法に基づく開示資料ではありません。■当ファンドの募集については、委託会社は、金融商品取引法（昭和23年法律第25 号）第5条の規定により有価証券届出書を関東財務局長に提出し、その届出の効力が発生しております。■当資料は、確定拠出年金法第２４条および関連政省令に規定されている｢運用の方法に係る情報の提供｣に基づき、当商品の内容をご説明するために作成されたものであり、当該投資信託の勧誘を目的とするものではありません。■投資信託は、株式、公社債等の値動きのある証券（この他外国証券には為替リスクもあります。）に投資しますので、基準価額は変動します。したがって、元本および運用成果が保証されているものではありません。投資信託の運用による損益は、購入者に帰属します。
明治安田ＤＣ先進国コアファンド（愛称：ＤＣ・ＭＹコア）
投資信託協会分類：追加型投信／内外／資産複合
本商品は元本確保型の商品ではありません
マザーファンドで使用するベンチマークについて
国内債券＜NOMURA-BPI 総合＞
NOMURA-BPI 総合は、日本国内で発行された公募利付債券の市場全体の動向を表すために、xx證券株式会社によって計算、公表されている投資収益指数で、xx證券株式会社の知的財産です。xx證券株式会社は、当ファンドの運用成果等に関し一切責任はありません。
外国債券＜FTSE世界国債インデックス＞
FTSE世界国債インデックスは、世界主要国の国債の総合投資利回りを各市場の時価総額で加重平均し指数化したものです。FTSE世界国債インデックスに関する著作権、商標権、知的財産権その他一切の権利は、FTSE Fixed Income LLC に帰属します。
国内株式＜東証株価指数（TOPIX）＞
ＴＯＰＩＸは、株式会社ＪＰＸ総研が算出する株価指数であり、日本の株式市場をxxに網羅するとともに、投資対象としての機能性を有するマーケット・ベンチマークで、浮動株ベースの時価総額加重方式により算出されます。
ＴＯＰＩＸの指数値及びＴＯＰＩＸに係る標章又は商標は、株式会社ＪＰＸ総研又は株式会社ＪＰＸ総研の関連会社（以下「ＪＰＸ」という。）の知的財産であり、指数の算出、指数値の公表、利用などＴＯＰＩＸに関するすべての権利・ノウハウ及びＴＯＰＩＸに係る標章又は商標に関するすべての権利はＪＰＸが有します。ＪＰＸは、ＴＯＰＩＸの指数値の算出又は公表の誤謬、遅延又は中断に対し、責任を負いません。本商品は、ＪＰＸにより提供、保証又は販売されるものではなく、本商品の設定、販売及び販売促進活動に起因するいかなる損害に対してもＪＰＸは責任を負いません。
外国株式＜MSCI-KOKUSAI＞
MSCI-KOKUSAI は、MSCI Inc.が算出・公表している株価指数で、日本を除く世界主要国の株式市場の動きを捉える基準として広く認知されているものです。MSCI-KOKUSAI に関する著作xxの知的財産権、その他一切の権利はMSCI Inc.に帰属します。また、同社は当ファンドの運用成果等に関し一切責任はありません。
■当資料は、金融商品取引法に基づく開示資料ではありません。■当ファンドの募集については、委託会社は、金融商品取引法（昭和23年法律第25号）第5条の規定により有価証券届出書を関東財務局長に提出し、その届出の効力が発生しております。■当資料は、確定拠出年金法第２４条および関連政省令に規定されている｢運用の方法に係る情報の提供｣に基づき、当商品の内容をご説明するために作成されたものであり、当該投資信託の勧誘を目的とするものではありません。■投資信託は、株式、公社債等の値動きのある証券（この他外国証券には為替リスクもあります。）に投資しますので、基準価額は変動します。したがって、元本および運用成果が保証されているものではありません。投資信託の運用による損益は、購入者に帰属します。
明治xxＤＣグローバルバランスオープン（愛称：ＤＣ五穀豊穣）
投資信託協会分類：追加型投信／内外／資産複合
本商品は元本確保型の商品ではありません
１．投資方針
３．主な投資制限
明治xxＤＣグローバルバランスオープンは、国内株式・国内債券・外国株式・外国債券へ分散投資し、信託財産の長期的な成長を目標として運用を行います。
国内株式・国内債券・外国株式・外国債券の資産配分をアクティブに行い、資産配分と個別資産の運用の両方で安定的な収益の獲得を目指します。
国内株式、国内債券、外国株式、外国債券の基本資産配分の比率は、当社の投資プロセスに基づいて毎月見直します。
ＴＯＰＩＸ（東証株価指数）、ＮＯＭＵＲＡ‐ＢＰＩ総合、ＭＳＣＩ‐ＫＯＫＵＳ ＡＩ（円換算値）、FTSE世界国債インデックス（除く日本、ヘッジなし・円ベース）を個別資産のベンチマークとします。
※ＴＯＰＩＸは、株式会社ＪＰＸ総研が算出する株価指数であり、日本の株式市場をxxに網羅するとともに、投資対象としての機能性を有するマーケット・ベンチマークで、浮動株ベースの時価総額加重方式により算出されます。ＴＯＰＩＸの指数値及びＴＯＰＩＸに係る標章又は商標は、株式会社ＪＰ Ｘ総研又は株式会社ＪＰＸ総研の関連会社（以下「ＪＰＸ」といいます。）の知的財産であり、指数の算出、指数値の公表、利用などＴＯＰＩＸに関するすべての権利・ノウハウ及びＴＯＰＩＸに係る標章又は商標に関するすべての権利はＪＰＸが有します。ＪＰＸは、ＴＯＰＩＸの指数値の算出又は公表の誤謬、遅延又は中断に対し、責任を負いません。本商品は、ＪＰＸにより提供、保証又は販売されるものではなく、本商品の設定、販売及び販売促進活動に起因するいかなる損害に対してもＪＰＸは責任を負いません。
※ＮＯＭＵＲＡ-ＢＰＩ総合とは、日本国内で発⾏された公募利付債券の市場全体の動向を表すために、xx證券株式会社によって計算、公表されている投資収益指数で、xx證券株式会社の知的財産です。xx證券株式会社は、当ファンドの運用成果等に関し、一切責任はありません。
※ＭＳＣＩ-ＫＯＫＵＳＡＩとは、MSCI Inc.が算出・公表している株価指数で、日本を除く世界主要国の株式市場の動きを捉える基準として広く認知されているものです。ＭＳＣＩ-ＫＯＫＵＳＡＩに関する著作xxの知的財産権、その他一切の権利はMSCI Inc.に帰属します。また、同社は当ファンドの運用成果等に関し、一切責任はありません。なお、ドルベースの指数(配当込み、ヘッジなし)をもとに、わが国の対顧客電信売買相場の仲値を乗じて、委託会社において円換算値を計算しています。
※FTSE世界国債インデックス（除く日本、ヘッジなし･円ベース）は、世界主要国の国債の総合投資収益を各市場の時価総額で加重平均した債券インデックスです。同指数は、FTSE Fixed Income LLCの知的財産であり、指数の算出、指数値の公表、利用など同指数に関するすべての権利は、 FTSE Fixed Income LLCが有しています。なお、FTSE Fixed Income LLCは、ファンドの設定又は売買に起因するいかなる損害に対しても、責任を有しません。
実質組入外貨建資産の為替変動リスクに対するヘッジは原則として行いませんが、市況動向等によっては一部為替ヘッジを行う場合があります。
年金運用で培った運用手法を活用し、長期保有での資産価値の増大を目指した運用を行います。
ファンドは、ファミリーファンド方式で運用を行います。ファミリーファンド方式とは、お客さまからご投資いただいた資金をベビーファンドとしてまとめ、その資金を主としてマザーファンドに投資することにより、実質的な運用をマザーファンドで行う仕組みです。
資金動向、市況動向等によっては、上記のような運用ができない場合があります。
株式への投資には、制限を設けません。
外貨建資産への実質投資割合には、制限を設けません。
有価証券先物取引等は資産の効率的な運用に資するため、ならびに価格変動リスクを回避するために行います。
スワップ取引等は資産の効率的な運用に資するため、ならびに価格変動リスクおよび為替変動リスクを回避するために行います。
４．ベンチマーク
６．信託期間
５．信託設定日
ありません。 2001年11月30日
無期限
７．償還条項
この信託契約を解約することが受益者のため有利であると認めるとき、あるいはやむを得ない事情が発生したときは、受託会社と合意のうえ、この信託契約を解約し、信託を終了させることができます。
８．決算日
11月29日 （休業日の場合は翌営業日）
９．信託報酬
【信託報酬＝運用期間中の日々の基準価額×信託報酬率】純資産総額に対し、年1.265％（税抜1.15％）
内訳： 委託会社0.429 ％( 税抜0.39 ％)、販売会社0.748 ％( 税抜 0.68％)、受託会社0.088％(税抜0.08％)
・信託報酬の役務の内容
委託会社：ファンドの運用、基準価額の算出、法定書類（目論見書、運用報告書、有価証券報告書・届出書等）の作成・印刷・交付および届出等にかかる費用の対価
販売会社：購入後の情報提供、運用報告書等各種書類の送付、口座内でのファンドの管理等の対価
受託会社：ファンド財産の管理、委託会社からの指図の実行等の対価
１０．信託報酬以外のコスト
信託財産の監査にかかる費用（監査費用）として監査法人に年 0.0055％（税抜0.005％）を支払う他、有価証券等の売買の際に売買仲介人に支払う売買委託手数料、先物取引・オプション取引等に要する費用、資産を外国で保管する場合に当該資産の保管や資金の送金等に要する費用として保管銀行に支払う保管費用、その他信託事務の処理に要する費用等がある場合には、信託財産でご負担いただきます。
※その他の費用については、運用状況等により変動しますので、事前に料率、上限額等を表示することができません。また、監査費用は監査法人等によって見直され、変更される場合があります。
２．主要投資対象
明治xx日本株式ポートフォリオ・マザーファンド受益証券 明治xxx小型株式ポートフォリオ・マザーファンド受益証券明治xx日本債券ポートフォリオ・マザーファンド受益証券 明治xx外国株式ポートフォリオ・マザーファンド受益証券 明治xx外国債券ポートフォリオ・マザーファンド受益証券
（上記の５つのマザーファンドを通じ、世界の株式・債券に分散投資を行います。）
１１．お申込単位
1円以上1円単位
１２．お申込価額
購入申込受付日の翌営業日の基準価額
■当資料は、法令に基づく開示資料ではありません。■「明治xxＤＣグローバルバランスオープン｣の受益権の募集については、委託会社は、法令の定めにより有価証券届出書を関東財務局長に提出し、その届出の効力は発生しております。■当資料は、確定拠出年金法第24条及び関連政省令に規定されている｢運用の方法に係る情報の提供｣に基づき、当商品の内容をご説明するために作成されたものであり、当該投資信託の勧誘を目的とするものではありません。■投資信託は、株式や公社債など値動きのある証券等に投資します（外貨建資産に投資する場合には為替リスクもあります。）ので、基準価額は変動します。したがって、元本および運用成果が保証されているものではありません。投資信託の運用による損益は、すべて受益者に帰属します。■ＴＯＰＩＸ（東証株価指数）、Ｍ ＳＣＩ－ＫＯＫＵＳＡＩ、ＮＯＭＵＲＡ－ＢＰＩ総合、FTSE世界国債インデックスに関する著作xxの知的財産権、その他一切の権利はそれぞれ株式会社東京証券取引所、ＭＳＣＩ Ｉｎｃ．、xx證券株式会社、FTSE Fixed Income LLC に帰属します。また各社は当ファンドの運用成果等に関し、一切責任はございません。
明治xxＤＣグローバルバランスオープン（愛称：ＤＣ五穀豊穣）
投資信託協会分類：追加型投信／内外／資産複合
本商品は元本確保型の商品ではありません
１３．お申込手数料
２４．基準価額の変動要因等
ありません。
１４．換金価額
１６．収益分配
１５．信託財産留保額
換金申込受付日の翌営業日の基準価額ありません。
毎年11 月29 日（休業日の場合は翌営業日）に決算を行い、収益分配方針に基づき分配を行います。
※将来の収益分配金の支払いおよびその金額について示唆・保証するものではありません。
※原則として自動的に当ファンドに再投資されます。
１７．申込不可日
ありません。
金融商品取引所等における取引の停止、決済機能の停止その他やむを得ない事情があるときは、申込みの受付を中止すること、およびすでに受付けた申込みの受付を取消すことがあります。
１８．課税関係
確定拠出年金制度の加入者については、確定拠出年金の積立金の運用にかかる税制が適用されます。
受益者が確定拠出年金法に規定する資産管理機関および国民年金基金連合会等の場合は、所得税および地方税がかかりません。
１９．損失の可能性
ファンドは、直接あるいはマザーファンドを通じて、株式や債券（公社債）など値動きのある証券に投資します（外貨建資産には為替変動リスクもあります。）ので、基準価額は変動します。したがって、金融機関の預貯金と異なり投資元本は保証されず、元本を割り込むおそれがあります。また、xxxxの信託財産に生じた利益および損失は、すべて受益者に帰属します。
２０．セーフティーネットの有無
投資信託は、金融商品取引法に基づき設立された投資者保護基金の対象です。なお、投資信託は預貯金や保険契約とは異なりますので、預金保険機構・保険契約者保護機構の保護の対象ではありません。また、登録金融機関でご購入いただく投資信託は投資者保護基金による支払の対象ではありません。
２１．持分の計算方法
基準価額×保有口数
※基準価額が10,000口あたりで表示されている場合は10,000で除してください。
２２．委託会社
明治xxアセットマネジメント株式会社
（ファンドの運用の指図等を行います。）
２３．受託会社
三菱UFJ信託銀行株式会社
（ファンドの財産の保管および管理等を行います。）
再信託受託会社：日本マスタートラスト信託銀行株式会社
ファンドは、直接あるいはマザーファンドを通じて、株式や債券（公社債）など値動きのある証券に投資します（外貨建資産には為替変動リスクもあります。）ので、基準価額は変動します。したがって、金融機関 の預貯金と異なり投資元本は保証されず、元本を割り込むおそれがあります。また、xxxxの信託財産に生じた利益および損失は、すべて受益者に帰属します。
なお、ファンドが有する主なリスクは、以下の通りです。
１、主な変動要因
①株価変動リスク
株式の価格は、政治・経済情勢、金融情勢・金利変動等および発行体の企業の事業活動や財務状況等の影響を受けて変動します。保有する株式価格の下落は、ファンドの基準価額を下げる要因となります。
②債券価格変動リスク
債券（公社債等）の価格は、金融情勢・金利変動および信用度等の影響を受けて変動します。一般に債券の価格は、xxxxの水準が上昇すると下落します。保有する債券価格の下落は、ファンドの基準価額を下げる要因となります。
③為替変動リスク
外貨建資産への投資については、為替変動による影響を受けます。ファンドが保有する外貨建資産の価格が現地通貨ベースで上昇する場合であっても、当該現地通貨が対円で下落（円高）する場合、円ベースでの評価額は下落することがあります。為替の変動（円高）は、ファンドの基準価額を下げる要因となります。
④信用リスク
投資している有価証券等の発行体において、利払いや償還金の支払い遅延等の債務不履行が起こる可能性があります。
また、有価証券への投資等ファンドに関する取引において、取引の相手方の業績悪化や倒産等による契約不履行が起こる可能性があります。
※基準価額の変動要因は上記に限定されるものではありません。
２．その他の留意点
●当ファンドのお取引に関しては、金融商品取引法第37条の６の規 定（いわゆるクーリング・オフ）の適用はありません。
●当ファンドは、大量の解約が発生し短期間で解約資金を手当てす る必要が生じた場合や主たる取引市場において市場環境が急変した場合等に、一時的に組入資産の流動性が低下し、市場実勢から期待できる価額で取引できないリスク、取引量が限られてしまうリスクがあります。これにより、基準価額にマイナスの影響を及ぼす可能性や、換金の申込みの受付が中止となる可能性、換金代金の支払いが遅延する可能性があります。
●有価証券を売買しようとする際、需要または供給が少ない場合、希望する時期・価格・数量による売買ができなくなることがあります。
●投資対象国の経済や政治等の不安定性に伴う有価証券市場の混乱により当該投資国に投資した資産の価値が大きく下落することがあります。
●当ファンドは、ファミリーファンド方式で運用を行います。ファミリーファンド方式には運用の効率性等の利点がありますが、マザーファンドにおいて他のベビーファンドの追加設定・解約等に伴う売買等を行う場合には、当ファンドの基準価額は影響を受けることがあります。
●資金動向、市況動向等によっては、投資方針に沿う運用ができない場合があります。
●収益分配は、計算期間中に発生した運用収益（経費控除後の配当等収益および売買益（評価益を含みます。））を超えて行われる場合があるため、分配水準は必ずしも当該計算期間中の収益率を示すものではありません。
投資者の個別元本（追加型投資信託を保有する投資者毎の取得元本）の状況により、分配金額の全部または一部が、実質的に元本の一部払戻しに相当する場合があります。
分配金は純資産から支払われるため、分配金支払いに伴う純資産の減少により基準価額が下落する要因となります。当該計算期間中の運用収益を超える分配を行う場合、当期決算日の基準価額は前期決算日の基準価額と比べ下落することとなります。
■当資料は、法令に基づく開示資料ではありません。■「明治xxＤＣグローバルバランスオープン｣の受益権の募集については、委託会社は、法令の定めにより有価証券届出書を関東財務局長に提出し、その届出の効力は発生しております。■当資料は、確定拠出年金法第24条及び関連政省令に規定されている｢運用の方法に係る情報の提供｣に基づき、当商品の内容をご説明するために作成されたものであり、当該投資信託の勧誘を目的とするものではありません。■投資信託は、株式や公社債など値動きのある証券等に投資します（外貨建資産に投資する場合には為替リスクもあります。）ので、基準価額は変動します。したがって、元本および運用成果が保証されているものではありません。投資信託の運用による損益は、すべて受益者に帰属します。■ＴＯＰＩＸ（東証株価指数）、Ｍ ＳＣＩ－ＫＯＫＵＳＡＩ、ＮＯＭＵＲＡ－ＢＰＩ総合、FTSE世界国債インデックスに関する著作xxの知的財産権、その他一切の権利はそれぞれ株式会社東京証券取引所、ＭＳＣＩ Ｉｎｃ．、xx證券株式会社、FTSE Fixed Income LLC に帰属します。また各社は当ファンドの運用成果等に関し、一切責任はございません。
確定拠出年金向け説明資料
運営管理機関：明治xx生命保険相互会社
明治xxDC日本債券パッシブファンド
投資信託協会分類：追加型投信／国内／債券／インデックス型
本商品は元本確保型の商品ではありません
１．投資方針
５．信託設定日
明治xxＤＣ日本債券パッシブファンドは国内債券パッシブ型マザーファンド（以下、マザーファンドということがあります。）への投資を通じて、円建の公社債に投資し、信託財産の中長期的な成長と安定的な収益の確保を目指して運用を行います。
主としてマザーファンドを通じて円建の公社債に投資し、ベンチマークであるＮＯＭＵＲＡ‐ＢＰＩ総合に連動する運用成果を目指します。
