※商品分類および属性区分の定義につきましては、一般社団法人投資信託協会のホームページ〔http://www.toushin.or.jp〕をご参照ください。
投資信託説明書（交付目論見書）使用開始日：平成29年5月10日
パインブリッジ•
コモディティファンド
＜１年決算型＞
追加型投信／海外／その他資産（商品）
愛称：
ネイチャーメイド
■本書は、金融商品取引法(昭和23年法律第25号)第13条の規定に基づく目論見書(交付目論見書)です。
■投資信託説明書(請求目論見書)は、委託会社のホームページで閲覧、ダウンロードできる他、販売会社にご請求いただければ、当該販売会社を通じて交付いたします。なお、販売会社に請求目論見書をご請求された場合には、その旨をご自身で記録しておくようにしてください。
ご購入に際しては、本書の内容を十分にお読みください。
単位型・追加型 | 投資対象地域 | 投資対象資産 （収益の源泉） |
追加型投信 | 海外 | その他資産 （商品） |
投資対象資産 | 決算頻度 | 投資対象地域 | 投資形態 | 為替ヘッジ |
その他資産 （投資信託証券 債券 その他債券）） | 年1回 | グローバル （日本を含む） | ファミリーファンド | なし |
商品分類
属性区分
（
※属性区分に記載している「為替ヘッジ」は、対円での為替リスクに対するヘッジの有無を記載しております。
※商品分類および属性区分の定義につきましては、一般社団法人投資信託協会のホームページ〔xxxx://xxx.xxxxxxx.xx.xx〕をご参照ください。
●この目論見書により行う「パインブリッジ・コモディティファンド＜1年決算型＞」の受益権の募集については、委託会社は、金融商品取引法第5条の規定により有価証券届出書を平成29年5月 9日に関東財務局長に提出しており、平成29年 5月10日にその届出の効力が生じております。
●信託約款の全文は請求目論見書に添付しております。
●当ファンドは、商品内容の重大な変更を行う場合には、投資信託及び投資法人に関する法律に基づき、事前に受益者の意向を確認します。
●当ファンドの信託財産は、信託法に基づき受託会社において分別管理されています。
委託会社 パインブリッジ･インベストメンツ株式会社
（ファンドの運用の指図を行います。）
● x x 商 品 取 引 業 者：関東財務局長(金商)第307号
● 設 立 年 月 日：昭和61年 1月17日
● 資 本 金： 500百万円
● 運用する投資信託財産の
合 計 純 資 産 総 ： 606,073百万円 （平成29年2月末現在）
額
照会先 [ 電 話 番 号 ] 03-5208-5858(営業日の9:00～17:00) [ホームページ] xxxx://xxx.xxxxxxxxxx.xx.xx/
受託会社 三菱ＵＦＪ信託銀行株式会社
（ファンドの財産の保管及び管理を行います。）
1.
ファンドの目的・特色
ファンドの目的
主としてパインブリッジ・コモディティマザーファンド（以下「マザーファンド」といいます。）受益証券を通じて、Bloomberg Commodity IndexSM（以下「ブルームバーグ商品指数」といいます。）の騰落率に償還価額等が連動する米国ドル建ての利付債券（以下「商品指数連動債」といいます。）に投資することにより、ブルームバーグ商品指数が表す世界の商品市況に中長期的な動きが概ね反映される投資成果を目指した運用を行います。
ファンドの特色
1
マザーファンドを通じて米国ドル建ての商品指数連動債に投資を行い、ブルームバーグ商品指数と連動する投資成果を目標として運用を行います。
当ファンドはファミリーファンド方式で運用を行います。
＜ファミリーファンド方式とは＞
受益者からの資金をまとめてベビーファンドとし、その資金を主としてマザーファンドに投資することにより、実質的な運用をマザーファンドで行う、複数のファンドを合同運用する仕組みをいいます。
発行体
米国ドル建て商品指数連動債
ブルームバーグ商品指数
発行
ベビーファンド
パインブリッジ・コモディティファンド
＜1年決算型＞
マザーファンド
パインブリッジ・
コモディティマザーファンド
概ね連動
投資 投資
損益 損益
※マザーファンドは、他のベビーファンドが共有することがあります。
商品指数連動債とは
ブルームバーグ商品指数の期間中の動きに償還価額等が概ね連動するように設計された債券です。当ファンドにおいては、主として米国ドル建ての利付債券に投資を行います。
なお、商品指数連動債には発行体の信用リスクが存在しますので、発行体の信用リスクが大きく変動した場合には、当該商品指数連動債の償還価額等はその影響を受けることがあります。
2
投資を行う商品指数連動債は、原則としてＡ格相当以上の格付けを有する信用度の高いものとします。
