住戸部分 住戸番号 号室 間取り （ ）LDK・DK・K／ワンルーム／ 浴室 シャワー 洗面台 洗濯機置場 給湯設備 ｶﾞｽｺﾝﾛ・ 電気ｺﾝﾛ・ IH調理器 冷暖房設備 備え付け照明設備 オートロック 地デジ対応・ CATV対応 インターネット対応 メールボックス 宅配ボックス 鍵 有・無 有・無 有・無 有・無 有・無 有・無 有・無 有・無 有・無 有・無 有・無 有・無 有・無 有・無 有・無 有・無 （鍵No. ・ 本）
（1）賃貸借の目的物
-
建物の名称・所在地等
名称
所在地
建て方
共同建
xxx
xxx
その他
構造
木造
工事完了年
非木造（ ）
年
大規模修繕を（ ）年
実 施
階建
戸数
戸
住戸部分
住戸番号
号室
間取り
（ ）LDK・DK・K／ワンルーム／
面積
㎡ （それ以外に、バルコニー ㎡）
設備等
トイレ
専用（水洗・非水洗）・共用（水洗・非水洗）
浴室
シャワー
洗面台
洗濯機置場
給湯設備
ｶﾞｽｺﾝﾛ・ 電気ｺﾝﾛ・ IH調理器
冷暖房設備
備え付け照明設備
オートロック
地デジ対応・ CATV対応
インターネット対応
メールボックス
宅配ボックス
鍵
有・無
有・無
有・無
有・無
有・無
有・無
有・無
有・無
有・無
有・無
有・無
有・無
有・無
有・無
有・無
有・無
（鍵No. ・ 本）
使用可能電気容量
ガス
上水道
下水道
( )アンペア
有(都市ガス・プロパンガス)・無
水道本管より直結・受水槽・井戸水
有(公共下水道・浄化槽)・無
付属施設
駐車場
自転車置場
バイク置場
物置
専用庭
含む・含まない
含む・含まない
含む・含まない
含む・含まない
含む・含まない
含む・含まない
台分（位置番号： ）
台分（位置番号： ）
台分（位置番号： ）
（2）契約期間
-
始期
年 月 日から
年 月間
終期
年 月 日まで
（契約終了の通知をすべき期間 年 月 日から 年 月 日まで）
（3）賃料等
-
賃料・共益費
支払期限
支払方法
賃料
円
当月分・翌月分を
毎月 日まで
振込、口 座
振 替
又は持参
振込先金融機関名：
預金：普通・当座
口座番号：
口座名義人
振込手数料負担者：貸主・借主
共益費
円
当月分・翌月分を
毎月 日まで
持参先：
敷金
賃料 か月相当分
円
附属施設使用料
そ の 他
（4）貸主及び管理業者
-
貸主
(社名・代表者)
住所 〒
氏名 電話番号
管理業者
(社名・代表者)
住所 〒
氏名 電話番号
賃貸住宅管理業者登録番号 国土交通大臣（ ）第 号
✻貸主と建物の所有者が異なる場合は、次の欄も記載すること。
-
建物の所有者
住所 〒
氏名 電話番号
（5）借主及び同居人
-
借 主
同 居 人
氏名
（氏名）
（年齢） 歳
（氏名）
（年齢） 歳
（氏名）
（年齢） 歳
（氏名）
（年齢） 歳
合計 人
緊急時の連絡先
住 所 〒
氏 名 電話番号 借主との関係
（契約の締結）
第1条 貸主（以下「甲」という。）及び借主（以下「乙」という。）は、頭書(1)に記載する賃貸借の目的物（以下「本物件」という。）について、以下の条項により借地借家法（以下「法」という。）第38条に規定する定期建物賃貸借契約（以下「本契約」という。）を締結した。
（契約期間）
第2条 契約期間は、頭書(2)に記載するとおりとする。
2 本契約は、前項に規定する期間の満了により終了し、更新がない。ただし、甲及び乙は、協議の上、本契約の期間の満了の日の翌日を始期とする新たな賃貸借契約（以下「再契約」という。）をすることができる。
3 甲は、第1項に規定する期間の満了の1年前から6月前までの間（以下「通知期間」という。）に乙に対し、期間の満了により賃貸借が終了する旨を書面によって通知するものとする。
4 甲は、前項に規定する通知をしなければ、賃貸借の終了を乙に主張することができず、乙は、第1項に規定する期間の満了後においても、本物件を引き続き賃借することができる。ただし、甲が通知期間の経過後乙に対し期間の満了により賃貸借が終了する旨の通知をした場合においては、その通知の日から6月を経過した日に賃貸借は終了する。
（使用目的）
第3条 乙は、居住のみを目的として本物件を使用しなければならない。
（賃料）
第4条 乙は、頭書(3)の記載に従い、賃料を甲に支払わなければならない。
2 1か月に満たない期間の賃料は、1か月を30日として日割計算した額とする。
3 甲及び乙は、次の各号の一に該当する場合には、協議の上、賃料を改定することができる。
一 土地又は建物に対する租税その他の負担の増減により賃料が不相当となった場合
二 土地又は建物の価格の上昇又は低下その他の経済事情の変動により賃料が不相当となった場合