※ＮＯＭＵＲＡ‐ＢＰＩ総合は、日本国内で発行された公募利付債券の市場全体の動向を表すために、xx證券株式会社によって計算、公表されている投資収益指数で、xx證券株式会社の知的財産です。xx證券株式会社は、当ファンドの運用成果等に関し、一切責任はありません。
マザーファンドの組入比率は原則として高位を維持します。ただし、市況動向等によっては、適宜変更を行う場合があります。
投資対象は、国債、地方債および特別の法律により法人の発行する債券ならびに委託会社が定める格付会社のいずれかより取得時においてBBB 格以上の格付けを取得している発行体が発行する債券とします。
※格付とは、債券などの元本および利息の支払能力などを専門的な第三者（格付会社）が評価した意見です。格付が高い債券ほど安全性が高いとされています。一方、発行体にとっては格付が高いほど有利な条件で発行ができるため、一般的に、格付が高い債券ほど利回りは低く、格付が低い債券ほど利回りは高くなります。なお、委託会社の定める格付会社とは、Moody's、S&P、R&IおよびJCRとします。
ファンドは、ファミリーファンド方式で運用を行います。ファミリーファンド方式とは、お客さまからご投資いただいた資金をベビーファンドとしてまとめ、その資金を主としてマザーファンドに投資することにより、実質的な運用をマザーファンドで行う仕組みです。
資金動向、市況動向等によっては、上記のような運用ができない場合があります。
２．主要投資対象
国内債券パッシブ型マザーファンド
（マザーファンドは円建の公社債を主要投資対象とします。なお、当該公社債に直接投資する場合があります。）
2013年12月20日
６．信託期間
無期限
７．償還条項
受益権口数が10 億口を下回ることとなった場合、この信託契約を解約することが受益者のため有利であると認めるとき、あるいはやむを得ない事情が発生したときは、受託会社と合意のうえ、この信託契約を解約し、信託を終了させることができます。
８．決算日
10月27日（休業日の場合は翌営業日）
９．信託報酬
【信託報酬＝運用期間中の日々の基準価額×信託報酬率】純資産総額に対し、年0.132％（税抜0.12％）
内訳： 委託会社0.055 ％(税抜0.05％)、販売会社0.055 ％(税抜 0.05％)、受託会社0.022％(税抜0.02％)
・信託報酬の役務の内容
委託会社：ファンドの運用、基準価額の算出、法定書類（目論⾒書、運用報告書、有価証券報告書・届出書等）の作成・印刷・交付および届出等にかかる費用の対価
販売会社：購入後の情報提供、運用報告書等各種書類の送付、口座内でのファンドの管理等の対価
受託会社：ファンド財産の管理、委託会社からの指図の実行等の対価
１０．信託報酬以外のコスト
信託財産の監査にかかる費用（監査費用）として監査法人に年 0.0055％（税抜0.005％）を支払う他、有価証券等の売買の際に売買仲介人に支払う売買委託手数料、先物取引・オプション取引等に要する費用、その他信託事務の処理に要する費用等がある場合には、信託財産でご負担いただきます。
※その他の費用については、運用状況等により変動しますので、事前に料率、上限額等を表示することができません。また、監査費用は監査法人等によって見直され、変更される場合があります。
３．主な投資制限
１１．お申込単位
株式への実質投資割合は、信託財産の純資産総額の5％以下とします。外貨建資産への投資は行いません。
有価証券先物取引およびスワップ取引等は資産の効率的な運用、ならびに価格変動リスクを回避するために行います。
1円以上1円単位
１２．お申込価額
購入申込受付日の基準価額
４．ベンチマーク
１３．お申込手数料
ＮＯＭＵＲＡ‐ＢＰＩ総合 ありません。
１４．換金価額
ＮＯＭＵＲＡ‐ＢＰＩ総合は、日本国内で発行された公募利付債券の市場全体の動向を表すために、xx證券株式会社によって計算、公表さ
れている投資収益指数で、xx證券株式会社の知的財産です。xx證券株式会社は、当ファンドの運用成果等に関し、一切責任はありません。
換金申込受付日の基準価額
■当資料は、金融商品取引法に基づく開示資料ではありません。■当ファンドの募集については、委託会社は、金融商品取引法（昭和23年法律第25号）第5条の規定により有価証券届出書を関東財務局長に提出し、その届出の効力が発生しております。■当資料は、確定拠出年金法第24条および関連政省令に規定されている「運用の方法に係る情報の提供」に基づき、当商品の内容をご説明するために作成されたものであり、当該投資信託の勧誘を目的とするものではありません。■投資信託は、株式、公社債等の値動きのある証券（この他外国証券には為替リスクもあります。）に投資しますので、基準価額は変動します。したがって、元本および運用成果が保証されているものではありません。投資信託の運用による損益は、受益者に帰属します。
確定拠出年金向け説明資料
運営管理機関：明治xx生命保険相互会社
明治xxDC日本債券パッシブファンド
投資信託協会分類：追加型投信／国内／債券／インデックス型
本商品は元本確保型の商品ではありません
１５．信託財産留保額
２４．基準価額の変動要因等
ありません。
１６．収益分配
毎年10月27日（休業日の場合は翌営業日）に決算を行い、収益分配方針に基づいて分配を行います。
※将来の収益分配金の支払いおよびその金額について示唆・保証するものではありません。
※原則として自動的に当ファンドに再投資されます。
１７．申込不可日
ありません。
金融商品取引所等における取引の停止、決済機能の停止その他やむを得ない事情があるときは、申込みの受付を中止すること、およびすでに受付けた申込みの受付を取消すことがあります。
１８．課税関係
確定拠出年金制度の加入者については、確定拠出年金の積立金の運用にかかる税制が適用されます。
受益者が確定拠出年金法に規定する資産管理機関および国民年金基金連合会等の場合は、所得税および地方税がかかりません。
１９．損失の可能性
ファンドは、直接あるいはマザーファンドを通じて、債券（公社債）など値動きのある証券に投資しますので、基準価額は変動します。したがって、金融機関の預貯金と異なり投資元本は保証されず、元本を割り込むおそれがあります。また、xxxxの信託財産に生じた利益および損失は、すべて受益者に帰属します。
２０．セーフティーネットの有無
投資信託は、金融商品取引法に基づき設立された投資者保護基金の対象です。なお、投資信託は預貯金や保険契約とは異なりますので、預金保険機構・保険契約者保護機構の保護の対象ではありません。また、登録金融機関でご購入いただく投資信託は投資者保護基金による支払の対象ではありません。
２１．持分の計算方法
基準価額×保有口数
※基準価額が10,000口あたりで表示されている場合は10,000で除して下さい。
２２．委託会社
明治xxアセットマネジメント株式会社
（ファンドの運用の指図等を行います）
２３．受託会社
xxx信託銀行株式会社
（ファンドの財産の保管および管理等を行います）再信託受託会社：株式会社日本カストディ銀行
ファンドは、直接あるいはマザーファンドを通じて、債券（公社債）など値動きのある証券に投資しますので、基準価額は変動します。したがって、金融機関の預貯金と異なり投資元本は保証され ず、元本を割り込むおそれがあります。また、xxxxの信託財産に生じた利益および損失は、すべて受益者に帰属します。
なお、ファンドが有する主なリスク等は、以下の通りです。
１.主な変動要因
①債券価格変動リスク
債券（公社債等）の価格は、金融情勢・金利変動および信用度等の影響を受けて変動します。一般に債券の価格は、xxxxの水準が上昇すると下落します。保有する債券価格の下落は、ファンドの基準価額を下げる要因となります。
②信用リスク
投資している有価証券等の発行体において、利払いや償還金の支払い遅延等の債務不履行が起こる可能性があります。
また、有価証券への投資等ファンドに関する取引において、取引の相手方の業績悪化や倒産等による契約不履行が起こる可能性があります。
※基準価額の変動要因は上記に限定されるものではありません。
２.その他の留意点
●当ファンドのお取引に関しては、金融商品取引法第37条の６の 規定（いわゆるクーリング・オフ）の適用はありません。
●当ファンドは、大量の解約が発生し短期間で解約資金を手当てする必要が生じた場合や主たる取引市場において市場環境が急 変した場合等に、一時的に組入資産の流動性が低下し、市場実勢から期待できる価額で取引できないリスク、取引量が限られてしまうリスクがあります。これにより、基準価額にマイナスの影響を及ぼす可能性や、換金の申込みの受付けが中止となる可能性、換金代金のお支払いが遅延する可能性があります。
●有価証券を売買しようとする際、需要または供給が少ない場合、希望する時期・価格・数量による売買ができなくなることがあります。
●当ファンドは、ファミリーファンド方式で運用を行います。ファミリーファンド方式には運用の効率性等の利点がありますが、マザーファンドにおいて他のベビーファンドの追加設定・解約等に伴う売買等を行う場合には、当ファンドの基準価額は影響を受けることがあります。
●資金動向、市況動向等によっては、投資方針に沿う運用ができない場合があります。
●収益分配は、計算期間中に発生した運用収益（経費控除後の配当等収益および売買益（評価益を含みます。））を超えて行われる場合があるため、分配水準は必ずしも当該計算期間中の収益率を示すものではありません。
投資者の個別元本（追加型投資信託を保有する投資者毎の取得元本）の状況により、分配金額の全部または一部が、実質的に元本の一部払戻しに相当する場合があります。
分配金は純資産から支払われるため、分配金支払いに伴う純資産の減少により基準価額が下落する要因となります。当該計算期間中の運用収益を超える分配を行う場合、当期決算日の基準価額は前期決算日の基準価額と比べ下落することとなります。
■当資料は、金融商品取引法に基づく開示資料ではありません。■当ファンドの募集については、委託会社は、金融商品取引法（昭和23年法律第25号）第5条の規定により有価証券届出書を関東財務局長に提出し、その届出の効力が発生しております。■当資料は、確定拠出年金法第24条および関連政省令に規定されている「運用の方法に係る情報の提供」に基づき、当商品の内容をご説明するために作成されたものであり、当該投資信託の勧誘を目的とするものではありません。■投資信託は、株式、公社債等の値動きのある証券（この他外国証券には為替リスクもあります。）に投資しますので、基準価額は変動します。したがって、元本および運用成果が保証されているものではありません。投資信託の運用による損益は、受益者に帰属します。
確定拠出年金向け説明資料
運営管理機関：明治xx生命保険相互会社
明治xxＤＣ・ＴＯＰＩＸオープン
投資信託協会分類：追加型投信／国内／株式／インデックス型
本商品は元本確保型の商品ではありません
１．投資方針
５．信託設定日
明治xxＴＯＰＩＸマザーファンドへの投資を通じて、ＴＯＰＩＸ（東証株価指数）（注）の動きに連動する投資成果を目標として運用を⾏います。
ＴＯＰＩＸ（東証株価指数）構成銘柄を中心に、ＴＯＰＩＸとの連動性を考慮し株式の組入れを⾏います。
運用の効率化を図るため、株価指数先物取引を行う場合があります。
株式（株価指数先物取引を含みます。）の実質組入比率は、高位を保ちます。
対象インデックスとの連動を維持するため、先物取引等を利用し、株式の実質投資⽐率が100％を超える場合があります。
非株式割合（他の投資信託受益証券を通じて投資する場合は、当該他の投資信託の信託財産に属する株式以外の資産のうち、この投資信託の信託財産に属するとみなした部分を含みます。）は、 原則として信託財産総額の50％以下とします。
資金動向、市況動向等によっては、上記のような運用ができない場合があります。
２．主要投資対象
明治xxＴＯＰＩＸマザーファンド受益証券
（マザーファンドは、わが国の株式を主要投資対象とします。）
2004年8月26日
６．信託期間
無期限
７．償還条項
受益権の口数が20億口を下回ることとなった場合、この信託契約を解約することが受益者のため有利であると認めるとき、あるいはやむを得ない事情が発生したときは、受託会社と合意のうえ、この信託契約を解約し、信託を終了させることができます。
８．決算日
8月25日（休業日の場合は翌営業日）
９．信託報酬
【信託報酬＝運用期間中の日々の基準価額×信託報酬率】純資産総額に対し年0.209％（税抜0.19％）
内訳：委託会社0.0803％、販売会社0.0737％、受託会社0.055％
（税抜：委託会社0.073％、販売会社0.067％、受託会社0.05％）
・信託報酬の役務の内容
委託会社：ファンドの運用、基準価額の算出、法定書類（目論見 書、運用報告書、有価証券報告書・届出書等）の作成・印刷・交付および届出等にかかる費用の対価
販売会社：購入後の情報提供、運用報告書等各種書類の送付、口座内でのファンドの管理等の対価
受託会社：ファンド財産の管理、委託会社からの指図の実行等の対価
３．主な投資制限
株式への実質投資割合には制限を設けません。外貨建資産への投資は行いません。
有価証券先物取引およびスワップ取引等を行うことができます。
４．ベンチマーク
ＴＯＰＩＸ（東証株価指数）
（注）ＴＯＰＩＸは、株式会社ＪＰＸ総研が算出する株価指数であり、日本の株式市場をxxに網羅するとともに、投資対象としての機能性を有するマーケット・ベンチマークで、浮動株ベースの時価総額加重方式により算出されます。
ＴＯＰＩＸの指数値及びＴＯＰＩＸに係る標章又は商標は、株式会社Ｊ ＰＸ総研又は株式会社ＪＰＸ総研の関連会社（以下「ＪＰＸ」という。）の知的財産であり、指数の算出、指数値の公表、利用などＴＯＰＩＸに関するすべての権利・ノウハウ及びＴＯＰＩＸに係る標章又は商標に関するすべての権利はＪＰＸが有します。ＪＰＸは、ＴＯＰＩＸの指数値の算出又は公表の誤謬、遅延又は中断に対し、責任を負いま せん。本商品は、ＪＰＸにより提供、保証又は販売されるものではなく、本商品の設定、販売及び販売促進活動に起因するいかなる損害に対してもＪＰＸは責任を負いません。
１０．信託報酬以外のコスト
信託財産の監査にかかる費用（監査費用）として監査法人に年
0.0055％（税抜0.005％）を支払う他、有価証券等の売買の際に売買仲介人に支払う売買委託手数料、先物取引・オプション取引等に要する費用、その他信託事務の処理に要する費用等がある場合には、信託財産でご負担いただきます。
※その他の費用については、運用状況等により変動しますので、事前に料率、上限額等を表示することができません。また、監査費用は監査法人等によって見直され、変更される場合があります。
１１．お申込単位
1円以上1円単位
１２．お申込価額
購入申込受付日の基準価額
１３．お申込手数料
ありません。
■当資料は、法令に基づく開示資料ではありません。■「明治xxＤＣ・ＴＯＰＩＸオープン｣の受益権の募集については、委託会社は、法令の定めにより有価証券届出書を関東財務局長に提出し、その届出の効力は発生しております。■当資料は、確定拠出年金法第24条及び関連政省令に規定されている｢運用の方法に係る情報の提供｣に基づき、当商品の内容をご説明するために作成されたものであり、当該投資信託の勧誘を目的とするものではありません。■投資信託は、株式など値動きのある証券等に投資しますので、基準価額は変動します。したがって、元本および運用成果が保証されているものではありません。投資信託の運用による損益は、すべて受益者に帰属します。
確定拠出年金向け説明資料
運営管理機関：明治xx生命保険相互会社
明治xxＤＣ・ＴＯＰＩＸオープン
投資信託協会分類：追加型投信／国内／株式／インデックス型
本商品は元本確保型の商品ではありません
１４．換金価額
２４．基準価額の変動要因等
換金申込受付日の基準価額
１５．信託財産留保額
ありません。
１６．収益分配
毎年8月25日（休業日の場合は翌営業日）に決算を行い、収益分配方針に基づき分配を行います。
※原則として自動的に当ファンドに再投資されます。
※将来の収益分配金の支払いおよびその金額について示唆・保証するものではありません。
１７．申込不可日
ありません。
金融商品取引所等における取引の停止、決済機能の停止その他やむを得ない事情があるときは、申込みの受付を中止すること、およびすでに受付けた申込みの受付を取り消すことがあります。
１８．課税関係
・確定拠出年金制度の加入者については、確定拠出年金の積立金の運用にかかる税制が適用されます。
・受益者が確定拠出年金法に規定する資産管理機関および国民年金基金連合会等の場合は、所得税および地方税がかかりません。
１９．損失の可能性
ファンドは、直接あるいはマザーファンドを通じて、株式など値動きのある証券に投資しますので、基準価額は変動します。したがって、金融機関の預貯金と異なり、投資元本は保証されず、元本を割り込むおそれがあります。また、xxxxの信託財産に生じた利益および損失は、すべて受益者に帰属します。
２０．セーフティーネットの有無
投資信託は、金融商品取引法に基づき設立された投資者保護基金の対象です。なお、投資信託は預貯金や保険契約とは異なりますので、預金保険機構・保険契約者保護機構の保護の対象ではありません。また、登録金融機関でご購入いただく投資信託は投資者保護基金による支払の対象ではありません。
２１．持分の計算方法
基準価額×保有口数
※基準価額が10,000口あたりで表示されている場合は10,000で除して下さい。
２２．委託会社
明治xxアセットマネジメント株式会社
（ファンドの運用の指図等を行います）
２３．受託会社
三菱ＵＦＪ信託銀行株式会社
（ファンドの財産の保管および管理等を行います）
再信託受託会社：日本マスタートラスト信託銀行株式会社
ファンドは、直接あるいはマザーファンドを通じて、株式など値動きのある証券に投資しますので、基準価額は変動します。したがっ て、金融機関の預貯金と異なり投資元本は保証されず、元本を割り込むおそれがあります。また、xxxxの信託財産に生じた利益および損失は、すべて受益者に帰属します。
なお、ファンドが有する主なリスク等は、以下の通りです。
１、主な変動要因
①株価変動リスク
株式の価格は、政治・経済情勢、金融情勢・金利変動等および発行体の企業の事業活動や財務状況等の影響を受けて変動しま す。保有する株式価格の下落は、ファンドの基準価額を下げる要因となります。
②信用リスク
投資している有価証券等の発行体において、利払いや償還金の支払い遅延等の債務不履行が起こる可能性があります。
また、有価証券への投資等ファンドに関する取引において、取引の相手方の業績悪化や倒産等による契約不履行が起こる可能性があります。
※基準価額の変動要因は上記に限定されるものではありません。
２、その他の留意点
●当ファンドのお取引に関しては、⾦融商品取引法第37条の６の 規定（いわゆるクーリング・オフ）の適用はありません。
●当ファンドは、⼤量の解約が発⽣し短期間で解約資⾦を手当てする必要が⽣じた場合や主たる取引市場において市場環境が急変した場合等に、一時的に組入資産の流動性が低下し、xxx 勢から期待できる価額で取引できないリスク、取引量が限られてしまうリスクがあります。これにより、基準価額にマイナスの影響を及ぼす可能性や、換⾦の申込みの受付が中⽌となる可能性、換⾦代⾦の⽀払いが遅延する可能性があります。
