MFSプルーデント・ファンド（米ドル売り円買い）
使用開始日 2021.3.16
投資信託説明書（交付目論見書）
MFSプルーデント・ファンド（米ドル売り円買い）
追加型投信／内外／資産複合
■本書は金融商品取引法（昭和23年法律第25号）第13条の規定に基づく目論見書です。
■ファンドに関する金融商品取引法第15条第３項に規定する目論見書（以下「請求目論見書」といいます。）は委託会社のホームページで閲覧、ダウンロードすることができます。また、本書には約款の主な内容が含まれていますが、約款の全文は請求目論見書に掲載されています。
■ファンドの販売会社、ファンドの基準価額等については、委託会社の照会先までお問い合わせください。
委託会社［ファンドの運用の指図を行う者］
MFSインベストメント・マネジメント株式会社
金融商品取引業者登録番号 関東財務局長（金商）第312号設立年月日 1998年5月12日
資本金 4億9,500万円
運用する投資信託財産の合計純資産総額 256,273百万円
（2020年12月末現在）
照 会 先
ＭＦＳインベストメント・マネジメント株式会社
電話番号
00-0000-0000
（営業日の午前9時～午後5時）
ホームページ アドレス
受託会社［ファンドの財産の保管および管理を行う者］
三井住友信託銀行株式会社
ご購入に際しては、本書の内容を十分にお読みください。
商品分類 | ||
単位型・追加型 | 投資対象地域 | 投資対象資産 （収益の源泉） |
追加型投信 | 内外 | 資産複合 |
属性区分 | ||||
投資対象資産 | 決算頻度 | 投資対象地域 | 投資形態 | 為替ヘッジ |
その他資産 （投資信託証券（資産複合 株式、債券（資産配分変更型 ） | 年1回 | グローバル （日本を含む） | ファンド・オブ・ファンズ | なし |
（
※属性区分に記載している「為替ヘッジ」は、対円での為替リスクに対するヘッジの有無を記載しております。
※実質的に米ドル売り円買いの取引を行いますが、保有する実質的な外貨建資産について対円での為替ヘッジを行うことを目的としていません。
※商品分類および属性区分の定義については、一般社団法人投資信託協会のホームページ（xxxxx://xxx.xxxxxxx.xx.xx/）をご覧ください。
この目論見書により行う「MFSプルーデント・ファンド（米ドル売り円買い）」の募集については、委託会社は、金融商品取引法第５条の規定により有価証券届出書を2021年3月15日に関東財務局長に提出しており、2021年3月 16日にその届出の効力が生じております。
ファンドの商品内容に関して重大な変更を行う場合には、投資信託及び投資法人に関する法律（昭和26年法律第198号）に基づき事前に受益者の意向を確認いたします。
xxxxの信託財産は、信託法（平成18年法律第108号）に基づき受託会社において分別管理されています。
投資信託説明書（請求目論見書）は、販売会社にご請求いただければ当該販売会社を通じて交付いたします。なお、販売会社にご請求された場合は、その旨をご自身で記録しておくようにしてください。
xxxxの目的
この投資信託は、信託財産の長期的な成長を目指して運用を行います。
ファンドの特色
１．主として、MFSメリディアン・ファンズ―プルーデント・キャピタル・ファンド（以下、主要投資対象ファンドという場合があります。）の円建ての外国投資証券（ZH1円シェア・クラス）への投資を通じて、日本を含む世界の株式および債券ならびに現金（同等物を含みます。）に投資し、信託財産の長期的な成長を目指して運用を行います。
２．原則として、主要投資対象ファンドへの投資比率を高位に維持します。
主要投資対象ファンドの運用の特色は以下の通りです。
<概要＞
日本を含む世界の株式および債券への投資を通じて、資産の長期的な成長を目指します。
各アセットクラスへの配分比率は、目安として、株式を50％～90％程度、社債等を10％～30％程度とします。また、ポートフォリオ全体の価格下落リスクを軽減するため、あるいは市場環境や魅力的な投資機会が乏しいと考える場合は、ポートフォリオの40％程度まで現金等を保有する場合があります。