3
実質組入れの外貨建て資産については原則として為替ヘッジを行いません。
4
毎年2月10日（休業日の場合は翌営業日）に決算を行い、収益分配方針に基づいて分配を行います。なお、将来の分配金が保証されているものではなく、分配対象額が少額の場合等、分配を行わないこともあります。
ブルームバーグ商品指数（Bloomberg Commodity IndexSM）および「ブルームバーグ（Bloomberg®）」は、ブルームバーグ・ファイナンス・エル・ピー（Bloomberg Finance L.P.）およびその関係会社（以下「ブルームバーグ」と総称します。）のサービスマークであり、パインブリッジ・インベストメンツ株式会社による一定の目的での利用のためにライセンスされています。ブルームバーグ商品指数（Bloomberg Commodity IndexSM）は、ブルームバーグとUBSセキュリティーズ・エル・エル・シー（UBS Securities LLC）の間の契約に従ってブルームバーグが算出し、配信し、販売するものです。ブルームバーグ、ならびにUBSセキュリティーズ・エル・エル・シーおよびその関係会社（以下「UBS」と総称します。）のいずれも、パインブリッジ・インベストメンツ株式会社の関係会社ではなく、ブルームバーグおよびUBSは、当ファンドを承認し、是認し、レビューしまたは推奨するものではありません。ブルームバーグおよびUBSのいずれも、ブルームバーグ商品指数（Bloomberg Commodity IndexSM）に関連するいかなるデータまたは情報の適時性、正確性または完全性も保証するものではありません。
主な投資制限
株式への直接投資は行いません。
外貨建て資産への実質投資割合には、制限を設けません。
資金動向や市況動向によっては、前記のような運用ができない場合があります。
＜当ファンドの運用担当者に係る事項＞
パインブリッジ・インベストメンツ株式会社 プロダクト・マネジメント部運用担当者：3名、平均運用経験年数：15年（平成29年2月末現在）
ブルームバーグ商品指数について
◆ブルームバーグ商品指数は、商品市場全体の動きを示す代表的な指数です。
ブルームバーグ商品指数 基本構成比
エネルギー | 30.6% | 穀物 | 23.5% | |
天然ガス | 8.0% | トウモロコシ | 7.4% | |
ブレント原油 | 7.8% | 大豆 | 5.8% | |
WTI原油 | 7.2% | 小麦 | 3.3% | |
ヒーティングオイル | 3.8% | 大豆粕 | 2.9% | |
ガソリン | 3.8% | 大豆油 | 2.8% | |
非鉄 | 17.4% | KCBT小麦 | 1.2% | |
銅 | 7.6% | 畜産物 | 6.1% | |
アルミニウム | 4.6% | 生牛 | 4.0% | |
亜鉛 | 2.7% | 豚赤身肉 | 2.1% | |
ニッケル | 2.5% | 農作物 | 7.2% | |
貴金属 | 15.3% | 砂糖 | 3.4% | |
金 | 11.2% | コーヒー | 2.4% | |
銀 | 4.1% | 綿 | 1.4% | |
2017年
農作物 7.2%
畜産物 6.1%
エネルギー 30.6%
穀物 23.5%
非鉄
貴金属 17.4%
15.3%
〈ブルームバーグ商品指数の概要〉
• 1991年1月より算出されています。
• 現在22品目の商品先物から構成されています。
• 基本構成比は、各商品の経済的な重要性と市場の流動性を基に決定されます。
• リスクの分散化を図るため、基本構成比は、個別セクターや個別商品へ過度に集中しないように構成されています。
• 基本構成比は、年1回（毎年1月）見直されます。
※上記はブルームバーグ商品指数の2017年の基本構成比になります。なお、同指数は毎年1月に該当年の基本構成比でリバランスし、その後、時価の変動により構成比は変化します。
※基本構成比率は、小数点第2位を四捨五入しているため合計と合わない場合があります。
ブルームバーグ商品指数の推移
ブルームバーグ商品指数（米国ドルベース）ブルームバーグ商品指数（円換算ベース）
160
140
120
100
80
60
40
20
2007年
2008年 2009年 2010年 2011年 2012年 2013年 2014年 2015年
2016年
2017年
※ブルームバーグ商品指数（円換算）はブルームバーグ商品指数を基にパインブリッジ・インベストメンツが独自に算出した指数です。 2007年2月を100として指数化(2007年2月～ 2017年2月、月次ベース) 出所：xxxxxxx