●当ファンドはＴＯＰＩＸ（東証株価指数）に連動する投資成果を目指しますが、基準価額と指数が完全に一致するものではありません。また、投資成果が指数を連動または上回ることを保証するものではありません。
●有価証券を売買しようとする際、需要または供給が少ない場合、希望する時期・価格・数量による売買ができなくなることがありま
す。
●当ファンドは、ファミリーファンド方式で運用を行います。ファミ
リーファンド方式には運用の効率性等の利点がありますが、マザーファンドにおいて他のベビーファンドの追加設定・解約等に伴う売買等を行う場合には、当ファンドの基準価額は影響を受けることがあります。
●資金動向、市況動向等によっては、投資方針に沿う運用ができない場合があります。
●収益分配は、計算期間中に発生した運用収益（経費控除後の配当等収益および売買益（評価益を含みます。））を超えて行われる場合があるため、分配水準は必ずしも当該計算期間中の収益率を示すものではありません。投資者の個別元本（追加型投資信託を保有する投資者毎の取得元本）の状況により、分配金額の全部または一部が、実質的に元本の一部払戻しに相当する場合があります。分配金は純資産から支払われるため、分配金支払いに伴う純資産の減少により基準価額が下落する要因となります。当該計算期間中の運用収益を超える分配を行う場合、当期決算日の基準価額は前期決算日の基準価額と比べ下落することとなります。
■当資料は、法令に基づく開示資料ではありません。■「明治xxＤＣ・ＴＯＰＩＸオープン｣の受益権の募集については、委託会社は、法令の定めにより有価証券届出書を関東財務局長に提出し、その届出の効力は発生しております。■当資料は、確定拠出年金法第24条及び関連政省令に規定されている｢運用の方法に係る情報の提供｣に基づき、当商品の内容をご説明するために作成されたものであり、当該投資信託の勧誘を目的とするものではありません。■投資信託は、株式など値動きのある証券等に投資しますので、基準価額は変動します。したがって、元本および運用成果が保証されているものではありません。投資信託の運用による損益は、すべて受益者に帰属します。
東京海上セレクション・外国債券インデックス
投資信託協会分類：追加型投信／海外／債券／インデックス型
本商品は元本確保型の商品ではありません
1.投資方針
10.信託報酬以外のコスト
１．主に外国の公社債に投資します。
２．ＦＴＳＥ世界国債インデックス（除く日本、ヘッジなし·円ベース）をベンチマークとし、これに連動する投資成果を目標とします。
2.主要投資対象
３．当ファンドの運用は、ファミリーファンド方式により行います。従って、実質的な運用はマザーファンドで行うこととなります。
信託財産の財務諸表の監査に要する費用（純資産総額に対し、税込年率0.0055％ （上限年66万円））、信託財産に関する租税、信託事務等に要する諸費用、受託会社の立替えた立替金の利息、ファンドの組入有価証券の売買委託手数料等は、受益者の負担とし、信託財産から差し引かれます。
11.お申込単位
主に外国の公社債を主要投資対象として運用する「Ｔ ＭＡ外国債券インデックスマザーファンド受益証券」に投資します。
１円以上１円単位
12.お申込価額
ご購入約定日の翌営業日の基準価額
3.主な投資制限
13.お申込手数料
4.ベンチマーク
株式への実質投資割合は、信託財産の純資産総額の 10％以下とします。外貨建資産への実質投資割合には、制限を設けません。
ありません。
14.ご解約価額
15.信託財産留保額
ご売却約定日の翌営業日の基準価額
ＦＴＳＥ世界国債インデックス
5.信託設定日
（除く日本、ヘッジなし·円ベース）
ありません。
16.収益分配
2010年４月28日
6.信託期間
無期限
7.償還条項
信託契約の一部を解約することにより10億口を下回ることとなった場合等には、受託会社と合意の上、信託契 約を解約し、信託を終了させることができます。
原則として、毎決算時に収益分配を行います。分配金額は、委託会社が基準価額の水準、市況動向等を勘案して決定します。分配金は、無手数料で自動的に再投資されます。
17.申込不可日
取引所における取引の停止その他やむを得ない事情があるときは、委託会社の判断でファンドの取得申込みを中止する場合があります。また、確定拠出年金制度 上、取扱いできない場合がありますので運営管理機関にお問い合わせください。
8.決算日
18.課税関係
9.信託報酬
毎年４月15日（但し休業日の場合は翌営業日）
確定拠出年金制度上は非課税となります。
19.損失の可能性
純資産総額に対して年率0.198％ （税抜0.18％）内訳（税抜）：委託会社 年0.08％、
受託会社 年0.02％、販売会社 年0.08％
基準価額は、後述の基準価額の主な変動要因等により、下落する場合があります。したがって、購入者のみなさ
まの投資元本が保証されているものではなく、基準価額の下落により、損失を被ることがあります。また、運用により信託財産に生じた損益はすべて購入者のみなさまに帰属します。
■当資料は、金融商品取引法に基づく開示資料ではありません。■「東京海上セレクション・外国債券インデックス｣の募集については、委託会社は、金融商品取引法第5条の規定により有価証券届出書を関東財務局長に提出し、その届出の効力は発生しております。■当資料は、確定拠出年金法第24条および関連政省令に規定されている｢運用の方法に係る情報の提供｣に基づき、当商品の内容をご説明するために作成されたものであり、当該投資信託の勧誘を目的とするものではありません。■投資信託は、株式など値動きのある証券等（外貨建資産に投資する場合には為替リスクもあります。）に投資しますので、基準価額は変動します。したがって、元金および運用成果が保証されているものではありません。投資信託の運用による損益は、購入者に帰属します。
東京海上セレクション・外国債券インデックス
投資信託協会分類：追加型投信／海外／債券／インデックス型
本商品は元本確保型の商品ではありません
20.セーフティネットの有無
投資信託は、預貯金や保険契約とは異なり、預金保
険・貯金保険・保険契約者保護機構の保護の対象ではありません。
21.持分の計算方法
解約価額×保有口数／10,000
22.委託会社
東京海上アセットマネジメント株式会社
（信託財産の運用指図を行います。）
23.受託会社
三菱UFJ信託銀行株式会社
（信託財産の保管・管理を行います。）
再信託受託会社：日本マスタートラスト信託銀行株式会社
24.基準価額の主な変動要因等
1．価格変動リスク
当ファンドは、主として公社債など値動きのある証券に投資しますので、基準価額は公社債市場の動向などにより変動します。基準価額の主な変動要因は以下の通りです。
①金利変動リスク
公社債は、一般に金利が上昇した場合には価格は下落し、反対に金利が下落した場合には価格は上昇します。したがって、金利が上昇した場合、基準価額が下落する要因となります。
②為替変動リスク
外貨建資産の円換算価値は、資産自体の価格変 動の他、当該外貨の円に対する為替レートの変動 の影響を受けます。為替レートは、各国・地域の金利動向、政治・経済情勢、為替市場の需給その他 の要因により大幅に変動することがあります。組入外貨建資産について、当該外貨の為替レートが円高方向にすすんだ場合には、基準価額が下落する要因となります。
③信用リスク
一般に、公社債や短期金融商品等の発行体にデ フォルト（債務不履行）が生じた場合、またはデフォルトが予想される場合には、当該公社債等の価格 は大幅に下落することになります。したがって、組入公社債等にデフォルトが生じた場合、またデフォルトが予想される場合には、基準価額が下落する要因と
なります。
④カントリーリスク
投資対象国・地域において、政治・経済情勢の変化等により市場に混乱が生じた場合、または取引に対して新たな規制が設けられた場合には、基準価額が予想以上に下落したり、投資方針に沿った運用 が困難となることがあります。
⑤流動性リスク
受益者から解約申込があった場合、組入資産を売却することで解約資金の手当てを行うことがあります。その際、組入資産の市場における流動性が低いときには直前の市場価格よりも大幅に安い価格で売却せざるを得ないことがあります。この場合、基準価額が下落する要因となります。
２．ＦＴＳＥ世界国債インデックス（除く日本、ヘッジなし・円ベース）との乖離リスク
当ファンドの投資成果はＦＴＳＥ世界国債インデックス（除く日本、ヘッジなし・円ベース）の動きに連動することを目標としますが、両者は正確に連動するものではなく、いくつかの要因により乖離が生じます。乖離が生じる主な要因は次の通りです。
・流動性の確保その他の理由で現預金等を保有すること
・ファンドが構築するポートフォリオと、ＦＴＳＥ世界国債インデックス（除く日本、ヘッジなし・円ベース）の構成国、国別構成比等が一致するとは限らないこと
・ 売買委託手数料等の取引コストを負担すること
・ 信託報酬等の管理報酬を負担すること
３．デリバティブに関わるリスク
当ファンドは、デリバティブに投資することがあります。デリバティブの運用には、ヘッジする商品とヘッジさ れるべき資産との間の相関性を欠いてしまう可能性、流動性を欠く可能性、証拠金を積むことによるリスク 等様々なリスクが伴います。これらの運用手法は、
信託財産に属する資産の価格変動リスクを回避する目的のみならず、効率的な運用に資する目的でも 用いられることがありますが、実際の価格変動が委託会社の見通しと異なった場合に当ファンドが損失を被るリスクを伴います。
４．法令・税制・会計等の変更可能性
法令・税制・会計方法等は、今後変更される可能性があります。
■当資料は、金融商品取引法に基づく開示資料ではありません。■「東京海上セレクション・外国債券インデックス｣の募集については、委託会社は、金融商品取引法第5条の規定により有価証券届出書を関東財務局長に提出し、その届出の効力は発生しております。■当資料は、確定拠出年金法第24条および関連政省令に規定されている｢運用の方法に係る情報の提供｣に基づき、当商品の内容をご説明するために作成されたものであり、当該投資信託の勧誘を目的とするものではありません。■投資信託は、株式など値動きのある証券等（外貨建資産に投資する場合には為替リスクもあります。）に投資しますので、基準価額は変動します。したがって、元金および運用成果が保証されているものではありません。投資信託の運用による損益は、購入者に帰属します。
東京海上セレクション・外国株式インデックス
投資信託協会分類：追加型投信／海外／株式／インデックス型
本商品は元本確保型の商品ではありません
1.投資方針
10.信託報酬以外のコスト
１．主に外国の株式に投資します。
２．MSCIコクサイ指数（円ヘッジなし・円ベース）をベンチマークとし、これに連動する投資成果を目標とします。
３．当ファンドの運用は、ファミリーファンド方式により行います。従って、実質的な運用はマザーファンドで行うこととなります。
2.主要投資対象
主に外国の株式を主要投資対象として運用する「ＴＭＡ外国株式インデックスマザーファンド受益証券」に投資します。
信託財産の財務諸表の監査に要する費用（純資産総額に対し、税込年率0.0055％ （上限年66万円））、信託財産に関する租税、信託事務等に要する諸費用、受託会社の立替えた立替金の利息、ファンドの組入有価証券の売買委託手数料等は、受益者の負担とし、信託財産から差し引かれます。
11.お申込単位
１円以上１円単位
12.お申込価額
13.お申込手数料
ご購入約定日の翌営業日の基準価額
3.主な投資制限
株式・外貨建資産への実質投資割合には制限を設けません。
ありません。
14.ご解約価額
ご売却約定日の翌営業日の基準価額
4.ベンチマーク
15.信託財産留保額
MSCIコクサイ指数（円ヘッジなし・円ベース）
5.信託設定日
2010年４月28日
6.信託期間
無期限
7.償還条項
信託契約の一部を解約することにより10億口を下回ることとなった場合等には、受託会社と合意の上、信託契 約を解約し、信託を終了させることができます。
ありません。
16.収益分配
原則として、毎決算時に収益分配を行います。分配金額は、委託会社が基準価額の水準、市況動向等を勘案して決定します。分配金は、無手数料で自動的に再投資されます。
17.申込不可日
取引所における取引の停止その他やむを得ない事情があるときは、委託会社の判断でファンドの取得申込みを中止する場合があります。また、確定拠出年金制度 上、取扱いできない場合がありますので運営管理機関にお問い合わせください。
8.決算日
18.課税関係
9.信託報酬
毎年４月15日（但し休業日の場合は翌営業日）
確定拠出年金制度上は非課税となります。
19.損失の可能性
純資産総額に対して年率0.22％(税抜0.20％）内訳（税抜）：委託会社 年0.09％、
受託会社 年0.02％、販売会社 年0.09％
基準価額は、後述の基準価額の主な変動要因等により、下落する場合があります。したがって、購入者のみなさ
まの投資元本が保証されているものではなく、基準価額の下落により、損失を被ることがあります。また、運用により信託財産に生じた損益はすべて購入者のみなさまに帰属します。
■当資料は、金融商品取引法に基づく開示資料ではありません。■「東京海上セレクション・外国株式インデックス｣の募集については、委託会社は、金融商品取引法第5条の規定により有価証券届出書を関東財務局長に提出し、その届出の効力は発生しております。■当資料は、確定拠出年金法第24条および関連政省令に規定されている｢運用の方法に係る情報の提供｣に基づき、当商品の内容をご説明するために作成されたものであり、当該投資信託の勧誘を目的とするものではありません。■投資信託は、株式など値動きのある証券等（外貨建資産に投資する場合には為替リスクもあります。）に投資しますので、基準価額は変動します。したがって、元金および運用成果が保証されているものではありません。投資信託の運用による損益は、購入者に帰属します。
東京海上セレクション・外国株式インデックス
投資信託協会分類：追加型投信／海外／株式／インデックス型
本商品は元本確保型の商品ではありません
20.セーフティネットの有無
投資信託は、預貯金や保険契約とは異なり、預金保
険・貯金保険・保険契約者保護機構の保護の対象ではありません。
21.持分の計算方法
解約価額×保有口数／10,000
22.委託会社
東京海上アセットマネジメント株式会社
（信託財産の運用指図を行います。）
23.受託会社
三菱UFJ信託銀行株式会社
（信託財産の保管・管理を行います。）
再信託受託会社：日本マスタートラスト信託銀行株式会社
24.基準価額の主な変動要因等
1．価格変動リスク
当ファンドは、主として株式など値動きのある証券に投資しますので、基準価額は株式市場の動向などにより変動します。基準価額の主な変動要因は以下の通りです。
①株価変動リスク
株価は、政治・経済情勢、発行企業の業績・財務状況、市場の需給等を反映して変動します。株価は、短期的または長期的に大きく下落することがあります（発行企業が経営不安、倒産等に陥った場合には、投資資金が回収できなくなることもあります。）。組入銘柄の株価が下落した場合には、基準価額が下落する要因となります。
②為替変動リスク
外貨建資産の円換算価値は、資産自体の価格変 動の他、当該外貨の円に対する為替レートの変動 の影響を受けます。為替レートは、各国・地域の金利動向、政治・経済情勢、為替市場の需給その他 の要因により大幅に変動することがあります。組入外貨建資産について、当該外貨の為替レートが円高方向にすすんだ場合には、基準価額が下落する要因となります。
③カントリーリスク
投資対象国・地域において、政治・経済情勢の変化等により市場に混乱が生じた場合、または取引に対して新たな規制が設けられた場合には、基準価額が予想以上に下落したり、投資方針に沿った運用 が困難となることがあります。
④流動性リスク
受益者から解約申込があった場合、組入資産を売 却することで解約資金の手当てを行うことがあります。その際、組入資産の市場における流動性が低いと
きには直前の市場価格よりも大幅に安い価格で売却せざるを得ないことがあります。この場合、基準価額が下落する要因となります。
２．MSCIコクサイ指数（円ヘッジなし・円ベース）との乖離リスク
当ファンドの投資成果はMSCIコクサイ指数（円ヘッジなし・円ベース）の動きに連動することを目標としますが、両者は正確に連動するものではなく、いくつかの要因により乖離が生じます。乖離が生じる主な要因は次の通りです 。
・流動性の確保その他の理由で現預金等を保有すること
・ファンドが構築するポートフォリオと、MSCIコクサイ指数（円ヘッジなし・円ベース）の構成国、構成
銘柄およびその構成比等が一致するとは限らないこと
・売買委託手数料等の取引コストを負担すること
・信託報酬等の管理報酬を負担すること
３．デリバティブに関わるリスク
当ファンドは、デリバティブに投資することがあります。デリバティブの運用には、ヘッジする商品とヘッジさ れるべき資産との間の相関性を欠いてしまう可能性、流動性を欠く可能性、証拠金を積むことによるリスク 等様々なリスクが伴います。これらの運用手法は、
信託財産に属する資産の価格変動リスクを回避する目的のみならず、効率的な運用に資する目的でも 用いられることがありますが、実際の価格変動が委託会社の見通しと異なった場合に当ファンドが損失を被るリスクを伴います。
４．法令・税制・会計等の変更可能性
法令・税制・会計方法等は、今後変更される可能性があります。
■当資料は、金融商品取引法に基づく開示資料ではありません。■「東京海上セレクション・外国株式インデックス｣の募集については、委託会社は、金融商品取引法第5条の規定により有価証券届出書を関東財務局長に提出し、その届出の効力は発生しております。■当資料は、確定拠出年金法第24条および関連政省令に規定されている｢運用の方法に係る情報の提供｣に基づき、当商品の内容をご説明するために作成されたものであり、当該投資信託の勧誘を目的とするものではありません。■投資信託は、株式など値動きのある証券等（外貨建資産に投資する場合には為替リスクもあります。）に投資しますので、基準価額は変動します。したがって、元金および運用成果が保証されているものではありません。投資信託の運用による損益は、購入者に帰属します。
確定拠出年金向け説明資料
明治xxxx保証年金（５年）
予定利率変動型確定拠出年金保険
商品提供会社：明治xx生命保険相互会社
■2023年2月の保証利率
積立期間中 | 年金開始後 ① ② | |
0.129% | 0.050% | 0.250% |
積立期間中および分割払年金受給中に保証利率適用期間終了時までxxする利率 | 年金（確定年金、保証期間付終身年金）開始時に設定する利率で、年金支払終了時までxxする利率 | |
■ 過去10年間の適用保証利率（設定時点）の実績推移
設定月 | 積立期間中 | 年金開始後 | |
① | ② | ||
2013年3月 | 0.29% | 0.50% | |
2013年4月 | 0.32% | 0.50% | |
2013年5月 | 0.26% | 0.50% | |
2013年6月 | 0.27% | 0.50% | |
2013年7月 | 0.28% | 0.50% | |
2013年8月 | 0.26% | 0.50% | |