ZH1円シェア・クラスは、実質的な通貨配分にかかわらず、原則として当該クラスの純資産額を米ドル換算した額とほぼ同額の米ドル売り円買いの為替取引を行います。
＜運用手法＞
• 長期投資の理念に基づき、株式・社債等・現金（同等物を含みます。）へと資産を配分します。
• 各アセットクラスへの配分比率は共同xxxxxxx・xxxxxの合意に基づき決定します。
• 株式の銘柄選択にあたっては、ボトムアップ・アプローチによるファンダメンタルズ分析に基づき、バリュエーションに留意しつつ、景気変動の影響を受けにくい堅固なビジネスモデルを持つ最も確信度の高い銘柄を厳選します。
• 債券における社債の銘柄選択にあたっては、バランスシートが健全でキャッシュフロー創出力があり、長期的に信用力の向上余地のあるハイイールド銘柄を中心に、バリュエーションに留意しつつ、選別します。
• 特定の地域、セクターや銘柄への集中を避けて分散投資します。
• プット・オプションを利用して市場下落リスクのヘッジを行う場合があります。
＜投資哲学＞
• Patience（忍耐）
短期的な市場動向に過剰反応せず、長期的視野に基づく。
• Objectivity（客観）
心理バイアスを克服し、データおよび事実に基づき分析・投資。
• Independence（独立）
流行や市場コンセンサスに左右されず、確信度に基づき選択を行う。
• Caution（警戒）
資産の保全には、勝つことよりも負けないことが重要。
• Simplicity（簡潔）
理解の及ばぬ事業への投資を回避。良識的な立場から投資意思を決定。
ポートフォリオ構築のプロセス
アイデア醸成
銘柄分析
ポートフォリオ構築
MFSメリディアン・ファンズ― プルーデント・キャピタル・ファンド
× 投機
○ 投資
リサーチ･アナリスト
× 予測
○ 分析
株価
リスクに着目
割安度
ポートフォリオ･マネジャー
改善余地
リスク･リターン
ベスト･アイデア
株式：20‒40銘柄程度社債：5‒50銘柄程度
クオンツ･アナリスト 適正価格 リスク内容
各資産への配分目安
0%
株式
基本保有部分
＋
50%
変動部分
0% 10%
30%
変動部分
90%
社債等
＋ 現金等
ポートフォリオ
基本保有部分
0%
変動部分
40%
社債等
現金等
株式
※各アセットクラスへの配分比率は目安であり、上記比率から乖離する場合があります。
※上記は主要投資対象ファンドの投資を行うマサチューセッツ・ファイナンシャル・サービセズ・カンパニー（以下、MFSという場合があります。）の運用プロセスです。
MFSは1924年に設立された米国で最も歴史のある資産運用会社のひとつです。
世界各地に在籍するグローバル・リサーチ・チームのボトムアップによる個別企業分析に基づいて、ポートフォリオマネジャーが投資銘柄を決定します。ポートフォリオのリスク特性等については、クオンツ・チームを中心にモニタリングしており、運用チーム情報を共有し、運用目標に適った運用が行われていることを確認しています。
※上記は、2020年12月末現在のものであり、今後、MFSの判断その他の理由により変更される場合があります。
資金動向、市況動向等によっては、上記のような運用ができない場合があります。
ファンドの仕組み
ファンドは、複数の投資信託証券等に投資するファンド・オブ・ファンズ形式で運用します。ファンドが投資する投資信託証券（投資対象ファンド）は以下となります。
■ 投資比率が高位に保たれる投資信託証券（主要投資対象ファンド）
主として日本を含む世界の株式および債券ならびに現金（同等物を含みます）へ投資する投資信託証券
「MFSメリディアン・ファンズ―プルーデント・キャピタル・ファンド（ZH1円シェア･クラス）」
■ 投資比率が低位に保たれる投資信託証券
主として短期金融資産等に投資する投資信託証券
「FOFs用短期金融資産ファンド（適格機関投資家専用）」
投 資
損 益
MFSメリディアン･ ファンズ―プルーデント･
キャピタル･ファンド
（ZH1円シェア･クラス）
投 資
損 益
投 資
損 益
FOFs用短期金融資産ファンド
（適格機関投資家専用）
投 資
損 益