※上記のxxxは指数の動きであり、当ファンドの実績ではありません。指数に直接投資することはできず、取引コストや流動性などのxxxxは考慮されていませんので実際の取引結果とは異なります。上記は過去の市場の推移であり、将来の結果をお約束するものではありません。
コモディティ投資の特徴① 世界経済の成長とxxxxxxの需要
◆コモディティには、原油やガソリンなどのエネルギー、金、銅、アルミニウムなどの鉱物、また小麦、トウモロコシ、コーヒーなど身の回りにかかせない食品などが含まれます。
BRICs（ブラジル、ロシア、インド、中国）など新成長国の経済発展
今後の世界の人口増加
●中間所得層の拡大 エネルギー需要 → ガソリン、原油
●高付加価値商品 自動車、家電 → 銅、亜鉛
●食料需要 パン食化、肉食化 → 小麦、生牛
●インフラ整備 建設資材 → 銅、アルミニウム
地球温暖化
●代替エネルギー バイオ燃料 → 砂糖、トウモロコシ
※上記は代表的な事例を示したものであり、すべての事例にあてはまるとは限りません。
◆今後の世界の人口増加により、食料やエネルギーの需要増加が予想されます。
世界の人口推計
アフリカ南米
アジア オセアニア
欧州北米
（億人） 100
80
60
40
20
0
2000年
2010年
2020年
2030年
2040年
2050年
※国際連合のWorld Population Prospects：The 2015 Revisionのデータを基に作成。
コモディティ投資の特徴② インフレとの高い相関性
◆コモディティ市場はインフレとの高い相関性を示してきました。将来のインフレリスクへの備えの一つとして、コモディティ投資があげられます。
コモディティとインフレの相関性
（商品指数、前年比） （米国の消費者物価指数、前年比）
50%
40%
30%
20%
10%
0%
-10%
-20%
-30%
-40%
-50%
-60%
7%
ブルームバーグ商品指数（米国ドルベース（）左軸）
米国の消費者物価指数（右軸）
6%
5%
4%
3%
2%
1%
0%
-1%
-2%
-3%
-4%
1997年 2002年 2007年 2012年 2017年
※米国の消費者物価指数はコアCPI、ブルームバーグ商品指数を基に作成。（1997年2月から2017年2月、月次ベース） 出所：ブルームバーグ
4
※上記は指数の動きであり、当ファンドの実績ではありません。指数に直接投資することはできず、取引コストや流動性などのxxxxは考慮されていませんので実際の取引結果とは異なります。上記は過去の市場の推移であり、将来の結果をお約束するものではありません。
4
2.
投資リスク
基準価額の変動要因
当ファンドは、値動きのある有価証券等（外貨建て資産には為替変動リスクもあります。）を主要投資対象としますので、基準価額は変動します。したがって、当ファンドは預貯金とは異なり、元本が保証 されているものではなく、基準価額の下落により、損失を被り、投資元本を割り込むことがあります。これらの運用による損益はすべて受益者の皆様に帰属します。
当ファンドが有する主なリスク要因は以下の通りです。
商品指数連動債はブルームバーグ商品指数の騰落率に償還価額等が
価 格 変 動 リ ス ク
概ね連動するため、当該指数の変動の影響を受けます。当該指数の下落は、基準価額の下落要因となります。
商 品 市 況 リ ス ク
ブルームバーグ商品指数は様々な商品先物の価格変動を表しており、各商品の需給関係や、為替、金利の変化等様々な要因で変動します。
為 替 変 動 リ ス ク
外国為替相場は、金利変動、政治･経済情勢、需給等により変動します。一般に、円高は基準価額の下落要因となります。
信 用 リ ス ク
発行体や取引先の倒産や財務状況の悪化、債務不履行等の影響を受け、有価証券の価格は大きく下落します。
金 利 変 動 リ ス ク
債券の価格は金利変動の影響を受けます。一般に、金利が上昇した場合には債券の価格は下落します。
流 動 性 リ ス ク
組入有価証券を売買する場合に、需給状況等により希望する時期および価格で売買できないことがあります。
※基準価額の変動要因は上記に限定されるものではありません。
その他の留意点
当ファンドのお取引に関しては、金融商品取引法第 37 条の 6 の規定 ( いわゆるクーリング ･ オフ ) の適用はありません。
ファミリーファンド方式で運用されるため、マザーファンドを共有する他のベビーファンドに追加設定・解約等に伴う資金変動があり、その結果、マザーファンドにおいて売買等が生じた場合等には、当ファンドの基準価額に影響を及ぼす場合があります。