2013年9月 | 0.26% | 0.50% | |
2013年10月 | 0.24% | 0.50% | |
2013年11月 | 0.30% | 0.50% | |
2013年12月 | 0.30% | 0.50% | |
2014年1月 | 0.30% | 0.50% | |
2014年2月 | 0.29% | 0.50% | |
2014年3月 | 0.27% | 0.50% | |
2014年4月 | 0.23% | 0.50% | |
2014年5月 | 0.19% | 0.50% | |
2014年6月 | 0.21% | 0.50% | |
2014年7月 | 0.21% | 0.50% | |
2014年8月 | 0.22% | 0.50% | |
2014年9月 | 0.16% | 0.50% | |
2014年10月 | 0.18% | 0.50% | |
2014年11月 | 0.11% | 0.50% | |
2014年12月 | 0.11% | 0.50% | |
2015年1月 | 0.04% | 0.50% | |
2015年2月 | 0.17% | 0.50% | |
2015年3月 | 0.07% | 0.50% | |
2015年4月 | 0.06% | 0.50% | |
2015年5月 | 0.06% | 0.50% | |
2015年6月 | 0.07% | 0.50% | |
2015年7月 | 0.07% | 0.50% | |
2015年8月 | 0.07% | 0.50% | |
2015年9月 | 0.06% | 0.50% | |
2015年10月 | 0.07% | 0.50% | |
2015年11月 | 0.07% | 0.50% | |
2015年12月 | 0.06% | 0.50% | |
2016年1月 | 0.06% | 0.50% | |
2016年2月 | 0.05% | 0.50% | |
2016年3月 | 0.01% | 0.50% | |
2016年4月 | 0.01% | 0.50% | |
2016年5月 | 0.01% | 0.50% | |
2016年6月 | 0.01% | 0.50% | |
設定月 | 積立期間中 | 年金開始後 | |
① | ② | ||
2016年7月 | 0.01% | 0.50% | |
2016年8月 | 0.01% | 0.50% | |
2016年9月 | 0.01% | 0.50% | |
2016年10月 | 0.01% | 0.50% | |
2016年11月 | 0.01% | 0.50% | |
2016年12月 | 0.03% | 0.50% | |
2017年1月 | 0.02% | 0.50% | |
2017年2月 | 0.01% | 0.50% | |
2017年3月 | 0.02% | 0.50% | |
2017年4月 | 0.01% | 0.50% | |
2017年5月 | 0.01% | 0.50% | |
2017年6月 | 0.01% | 0.50% | |
2017年7月 | 0.03% | 0.50% | |
2017年8月 | 0.04% | 0.50% | |
2017年9月 | 0.02% | 0.50% | |
2017年10月 | 0.02% | 0.50% | |
2017年11月 | 0.03% | 0.50% | |
2017年12月 | 0.01% | 0.50% | |
2018年1月 | 0.02% | 0.50% | |
2018年2月 | 0.03% | 0.50% | |
2018年3月 | 0.02% | 0.50% | |
2018年4月 | 0.003% | 0.050% | 0.250% |
2018年5月 | 0.003% | 0.050% | 0.250% |
2018年6月 | 0.003% | 0.050% | 0.250% |
2018年7月 | 0.003% | 0.050% | 0.250% |
2018年8月 | 0.003% | 0.050% | 0.250% |
2018年9月 | 0.003% | 0.050% | 0.250% |
2018年10月 | 0.003% | 0.050% | 0.250% |
2018年11月 | 0.003% | 0.050% | 0.250% |
2018年12月 | 0.003% | 0.050% | 0.250% |
2019年1月 | 0.003% | 0.050% | 0.250% |
2019年2月 | 0.003% | 0.050% | 0.250% |
2019年3月 | 0.003% | 0.050% | 0.250% |
2019年4月 | 0.003% | 0.050% | 0.250% |
2019年5月 | 0.003% | 0.050% | 0.250% |
2019年6月 | 0.003% | 0.050% | 0.250% |
2019年7月 | 0.003% | 0.050% | 0.250% |
2019年8月 | 0.003% | 0.050% | 0.250% |
2019年9月 | 0.003% | 0.050% | 0.250% |
2019年10月 | 0.003% | 0.050% | 0.250% |
設定月 | 積立期間中 | 年金開始後 | |
① | ② | ||
2019年11月 | 0.003% | 0.050% | 0.250% |
2019年12月 | 0.003% | 0.050% | 0.250% |
2020年1月 | 0.003% | 0.050% | 0.250% |
2020年2月 | 0.003% | 0.050% | 0.250% |
2020年3月 | 0.003% | 0.050% | 0.250% |
2020年4月 | 0.003% | 0.050% | 0.250% |
2020年5月 | 0.003% | 0.050% | 0.250% |
2020年6月 | 0.003% | 0.050% | 0.250% |
2020年7月 | 0.003% | 0.050% | 0.250% |
2020年8月 | 0.003% | 0.050% | 0.250% |
2020年9月 | 0.003% | 0.050% | 0.250% |
2020年10月 | 0.003% | 0.050% | 0.250% |
2020年11月 | 0.003% | 0.050% | 0.250% |
2020年12月 | 0.003% | 0.050% | 0.250% |
2021年1月 | 0.003% | 0.050% | 0.250% |
2021年2月 | 0.003% | 0.050% | 0.250% |
2021年3月 | 0.003% | 0.050% | 0.250% |
2021年4月 | 0.003% | 0.050% | 0.250% |
2021年5月 | 0.003% | 0.050% | 0.250% |
2021年6月 | 0.003% | 0.050% | 0.250% |
2021年7月 | 0.003% | 0.050% | 0.250% |
2021年8月 | 0.003% | 0.050% | 0.250% |
2021年9月 | 0.003% | 0.050% | 0.250% |
2021年10月 | 0.003% | 0.050% | 0.250% |
2021年11月 | 0.003% | 0.050% | 0.250% |
2021年12月 | 0.003% | 0.050% | 0.250% |
2022年1月 | 0.003% | 0.050% | 0.250% |
2022年2月 | 0.003% | 0.050% | 0.250% |
2022年3月 | 0.003% | 0.050% | 0.250% |
2022年4月 | 0.003% | 0.050% | 0.250% |
2022年5月 | 0.003% | 0.050% | 0.250% |
2022年6月 | 0.003% | 0.050% | 0.250% |
2022年7月 | 0.027% | 0.050% | 0.250% |
2022年8月 | 0.015% | 0.050% | 0.250% |
2022年9月 | 0.021% | 0.050% | 0.250% |
2022年10月 | 0.057% | 0.050% | 0.250% |
2022年11月 | 0.087% | 0.050% | 0.250% |
2022年12月 | 0.069% | 0.050% | 0.250% |
2023年1月 | 0.165% | 0.050% | 0.250% |
2023年2月 | 0.129% | 0.050% | 0.250% |
※契約維持等に関わる諸手数料をあらかじめ差し引いた後の実質利率になります。
※年金開始後の利率については以下のとおり
①5年確定年金
②10年確定年金、15年確定年金、20年確定年金
5年保証期間付終身年金、10年保証期間付終身年金、15年保証期間付終身年金、20年保証期間付終身年金
■当資料は、確定拠出年金法第２４条および関連政省令に規定されている｢運用の方法に係る情報の提供｣に基づき、加入者のみなさまに対して、当商品の内容をご説明するために作成されたものであり、当該保険の勧誘を目的とするものではありません。
■当資料は明治xxxx保険相互会社が作成しましたが、その正確性、安全性を保証するものではありません。また、実績・データ等は過去のものであり、今後の成果を保証・約束するものではありません。
■詳細につきましてはxxパンフレットをご参照ください。
確定拠出年金向け説明資料
基準日 2023年 1月31日明治xxアセットマネジメント株式会社
◆ファンドの特色
元本確保型の商品ではありません
明治xxＤＣ先進国コアファンド（愛称：ＤＣ・ＭＹコア）
・主な投資対象・・・・・ 主に日本および先進国の伝統的資産、国内株式・国内債券・外国株式・外国債券へ分散投資します。
※明治xx日本株式アルファ・マザーファンド、明治xx日本債券ポートフォリオ・マザーファン ド、明治xx外国株式ポートフォリオ・マザーファンド、明治xx外国債券ポートフォリオ・マザーファンド、明治xx外国債券マザーファンド(為替ヘッジ型)および明治xxマネープール・マザー ファンドへの投資を通じて、信託財産の中長期的な成長を図ります。
・投資態度・・・・・・・ リスク水準を一定範囲内に抑えるよう基本資産配分比率を決定し、当社運用プロセスに基づき資産配
分比率を見直します。
・ベンチマーク・・・・・ なし。
・為替ヘッジ・・・・・・ 実質組入外貨建資産については原則として為替ヘッジは行いません。ただし、「明治xx外国債券マザーファンド（為替ヘッジ型）」における為替ヘッジ等は除きます。
・目標とする運用成果・・ 信託財産の中長期的な成長と安定的な収益の獲得を目指します。
◆基準価額、純資産総額 ◆分配金の実績
基準価額 | 11,014円 |
純資産総額 | 734百万円 |
第2期 | 第3期 | 第4期 | 第5期 | 第6期 | 設定来 |
0円 | 0円 | 0円 | 0円 | 0円 | 0円 |
※分配金は10,000口あたりの金額（円）。分配金は増減したり、支払われないことがあります。
◆資産構成 ◆基準価額の推移グラフ
2022年度基本資産 配分比率 | 2023年1月 ファンド 配分実績 | 12,000 1,500 11,000 1,000 10,000 500 9,000 0 設定日前日 2017/9 2019/5 2021/1 2022/9 | |||||
低リスク 資産 | 国内債券 | 46% | 0.0% | ||||
ﾍｯｼﾞ付先進国債券(ﾍｯｼﾞ付外国債券) | 5% | 2.2% | |||||
高リスク資産 | 先進国債券（外国債券） | 4% | 10.0% | ||||
国内株式 | 10% | 2.0% | |||||
先進国株式（外国株式） | 35% | 3.1% | |||||
短期資産 | 0% | 82.8% | |||||
合計 | 100% | 100.0% | |||||
純資産総額（百万円）右軸 設定来基準価額（分配金再投資）（円） | |||||||
※マザーファンドへの投資を通じた対純資産総額の比率です。
※短期資産には明治xxマネープール・マザーファンドへの投資を含みます。
※各資産の位置付けは当社が運用に当たって想定している当該ファンドのリスク度合いを相対的に明示しているものであり、将来の運用成果を保証・示唆するものではありません。
◆為替ヘッジ
※設定来基準価額（分配金再投資）は信託報酬控除後のものであり、分配金を再投資したものとして算出
※グラフは月末値
8.8%
為替ヘッジ比率
◆ファンド（分配金再投資）とベンチマークの収益率とリスク（標準偏差）
３カ月間 | ６カ月間 | １年間 | ３年間 | ５年間 | 10年間 | 設定月末来 | |
ファンド収益率（分配金再投資） | -0.94% | -2.17% | -3.76% | -1.25% | 0.28% | － | 1.42% |
xxxxxxxxx | －－－－ | －－－－ | －－－－ | －－－－ | －－－－ | －－－－ | －－－－ |
差異 | －－－－ | －－－－ | －－－－ | －－－－ | －－－－ | －－－－ | －－－－ |
xxxxxxx（分配金再投資） | －－－－ | －－－－ | 2.33% | 3.79% | 3.71% | － | 3.40% |
xxxxxxxxx | －－－－ | －－－－ | －－－－ | －－－－ | －－－－ | －－－－ | －－－－ |
※ﾌｧﾝﾄﾞの収益率は、原則として年換算して表示しますが、１年に満たないものについては年換算していません。
※ﾌｧﾝﾄﾞ（分配金再投資）の収益率とは、当ﾌｧﾝﾄﾞの決算時に収益の分配金があった場合に、その分配金で当ﾌｧﾝﾄﾞを購入（再投資）した場合の収益率です。
※収益率・リスクともに月次収益率より算出。なお設定日が月中の場合、設定日が属する月の月次収益率は含んでいません。
◆資産別組入比率の推移 ◆各マザーファンド基準価額推移
100% | 国内債券 | 30,000 | 明治xx日本債券ポートフォリオ・マザーファンド | ||||
明治xx外国債券マザーファンド（為替ヘッジ型） | |||||||
80% | ヘッジ付先進国債券 | 25,000 | 明治xx外国債券ポートフォリオ・マザーファンド | ||||
明治xx日本株式アルファ・マザーファンド | |||||||
60% | 先進国債券 | 20,000 | 明治xx外国株式ポートフォリオ・マザーファンド | ||||
40% | 国内株式 | 15,000 | |||||
20% | 先進国株式 | 10,000 | |||||
短期資金 | |||||||
0% | 5,000 | ||||||
2016/3 | 2018/3 | 2020/3 | 2022/3 | 2016/3 | 2018/3 2020/3 | 2022/3 |
※対純資産総額 ※マザーファンドの基準価額は設定日前日（2016年3月24日）を10,000として指数化
※グラフは月末値 ※グラフは月末値
■当資料は、法令に基づく開示資料ではありません。■「明治xxＤＣ先進国コアファンド｣の受益権の募集については、委託会社は、法令の規定により有価証券届出書を関東財務局長に提出し、その届出の効力は発生しております。■当資料は、確定拠出年金法第24条および関連政省令に規定されている｢運用の方法に係る情報の提供｣に基づき、加入者のみなさまに対して、当商品の内容をご説明するために作成されたものであり、当該投資信託の勧誘を目的とするものではありません。■投資信託は、株式など値動きのある証券等（外貨建資産に投資する場合には為替リスクもあります。）に投資しますので、基準価額は変動します。したがって、元金および運用成果が保証されているものではありません。投資信託の運用による損益は、投資信託をご購入のお客様に帰属します。■当資料は、明治xxアセットマネジメントが信頼できると判断した諸データに基づいて作成しましたが、その正確性、完全性を保証するものではありません。また、上記の実績・データ等は過去のものであり、今後の成果を保証・約束するものではありません。
確定拠出年金向け説明資料
基準日 2023年 1月31日
明治xxＤＣ先進国コアファンド（愛称：ＤＣ・ＭＹコア）
リターン | |
設定来 | 10.14 |
年月 | リターン |
2023年 1月 | 0.68 |
2022年12月 | -1.48 |
2022年11月 | -0.13 |
2022年10月 | 0.04 |
2022年 9月 | -1.20 |
2022年 8月 | -0.07 |
2022年 7月 | 0.43 |
2022年 6月 | -0.32 |
2022年 5月 | -0.14 |
2022年 4月 | -0.37 |
2022年 3月 | 0.05 |
2022年 2月 | -1.28 |
年月 | リターン |
2020年 1月 | 0.27 |
2019年12月 | 0.60 |
2019年11月 | 0.92 |
2019年10月 | 0.55 |
2019年 9月 | 0.03 |
2019年 8月 | 0.00 |
2019年 7月 | 0.24 |
2019年 6月 | 0.97 |
2019年 5月 | -1.11 |
2019年 4月 | 0.97 |
2019年 3月 | 0.57 |
2019年 2月 | 1.34 |
年月 | リターン |
2017年 1月 | -0.38 |
2016年12月 | 1.30 |
2016年11月 | 1.58 |
2016年10月 | 0.63 |
2016年 9月 | -0.65 |
2016年 8月 | -0.18 |
2016年 7月 | 0.11 |
2016年 6月 | -0.06 |
2016年 5月 | 1.13 |
2016年 4月 | -0.13 |
2016年 3月 | 0.01 |
年月 | リターン |
設定日2016年3月25日
<リターン実績表> 単位％
2022年 1月 | -2.74 |
2021年12月 | 1.01 |
2021年11月 | -0.33 |
2021年10月 | 0.95 |
2021年 9月 | -0.20 |
2021年 8月 | 0.58 |
2021年 7月 | 0.26 |
2021年 6月 | 0.26 |
2021年 5月 | 0.06 |
2021年 4月 | 0.17 |
2021年 3月 | 0.65 |
2021年 2月 | 0.07 |
2019年 1月 | 1.70 |
2018年12月 | 0.26 |
2018年11月 | 0.14 |
2018年10月 | -2.97 |
2018年 9月 | 1.23 |
2018年 8月 | 0.14 |
2018年 7月 | 0.89 |
2018年 6月 | 0.07 |
2018年 5月 | -0.56 |
2018年 4月 | 0.76 |
2018年 3月 | 0.25 |
2018年 2月 | -1.94 |
2021年 1月 | -0.06 |
2020年12月 | 0.56 |
2020年11月 | 2.13 |