国内の 短期金融資産
など
世界各国の 株式、債券、現金など
MFSプルーデント･ファンド
（米ドル売り円買い）
投資者（受益者）
ファンド・オブ・ファンズ 投資対象ファンド
申込金
収益分配金解 約 金
償 還 金
主な投資制限
◦ 投資信託証券への投資割合には制限を設けません。
◦ 外貨建資産への直接投資は行いません。
◦ デリバティブの直接利用は行いません。
◦ 株式への直接投資は行いません。
分配方針
原則、毎年6月15日（休業日の場合は翌営業日）に決算を行い、以下の収益分配方針に基づいて分配を行います。
① 分配対象額は、経費控除後の繰越分を含めたxx・配当等収益および売買益（評価益を含みます。）等の合計額とします。
② 分配金額については、上記①の範囲内で委託会社が基準価額水準・市況動向等を勘案して決定します。ただし、分配対象額が少額の場合や委託会社の判断によって分配を行わないことがあります。
③ 収益分配にあてず信託財産内に留保した利益については、運用の基本方針に基づいて元本と同一の運用を行います。
※将来の分配金の支払いおよびその金額について保証するものではありません。
基準価額の変動要因
・ファンドは、値動きのある有価証券等に投資しますので、基準価額は変動します。従って、投資者の皆さまの投資元本は保証されているものではなく、基準価額の下落により、損失を被り、投資元本を割り込むことがあります。
・投資信託は預貯金とは異なります。
・信託財産に生じた利益および損失は、全て投資者の皆さまに帰属します。
・ファンドは金融機関の預金または保険契約ではありませんので、預金保険、保険契約者保護機構の保護の対象ではありません。また、登録金融機関でご購入いただいた場合は、投資者保護基金による支払いの対象にはなりません。
価格変動リスク
◦ 株式の価格は発行者の業績、経営・財務状況の変化およびそれらに関する外部評価の変化や国内外の経済情勢等により変動します。また、債券の価格はxxxxや信用度等の変動を受けて変動します。xxxxはその影響を受け、組入株式や組入債券の価格の下落は基準価額の下落要因となります。
信用リスク
◦ 組入有価証券等の発行者や取引先等の経営・財務状況が悪化した場合またはそれが予想された場合もしくはこれらに関する外部評価の悪化があった場合等には、当該組入有価証券等の価格が下落することやその価値がなくなること、または利払い・償還金の支払いが滞ることがあります。
為替変動リスク
◦ ファンドが投資する「MFSメリディアン・ファンズ―プルーデント・キャピタル・ファンド（ZH1円シェア・クラス）」においては、実質的な通貨配分にかかわらず、原則として当該クラスの純資産額を米ドル換算した額とほぼ同額の米ドル売り円買いの為替取引を行います。したがって、保有する実質的な外貨建資産について対円での為替ヘッジを目的とした為替取引を行わないため、為替変動の影響を受けます。例えば、当該クラスが実質的に米ドル以外の通貨建資産を保有している場合には、当該通貨に対する円の為替変動の影響を受けます。また、実質的な外貨建資産にかかる通貨に対する円高と、米ドルに対する円安が同時に進行した場合等には、双方の為替変動の影響による二重の損失が発生する場合等があります。なお、円金利が米ドルの金利より低い場合、為替取引によるコスト
（金利差相当分の費用）がかかるため、基準価額の変動要因となります。
為替相場は、各国の経済状況、政治情勢等の様々な要因により変動します。投資先の通貨に対して円高となった場合には、基準価額の下落要因となります。
カントリーリスク
◦ 主要投資対象ファンドの投資対象国において、政治・経済情勢の変化、外国為替規制、資本規制、税制の変更等の事態が生じた場合、またはそれが予想される場合には、方針に沿った運用が困難になり、基準価額の下落要因となる可能性があります。
※ 基準価額の変動要因は上記に限定されるものではありません。
その他の留意点
◦ ファンドのお取引に関しては、金融商品取引法第37条の６の規定（いわゆるクーリング・オフ）の適用はありません。