三 近傍同種の建物の賃料に比較して賃料が不相当となった場合
（共益費）
第5条 乙は、階段、廊下等の共用部分の維持管理に必要な光熱費、上下水道使用料、清掃費等（以下この条において「維持管理費」という。）に充てるため、共益費を甲に支払うものとする。
2 前項の共益費は、頭書(3)の記載に従い、支払わなければならない。
3 1か月に満たない期間の共益費は、1か月を30日として日割計算した額とする。
4 甲及び乙は、維持管理費の増減により共益費が不相当となったときは、協議の上、共益費を改定することができる。
（敷金）
第6x xは、本契約から生じる債務の担保として、頭書(3)に記載する敷金を甲に預け入れるものとする。
2 乙は、本物件を明け渡すまでの間、敷金をもって賃料、共益費その他の債務と相殺をすることができない。
3 甲は、本物件の明渡しがあったときは、遅滞なく、敷金の全額を無利息で乙に返還しなければならない。ただし、甲は、本物件の明渡し時に、賃料の滞納、第14条に規定する原状回復に要する費用の未払いその他の本契約から生じる乙の債務の不履行が存在する場合には、当該債務の額を敷金から差し引くことができる。
4 前項ただし書の場合には、甲は、敷金から差し引く債務の額の内訳を乙に明示しなければならない。
（反社会的勢力の排除）
第7条 甲及び乙は、それぞれ相手方に対し、次の各号の事項を確約する。
一 自らが、暴力団、暴力団関係企業、総会屋若しくはこれらに準ずる者又はその構成員（以下総称して「反社会的勢力」という。）ではないこと。
二 自らの役員（業務を執行する社員、取締役、執行役又はこれらに準ずる者をいう）が反社会的勢力ではないこと。
三 反社会的勢力に自己の名義を利用させ、この契約を締結するものでないこと。
四 自らまたは第三者を利用して、次の行為をしないこと。
ア 相手方に対する脅迫的な言動又は暴力を用いる行為
イ 偽計または威力を用いて相手方の業務を妨害し、または信用を毀損する行為
（禁止又は制限される行為）
第8条 乙は、甲の書面による承諾を得ることなく、本物件の全部又は一部につき、賃借権を譲渡し、又は転貸してはならない。
2 乙は、甲の書面による承諾を得ることなく、本物件の増築、改築、移転、改造若しくは模様替又は本物件の敷地内における工作物の設置を行ってはならない。
3 乙は、本物件の使用に当たり、別表第1に掲げる行為を行ってはならない。
4 乙は、本物件の使用に当たり、甲の書面による承諾を得ることなく、別表第2に掲げる行為を行ってはならない。
5 乙は、本物件の使用に当たり、別表第3に掲げる行為を行う場合には、甲に通知しなければならない。
（契約期間中の修繕）
第9条 甲は、乙が本物件を使用するために必要な修繕を行わなければならない。この場合において、乙の故意又は過失により必要となった修繕に要する費用は、乙が負担しなければならない。
2 前項の規定に基づき甲が修繕を行う場合は、甲は、あらかじめ、その旨を乙に通知しなければならない。この場合において、乙は、正当な理由がある場合を除き、当該修繕の実施を拒否することができない。
3 乙は、甲の承諾を得ることなく、別表第4に掲げる修繕を自らの負担において行うことができる。
（契約の解除）
第10条 甲は、乙が次に掲げる義務に違反した場合において、甲が相当の期間を定めて当該義務の履行を催告したにもかかわらず、その期間内に当該義務が履行されないときは、本契約を解除することができる。
一 第4条第1項に規定する賃料支払義務
二 第5条第2項に規定する共益費支払義務
三 前条第1項後段に規定する費用負担義務
2 甲は、乙が次に掲げる義務に違反した場合において、甲が相当の期間を定めて当該義務の履行を催告したにもかかわらず、その期間内に当該義務が履行されずに当該義務違反により本契約を継続することが困難であると認められるに至ったときは、本契約を解除することができる。
一 第3条に規定する本物件の使用目的遵守義務
二 第8条各項に規定する義務（ただし、同条第3項に規定する義務のうち、別表第1第六号から第八号に掲げる行為に係るものを除く）
三 その他本契約書に規定する乙の義務
3 甲又は乙の一方について、次のいずれかに該当した場合には、その相手方は、何らの催告も要せずして、本契約を解除することができる。
一 第7条各号の確約に反する事実が判明した場合
二 契約締結後に自ら又は役員が反社会的勢力に該当した場合
4 甲は、乙が別表第1第六号から第八号に掲げる行為を行った場合は、何らの催告も要せずして、本契約を解除することができる。
（乙からの解約）
第11条 乙は、甲に対して少なくとも1月前に解約の申入れを行うことにより、本契約を解約することができる。