2020年10月 | -0.75 |
2020年 9月 | -0.36 |
2020年 8月 | 0.94 |
2020年 7月 | 0.33 |
2020年 6月 | 0.24 |
2020年 5月 | 1.03 |
2020年 4月 | 0.78 |
2020年 3月 | -3.87 |
2020年 2月 | -1.49 |
2018年 1月 | -0.39 |
2017年12月 | 0.60 |
2017年11月 | 0.23 |
2017年10月 | 1.23 |
2017年 9月 | 1.21 |
2017年 8月 | 0.39 |
2017年 7月 | 0.11 |
2017年 6月 | 0.73 |
2017年 5月 | 0.62 |
2017年 4月 | -0.15 |
2017年 3月 | -0.07 |
2017年 2月 | 0.45 |
※月末の基準価額にて算出
※xxxxは月次の騰落率を掲載
■当資料は、法令に基づく開示資料ではありません。■「明治xxＤＣ先進国コアファンド」の受益権の募集については、委託会社は、法令の規定により有価証券届出書を関東財務局長に提出し、その届出の効力は発生しております。■当資料は、確定拠出年金法第 24条および関連政省令に規定されている｢運用の方法に係る情報の提供｣に基づき、加入者のみなさまに対して、当商品の内容をご説明するために作成されたものであり、当該投資信託の勧誘を目的とするものではありません。■投資信託は、株式など値動きのある証券等（外貨建資産に投資する場合には為替リスクもあります。）に投資しますので、基準価額は変動します。したがって、元金および運用成果が保証されているものではありません。投資信託の運用による損益は、投資信託をご購入のお客様に帰属します。■当資料は、明治xxアセットマネジメントが信頼できると判断した諸データに基づいて作成しましたが、その正確性、完全性を保証するものではありません。また、上記の実績・データ等は過去のものであり、今後の成果を保証・約束するものではありません。
※基準価額は、分配金を再投資して算出
確定拠出年金向け説明資料
基準日 2023年 1月31日明治xxアセットマネジメント株式会社
明治xxＤＣグローバルバランスオープン（愛称：ＤＣ五穀豊穣） | |
◆ファンドの特色 | 元本確保型の商品ではありません |
・主な投資対象・・・・・国内株式、国内債券、外国株式、外国債券 ・参考指数・・・・・・・標準的資産配分比率（当社が長期的に想定する標準的な資産配分割合）に応じて個別資産のベンチマークを組み合わせた指数 投資対象の各ベンチマークは以下の通りです。国内株式：TOPIX（東証株価指数）、国内債券：NOMURA-BPI総合、外国株式：MSCI-KOKUSAI指数（配当込み、ヘッジなし・円換算値）、外国債券：FTSE世界国債インデックス（除く日本、ヘッジなし・円ベース） ・目標とする運用成果・・信託財産の長期的な成長を図ることを目的として、運用を行います。 | |
◆基準価額、純資産総額 ◆分配金の実績
基準価額 | 19,177円 |
純資産総額 | 36億円 |
第17期 | 第18期 | 第19期 | 第20期 | 第21期 | 設定来 |
0円 | 0円 | 0円 | 0円 | 0円 | 30円 |
※分配金は10,000口あたりの金額（円）。分配金は増減したり、支払われないことがあります。
◆資産構成 ◆基準価額の推移グラフ
ファンド | 標準的資産配分比率 | 変動範囲 | |
国内株式 | 35.0% | 35% | ±15% |
国内債券 | 33.0% | 32% | ±15% |
外国株式 | 16.2% | 19% | ±10% |
外国債券 | 14.0% | 14% | ±10% |
短期資産 | 1.8% | － | － |
合計 | 100.0% | 100% | － |
30,000 | 60 | |||
25,000 | 50 | |||
20,000 | 40 | |||
15,000 | 30 | |||
10,000 | 20 | |||
5,000 | 10 | |||
0 | 0 | |||
設定日前日 2007/10 | 2013/10 | 2019/10 | ||
純資産総額（億円）右軸 | 設定来基準価額（分配金再投資）（円） | 参考指数 | ||
※マザーファンドへの投資を通じた対純資産総額の比率です。
－
為替ヘッジ比率
◆為替ヘッジ
※参考指数は設定日前日(2001年11月29日)を10,000として指数化
※設定来基準価額（分配金再投資）は信託報酬控除後のものであり、分配金を再投資したものとして算出
※グラフは月末値
◆ファンド（分配金再投資）と参考指数の収益率とリスク（標準偏差）
３カ月間 | ６カ月間 | １年間 | ３年間 | ５年間 | 10年間 | 設定来 | |
ファンド収益率（分配金再投資） | -3.20% | -3.80% | -4.61% | 3.82% | 1.81% | 6.10% | 3.14% |
参考指数収益率 | -1.66% | -1.19% | 1.27% | 4.73% | 3.22% | 6.52% | 4.28% |
差異 | -1.54% | -2.61% | -5.88% | -0.91% | -1.41% | -0.42% | -1.14% |
xxxxxxx（分配金再投資） | －－－－ | －－－－ | 9.67% | 10.10% | 9.74% | 9.42% | 10.19% |
参考指数リスク | －－－－ | －－－－ | 8.82% | 9.02% | 8.64% | 8.52% | 9.36% |
※ﾌｧﾝﾄﾞの収益率は、原則として年換算して表示しますが、１年に満たないものについては年換算していません。
※ﾌｧﾝﾄﾞ（分配金再投資）の収益率とは、当ﾌｧﾝﾄﾞの決算時に収益の分配金があった場合に、その分配金で当ﾌｧﾝﾄﾞを購入（再投資）した場合の収益率です。
◆各マザーファンド組入比率の推移 ◆各マザーファンド基準価額推移
100% | 日本株式ポートフォリオ・マザーファンド | 70,000 | 日本株式ポートフォリオ・マザーファンド | ||||
80% | 中小型株式ポートフォリオ・マザーファンド | 60,000 50,000 | 中小型株式ポートフォリオ・マザーファンド日本債券ポートフォリオ・マザーファンド 外国株式ポートフォリオ・マザーファンド | ||||
60% | 日本債券ポートフォリオ・マザーファンド | 40,000 | 外国債券ポートフォリオ・マザーファンド | ||||
40% | 外国株式ポートフォリオ・ | 30,000 | |||||
マザーファンド | 20,000 | ||||||
20% | 外国債券ポートフォリオ・マザーファンド | 10,000 | |||||
0% | 短期資産 | 0 | |||||
2001/11 | 2007/11 | 2013/11 | 2019/11 | 設定日前日 | 2007/10 2013/10 | 2019/10 |
※対純資産総額 ※マザーファンドの基準価額は設定日前日（2001年11月29日）を10,000として指数化
※グラフは月末値 ※グラフは月末値
◆過去３カ月間のパフォーマンス分析
当ファンドと参考指数の過去3カ月間の収益率の差異は-1.54％となりました。当ファンドに組み入れております5本のマザーファンドの3カ月間の収益率は、日本株式ポートフォリオ・マザーが-2.10％、中小型株式ポートフォリオ・マザーが+4.11％、日本債券ポートフォリオ・マザーが
-2.70％、外国株式ポートフォリオ・マザーが-4.87％、外国債券ポートフォリオ・マザーが-6.53％となりました。当ファンドの過去3カ月間における各資産の配分比率は、11月が国内株式:38％、国内債券(含む短期資産):29％、外国株式:19％、外国債券:14％、12月が国内株式:35％、国内債券 (含む短期資産):35％、外国株式:19％、外国債券:11％、1月が国内株式:35％、国内債券(含む短期資産):29％、外国株式:19％、外国債券:17％として運用を行いました。資産配分要因（1月の国内債券のアンダーウェイト）はプラスに寄与しましたが、個別資産要因(外国株式を除くすべての資産においてベンチマークの収益率を下回った)がマイナスに影響したことから、当ファンドと参考指数の収益率の差異はマイナスとなりました。
■当資料は、法令に基づく開示資料ではありません。■「明治xxＤＣグローバルバランスオープン｣の受益権の募集については、委託会社は、法令の規定により有価証券届出書を関東財務局長に提出し、その届出の効力は発生しております。■当資料は、確定拠出年金法第24条および関連政省令に規定されている｢運用の方法に係る情報の提供｣に基づき、加入者のみなさまに対して、当商品の内容をご説明するために作成されたものであり、当該投資信託の勧誘を目的とするものではありません。■投資信託は、株式など値動きのある証券等（外貨建資産に投資する場合には為替リスクもあります。）に投資しますので、基準価額は変動します。したがって、元金および運用成果が保証されているものではありません。投資信託の運用による損益は、投資信託をご購入のお客様に帰属します。■当資料は、明治xxアセットマネジメントが信頼できると判断した諸データに基づいて作成しましたが、その正確性、完全性を保証するものではありません。また、上記の実績・データ等は過去のものであり、今後の成果を保証・約束するものではありません。■TOPIX（東証株価指数）、NOMURA-BPI総合、 MSCI-KOKUSAI指数、FTSE世界国債インデックスに関する著作xxの知的財産権、その他一切の権利は株式会社ＪＰＸ総研又は株式会社ＪＰＸ総研の関連会社、野村フィデューシャリー・リサーチ＆コンサルティング株式会社、MSCI Inc.、FTSE Fixed Income LLCに帰属します。
確定拠出年金向け説明資料
基準日 2023年 1月31日
明治xxＤＣグローバルバランスオープン（愛称：ＤＣ五穀豊穣）
リターン | |
設定来 | 92.24 |
リターン | |
2023年 1月 | 1.97 |
2022年12月 | -4.62 |
2022年11月 | -0.47 |
2022年10月 | 3.52 |
2022年 9月 | -3.67 |
2022年 8月 | -0.35 |
2022年 7月 | 2.33 |
2022年 6月 | -2.20 |
2022年 5月 | -0.46 |
2022年 4月 | -2.60 |
2022年 3月 | 3.95 |
2022年 2月 | -1.69 |
リターン | |
2020年 1月 | -0.60 |
2019年12月 | 1.69 |
2019年11月 | 1.67 |
2019年10月 | 2.22 |
2019年 9月 | 2.08 |
2019年 8月 | -1.92 |
2019年 7月 | 1.47 |
2019年 6月 | 1.79 |
2019年 5月 | -3.06 |
2019年 4月 | 0.89 |
2019年 3月 | 0.52 |
2019年 2月 | 1.82 |
リターン | |
2017年 1月 | -0.27 |
2016年12月 | 2.46 |
2016年11月 | 3.93 |
2016年10月 | 2.36 |
2016年 9月 | -0.70 |
2016年 8月 | -0.18 |
2016年 7月 | 2.50 |
2016年 6月 | -5.43 |
2016年 5月 | 1.75 |
2016年 4月 | -0.25 |
2016年 3月 | 4.22 |
2016年 2月 | -5.03 |
リターン | |
2014年 1月 | -3.98 |
2013年12月 | 2.50 |
2013年11月 | 4.03 |
2013年10月 | 1.83 |
2013年 9月 | 4.04 |
2013年 8月 | -1.15 |
2013年 7月 | 0.94 |
2013年 6月 | -1.65 |
2013年 5月 | 0.58 |
2013年 4月 | 7.05 |
2013年 3月 | 4.05 |
2013年 2月 | 1.33 |
設定日2001年11月30日
<リターン実績表> 単位％
2022年 1月 | -6.19 |
2021年12月 | 1.90 |
2021年11月 | -0.71 |
2021年10月 | 1.24 |
2021年 9月 | 0.80 |
2021年 8月 | 1.81 |
2021年 7月 | 0.09 |
2021年 6月 | 1.29 |
2021年 5月 | 0.65 |
2021年 4月 | 0.17 |
2021年 3月 | 3.54 |
2021年 2月 | 0.72 |
2019年 1月 | 2.79 |
2018年12月 | -6.61 |
2018年11月 | 0.40 |
2018年10月 | -6.88 |
2018年 9月 | 2.94 |
2018年 8月 | 0.01 |
2018年 7月 | 1.28 |
2018年 6月 | -0.25 |
2018年 5月 | -0.97 |
2018年 4月 | 2.24 |
2018年 3月 | -1.80 |
2018年 2月 | -3.12 |
2016年 1月 | -4.20 |
2015年12月 | -1.49 |
2015年11月 | 1.12 |
2015年10月 | 5.75 |
2015年 9月 | -3.96 |
2015年 8月 | -4.45 |
2015年 7月 | 1.71 |
2015年 6月 | -1.44 |
2015年 5月 | 3.20 |
2015年 4月 | 0.88 |
2015年 3月 | 0.05 |
2015年 2月 | 3.48 |
2021年 1月 | -0.15 |
2020年12月 | 1.51 |
2020年11月 | 7.10 |
2020年10月 | -1.31 |
2020年 9月 | 0.41 |
2020年 8月 | 3.05 |
2020年 7月 | 0.44 |
2020年 6月 | 1.90 |
2020年 5月 | 4.13 |
2020年 4月 | 4.42 |
2020年 3月 | -4.75 |
2020年 2月 | -5.01 |
2018年 1月 | 0.50 |
2017年12月 | 1.94 |
2017年11月 | -0.11 |
2017年10月 | 2.85 |
2017年 9月 | 2.30 |
2017年 8月 | 0.39 |
2017年 7月 | 0.27 |
2017年 6月 | 1.80 |
2017年 5月 | 1.33 |
2017年 4月 | 1.05 |
2017年 3月 | 0.04 |
2017年 2月 | 0.69 |
2015年 1月 | -1.33 |
2014年12月 | 0.81 |
2014年11月 | 6.18 |
2014年10月 | -0.11 |
2014年 9月 | 3.20 |
2014年 8月 | 0.55 |
2014年 7月 | 1.43 |
2014年 6月 | 2.47 |
2014年 5月 | 1.33 |
2014年 4月 | -1.17 |
2014年 3月 | 0.05 |
2014年 2月 | 0.39 |
※月末の基準価額にて算出
※xxxxは月次の騰落率を掲載
■当資料は、法令に基づく開示資料ではありません。■「明治xxＤＣグローバルバランスオープン｣の受益権の募集については、委託会社は、法令の規定により有価証券届出書を関東財務局長に提出し、その届出の効力は発生しております。■当資料は、確定拠出年金法第24条および関連政省令に規定されている｢運用の方法に係る情報の提供｣に基づき、加入者のみなさまに対して、当商品の内容をご説明するために作成されたものであり、当該投資信託の勧誘を目的とするものではありません。■投資信託は、株式など値動きのある証券等（外貨建資産に投資する場合には為替リスクもあります。）に投資しますので、基準価額は変動します。したがって、元金および運用成果が保証されているものではありません。投資信託の運用による損益は、投資信託をご購入のお客様に帰属します。
■当資料は、明治xxxxxxマネジメントが信頼できると判断した諸データに基づいて作成しましたが、その正確性、完全性を保証するものではありません。また、上記の実績・データ等は過去のものであり、今後の成果を保証・約束するものではありません。■ TOPIX(東証株価指数）、NOMURA-BPI総合、MSCI-KOKUSAI指数、FTSE世界国債インデックスに関する著作xxの知的財産権、その他一切の権利はそれぞれ株式会社ＪＰＸ総研又は株式会社ＪＰＸ総研の関連会社、野村フィデューシャリー・リサーチ＆コンサルティング株式会社、MSCI Inc.、FTSE Fixed Income LLCに帰属します。
※基準価額は、分配金を再投資して算出
確定拠出年金向け説明資料
基準日 2023年 1月31日明治xxアセットマネジメント株式会社
明治xxＤＣ日本債券パッシブファンド
◆ファンドの特色
・ 主な投資対象 ・・・・・ 国内債券
・ ベンチマーク ・・・・・ NOMURA-BPI総合指数
・ 目標とする運用成果 ・・ ベンチマークに連動する運用成果を目指します
元本確保型の商品ではありません
11,500 | 2,500 | |||
11,000 | 2,000 | |||
10,500 | 1,500 | |||
10,000 | 1,000 | |||
9,500 | 500 | |||
9,000 | 0 | |||
2013/12 2015/12 | 2017/12 2019/12 | 2021/12 | ||
純資産総額（百万円）右軸 | 設定来基準価額（分配金再投資）（円） | ベンチマーク | ||
◆基準価額、純資産総額 ◆基準価額の推移グラフ
基準価額 | 10,257円 |
純資産総額 | 1,176百万円 |
◆資産構成
債券 | 99.4% |
債券先物 | － |
債券実質 | 99.4% |
現金等 | 0.6% |
※上記数値はマザーファンドへの投資を通じた対純資産総額の比率です。
ファンド | ベンチマーク | |
残存年数 | 10.18年 | 10.09年 |
ﾃﾞｭﾚｰｼｮﾝ | 8.98年 | 8.91年 |
複利利回り | 0.60％ | 0.60％ |
◆ポートフォリオプロフィール
※ベンチマーク（NOMURA-BPI総合指数）は設定日前日（2013年12月19日）を10,000として指数化
※設定来基準価額(分配金再投資)は信託報酬控除後のものであり、分配金を再投資したものとして算出
※グラフは月末値
◆ファンド（分配金再投資）とベンチマークの収益率とリスク（標準偏差）
３カ月間 | ６カ月間 | １年間 | ３年間 | ５年間 | 10年間 | 設定月末来 | |
ファンド収益率（分配金再投資） | -2.08% | -3.48% | -4.94% | -2.43% | -0.92% | － | 0.32% |
ベンチマーク収益率 | -2.05% | -3.42% | -4.81% | -2.28% | -0.76% | － | 0.48% |
差異 | -0.03% | -0.06% | -0.13% | -0.15% | -0.16% | － | -0.16% |