◦ 一般的に、時価総額が小さい、取引量が少ない等流動性が低い市場、あるいは取引規制等の理由から流動性が低下している市場で有価証券等を売買する場合、市場の実勢と大きく乖離した水準で取引されることがあり、その結果、基準価額の下落の要因となる場合があります。
リスクの管理体制
委託会社のファンドの運用におけるリスク管理については、以下の通り独立した組織体制で行っています。
◦ リスクレビュー委員会
ファンドの実績・運用評価を含むレビューを定期的に行い、運用内容が投資目的に則しているか確認します。
◦ コンプライアンス部門
運用状況について、ファンドの基本方針および運用計画等に基づくモニタリングを行います。
◦ オペレーション部門
運用部門による発注の執行および決済、ファンドの信託財産の計理処理の適切な管理に努めています。
〔参考情報〕
ファンドの年間騰落率及び分配金再投資基準価額の推移
2016年1月末～2020年12月末
ファンドと他の代表的な資産クラスとの騰落率の比較
グラフは、ファンドと代表的な資産クラスを定量的に比較できるように作成したものです。
2016年1月末～2020年12月末
25,000
20,000
15,000
10,000
5,000
0
当ファンドの年間騰落率（右軸）
分配金再投資基準価額（左軸）（％）
100
80
60
40
20
0
-20
-40
-60
（％） 100
最大値（当ファンド） 最大値 最小値（当ファンド） 最小値 平均値
80
60
40
20
0
-20
-40
-60
2016年1月 2016年12月 2017年12月 2018年12月 2019年12月 2020年12月
当ファンド 日本株 先進国株 新興国株 日本国債 先進国債 新興国債
（％）
＊分配金再投資基準価額は、税引前の分配金を再投資したものとみなして計算したものです。設定日前日を10,000として指数化し、設定日の属する月末より表示しております。
＊年間騰落率は、2019年9月から2020年12月の各月末における1年間の騰落率を表示したものです。
当ファンド | 日本株 | 先進国株 | 新興国株 | 日本国債 | 先進国債 | 新興国債 | |
最大値 | 11.7 | 32.2 | 34.1 | 37.2 | 9.3 | 11.4 | 19.3 |
最小値 | 2.3 | △22.0 | △17.5 | △27.4 | △4.0 | △12.3 | △17.4 |
平均値 | 6.7 | 3.6 | 6.8 | 4.6 | 1.4 | 1.0 | 1.0 |
＊全ての資産クラスが当ファンドの投資対象とは限りません。
＊2016年1月から2020年12月の5年間（当ファンドは2019年9月から2020年12月）の各月末における1年間の騰落率の最大値・最小値・平均値を表示したものです。
＊決算日に対応した数値とは異なります。
＊当ファンドは分配金再投資基準価の騰落率です。
※分配金再投資基準価額は、税引前の分配金を再投資したものとみなして計算しており、実際の基準価額と異なる場合があります。
各資産クラスの指数
日 本 株 ・東証株価指数（TOPIX、配当込み）
先進国株 ・MSCI-KOKUSAIインデックス（配当込み、円ベース）
新興国株 ・MSCIエマージング・マーケット・インデックス（配当込み、円ベース）日本国債 ・NOMURA-BPI国債
先進国債 ・FTSE世界国債インデックス（除く日本、円ベース）
新興国債 ・JPモルガン・ガバメント・ボンド・インデックス―エマージング・マーケッツ・グローバル・ディバーシファイド（円ベース）
（注）海外の指数は、為替ヘッジなしによる投資を想定して、円換算しております。
○代表的な資産クラスとの騰落率の比較に用いた指数について
騰落率は、データソースが提供する各指数をもとに株式会社xx総合研究所が計算しており、その内容について、信憑性、正確性、完全性、最新性、網羅性、適時性を含む一切の保証を行いません。また、当該騰落率に関連して資産運用または投資判断をした結果生じた損害等、当該騰落率の利用に起因する損害及び一切の問題について、何らの責任も負いません。
東証株価指数（TOPIX、配当込み）