ファンドの基準価額の騰落率とブルームバーグ商品指数を円換算したものの騰落率は必ずしも一致しません。これは、主として、ファンドの流動性を確保するためにファンドの一部を短期金融資産に投資すること、資金の流出入から実際に商品指数連動債を売買するためのタイミングのずれ、商品指数連動債の売買・評価価格と指数のずれ、ならびに売買コストや運用管理費用等を負担すること等によります。
収益分配は、計算期間中に発生した運用収益（経費控除後の配当等収益および評価益を含む売買益）を超えて行う場合があります。したがって、収益分配金の水準は必ずしも計算期間におけるファンドの収益率を示唆するものではありません。また、投資者の個別元本の状況によっては、収益分配金の一部または全部が、実質的に元本の一部払戻しに相当する場合があります。なお、収益分配金はファンドの純資産から支払われますので、分配金の支払いは純資産総額の減少につながり、基準価額の下落要因となります。計算期間中の運用収益を超えて分配を行った場合、当期決算日の基準価額は前期決算日と比べて下落することになります。
リスクの管理体制
運用業務部において運用実績の分析・評価を行い、運用評価委員会に上程します。
法務コンプライアンス部において運用業務の考査および諸法令等の遵守状況に関する監理を行い、必要に応じて指導、勧告を行うとともに、内部統制委員会に報告します。
運用評価委員会および内部統制委員会において、パフォーマンス評価と法令等の遵守状況の審査が行われます。
参考情報
＜年間騰落率及び分配金再投資基準価額の推移＞ ＜代表的な資産クラスとの騰落率の比較＞
（円）
ファンドの年間騰落率（右目盛）分配金再投資基準価額（左目盛）
20,000
15,000
10,000
5,000
0
2012/3 2013/3 2014/3 2015/3 2016/3
100%
80%
60%
40%
20%
0%
－20%
－40%
－60%
－80%
－100%
65.0% 65.7%
47.4%
43.7%
27.7%
16.3% 18.6%
7.2%
9.3%
－5.6%
34.9%
3.1% 9.0%
5.3%
－0.2%
－29.7%
－22.0% －17.5%
－27.4%
－12.3% －17.4%
平均値最大値最小値
当ファンド 日本株 先進国株 新興国株 日本国債 先進国債 新興国債
※代表的な資産クラスとの騰落率の比較は、平成24年3月～平成29年2月の５年間の各月末における１年騰落率の平均・最大・最小を、当ファンド及び他の代表的な資産クラスについて表示したもので、当ファンドと代表的な資産クラスを定量的に比較できるように作成しています。なお、すべての資産クラスが当ファンドの投資対象とは限りません。
※騰落率は税引前の収益分配金を再投資したものとみなして計算しており、実際の基準価額に基づいて計算した騰落率とは異なる場合があります。
●各資産クラスの指数
日 本 株：東証株価指数（TOPIX）配当込み
先進国株：MSCIコクサイ・インデックス（配当込み・円ベース）
新興国株：MSCIエマージング・マーケット・インデックス（配当込み・円ベース）日本国債：NOMURA-BPI国債
先進国債：シティ世界国債インデックス（除く日本、ヘッジなし・円ベース）
新興国債：JPモルガンGBI-EMグローバル・ダイバーシファイド（ヘッジなし・円ベース）
※海外の指数は、為替ヘッジなしによる投資を想定して、円換算しています。
東証株価指数（TOPIX）配当込みは、株式会社東京証券取引所の知的財産であり、指数の算出、指数値の公表、利用など同指数に関するすべての権利は、株式会社東京証券取引所が有しています。
MSCIコクサイ・インデックス（配当込み・円ベース）およびMSCIエマージング・マーケット・インデックス（配当込み・円ベース）は、MSCI Inc.が開発した指数で、同指数に関する著作権、知的財産権その他一切の権利は、MSCI Inc.に帰属します。
NOMURA-BPI国債は、xx證券株式会社が作成している指数で、同指数に関する知的財産権その他一切の権利は、xx證券株式会社に帰属しています。また、xx證券株式会社は、同指数の正確性、完全性、信頼性、有用性を保証するものではなく、ファンドの運用成果等に関して一切責任を負うものではありません。
シティ世界国債インデックス（除く日本、ヘッジなし・円ベース）は、Citigroup Index LLCにより開発、算出および公表されている債券指数であり、同指数に関する著作権、商標権、知的財産権その他一切の権利は、Citigroup Index LLCに帰属します。
JPモルガンGBI-EMグローバル・ダイバーシファイド（ヘッジなし・円ベース）は、X.X. Morgan Securities LLCが算出・公表する指数で、同指数に関する著作権、知的財産権その他一切の権利は、X.X. Morgan Securities LLCに帰属します。
3.