xxxxxxx（分配金再投資） | －－－－ | －－－－ | 1.78% | 1.84% | 1.88% | － | 1.91% |
xxxxxxxxx | －－－－ | －－－－ | 1.77% | 1.84% | 1.88% | － | 1.91% |
※ファンド（分配金再投資）、ベンチマークの収益率は、原則として年換算して表示しますが、１年に満たないものについては年換算していません。
※ファンド（分配金再投資）の収益率とは、当ファンドの決算時に収益の分配金があった場合に、その分配金で当ファンドを購入（再投資）した場合の収益率です。
※収益率、リスクともに月次収益率より算出。なお、設定日が月中の場合、設定日が属する月の収益率は含んでいません。
種別 | 組入比率 |
国債 | 84.26% |
政保債 | 1.44% |
地方債 | 6.08% |
金融債 | 0.23% |
事業債等 | 7.50% |
◆公社債種別構成比 ◆分配金の実績
第5期 | 第6期 | 第7期 | 第8期 | 第9期 | 設定来 |
0円 | 0円 | 0円 | 0円 | 0円 | 0円 |
※分配金は10,000口あたりの金額（円）。
※分配金は増減したり、支払われないことがあります。
※組入比率はマザーファンドの純資産総額に対する比率です。
残存年数 | 組入比率 |
1年未満 | － |
1～3年 | 19.33% |
3～7年 | 29.08% |
7～10年 | 17.28% |
10年以上 | 33.82% |
◆公社債残存年数別構成比
※組入比率はマザーファンドの純資産総額に対する比率です。
◆公社債組入上位１０銘柄 （組入銘柄数 ： 272銘柄）
銘柄名 | 組入比率 | 残存年数 |
第４３７回利付国債２年 | 4.08% | 1.33年 |
第１５０回利付国債５年 | 2.11% | 3.88年 |
第１４９回利付国債５年 | 1.64% | 3.64年 |
第４３９回利付国債２年 | 1.48% | 1.50年 |
第１４４回利付国債５年 | 1.37% | 2.38年 |
第１４５回利付国債５年 | 1.26% | 2.64年 |
第１５４回利付国債５年 | 1.25% | 4.64年 |
第３５４回利付国債１０年 | 1.23% | 6.13年 |
第７７回利付国債２０年 | 1.18% | 2.13年 |
第１５１回利付国債５年 | 1.16% | 4.13年 |
1
2
3
4
5
6
7
8
9
10
※組入比率はマザーファンドの純資産総額に対する比率です。
◆トラッキングエラー
１年間 | ３年間 | ５年間 | 10年間 | 設定来 | |
トラッキングエラー | 0.04% | 0.04% | 0.04% | － | 0.05% |
■当資料は、法令に基づく開示資料ではありません。■「明治xxＤＣ日本債券パッシブファンド」の受益権の募集については、委託会社は、法令の規定により有価証券届出書を関東財務局長に提出し、その届出の効力は発生しております。■当資料は、確定拠出年金法第24条および関連政省令に規定されている｢運用の方法に係る情報の提供｣に基づき、加入者のみなさまに対して、当商品の内容をご説明するために作成されたものであり、当該投資信託の勧誘を目的とするもの ではありません。■投資信託は、株式など値動きのある証券等（外貨建資産に投資する場合には為替リスクもあります。）に投資しますので、基準価額は変動します。したがって、元金および運用成果が保証されているものではありません。投資信託の運用による損益は、投資信託をご購入のお客様に帰属します。■当資料は、明治xxアセットマネジメントが信頼できると判断した諸データに基づいて作成しましたが、その正確性、完全性を保証するものではありません。また、上記の 実績・データ等は過去のものであり、今後の成果を保証・約束するものではありません。■NOMURA-BPIに関する著作xxの知的財産権、その他一切の権利はxxxxxxxxxxx・リサーチ＆コンサルティング株式会社に帰属します。
確定拠出年金向け説明資料
基準日 2023年 1月31日
リターン | |
設定来 | 2.57 |
リターン | |
2023年 1月 | -0.27 |
2022年12月 | -1.31 |
2022年11月 | -0.52 |
2022年10月 | -0.10 |
2022年 9月 | -1.08 |
2022年 8月 | -0.24 |
2022年 7月 | 0.64 |
2022年 6月 | -0.94 |
2022年 5月 | -0.15 |
2022年 4月 | -0.26 |
2022年 3月 | -0.29 |
2022年 2月 | -0.52 |
リターン | |
2020年 1月 | 0.41 |
2019年12月 | -0.32 |
2019年11月 | -0.37 |
2019年10月 | -0.40 |
2019年 9月 | -1.09 |
2019年 8月 | 1.34 |
2019年 7月 | 0.10 |
2019年 6月 | 0.59 |
2019年 5月 | 0.61 |
2019年 4月 | -0.32 |
2019年 3月 | 0.69 |
2019年 2月 | 0.20 |
リターン | |
2017年 1月 | -0.57 |
2016年12月 | -0.58 |
2016年11月 | -0.64 |
2016年10月 | -0.27 |
2016年 9月 | 0.05 |
2016年 8月 | -0.96 |
2016年 7月 | -0.87 |
2016年 6月 | 1.21 |
2016年 5月 | 0.33 |
2016年 4月 | 0.87 |
2016年 3月 | 0.78 |
2016年 2月 | 1.70 |
リターン | |
2014年 1月 | 0.77 |
2013年12月 | -0.32 |
設定日2013年12月20日
明治xxＤＣ日本債券パッシブファンド
<リターン実績表> 単位％
2022年 1月 | -0.72 |
2021年12月 | -0.23 |
2021年11月 | 0.22 |
2021年10月 | -0.12 |
2021年 9月 | -0.36 |
2021年 8月 | -0.08 |
2021年 7月 | 0.48 |
2021年 6月 | 0.06 |
2021年 5月 | 0.03 |
2021年 4月 | 0.18 |
2021年 3月 | 0.67 |
2021年 2月 | -0.84 |
2019年 1月 | 0.39 |
2018年12月 | 0.72 |
2018年11月 | 0.41 |
2018年10月 | 0.16 |
2018年 9月 | -0.26 |
2018年 8月 | -0.56 |
2018年 7月 | -0.18 |
2018年 6月 | 0.03 |
2018年 5月 | 0.21 |
2018年 4月 | -0.08 |
2018年 3月 | 0.14 |
2018年 2月 | 0.37 |
2016年 1月 | 1.21 |
2015年12月 | 0.61 |
2015年11月 | -0.03 |
2015年10月 | 0.37 |
2015年 9月 | 0.28 |
2015年 8月 | 0.15 |
2015年 7月 | 0.27 |
2015年 6月 | -0.07 |
2015年 5月 | -0.48 |
2015年 4月 | 0.31 |
2015年 3月 | 0.04 |
2015年 2月 | -0.56 |
2021年 1月 | -0.26 |
2020年12月 | -0.01 |
2020年11月 | 0.13 |
2020年10月 | -0.18 |
2020年 9月 | 0.27 |
2020年 8月 | -0.46 |
2020年 7月 | 0.32 |
2020年 6月 | -0.41 |
2020年 5月 | -0.45 |
2020年 4月 | 0.33 |
2020年 3月 | -1.61 |
2020年 2月 | 0.76 |
2018年 1月 | -0.19 |
2017年12月 | 0.06 |
2017年11月 | 0.25 |
2017年10月 | -0.02 |
2017年 9月 | -0.37 |
2017年 8月 | 0.51 |
2017年 7月 | 0.01 |
2017年 6月 | -0.30 |
2017年 5月 | -0.21 |
2017年 4月 | 0.48 |
2017年 3月 | -0.14 |
2017年 2月 | 0.30 |
2015年 1月 | 0.02 |
2014年12月 | 1.01 |
2014年11月 | 0.58 |
2014年10月 | 0.44 |
2014年 9月 | 0.06 |
2014年 8月 | 0.31 |
2014年 7月 | 0.16 |
2014年 6月 | 0.27 |
2014年 5月 | 0.28 |
2014年 4月 | 0.15 |
2014年 3月 | -0.24 |
2014年 2月 | 0.23 |
※月末の基準価額にて算出
※xxxxは月次の騰落率を掲載
■当資料は、法令に基づく開示資料ではありません。■「明治xxＤＣ日本債券パッシブファンド」の受益権の募集については、委託会社は、法令の規定により有価証券届出書を関東財務局長に提出し、その届出の効力は発生しております。■当資料は、確定拠出年金法第24条および関連政省令に規定されている｢運用の方法に係る情報の提供｣に基づき、加入者のみなさまに対して、当商品の内容をご説明するために作成されたものであり、当該投資信託の勧誘を目的とするものではありません。■投資信託は、株式など値動きのある証券等（外貨建資産に投資する場合には為替リスクもあります。）に投資しますので、基準価額は変動します。したがって、元金および運用成果が保証されているものではありません。投資信託の運用による損益は、投資信託をご購入のお客様に帰属します。■当資料は、明治xxアセットマネジメントが信頼できると判断した諸データに基づいて作成しましたが、その正確性、完全性を保証するものではありません。また、上記の実績・データ等は過去のものであり、今後の成果を保証・約束するものではありません。■ NOMURA-BPIに関する著作xxの知的財産権、その他一切の権利はxxxxxxxxxxx・リサーチ＆コンサルティング株式会社に帰属します。
※基準価額は、分配金を再投資して算出
確定拠出年金向け説明資料
基準日 2023年 1月31日明治xxアセットマネジメント株式会社
明治xxＤＣ・ＴＯＰＩＸオープン
・主な投資対象
・ベンチマーク
・目標とする運用成果
・・・ 国内株式
・・・ TOPIX（東証株価指数）
・・・ TOPIXの動きに連動する投資成果を目標として運用を行います
◆ファンドの特色
元本確保型の商品ではありません
◆基準価額、純資産総額 ◆分配金の実績
基準価額 | 24,069円 |
純資産総額 | 71億円 |
第14期 | 第15期 | 第16期 | 第17期 | 第18期 | 設定来 |
0円 | 0円 | 0円 | 0円 | 0円 | 40円 |
※分配金は10,000口あたりの金額（円） ※分配金は増減したり、支払われないことがあります。
30,000
300
20,000
200
10,000
100
0
設定日前日
0
2007/7
2010/7
2013/7
2016/7
2019/7
2022/7
純資産総額（億円）右軸 設定来基準価額（分配金再投資）（円） ベンチマーク
◆資産構成 ◆基準価額の推移グラフ
株式 | 94.2% | |
プライム | 93.8% | |
スタンダード | 0.5% | |
グロース | － | |
その他 | － | |
株式先物 | 5.6% | |
株式実質 | 99.9% | |
現金等 | 0.1% | |
※ マザーファンドへの投資を通じた対純資産総額の比率
※ベンチマーク（TOPIX）は設定日前日（2004年8月25日）を10,000として指数化 ※グラフは月末値
※設定来基準価額（分配金再投資）は信託報酬控除後のものであり、分配金を再投資したものとして算出
◆ファンド（分配金再投資）とベンチマークの収益率とリスク（標準偏差）
３カ月間 | ６カ月間 | １年間 | ３年間 | ５年間 | 10年間 | 設定来 | |
ファンド収益率（分配金再投資） | 2.56% | 3.01% | 6.77% | 7.86% | 3.76% | 9.84% | 4.88% |
ベンチマーク収益率 | 2.38% | 1.80% | 4.18% | 5.45% | 1.47% | 7.71% | 3.07% |
差異 | 0.18% | 1.21% | 2.59% | 2.41% | 2.29% | 2.13% | 1.81% |
xxxxxxx（分配金再投資） | －－－－ | －－－－ | 12.55% | 15.44% | 15.19% | 15.31% | 17.06% |
xxxxxxxxx | －－－－ | －－－－ | 12.90% | 15.60% | 15.20% | 15.30% | 17.08% |
※ファンド（分配金再投資）、ベンチマークの収益率は、原則として年換算して表示しますが、1年に満たないものについては年換算していません。
※ファンド（分配金再投資）の収益率とは、当ファンドの決算時に収益の分配金があった場合に、その分配金で当ファンドを購入（再投資）した場合の収益率です。
◆株式組入上位１０業種 ◆株式組入上位１０銘柄（組入総銘柄数 1234 ）
業種 | 組入比率 | ﾍﾞﾝﾁﾏｰｸの ｳｪｲﾄ |
電気機器 | 16.45% | 17.39% |
情報・通信業 | 8.37% | 8.92% |
輸送用機器 | 6.99% | 7.41% |
銀行業 | 6.21% | 6.57% |
化学 | 5.86% | 6.21% |
卸売業 | 5.45% | 5.93% |
医薬品 | 5.09% | 5.37% |
サービス業 | 4.99% | 5.32% |
機械 | 4.94% | 5.24% |
小売業 | 4.36% | 4.54% |
1
2
3
4
5
6
7
8
9
10
※ 組入比率はマザーファンドの純資産総額に対する比率です。
1
銘柄名 | 組入比率 | ﾍﾞﾝﾁﾏｰｸの ｳｪｲﾄ |
トヨタ自動車 | 3.45% | 3.67% |
ソニーグループ | 2.72% | 2.88% |
三菱ＵＦＪフィナンシャル・グループ | 1.97% | 2.10% |
キーエンス | 1.95% | 2.09% |
日本電信電話 | 1.66% | 1.76% |
三井住友フィナンシャルグループ | 1.34% | 1.43% |
xx薬品工業 | 1.20% | 1.28% |
ソフトバンクグループ | 1.18% | 1.25% |
第xx共 | 1.18% | 1.25% |
任天堂 | 1.18% | 1.25% |
2
3
4
5
6
7
8
9
10
※組入比率はマザーファンドの純資産総額に対する比率です。
◆トラッキングエラー
１年間 | ３年間 | ５年間 | 10年間 | 設定来 | |
トラッキングエラー | 1.38% | 1.25% | 1.23% | 1.14% | 1.08% |
■当資料は、法令に基づく開示資料ではありません。■「明治xxＤＣ・ＴＯＰＩＸオープン｣の受益権の募集については、委託会社は、法令の規定により有価証券届出書を関東財務局長に提出し、その届出の効力は発生しております。■当資料は、確定拠出年金法第24条および関連政省令に規定されている｢運用の方法に係る情報の提供｣に基づき、加入者のみなさまに対して、当商品の内容をご説明するために作成されたものであり、当該投資信託の勧誘を目的とするものではありません。■投資信託は、株式など値動きのある証券等（外貨建資産に投資する場合には為替リスクもあります。）に投資しますので、基準価額は変動します。したがって、元金および運用成果が保証されているものではありません。投資信託の運用による損益は、投資信託をご購入のお客様に帰属します。
■当資料は、明治xxxxxxマネジメントが信頼できると判断した諸データに基づいて作成しましたが、その正確性、完全性を保証するものではありません。 また、上記の実績・データ等は過去のものであり、今後の成果を保証・約束するものではありません。■東証株価指数（TOPIX）の指数値及びTOPIXに係る標章又は商標は、株式会社ＪＰＸ総研又は株式会社ＪＰＸ総研の関連会社（以下「ＪＰＸ」といいます。）の知的財産であり、指数の算出、指数値の公表、利用など TOPIXに関するすべての権利・ノウハウ及びTOPIXに係る標章又は商標に関するすべての権利はＪＰＸが有します。ＪＰＸは、TOPIXの指数値の算出又は公表の誤謬、遅延又は中断に対し、責任を負いません。本商品は、ＪＰＸにより提供、保証又は販売されるものではなく、本商品の設定、販売及び販売促進活動に起因するいかなる損害に対してもＪＰＸは責任を負いません。
確定拠出年金向け説明資料
基準日 2023年 1月31日
リターン | |
設定来 | 141.44 |
リターン | |
2023年 1月 | 4.38 |
2022年12月 | -4.58 |
2022年11月 | 2.97 |
2022年10月 | 5.03 |
2022年 9月 | -5.50 |
2022年 8月 | 1.20 |
2022年 7月 | 3.72 |
2022年 6月 | -2.06 |
2022年 5月 | 0.71 |
2022年 4月 | -2.42 |
2022年 3月 | 4.25 |
2022年 2月 | -0.40 |
リターン | |
2020年 1月 | -2.14 |
2019年12月 | 1.46 |
2019年11月 | 1.91 |
2019年10月 | 4.99 |
2019年 9月 | 6.03 |
2019年 8月 | -3.36 |
2019年 7月 | 0.90 |
2019年 6月 | 2.72 |
2019年 5月 | -6.52 |
2019年 4月 | 1.66 |
2019年 3月 | 0.10 |
2019年 2月 | 2.57 |
設定日 2004年8月26日
明治xxＤＣ・ＴＯＰＩＸオープン
リターン | |
2017年 1月 | 0.17 |
2016年12月 | 3.44 |
2016年11月 | 5.48 |
2016年10月 | 5.29 |
2016年 9月 | 0.30 |
2016年 8月 | 0.47 |
2016年 7月 | 6.19 |
2016年 6月 | -9.58 |
2016年 5月 | 2.97 |
2016年 4月 | -0.53 |
2016年 3月 | 4.77 |
2016年 2月 | -9.39 |
リターン | |
2014年 1月 | -6.30 |
2013年12月 | 3.53 |
2013年11月 | 5.38 |
2013年10月 | 0.04 |
2013年 9月 | 8.66 |
2013年 8月 | -2.17 |
2013年 7月 | -0.26 |
2013年 6月 | 0.01 |
2013年 5月 | -2.68 |
2013年 4月 | 12.44 |
2013年 3月 | 6.95 |
2013年 2月 | 3.80 |
<リターン実績表> 単位％