東証株価指数（TOPIX、配当込み）は、東京証券取引所第一部に上場している国内普通株式全銘柄を対象として算出した指数で、配当を考慮したものです。なお、 TOPIXに関する著作権、知的財産権その他一切の権利は東京証券取引所に帰属します。
MSCI-KOKUSAIインデックス（配当込み、円ベース）
MSCI-KOKUSAIインデックス（配当込み、円ベース）は、MSCI Inc.が開発した、日本を除く世界の先進国の株式を対象として算出した指数で、配当を考慮したものです。なお、MSCI Indexに関する著作権、知的財産権その他一切の権利は、MSCI Inc.に帰属します。
MSCIエマージング・マーケット・インデックス（配当込み、円ベース）
MSCIエマージング・マーケット・インデックス（配当込み、円ベース）は、MSCI Inc.が開発した、世界の新興国の株式を対象として算出した指数で、配当を考慮したものです。なお、MSCI Indexに関する著作権、知的財産権その他一切の権利は、MSCI Inc.に帰属します。
NOMURA-BPI国債
NOMURA-BPI国債は、xx證券株式会社が発表している日本の国債市場の動向を的確に表すために開発された投資収益指数です。なお、NOMURA-BPI国債に関する著作権、商標権、知的財産権その他一切の権利は、xx證券株式会社に帰属します。
FTSE世界国債インデックス（除く日本、円ベース）
FTSE世界国債インデックス（除く日本、円ベース）は、FTSE Fixed Income LLCにより運営され、日本を除く世界主要国の国債の総合収益率を各市場の時価総額で加重平均した指数です。なお、FTSE世界国債インデックスに関する著作xxの知的財産その他一切の権利は、FTSE Fixed Income LLCに帰属します。
JPモルガン・ガバメント・ボンド・インデックス―エマージング・マーケッツ・グローバル・ディバーシファイド（円ベース）
JPモルガン・ガバメント・ボンド・インデックス―エマージング・マーケッツ・グローバル・ディバーシファイド（円ベース）は、J.P.Morgan Securities LLCが算出、公表している、新興国が発行する現地通貨建て国債を対象にした指数です。なお、JPモルガン・ガバメント・ボンド・インデックス―エマージング・マーケッツ・グローバル・ディバーシファイドに関する著作権、知的財産権その他一切の権利は、J.P.Morgan Securities LLCに帰属します。
運用実績
2020年12月末現在
11,617円
基準価額
基準価額・純資産の推移 分配の推移
円）
分配金再投資基準価額（左軸）基準価額（左軸）
純資産総額（右軸）
12,000
11,500
11,000
10,500
10,000
9,500
9,000
2018/9 2018/12
2019年6月 | 0円 |
2020年6月 | 0円 |
－ | － |
－ | － |
－ | － |
設定来累計 | 0円 |
2019/3 2019/6 2019/9
1,862百万円
純資産総額
（百万円）
2,000
1,500
1,000
500
0
2019/12 2020/3 2020/6 2020/9 2020/12
（1万口当たり、税引前）
※基準価額は1万口当たり、運用管理費用（信託報酬）控除後の価額です。
※分配金再投資基準価額は、分配金（税引前）を再投資したものとして計算しております。
主要な資産の状況
■資産構成比率
資産 | 比率 |
MFSメリディアン･ファンズ―プルーデント･キャピタル･ファンド（ZH1円シェア･クラス） | 99.8％ |
FOFs用短期金融資産ファンド（適格機関投資家専用） | 0.0% |
現金等 | 0.2％ |
計 | 100.0% |
MFSメリディアン･ファンズ―プルーデント･キャピタル･ファンドの資産状況（2020年11月末現在）
■資産別構成比 ■組入上位銘柄（株式）※デリバティブ取引を除く
■通貨別構成比
■組入上位銘柄（社債）※デリバティブ取引を除く
※資産別構成比、組入上位銘柄の比率は、主要投資対象であるMFSメリディアン・ファンズ―プルーデント・キャピタル・ファンドにおける構成比率を実質エクスポージャーを用いて計測したものです。実質エクスポージャーは、直接的、またはデリバティブ取引を通じて間接的に保有する資産の価格変動により影響を受けるファンドの価値変動の推定に基づき計測されたものであり、市場時価とは異なる場 があります。