2 前項の規定にかかわらず、乙は、解約申入れの日から1月分の賃料（本契約の解約後の賃料相当額を含む。）を甲に支払うことにより、解約申入れの日から起算して1月を経過する日までの間、随時に本契約を解約することができる。
（契約の消滅）
第12条 本契約は、天災、地変、火災、その他甲乙双方の責めに帰さない事由により、本物件が滅失した場合、当然に消滅する。
（明渡し）
第13条 乙は、本契約が終了する日（甲が第2条第3項に規定する通知をしなかった場合においては、同条第4項ただし書きに規定する通知をした日から6月を経過した日）までに（第10条の規定に基づき本契約が解除された場合にあっては、直ちに）、本物件を明け渡さなければならない。
2 乙は、前項の明渡しをするときには、明渡し日を事前に甲に通知しなければならない。
（明渡し時の原状回復）
第14条 乙は、通常の使用に伴い生じた本物件の損耗を除き、本物件を原状回復しなければならない。
2 甲及び乙は、本物件の明渡し時において、契約時に特約を定めた場合は当該特約を含め、別表第5の規定に基づき乙が行う原状回復の内容及び方法について協議するものとする。
（立入り）
第15条 甲は、本物件の防火、本物件の構造の保全その他の本物件の管理上特に必要があるときは、あらかじめ乙の承諾を得て、本物件内に立ち入ることができる。
2 乙は、正当な理由がある場合を除き、前項の規定に基づく甲の立入りを拒否することはできない。
3 本契約終了後において本物件を賃借しようとする者又は本物件を譲り受けようとする者が下見をするときは、甲及び下見をする者は、あらかじめ乙の承諾を得て、本物件内に立ち入ることができる。
4 甲は、火災による延焼を防止する必要がある場合その他の緊急の必要がある場合においては、あらかじめ乙の承諾を得ることなく、本物件内に立ち入ることができる。この場合において、甲は、乙の不在時に立ち入ったときは、立入り後その旨を乙に通知しなければならない。
（連帯保証人）
第16条 連帯保証人は、乙と連帯して、本契約から生じる乙の債務（甲が第2条第3項に規定する通知をしなかった場合においては、同条第1項に規定する期間内のものに限る。）を負担するものとする。
（再契約）
第17条 甲は、再契約の意向があるときは、第2条第3項に規定する通知の書面に、その旨を付記するものとする。
2 再契約をした場合は、第13条の既定は適用しない。ただし、本契約における原状回復の債務の履行については、再契約に係る賃貸借が終了する日までに行うこととし、敷金の返還については、明渡しがあったものとして第6条第3項に規定するところによる。
（協議）
第18条 甲及び乙は、本契約書に定めがない事項及び本契約書の条項の解釈について疑義が生じた場合は、民法その他の法令及び慣行に従い、誠意をもって協議し、解決するものとする。
（特約条項）
第19条 第18条までの規定以外に、本契約の特約については、下記のとおりとする。
甲： 印
乙： 印
別表第1（第8条第3項関係）
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一 銃砲、刀剣類又は爆発性、発火性を有する危険な物品等を製造又は保管すること。
二 大型の金庫その他の重量の大きな物品等を搬入し、又は備え付けること。
三 排水管を腐食させるおそれのある液体を流すこと。
四 大音量でテレビ、ステレオ等の操作、ピアノ等の演奏を行うこと。
五 猛獣、毒蛇等の明らかに近隣に迷惑をかける動物を飼育すること。
六 本物件を、反社会的勢力の事務所その他の活動の拠点に供すること。
七 本物件又は本物件の周辺において、著しく粗野若しくは乱暴な言動を行い、又は威勢を示すことにより、付近の住民又は通行人に不安を覚えさせること。
八 本物件に反社会的勢力を居住させ、又は反復継続して反社会的勢力を出入りさせること。
別表第2（第8条第4項関係）
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一 階段、廊下等の共用部分に物品を置くこと。
二 階段、廊下等の共用部分に看板、ポスター等の広告物を掲示すること。
三 鑑賞用の小鳥、魚等であって明らかに近隣に迷惑をかけるおそれのない動物以外の犬、猫等の動物（別表第1第五号に掲げる動物を除く。）を飼育すること。
別表第3（第8条第5項関係）
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一 頭書(5)に記載する同居人に新たな同居人を追加（出生を除く。）すること。
二 1か月以上継続して本物件を留守にすること。