2022年 1月 | -4.84 |
2021年12月 | 3.47 |
2021年11月 | -3.60 |
2021年10月 | -1.43 |
2021年 9月 | 4.34 |
2021年 8月 | 3.18 |
2021年 7月 | -2.17 |
2021年 6月 | 1.19 |
2021年 5月 | 1.36 |
2021年 4月 | -2.83 |
2021年 3月 | 5.62 |
2021年 2月 | 3.12 |
2019年 1月 | 4.86 |
2018年12月 | -10.23 |
2018年11月 | 1.34 |
2018年10月 | -9.47 |
2018年 9月 | 5.52 |
2018年 8月 | -0.98 |
2018年 7月 | 1.26 |
2018年 6月 | -0.83 |
2018年 5月 | -1.59 |
2018年 4月 | 3.55 |
2018年 3月 | -2.06 |
2018年 2月 | -3.72 |
2016年 1月 | -7.46 |
2015年12月 | -2.00 |
2015年11月 | 1.43 |
2015年10月 | 10.39 |
2015年 9月 | -7.45 |
2015年 8月 | -7.36 |
2015年 7月 | 1.76 |
2015年 6月 | -2.51 |
2015年 5月 | 5.11 |
2015年 4月 | 3.20 |
2015年 3月 | 2.03 |
2015年 2月 | 7.71 |
2021年 1月 | 0.19 |
2020年12月 | 2.94 |
2020年11月 | 11.16 |
2020年10月 | -2.84 |
2020年 9月 | 1.29 |
2020年 8月 | 8.11 |
2020年 7月 | -4.02 |
2020年 6月 | -0.19 |
2020年 5月 | 6.80 |
2020年 4月 | 4.28 |
2020年 3月 | -5.91 |
2020年 2月 | -10.26 |
2018年 1月 | 1.05 |
2017年12月 | 1.50 |
2017年11月 | 1.50 |
2017年10月 | 5.38 |
2017年 9月 | 4.31 |
2017年 8月 | -0.01 |
2017年 7月 | 0.41 |
2017年 6月 | 2.86 |
2017年 5月 | 2.43 |
2017年 4月 | 1.27 |
2017年 3月 | -0.63 |
2017年 2月 | 0.90 |
2015年 1月 | 0.54 |
2014年12月 | -0.12 |
2014年11月 | 5.73 |
2014年10月 | 0.56 |
2014年 9月 | 4.44 |
2014年 8月 | -0.89 |
2014年 7月 | 2.12 |
2014年 6月 | 5.13 |
2014年 5月 | 3.36 |
2014年 4月 | -3.38 |
2014年 3月 | 0.14 |
2014年 2月 | -0.73 |
※月末の基準価額にて算出
※xxxxは月次の騰落率を掲載
■当資料は、法令に基づく開示資料ではありません。■「明治xxＤＣ・ＴＯＰＩＸオープン｣の受益権の募集については、委託会社は、 法令の規定により有価証券届出書を関東財務局長に提出し、その届出の効力は発生しております。■当資料は、確定拠出年金法第 24条および関連政省令に規定されている｢運用の方法に係る情報の提供｣に基づき、加入者のみなさまに対して、当商品の内容をご説明するために作成されたものであり、当該投資信託の勧誘を目的とするものではありません。■投資信託は、株式など値動きのある証券等（外貨建資産に投資する場合には為替リスクもあります。）に投資しますので、基準価額は変動します。したがって、元金および運用成果が保証されているものではありません。投資信託の運用による損益は、投資信託をご購入のお客様に帰属します。■当資料 は、明治xxアセットマネジメントが信頼できると判断した諸データに基づいて作成しましたが、その正確性、完全性を保証するものではありません。また、上記の実績・データ等は過去のものであり、今後の成果を保証・約束するものではありません。■東証株価指数
（TOPIX）の指数値及びTOPIXに係る標章又は商標は、株式会社ＪＰＸ総研又は株式会社ＪＰＸ総研の関連会社（以下「ＪＰＸ」といいま す。）の知的財産であり、指数の算出、指数値の公表、利用などTOPIXに関するすべての権利・ノウハウ及びTOPIXに係る標章又は商標に関するすべての権利はＪＰＸが有します。ＪＰＸは、TOPIXの指数値の算出又は公表の誤謬、遅延又は中断に対し、責任を負いません。本商品は、ＪＰＸにより提供、保証又は販売されるものではなく、本商品の設定、販売及び販売促進活動に起因するいかなる損害 に対してもＪＰＸは責任を負いません。
※基準価額は、分配金を再投資して算出
確定拠出年金向け説明資料
基準日 2023年1月31日東京海上アセットマネジメント株式会社
東京海上セレクション・外国債券インデックス
◆ファンドの特色
元本確保型の商品ではありません
・主な投資対象 ・・・・・・・・・ 外国債券
・ベンチマーク ・・・・・・・・・ FTSE世界国債インデックス（除く日本、ヘッジなし・円ベース）
・目標とする運用成果 ・・・・ ベンチマークに連動する投資成果の達成を目指します
20,000
純資産総額（百万円）:右軸
基準価額＜分配金再投資＞:左軸 ﾍﾞﾝﾁﾏｰｸ:左軸
10,000
17,500 8,000
15,000
6,000
12,500
4,000
10,000
2,000
7,500
設定日
0
2012/03 2014/03 2016/03
2018/03
2020/03 2022/03
出所： ブルームバーグ
◆基準価額、純資産総額 ◆基準価額の推移グラフ
基準価額 | 15,125円 |
純資産総額 | 8,188百万円 |
◆資産構成
債券 | 98.63% |
債券先物 | - |
債券実質 | 98.63% |
現金等 | 1.37% |
※当ファンドはマザーファンドを組み入れますので、ファンドの資産構成は実質比率を記載しています。
◆為替ヘッジ
為替ヘッジ比率 | - |
◆ポートフォリオプロフィール
※基準価額は対顧客電信売買相場の仲値（TTM）を用いて計算しているため、
ファンド | ベンチマーク | |
残存年数 | 8.43年 | 9.02年 |
修正ﾃﾞｭﾚｰｼｮﾝ | 6.74年 | 6.77年 |
複利利回り | 3.53% | 3.50% |
FTSE世界国債インデックスは、FTSE世界国債インデックス（国内投信用）を使用しています。
※設定日の基準価額およびFTSE世界国債インデックス（除く日本、ヘッジなし・円ベース）の値を10,000として指数化しています。
※毎月末時点での基準価額・FTSE世界国債インデックス（除く日本、ヘッジなし・円ベース）・純資産総額を表示しています。
◆ファンド（分配金再投資）とベンチマークの収益率とリスク（標準偏差）
３ヵ月間 | ６ヵ月間 | １年間 | ３年間 | ５年間 | 10年間 | 設定来 | |
ファンド収益率（分配金再投資） | -6.66% | -5.93% | -2.21% | 1.20% | 1.63% | 3.11% | 3.31% |
ベンチマーク収益率 | -6.66% | -5.95% | -1.94% | 1.51% | 1.92% | 3.49% | 3.73% |
差異 | -0.00% | 0.02% | -0.27% | -0.31% | -0.28% | -0.39% | -0.42% |
xxxxxxx（分配金再投資） | －－－－ | －－－－ | 8.42% | 5.76% | 5.14% | 6.79% | 7.74% |
xxxxxxxxx | －－－－ | －－－－ | 8.55% | 5.82% | 5.18% | 6.82% | 7.78% |
※ﾌｧﾝﾄﾞ（分配金再投資）の収益率とは、当ﾌｧﾝﾄﾞの決算時に収益の分配金があった場合に、その分配金で当ﾌｧﾝﾄﾞを購入（再投資）した場合の収益率です。
※収益率・リスクともに月次収益率より算出しています。なお設定日が月中の場合、設定日が属する月の月次収益率は含んでいません。
※収益率は期間が1年以上の場合は年率換算、期間が1年未満の場合は年率換算していません。
（ブルームバーグデータを基に弊社作成）
◆公社債通貨別配分上位５通貨 ◆外国公社債組入上位１０銘柄
※ﾏｻﾞｰﾌｧﾝﾄﾞにおける組み入れ ※ﾏｻﾞｰﾌｧﾝﾄﾞにおける組み入れ
（組入銘柄数 684 ）
通貨 | ﾌｧﾝﾄﾞ ｳｪｲﾄ |
米ドル | 48.94% |
ユーロ | 33.33% |
英ポンド | 4.89% |
中国元 | 4.14% |
カナダ・ドル | 2.07% |
銘柄名 | ﾌｧﾝﾄﾞ ｳｪｲﾄ | 通貨 | 残存年数 |
2.25%米国債 2024/11/15 | 0.77% | 米ドル | 1.79年 |
2%米国債 2025/08/15 | 0.75% | 米ドル | 2.54年 |
4.5%米国債 2024/11/30 | 0.70% | 米ドル | 1.83年 |
0.125%米国債 2023/12/15 | 0.67% | 米ドル | 0.87年 |
2.5%米国債 2024/05/31 | 0.58% | 米ドル | 1.33年 |
2.75%米国債 2028/02/15 | 0.57% | 米ドル | 5.04年 |
1.75%米国債 2024/12/31 | 0.57% | 米ドル | 1.92年 |
2.875%米国債 2032/05/15 | 0.56% | 米ドル | 9.28年 |
1.625%米国債 2026/02/15 | 0.56% | 米ドル | 3.04年 |
1.25%米国債 2026/12/31 | 0.54% | 米ドル | 3.92年 |
1 1
2 2
3 3
4 4
5 5
6
◆公社債残存別構成比 7
残存年数 | ﾌｧﾝﾄﾞ ｳｪｲﾄ |
1年未満 | 0.98% |
1～3年 | 26.84% |
3～7年 | 33.52% |
7～10年 | 13.69% |
10年以上 | 23.54% |
※ﾏｻﾞｰﾌｧﾝﾄﾞにおける組み入れ 8
9
10
■当資料は、金融商品取引法に基づく開示資料ではありません。■「東京海上セレクション・外国債券インデックス｣の募集については、委託会社は、金融商品取引法第5条の規定により有価証券届出書を関東財務局長に提出し、その届出の効力は発生しています。■当資料は、確定拠出年金法第24条および関連政省令に規定されている「運用の方法に係る情報の提供」に基づき、加入者のみなさまに対して、当商品の内容をご説明するために作成されたものであり、当該投資信託の勧誘を目的とするものではありません。■投資信託は、株式など値動きのある証券等（外貨建資産に投資する場合には為替リスクもあります。）に投資しますので、基準価額は変動します。したがって、元金および運用成果が保証されているものではありません。投資信託の運用による損益は、購入者に帰属します。■当資料は、東京海上アセットマネジメント株式会社が信頼できると判断した諸データに基づいて作成しましたが、その正確性、完全性を保証するものではありません。また、上記の実績・データ等は過去のものであり、今後の成果を保証・約束するものではありません。■FTSE世界国債インデックスは、FTSE Fixed Income LLCにより運営されている債券インデックスです。
確定拠出年金向け説明資料
基準日 2023年1月31日
運営管理機関:明治xx生命保険相互会社
東京海上セレクション・外国債券インデックス
年月 | リターン |
2023年01月 | 1.19 |
2022年12月 | -4.89 |
2022年11月 | -3.02 |
2022年10月 | 2.89 |
2022年09月 | -0.92 |
2022年08月 | -1.13 |
2022年07月 | 0.64 |
2022年06月 | 2.31 |
2022年05月 | -0.65 |
2022年04月 | 0.21 |
2022年03月 | 3.29 |
2022年02月 | -1.82 |
年月 | リターン |
2020年01月 | 0.83 |
2019年12月 | 0.44 |
2019年11月 | 0.03 |
2019年10月 | 0.98 |
2019年09月 | 0.46 |
2019年08月 | 0.61 |
2019年07月 | 0.28 |
2019年06月 | 1.25 |
2019年05月 | -0.80 |
2019年04月 | -0.28 |
2019年03月 | 1.28 |
2019年02月 | 1.39 |
年月 | リターン |
2017年01月 | -2.41 |
2016年12月 | 3.13 |
2016年11月 | 3.98 |
2016年10月 | 0.19 |
2016年09月 | -1.97 |
2016年08月 | -0.78 |
2016年07月 | 1.60 |
2016年06月 | -5.62 |
2016年05月 | 0.91 |
2016年04月 | -3.19 |
2016年03月 | 1.71 |
2016年02月 | -5.17 |
年月 | リターン |
2014年01月 | -1.73 |
2013年12月 | 2.49 |
2013年11月 | 3.45 |
2013年10月 | 2.48 |
2013年09月 | 1.37 |
2013年08月 | -0.42 |
2013年07月 | 0.64 |
2013年06月 | -4.34 |
2013年05月 | 1.21 |
2013年04月 | 6.86 |
2013年03月 | 1.24 |
2013年02月 | 0.15 |
設定日：2010年4月28日
<リターン実績表> 単位％
2022年01月 | -1.76 |
2021年12月 | 0.64 |
2021年11月 | -1.12 |
2021年10月 | 2.08 |
2021年09月 | -0.67 |
2021年08月 | -0.06 |
2021年07月 | 0.66 |
2021年06月 | -0.17 |
2021年05月 | 1.32 |
2021年04月 | -0.05 |
2021年03月 | 2.18 |
2021年02月 | -0.92 |
2019年01月 | -0.60 |
2018年12月 | -0.61 |
2018年11月 | 0.86 |
2018年10月 | -1.85 |
2018年09月 | 1.66 |
2018年08月 | -0.13 |
2018年07月 | 0.73 |
2018年06月 | 1.48 |
2018年05月 | -2.59 |
2018年04月 | 1.24 |
2018年03月 | 0.63 |
2018年02月 | -2.58 |
2016年01月 | 1.52 |
2015年12月 | -1.45 |
2015年11月 | -0.15 |
2015年10月 | 0.12 |
2015年09月 | -0.42 |
2015年08月 | -1.47 |
2015年07月 | 1.24 |
2015年06月 | -1.54 |
2015年05月 | 1.81 |
2015年04月 | 0.01 |
2015年03月 | -0.43 |
2015年02月 | 0.19 |
2021年01月 | -0.15 |
2020年12月 | 0.82 |
2020年11月 | 1.04 |
2020年10月 | -1.51 |
2020年09月 | 0.42 |
2020年08月 | -0.13 |
2020年07月 | 0.97 |
2020年06月 | 1.58 |
2020年05月 | 1.45 |
2020年04月 | -1.85 |
2020年03月 | 0.03 |
2020年02月 | 1.16 |
2018年01月 | -2.49 |
2017年12月 | 1.24 |
2017年11月 | 0.10 |
2017年10月 | -0.03 |
2017年09月 | 1.12 |
2017年08月 | 1.44 |
2017年07月 | -0.09 |
2017年06月 | 1.86 |
2017年05月 | 1.50 |
2017年04月 | 0.59 |
2017年03月 | 0.00 |
2017年02月 | -0.53 |
2015年01月 | -2.96 |
2014年12月 | 1.01 |
2014年11月 | 8.37 |
2014年10月 | 0.16 |
2014年09月 | 2.77 |
2014年08月 | 1.50 |
2014年07月 | 0.97 |
2014年06月 | 0.31 |
2014年05月 | -0.35 |
2014年04月 | 0.36 |
2014年03月 | 1.43 |
2014年02月 | 0.60 |
※月末の基準価額にて算出しています。
※xxxxは、月次の騰落率を掲載しています。
※基準価額は、分配金を再投資して算出しています。
■当資料は、金融商品取引法に基づく開示資料ではありません。■「東京海上セレクション・外国債券インデックス｣の募集について は、委託会社は、金融商品取引法第5条の規定により有価証券届出書を関東財務局長に提出し、その届出の効力は発生しています。■当資料は、確定拠出年金法第24条および関連政省令に規定されている｢運用の方法に係る情報の提供｣に基づき、加入者のみなさまに対して、当商品の内容をご説明するために作成されたものであり、当該投資信託の勧誘を目的とするものではありません。■投資信託は、株式など値動きのある証券等（外貨建資産に投資する場合には為替リスクもあります。）に投資しますので、基準価額は変動します。したがって、元金および運用成果が保証されているものではありません。投資信託の運用による損益は、購入者に帰属します。■当資料は、東京海上アセットマネジメント株式会社が信頼できると判断した諸データに基づいて作成しましたが、その正確性、完全性を保証するものではありません。また、上記の実績・データ等は過去のものであり、今後の成果を保証・約束するものではありません。
確定拠出年金向け説明資料
基準日 2023年1月31日東京海上アセットマネジメント株式会社
東京海上セレクション・外国株式インデックス
◆ファンドの特色
元本確保型の商品ではありません
・主な投資対象 ・・・・・・・・・
・ベンチマーク ・・・・・・・・・
・目標とする運用成果 ・・・・
外国株式
MSCIコクサイ指数（円ヘッジなし・円ベース）
ベンチマークに連動する投資成果の達成を目指します
60,000
50,000
40,000
30,000
20,000
10,000
0
設定日
純資産総額（百万円）:右軸
基準価額＜分配金再投資＞:左軸
ﾍﾞﾝﾁﾏｰｸ:左軸
60,000
50,000
40,000
30,000
20,000
10,000
0
2012/03
2014/03
2016/03
2018/03
2020/03
2022/03
◆基準価額、純資産総額 ◆基準価額の推移グラフ
基準価額 | 40,847円 |
純資産総額 | 38,271百万円 |
◆資産構成
株式 | 100.65% |
株式先物 | 1.45% |