※デリバティブ取引の利用により、売り建て（比率がマイナス）のポジションが生じる場 があります。なお、売り建てのポジションは、買い建て（比率がプラス）のポジションと異なり、原資産の価格が上昇すると価値が毀損されます。
※通貨別構成比には、現金等が含まれます。また、シェアクラスを特定した為替予約取引は含まれません。
※米ドル売り円買い為替比率は、MFSメリディアン・ファンズ―プルーデント・キャピタル・ファンド（ZH1円シェア・クラス）の純資産総額に対する比率です。
※資産別構成比の「現金、国債、その他」には、為替予約等が含まれる場 があります。
※資産別構成比の「株式」には、上場投資信託（ETF）が含まれる場 があります。
※比率は、純資産総額に対する各資産評価額の比率です。
資産 | 比率 |
株式 | 43.7% |
社債 | 9.8% |
現金、国債、その他 | 46.5% |
計 | 100.0% |
銘柄名 | 比率 |
LEG Immobilien AG | 4.3% |
Alphabet Inc Class A | 2.8% |
Costco Wholesale Corp | 2.3% |
Vonovia SE | 2.1% |
Wolters Kluwer NV | 2.1% |
通貨 | 比率 |
アメリカドル | 66.6% |
ユーロ | 17.4% |
日本円 | 10.5% |
スイスフラン | 2.7% |
イギリスポンド | 1.4% |
その他 | 1.3% |
米ドル売り円買い為替比率 | 97.7% |
銘柄名 | 比率 |
Netflix Inc 144A 5.375% NOV 15 29 | 0.8% |
WMG Acquisition Corp 144A 3.875% JUL 15 30 | 0.7% |
HUB International Ltd 144A 7% MAY 01 26 | 0.7% |
IAA Inc 144A 5.5% JUN 15 27 | 0.6% |
Fair Isaac Corp 144A 4% JUN 15 28 | 0.6% |
年間収益率の推移（暦年ベース）
－5.2%
9.7％
11.7%
40%
20%
0%
－20%
2011年 2012年 2013年 2014年 2015年 2016年 2017年
•2018年は9月26日から12月末までの騰落率です。
•年間収益率は、分配金再投資基準価額をもとに計算したものです。
•ファンドには、ベンチマークはありません。
※運用実績は過去のものであり、将来の運用成果を約束するものではありません。
※最新の運用実績は委託会社のホームページでご確認することができます。
2018年
2019年
2020年
お申込みメモ
購入者制限 | 販売会社とSMA（セパレートリー・マネージド・アカウント）取引口座を開設されている方からの申込みに限ります。 |
購入単位 | 販売会社が定める単位とします。 ※詳しくは、販売会社にお問いわせください。 |
購入価額 | 購入申込受付日の翌営業日の基準価額（１万口当たり） |
購入代金 | 販売会社が定める期日までにお支払いください。 |
換金単位 | 販売会社が定める単位とします。 ※詳しくは、販売会社にお問いわせください。 |
換金価額 | 換金申込受付日の翌営業日の基準価額（１万口当たり） |
換金代金 | 原則として換金申込受付日から起算して7営業日目からお支払いします。 |
申込締切時間 | 原則として、販売会社の営業日の午後3時までに販売会社所定の事務手続きが完了したものを当日の受付分とします。 |
購入の申込期間 | 2021年3月16日から2021年9月15日まで （申込期間は、上記期間満了前に有価証券届出書を提出することによって更新されます。） |
購入・換金申込受付不可日 | 販売会社の営業日であっても、購入・換金の申込日が主要投資対象ファンドの非営業日と同日となる場および一部解約金の支払い等に支障を来すおそれがあるとして委託会社が定める日は、購入・換金の申込みの受付は行いません。詳しくは、販売会社にお問いわせください。 |