運用実績
基準価額・純資産の推移
（過去10年間／ 2007年2月末～ 2017年2月末）
（円） （百万円）
（2017年2月末現在）
純資産総額（右目盛）
分配金込み基準価額（左目盛）基準価額（左目盛）
16,000
14,000
12,000
10,000
8,000
6,000
4,000
2,000
2007/2 2008/2
2009/2
2010/2
4,000
基準価額 |
3,958 円 |
純資産総額 |
521 百万円 |
3,000
2,000
1,000
0
2011/2 2012/2 2013/2 2014/2 2015/2 2016/2 2017/2
※上記の分配金込み基準価額は、過去に支払った分配金を非課税で再投資したものとして計算しています。
分配の推移
（1 万口あたり、課税前）
2017年 2 月 | 50円 | 2015年 2 月 | 50円 | 2013年 2 月 | 50円 | |
2016年 2 月 | 50円 | 2014年 2 月 | 50円 | 設定来累計 | 550円 |
主要な資産の状況
パインブリッジ・コモディティマザーファンドの主要な資産の状況
（2017年2月末現在）
パインブリッジ・コモディティマザーファンド | 99.28％ |
キャッシュ等 | 0.72％ |
国名 | 銘 柄 名 | クーポン（%） | 償還日 | 投資比率（％） |
イギリス | XXXXXXXX | 0.00 | 0000/ 0 /00 | 00.00 |
xxxx | UBS | 0.30 | 2017/ 7 /12 | 45.79 |
※投資比率はマザーファンドの純資産総額に対する比率です。
年間収益率の推移
%） 50
21.2%
25
0
-25
-50
-75
2008年 2009年 2010年 2011年
△18.8%
2012年
2013年
（過去10年間／暦年ベース）
21.2% | ||
10.8% 9.9% 4.9％ | ||
△54.1% | △0.2% △6.3% △4.4％ △18.8% | |
△25.9% | ||
2014年 2015年 2016年 2017年
※ファンドの収益率は分配金込み基準価額を基に算出しています。また、2017年は年初から2月末までの騰落率を表示しています。なお、当ファンドにはベンチマークはありません。
上記は過去の実績であり、将来の投資成果等をお約束するものではありません。 最新の運用状況は、委託会社または販売会社のホームページ等でご確認いただけます。
4.
手続・手数料等
お申込みメモ
購 入 単 位 販売会社が定める単位
購 入 価 額 購入申込受付日の翌営業日の基準価額
購 入 代 金 販売会社が定める期日までにお支払いください。
換 金 単 位 販売会社が定める単位
した額
換 金 価 額 換金申込受付日の翌営業日の基準価額から当該基準価額の 0.3％の信託財産留保額を控除
換 金 代 金 原則として、換金申込受付日から起算して 6 営業日目からお支払いします。
申込受付中止日
ロンドンの銀行休業日、ニューヨークの銀行休業日、もしくはブルームバーグ商品指数の算出・公表されない場合
申 込 締 切 時間 原則として午後 3 時まで
購入の申込期間
平成 29 年 5 月10 日(水) から平成 30 年 5 月 9 日(水) まで
※申込期間は、上記期間満了前に有価証券届出書を提出することによって更新されます。
換 金 制 限 ありません。
運用の基本方針等の観点から受益者にとって不利益と判断する場合には、委託会社の判断で
購 入・換 金申込受 付 の 中 止及 び 取 消 し
購入の申込を受付けない場合があります。
委託会社は、取引所等における取引の停止、外国為替取引の停止、決済機能の停止、その他やむを得ない事情があるときは、購入・換金の申込の受付を中止すること、及びすでに受付けた購入・換金を取消すことができます。
信 託 期 間 無期限（信託設定日：平成 18 年 4 月 4 日（火 ）
この投資信託契約を解約することが受益者のため有利であると認めるとき、またはやむを
繰 上 償 還