別表第4（第9条第3項関係）
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畳表の取替え、裏返し
ヒューズの取替え
障子紙の張替え
給水栓の取替え
ふすま紙の張替え
排水栓の取替え
電球、蛍光灯、LED照明の取替え
その他費用が軽微な修繕
別表第5（第14条関係）
【原状回復の条件について】 本物件の原状回復条件は、下記Ⅱの「例外としての特約」による以外は、賃貸住宅の原状回復に関する費用負担の一般原則の考え方によります。すなわち、
ものとします。 その具体的内容は、国土交通省の「原状回復をめぐるトラブルとガイドライン（再改訂版）」において定められた別表1及び別表2のとおりですが、その概要は、下記Ⅰのとおりです。
Ⅰ 本物件の原状回復条件 （ただし、民法第90条及び消費者契約法第8条、第9条及び第10条に反しない内容に関して、下記Ⅱの「例外としての特約」の合意がある場合は、その内容によります。）
1 賃貸人・賃借人の修繕分担表
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2 賃借人の負担単位
設備等の経過年数と賃借人負担割合（耐用年数6年及び8年、定額法の場合） 賃借人負担割合（原状回復義務がある場合）
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3 原状回復工事施工目安単価 （物件に応じて、空欄に「対象箇所」、「単位」、「単価（円）」を記入して使用してください。）
※この単価は、あくまでも目安であり、入居時における賃借人・賃貸人双方で負担の概算額を認識するためのものです。 ※従って、退去時においては、資材の価格や在庫状況の変動、毀損の程度や原状回復施工方法等を考慮して、賃借人・賃貸人双方で協議した施工単価で原状回復工事を実施することとなります。
Ⅱ 例外としての特約 原状回復に関する費用の一般原則は上記のとおりですが、賃借人は、例外として、下記の費用については、賃借人の負担とすることに合意します（但し、民法第90条及び消費者契約法第8条、第9条及び第10条に反しない内容に限ります）。
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記名押印欄
下記貸主（甲）と借主（乙）は、本物件について上記のとおり賃貸借契約を締結したことを証するため、本契約書２通を作成し、記名押印の上、各自その1通を保有する。
令和 年 月 日
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定期賃貸住宅契約についての説明（借地借家法第38条第2項関係）
○年○月○日 定期賃貸住宅契約についての説明
貸 主（甲）住所 氏名 ○ ○ ○ ○ 印
代理人 住所 氏名 ○ ○ ○ ○ 印
下記住宅について定期建物賃貸借契約を締結するに当たり、借地借家法第38条第2項に基づき、次のとおり説明します。
下記住宅の賃貸借契約は、更新がなく、期間の満了により賃貸借は終了し ますので、期間の満了の日の翌日を始期とする新たな賃貸借契約（再契約） を締結する場合を除き、期間の満了の日までに、下記住宅を明け渡さなけれ ばなりません。
記
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上記住宅につきまして、借地借家法第38条第2項に基づく説明を受けました。 ○年○月○日 借 主（乙）住所 氏名 ○ ○ ○ ○ 印 |
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定期賃貸住宅契約終了についての通知
（借地借家法第38条第4項、定期賃貸住宅標準契約書第2条第3項関係）
○年○月○日
定期賃貸住宅契約終了についての通知
私が賃貸している下記住宅については、令和 年 月 日に期間の満了により賃貸借が終了します。 ［なお、本物件については、期間の満了の日の翌日を始期とする新たな賃貸借契約（再契約）を締結する意向があることを申し添えます。］
記
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(注) |
1 |
再契約の意向がある場合には、［］書きを記載してください。 |
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2 |
(1)及び(2)欄は、それぞれ頭書(1)及び(2)を参考に記載してください。 |
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