換金制限 | ファンドの資金管理を円滑に行うため、xxの換金には制限を設ける場 があります。 |
購入・換金申込受付の中止および取消 | 金融商品取引所等における取引停止、外国為替取引の停止、決済機能の停止その他やむを得ない事情が発生した場には、購入・換金のお申込みの受付を中止することおよびすでに受付けた購入・換金のお申込みを取消すことがあります。 |
信託期間 | 無期限（2018年9月26日設定） |
繰上償還 | 主要投資対象ファンドが存続しないこととなる場は、信託を終了します。また、次のいずれかの場には、委託会社は事前に受益者の意向を確認し、受託会社と 意の上、繰上償還することができます。 • 信託財産の純資産総額が10億円を下ることとなったとき。 • 繰上償還することが受益者のため有利であると認めるとき。 • やむを得ない事情が発生したとき。 |
決算日 | 年１ 決算 6月15日(休業日の場は翌営業日) |
収益分配 | 原則として年１ の決算時に収益分配方針に基づいて分配を行います。ただし、分配対象額が少額の場には、分配を行わないことがあります。（再投資可能） |
信託金の限度額 | 5,000億円 |
公告 | 日本経済新聞に掲載します。 |
運用報告書 | 毎決算時および償還時に交付運用報告書を作成し、知れている受益者に対し、販売会社を通じて交付します。 |
課税関係 | 課税上は、株式投資信託として取り扱われます。 • 配当控除の適用はありません。 • 益金不算入制度は適用されません。 |
ファンドの費用･税金
支払先 | 配分(税抜) | 主な役務 |
委託会社 | 年率0.80％ | 委託した資金の運用の対価 |
販売会社 | 年率0.01％ | 運用報告書など各種書類の送付、口座内でのファンドの管理、購入後の情報提供などの対価 |
受託会社 | 年率0.02％ | 運用財産の管理、委託会社からの指図の実行の対価 |
〈ファンドの費用〉
投資者が直接的に負担する費用 | ||
購入時手数料 | ありません。（有価証券届出書提出日現在） ※購入時手数料は販売会社が定めます。詳しくは、販売会社にお問いわせください。 ※購入時手数料は、商品および関連する投資環境の説明や情報提供など、ならびに購入に関する事務コストの対価です。 | |
信託財産留保額 | ありません。 | |
投資者が信託財産で間接的に負担する費用 | ||
運用管理費用 （信託報酬） | 当ファンド | ファンドの純資産総額に対して、年率0.913％ (税抜0.83％)を乗じて得た額とします。 信託報酬は、日々計上され、毎計算期間の最初の６ヵ月終了日および毎計算期末または信託終了のとき、信託財産から支払われます。 信託報酬＝運用期間中の基準価額×信託報酬率 〈信託報酬の配分〉 |
投資対象とする投資信託証券 | 投資対象とする外国投資信託 ありません。（委託会社の報酬中から支弁します。） 投資対象とする国内投資信託 年率0.143%（税抜0.13%） | |
実質的な負担 | 年率0.913％（税抜0.830％）程度 ※実質的な負担（税抜）は、ファンドの運用方針から見込まれる組入比率をもとに小数点以下第４位を四捨五入しています。 ※投資対象とする投資信託証券の組入比率の変更などにより変動します。 | |
その他の費用・手数料 | ◦有価証券売買時の売買委託手数料や資産を外国で保管する場 の費用、信託財産に関する租税、信託事務の処理に要する諸費用などがファンドから支払われます。 ◦監査費用※および法定書類の作成・印刷等費用がファンドから支払われます。ただし、ファンドの日々の純資産総額に対して年率0.055％（税抜0.05％）を乗じて得た金額の 計額（実際または予想される費用額の範囲内とします）を上限とします。委託会社は、信託財産の規模等を考慮して、当該料率を信託期間中に 理的な範囲内で変更することができます。 ◦投資対象とするMFSメリディアン・ファンズ―プルーデント・キャピタル・ファンドにおいて、計純資産額に対して年率0.15％を上限とするファンド管理費用がかかります。 ※監査費用は、監査法人などに支払うファンドの監査に係る費用です。 これらその他の費用・手数料は、運用状況等により変動するため、事前に料率、上限額等を示すことはできません。 | |