得ない事情が発生したとき、もしくは一部解約により受益権の総口数が 5 億口を下回ることとなった場合は、委託会社は受託会社と合意のうえ、この投資信託契約を解約し、信託を終了させることができます。
決 算 日 原則として、毎年 2 月10 日（休業日の場合は翌営業日）年 1 回、収益分配方針に基づいて分配を行います。
収 益 分 配
※当ファンドには、「分配金受取りコース」と「分配金再投資コース」があります。詳しくは、販売会社にお問い合わせください。
信託金の限度額 3,000 億円
公 告 日本経済新聞に掲載します。
運 用 報 告 書 年 1 回（2 月）及び償還時に交付運用報告書を作成し、知られたる受益者に対して交付します。課税上は株式投資信託として取扱われます。
課 税 関 係
公募株式投資信託は税法上、少額投資非課税制度および未xx者少額投資非課税制度の適用対象です。
配当控除・益金不算入制度の適用はありません。
ファンドの費用•税金
ファンドの費用
投資者が直接的に負担する費用
購入申込受付日の翌営業日の基準価額に3.24％（税抜3.0％）の率
購入時手数料は、商品
購 入 時 手 数 料
を乗じて得た額を上限として、販売会社が独自に定めるものとします。詳しくは、販売会社または委託会社にお問い合わせください。
説明、募集・販売の取扱事務等の対価
だきます。
信託財産留保額 換金申込受付日の翌営業日の基準価額に0.3％の率を乗じて得た額を、換金時にご負担いた
投資者が信託財産で間接的に負担する費用
運用管理費用の総額は、計算期間を通じて毎日、信託財産の純資産総額に年1.296％（税抜年 1.20％）の率を乗じて得た額とし、毎計算期間の最初の6ヵ月終了日および毎決算期末または信託終了のとき、信託財産中から支払います。
＜運用管理費用の内訳＞
運用財産の管理、委託会社からの指図の実行等の対価
交付運用報告書等各種資料の送付、口座内でのファンドの管理、購入後の情報提供等の対価
委託した資金の運用、交付運用報告書等の作成、ファンドの監査等の対価
運用管理費用（信託報酬）＝
運用期間中の基準価額×信託報酬率
（委託会社）
（販売会社）
（受託会社）
運用管理費用
0.540％
（税抜0.50％）
1.296％
（税抜1.20％）
運 用 x x 費 用
（信 託 報 酬 ）
0.702％
（税抜0.65％）
0.054％
（税抜0.05％）
その 他 の 費 用
• 手 数 料
※委託会社の受取る報酬には、ファンドの監査費用等が含まれます。
当ファンドにおける有価証券売買時の売買委託手数料、先物取引・オプション取引等に要する費用、資産を外国で保管する場合の保管費用等について、保有期間中に信託財産よりご負担いただきます。
※その他の費用・手数料は運用状況等により変動するため、事前に料率・上限額等を示すことができません。
売買委託手数料は、有価証券等の売買の際、売買仲介人に支払う手数料
保管費用は、海外における保管銀行等に支払う有価証券等の保管及び資金の送金・資産の移転に要する費用
税 金
・税金は下記の表に記載の時期に適用されます。
・下記の表は個人投資家の源泉徴収時の税率であり、課税方法等により異なる場合があります。
時 期
項 目
税 x
x 益 分 配 時 所得税及び地方税 〈配当所得として課税〉普通分配金に対して20.315％
換金時及び償還時 所得税及び地方税 〈譲渡所得として課税〉差益（譲渡益）に対して20.315％
・上記は平成29年2月末現在のものです。
・少額投資非課税制度「愛称：NISA（ニーサ）」および未xx者少額投資非課税制度「愛称：ジュニアNISA」をご利用の場合、毎年、一定額の範囲で新たに購入した公募株式投資信託などから生じる配当所得及び譲渡所得が一定期間非課税となります。他の口座で生じた配当所得や譲渡所得との損益通算はできません。販売会社で非課税口座を開設するなど、一定の条件に該当する方が対象となります。詳しくは、販売会社にお問い合わせください。
・法人の場合は上記とは異なります。
・税法が改正された場合等には、税率等が変更される場合があります。税金の取扱いの詳細については、税務専門家等にご確認されることをお勧めします。
Memo