株式実質 | 102.10% |
現金等 | -2.10% |
※当ファンドはマザーファンドを組み入れますので、ファンドの資産構成は実質比率を記載しています。
※株式には、不動産投資信託証券（REIT）を含む場合があります。
◆為替ヘッジ
為替ﾍｯｼﾞ比率 | - |
設定日
※基準価額は対顧客電信売買相場の仲値（TTM）を用いて計算しているため、MSCIコクサイ指数は、
基準日前日のMSCIコクサイ指数（米ドルベース）を基準日のTTMで委託会社が円換算したものを使用しています。
※設定日の基準価額およびMSCIコクサイ指数（円ヘッジなし・円ベース）の値を10,000として指数化しています。
※毎月末時点での基準価額・MSCIコクサイ指数（円ヘッジなし・円ベース）・純資産総額を表示しています。
＊2021年8月、同一マザーファンドに投資する別ファンドへの資金移動が生じたため、当ファンドの純資産総額は減少しています。
◆ファンド（分配金再投資）とベンチマークの収益率とリスク（標準偏差）
３ヵ月間 | ６ヵ月間 | １年間 | ３年間 | ５年間 | 10年間 | 設定来 | |
ファンド収益率（分配金再投資） | -5.39% | -0.88% | 5.52% | 13.89% | 10.86% | 13.11% | 11.78% |
ベンチマーク収益率 | -5.32% | -0.55% | 5.93% | 14.34% | 11.35% | 13.80% | 12.57% |
差異 | -0.08% | -0.33% | -0.41% | -0.45% | -0.48% | -0.69% | -0.78% |
xxxxxxx（分配金再投資） | －－－－ | －－－－ | 18.79% | 19.68% | 18.23% | 16.70% | 18.02% |
xxxxxxxxx | －－－－ | －－－－ | 18.91% | 19.71% | 18.27% | 16.71% | 17.97% |
※ﾌｧﾝﾄﾞ（分配金再投資）の収益率とは、当ﾌｧﾝﾄﾞの決算時に収益の分配金があった場合に、その分配金で当ﾌｧﾝﾄﾞを購入（再投資）した場合の収益率です。
※収益率・リスクともに月次収益率より算出しています。なお設定日が月中の場合、設定日が属する月の月次収益率は含んでいません。
※収益率は期間が1年以上の場合は年率換算、期間が1年未満の場合は年率換算していません。
（ブルームバーグデータを基に弊社作成）
◆株式国別配分上位１０カ国 ◆株式業種配分上位１０業種 ◆株式組入上位１０銘柄
※ﾏｻﾞｰﾌｧﾝﾄﾞにおける組み入れ ※ﾏｻﾞｰﾌｧﾝﾄﾞにおける組み入れ ※ﾏｻﾞｰﾌｧﾝﾄﾞにおける組み入れ
（組入銘柄数 1049）
国 | ﾌｧﾝﾄﾞｳｪｲﾄ |
アメリカ | 72.47% |
イギリス | 4.71% |
カナダ | 3.73% |
フランス | 3.72% |
スイス | 3.08% |
ドイツ | 2.62% |
オーストラリア | 2.55% |
オランダ | 1.40% |
スウェーデン | 1.04% |
デンマーク | 0.92% |
業種 | ﾌｧﾝﾄﾞ ｳｪｲﾄ |
ｿﾌﾄｳｪｱ･ｻｰﾋﾞｽ | 10.58% |
医薬品･ﾊﾞｲｵﾃｸﾉﾛｼﾞｰ･ﾗｲﾌｻｲｴﾝｽ | 9.05% |
資本財 | 6.63% |
銀行 | 6.34% |
ﾃｸﾉﾛｼﾞｰ･ﾊｰﾄﾞｳｪｱおよび機器 | 6.13% |
ｴﾈﾙｷﾞｰ | 5.90% |
各種金融 | 5.07% |
ﾒﾃﾞｨｱ･娯楽 | 5.06% |
ﾍﾙｽｹｱ機器･ｻｰﾋﾞｽ | 4.87% |
素材 | 4.71% |
銘柄名 | ﾌｧﾝﾄﾞ ｳｪｲﾄ | 国 |
APPLE | 4.67% | アメリカ |
MICROSOFT | 3.50% | アメリカ |
XXXXXX.XXX | 1.88% | アメリカ |
ALPHABET INC-CL A | 1.18% | アメリカ |
ALPHABET INC-CL C | 1.12% | アメリカ |
NVIDIA | 0.98% | アメリカ |
EXXON MOBIL | 0.97% | アメリカ |
TESLA | 0.91% | アメリカ |
UNITEDHEALTH GROUP | 0.91% | アメリカ |
JOHNSON & JOHNSON | 0.85% | アメリカ |
1 1 1
2 2 2
3 3 3
4 4 4
5 5 5
6 6 6
7 7 7
8 8 8
9 9 9
10 10 10
※株式には、不動産投資信託証券（REIT）を含む場合があります。
■当資料は、金融商品取引法に基づく開示資料ではありません。■「東京海上セレクション・外国株式インデックス｣の募集については、委託会社は、金融商品取引法第5条の規定により有価証券届出書を関東財務局長に提出し、その届出の効力は発生しています。■当資料は、確定拠出年金法第24条および関連政省令に規定されている「運用の方法に係る情報の提供」に基づき、加入者のみなさまに対して、当商品の内容をご説明するために作成されたものであり、当該投資信託の勧誘を目的とするものではありません。■投資信託は、株式など値動きのある証券等（外貨建資産に投資する場合には為替リスクもあります。）に投資しますので、基準価額は変動します。したがって、元金および運用成果が保証されているものではありません。投資信託の運用による損益は、購入者に帰属します。■当資料は、東京海上アセットマネジメント株式会社が信頼できると判断した諸データに基づいて作成しましたが、その正確性、完全性を保証するものではありません。また、上記の実績・データ等は過去のものであり、今後の成果を保証・約束するものではありません。■ＭＳＣＩの全ての指数がＭＳＣＩの知的財産であり、その著作権がＭＳ ＣＩに帰属します。
確定拠出年金向け説明資料
基準日 2023年1月31日
運営管理機関:明治xx生命保険相互会社
東京海上セレクション・外国株式インデックス
年月 | リターン |
2023年01月 | 3.78 |
2022年12月 | -6.10 |
2022年11月 | -2.92 |
2022年10月 | 9.55 |
2022年09月 | -4.96 |
2022年08月 | 0.63 |
2022年07月 | 3.92 |
2022年06月 | -2.35 |
2022年05月 | -0.19 |
2022年04月 | -4.27 |
2022年03月 | 10.57 |
2022年02月 | -0.71 |
年月 | リターン |
2020年01月 | 0.09 |
2019年12月 | 3.06 |
2019年11月 | 3.64 |
2019年10月 | 3.93 |
2019年09月 | 3.28 |
2019年08月 | -4.94 |
2019年07月 | 2.75 |
2019年06月 | 3.51 |
2019年05月 | -6.37 |
2019年04月 | 4.50 |
2019年03月 | 0.75 |
2019年02月 | 5.99 |
年月 | リターン |
2017年01月 | -0.37 |
2016年12月 | 6.38 |
2016年11月 | 9.29 |
2016年10月 | 2.10 |
2016年09月 | -2.46 |
2016年08月 | -0.33 |
2016年07月 | 6.27 |
2016年06月 | -9.64 |
2016年05月 | 1.07 |
2016年04月 | -0.57 |
2016年03月 | 5.74 |
2016年02月 | -4.16 |
年月 | リターン |
2014年01月 | -5.02 |
2013年12月 | 4.63 |
2013年11月 | 5.41 |
2013年10月 | 4.93 |
2013年09月 | 4.01 |
2013年08月 | -1.30 |
2013年07月 | 4.62 |
2013年06月 | -6.32 |
2013年05月 | 6.03 |
2013年04月 | 6.27 |
2013年03月 | 3.94 |
2013年02月 | 0.88 |
設定日：2010年4月28日
<リターン実績表> 単位％
2022年01月 | -6.91 |
2021年12月 | 4.17 |
2021年11月 | -0.41 |
2021年10月 | 7.26 |
2021年09月 | -2.32 |
2021年08月 | 2.43 |
2021年07月 | 1.48 |
2021年06月 | 2.43 |
2021年05月 | 1.49 |
2021年04月 | 4.72 |
2021年03月 | 6.75 |
2021年02月 | 3.43 |
2019年01月 | 6.44 |
2018年12月 | -10.40 |
2018年11月 | 2.31 |
2018年10月 | -8.80 |
2018年09月 | 2.55 |
2018年08月 | 1.98 |
2018年07月 | 3.91 |
2018年06月 | 0.76 |
2018年05月 | 0.40 |
2018年04月 | 4.56 |
2018年03月 | -4.26 |
2018年02月 | -4.50 |
2016年01月 | -8.83 |
2015年12月 | -2.46 |
2015年11月 | 1.05 |
2015年10月 | 10.96 |
2015年09月 | -6.83 |
2015年08月 | -8.04 |
2015年07月 | 2.75 |
2015年06月 | -4.00 |
2015年05月 | 4.40 |
2015年04月 | 0.93 |
2015年03月 | -0.29 |
2015年02月 | 5.64 |
2021年01月 | 2.06 |
2020年12月 | 2.84 |
2020年11月 | 11.48 |
2020年10月 | -2.80 |
2020年09月 | -4.04 |
2020年08月 | 7.65 |
2020年07月 | 3.30 |
2020年06月 | 1.83 |
2020年05月 | 4.18 |
2020年04月 | 9.76 |
2020年03月 | -14.94 |
2020年02月 | -7.86 |
2018年01月 | 1.11 |
2017年12月 | 3.11 |
2017年11月 | 0.65 |
2017年10月 | 2.38 |
2017年09月 | 4.76 |
2017年08月 | -0.40 |
2017年07月 | 0.69 |
2017年06月 | 1.54 |
2017年05月 | 1.52 |
2017年04月 | 0.69 |
2017年03月 | 0.96 |
2017年02月 | 1.90 |
2015年01月 | -4.29 |
2014年12月 | 1.26 |
2014年11月 | 12.01 |
2014年10月 | -0.59 |
2014年09月 | 2.90 |
2014年08月 | 1.45 |
2014年07月 | 1.36 |
2014年06月 | 1.24 |
2014年05月 | 1.03 |
2014年04月 | 1.31 |
2014年03月 | 1.08 |
2014年02月 | 3.38 |
※月末の基準価額にて算出しています。
※xxxxは、月次の騰落率を掲載しています。
※基準価額は、分配金を再投資して算出しています。
■当資料は、金融商品取引法に基づく開示資料ではありません。■「東京海上セレクション・外国株式インデックス｣の募集について は、委託会社は、金融商品取引法第5条の規定により有価証券届出書を関東財務局長に提出し、その届出の効力は発生しています。■当資料は、確定拠出年金法第24条および関連政省令に規定されている｢運用の方法に係る情報の提供｣に基づき、加入者のみなさまに対して、当商品の内容をご説明するために作成されたものであり、当該投資信託の勧誘を目的とするものではありません。■投資信託は、株式など値動きのある証券等（外貨建資産に投資する場合には為替リスクもあります。）に投資しますので、基準価額は変動します。したがって、元金および運用成果が保証されているものではありません。投資信託の運用による損益は、購入者に帰属します。■当資料は、東京海上アセットマネジメント株式会社が信頼できると判断した諸データに基づいて作成しましたが、その正確性、完全性を保証するものではありません。また、上記の実績・データ等は過去のものであり、今後の成果を保証・約束するものではありません。
【あ行】
アクティブ運用
独自の情報分析に基づいた投資戦略によって、ファンドマネージャーが銘柄選択・資金配分・売買タイミングを判断した上で、ベンチマークよりも高い収益率を目指す運用戦略。⇔パッシブ運用
イールドカーブ
債券の満期までの期間（残存期間）と利回りの関係を表す曲線のこと。一般的に、残存期間が長くなるほど利回りは高くなるので、右上がりの曲線になる。
【か行】
為替ヘッジ
為替予約等により、為替の変動による資産価格への影響を少なくしたり、あるいは完全に消去すること。ヘッジとは、日本語で「回避する」という意味。
監査報酬
投資信託では、運用・運営が適正に行われているか監査法人の監査を受けることが義務付けられており、その監査を受けるための費用。
基準価額
株式でいう株価のようなもので、投資信託の１万口当たりの時価を表す金額。純資産総額を残存口数で除したもので、運用されている株式や債券の値動きに伴って毎日変動する。各投資信託の基準価額は、新聞紙上等で公表されている。
グロース投資（成長株投資）
成長性の高い企業を見つけ、その成長に伴う株価の上昇に期待する投資手法。⇔バリュー投資
【さ行】
収益分配金（分配金）
運用によって得た収益を分配方針にしたがって投資家に分配するもので、毎計算期末に支払われる。確定拠出年金制度では、分配金は自動的に再投資される。ただし、運用状況等により毎 期、分配が行われるとは限らない。
信託財産
投資家から集められた資金は、運用の専門家である投資信託会社によって株式や公社債等を対象に証券・金融市場で運用されるが、そのまと まった運用資金のこと。
信託報酬
信託業務の対価として信託財産から支払われる報酬のこと。投資信託においては、販売会社、運用会社、受託会社に支払われる。
信託財産留保額
投資信託の購入時及び解約時に、ファンド運用の安定性を高めるのと同時に長期に保有する受益者とのxx性を確保するために、信託財産中に留保される資金のこと。
スイッチング
金融商品の預替えのこと。保有している運用商品を売却し、他の運用商品に乗り換えること。確定拠出年金では、最低３ヵ月に１回以上の機会が確保されている。
【た行】
トラッキングエラー
ファンドのリターン（投資収益率）が、ベンチマークのリターンからどの程度離れているかを示す指 標。ベンチマークと連動する投資成果を目指す パッシブ運用では、トラッキングエラーをできるだけ小さくすることを目指す。
【は行】
パッシブ運用（＝インデックス運用）
日経平均株価やTOPIXといった指標の動きに連動する運用成果を目標とする運用戦略。⇔アクティブ運用
バリュー投資
企業の価値に比べて株価が安い「割安株」を見つけ、その企業価値が正当に評価され、株価が上昇することを期待する投資手法。⇔グロース投資
ファンダメンタルズ（基礎的条件）
経済活動の状況を示す基礎的な要因。例えば経済成長率、物価上昇率、失業率、財政収支の赤字(黒字)率、経常収支の赤字・黒字額等があげられる。
ベンチマーク
投資信託などの資産運用の目標基準、あるいはパフォーマンスの評価基準となる指標のこと。各資産ごとに代表となるものが設定され、運用成果の良し悪しを見る。
◇セーフティネットとは
確定拠出年金におけるセーフティネットとは、加入者一人ひとりに一定の自己責任を求めつつも、金融の仕組みへの信頼を損なわないように保護する仕組み、つまり、金融機関等が破綻した場合に備え、加入者のみなさまの資産を保護する仕組みのことです。
確定拠出年金におけるセーフティネットには次のようなものがあります。
１．預金保険機構
預金者等の保護と信用秩序の維持を目的として、政府や日本銀行などが出資して昭和４６年７月設立。日本国内に本店のある預金取扱金融機関に対し預金保険制度への加入が義務付けられています。
金融機関が破綻した場合に、預金者一人あたり、一金融機関ごとに元本１,０００万円までとその利息等の合計額が保護されます。詳細については、保険機構のホームページをご覧ください。
（お問い合わせ先）預金保険機構 TEL 00-0000-0000 URL xxxx://xxx.xxx.xx.xx/
２．生命保険契約者保護機構
生命保険会社が破綻したときの契約者保護を図り、保険業の信頼性を維持することを目的として平成１０年１２月設立。日本国内で営業を行なう生命保険会社は「生命保険契約者保護機構」に強制加入しています。
なお、保護機構の会員である保険会社が破綻した場合、保護機構により保険契約者保護の措置が図られますが、この場合、契約を有効に継続させるために、破綻保険会社の財務状況等に応じて契約条件の変更等の措置が取られる可能性があります。 詳細については、保護機構のホームページをご覧ください。
（関連用語：責任準備金とは）
生命保険会社が将来の保険金・年金・給付金等の支払に備え、保険料や運用収益などを財源として積み立てている準備金のことで、保険業法により積み立てが義務づけられています。保険料は預貯金と異なり、一部は保険金等の支払や保険契約の維持管理費用等に充当され、その残額が責任準備金として積み立てられ、運用されるので、一般的には責任準備金の金額は払い込まれた保険料の合計額よりも少なくなります。
（お問い合わせ先）生命保険契約者保護機構 TEL 00-0000-0000 URL xxxx://xxx.xxxxxxxxx.xx/
３．損害保険契約者保護機構
損害保険会社が破綻したときの契約者保護を図り、保険業の信頼性を維持することを目的として平成１０年１２月設立。日本国内で営業を行う損害保険会社は「損害保険契約者保護機構」に強制加入しています。
なお、保護機構の会員である保険会社が破綻した場合、保護機構により保険契約者保護の措置が図られますが、この場合、契約を有効に継続させるために、破綻保険会社の財務状況等に応じて契約条件の変更等の措置が取られる可能性があります。 詳細については、保護機構のホームページをご覧ください。
（お問い合わせ先）損害保険契約者保護機構 TEL 00-0000-0000 URL xxxx://xxx.xxxxxxxxx.xx.xx/
＜注意＞
投資信託商品等は、預金契約・保険契約とは異なり、預金保険・保険契約者保護機構の対象ではありません。 ただし、加入者のみなさまが投資した財産は、受託会社である信託銀行において、信託銀行自身の財産とは分別して管理・保全されています。よって、万が一、投信会社または信託銀行が破綻した場合でも、信託財産（加入者のみなさまの財産）は保全されることとなります。
当資料の一部あるいは全部について無断で複写、複製することを禁じます。
１．当資料は、明治xxxx保険相互会社（運営管理機関)で編集・作成したものです。
２．当資料は、確定拠出年金法第２４条および関係政省令に規定されている「運用の方法に係る情報の提供」に基づき、
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３．落丁、乱丁はお取替えします。