※受益者が負担する手数料などの 計額やその計算方法については、保有期間や運用の状況などに応じて異なるため、あらかじめ表示することができません。
〈税金〉
•税金は表に記載の時期に適用されます。
•以下の表は、個人投資者の源泉徴収時の税率であり、課税方法等により異なる場 があります。
時 期 | 項 目 | 税 金 |
分配時 | 所得税及び地方税 | 配当所得として課税 普通分配金に対して20.315% |
換金（解約）時及び償還時 | 所得税及び地方税 | 譲渡所得として課税 換金（解約）時及び償還時の差益（譲渡益）に対して20.315% |
※外国税額控除の適用となった場には、分配時の税金が上記と異なる場 があります。
※法人の場は上記とは異なります。
※上記は2020年12月末現在のものですので、税法が改正された場 等には、税率等が変更される場 があります。税金の取扱いの詳細については、税務専門家等にご確認されることをお勧めします。
追加的記載事項
投資対象とする投資信託証券の概要
※以下に記載されている各ファンドの内容等については、2020年12月末現在で委託会社が知りうる情報などを基に作成したものです。
ファンド名 | MFSメリディアン・ファンズ―プルーデント・キャピタル・ファンド（ZH1円シェア・クラス） | |
形態 | ルクセンブルグ籍/円建て/外国投資信託証券/会社型 | |
主要投資対象 | 日本を含む世界の株式および債券ならびに現金（同等物を含みます。） | |
投資方針 | ①株式の銘柄選択にあたっては、ボトムアップ・アプローチによるファンダメンタルズ分析に基づき、バリュエーションに留意しつつ、景気変動の影響を受けにくい堅固なビジネスモデルを持つ最も確信度の高い銘柄を厳選します。 ②債券は社債を中心に投資し、その銘柄選択にあたっては、バランスシートが健全でキャッシュフロー創出力があり、長期的に信用力の向上余地のあるハイイールド銘柄を中心に、バリュエーションに留意しつつ、選別します。 ③各アセットクラスへの配分比率は、目安として、株式を50％～90％程度、社債等を10％～ 30％程度とします。また、ポートフォリオ全体の価格下落リスクを軽減するため、あるいは市場環境や魅力的な投資機会が乏しいと考える場は、ポートフォリオの40％程度まで現金等を保有する場 があります。 ④実質的な通貨配分にかかわらず、原則として当該クラスの純資産総額を米ドル換算した額とほぼ同額程度の米ドル売り円買いの為替取引を行うことを基本とします。したがって保有する実質的な外貨建資産について対円で為替ヘッジを行うことを目的とはしていません。 | |
ファンドの関係法人 | 管理会社 | MFSインベストメント・マネジメント・カンパニー（ルクセンブルグ）エス・エー・アール・エル |
投資顧問会社 | マサチューセッツ・ファイナンシャル・サービセズ・カンパニー | |
保管会社 | ステート・ストリート・バンク・インターナショナル・ゲーエムベーハールクセンブルグ支店 | |
※日々の純流出入額が投資対象ファンドの純資産総額の一定割 を超える場、希薄化を 避するため、投資対象ファンドの基準価額の調整が行われることがあります。
ファンド名 | FOFs用短期金融資産ファンド（適格機関投資家専用） | |
形態 | 国内籍/追加型証券投資信託 | |
主要投資対象 | マザーファンド受益証券を主要投資対象とします。 | |
投資方針 | 主として、マザーファンド受益証券への投資を通じて、わが国の短期金融資産等（短期公社債および短期金融商品を含みます。）を中心に投資を行います。 | |
ファンドの関係法人 | 委託会社 | 三井住友トラスト・アセットマネジメント株式会社 |
受託銀行 | 三井住友信託銀行株式会社 | |
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