※1 「所有かつ使用」とは、自動車検査証（以下「車検証」といいます。）上で所有者または使用者欄に記載された個人名義の車両である場合を言います。また250CC以 下の自動二輪車及び原動機付自転車ではサービス対象者が主として使用している車両である場合をいいます。

カーライフホッとライン利用規定 (必ずお読みください)

本利用契約は、「カーライフホッとライン」が会員サービスを提供するにあたって利用対象者に遵守していただく規定（ロードアシスタンスサービス統一規定）を定めるものです。

ロードアシスタンスサービス統一規定（手配及び費用支払サービス） 1．サービス対象者

ポケットカード株式会社（以下「甲」といいます。）が指定する「カーライフホッとライン」および「ポケット・サポート・サービス」（以下「本サービス」といいます。）に申込みを行い、甲が認めた会員本人および会員と同居する親族ならびに甲が指定するビジネスカード会員の従業員（以下総称して「サービス対象者」という）を本サービス対象者といたします。

2．サービス対象車両

（１）サービス対象者が所有かつ使用（※1）する以下の車両を対象とします。

①自家用普通乗用車、自家用小型乗用車、自家用軽四輪乗用車。

②自家用普通貨物車（最大積載量2t以下）、自家用小型貨物車、自家用軽四輪貨物車。

③特殊用途自動車（上記①、②ベースのキャンピングカーのみ）。

④自家用自動二輪車、原動機付自転車。

※1 「所有かつ使用」とは、自動車検査証（以下「車検証」といいます。）上で所有者または使用者欄に記載された個人名義の車両である場合を言います。また250CC以下の自動二輪車及び原動機付自転車ではサービス対象者が主として使用している車両である場合をいいます。

レンタカー、法人名義、サービス対象者以外の個人名義の場合はサービス適用となりません。 但し、甲が指定するビジネスカード会員およびその従業員は、法人名義もサービス適用とします。

（２）（１）に該当していても、以下の車両は対象となりません。

①自動車修理業、自動車販売業等自動車を取り扱うことを業とする者が、業務として受託し、使用または管理中である車両。

②仮ナンバーの車両。

③ロードサービス提供不能である特殊な車両。

3．サービス利用条件

事故または故障（以下「トラブル」といいます。）により、サービス対象車両（以下「車両」といいます。）が自力走行不能（※1）となった場合にサービスを利用できます。

※1「自力走行不能」とは、事故で車両が動かない、現場で応急修理しても動かない、もしくは道路交通法上運転してはいけない状態（夜間にヘッドライトがつかない等）をいいます。積雪や凍結などによる道路状況の不具合で走行できない場合は、自力走行不能には該当しません。

4．サービス利用期間

甲による会員証が会員本人の手元に届いた日から、会員本人が会員資格を有している間、サービスを利用できます。すでに甲のクレジットカードをお持ちで、このサービスをオプションで購入された場合は、甲の事務処理基準日から会員本人が会員資格を有している間、サービスを利用できます。

5．サービスの有効期限

（１）本サービスの有効期間は、サービス開始日より1年間とします。ただし、上記期間内であっても、当該契約を解除、失効、その他の事由により存続しなくなった場合は、サービスを受けることはできません。

（２）本サービスをお申込みいただいた、ポケットカード株式会社発行カードの会員資格喪失と同時に本サービスも失効します。

6.サービス年会費

（１）カーライフホッとライン会員は、毎年所定の年会費を支払うものとします。ただし会員が年会費を支払われない 場合は、本サービスを受ける事が出来ません。なお、年会費は理由のいかんに拘わらず返還しないものとします。

（２）年会費のお支払いが請求月内に確認できない場合、本サービスは失効します。

7.サービス対象地域

本サービスを利用できる地域は日本国内とします。但し、一部離島等対象外の地域もあります。

8．サービス利用方法

サービス対象者がサービスの提供を受けるためには、次の内容を全て満たしていることが条件となります。

①サービス専用デスク（以下「デスク」といいます。）へ事前に連絡するとともに、車両登録番号・氏名・住所・電話番号等を通知すること。

②MS ADグランアシスタンス株式会社（以下「乙」といいます。）または乙の提携業者（以下「業者」といいま す。）から、運転免許証、車検証その他本人確認資料の提示を求められたときは、これを提示すること。ただし、乙または業者が確認資料の提示を求めたにも拘らず、それらの提示が無いときは、サービスを提供できない 場合があります。

③トラブル現場における作業で車体等に損害等を生じさせる可能性が予測されるときは、万一損傷等が生じても乙または業者等を免責することに同意し、その旨の念書に署名すること。

④警察に届出が必要な事故の場合は、サービス対象者が警察への届出を済ませ、かつ車両の移動等につき警察の許可を受けていること。

⑤サービス対象者は、トラブル現場において業者による現場作業に立会うこと。ただし、サービス対象者が負傷等により立会うことが出来ない場合は、サービス対象者から委任された者による立会いでも可とします。

⑥危険物運搬車両のトラブルの場合は、危険物取扱者免許の保持者が現場作業に立会うこと。

⑦サービス対象者は、乙または業者に対してサービスの提供に必要不可欠な協力を行うこと。

⑧道路交通法その他の法令、規則を遵守すること。

9．サービス提供を受けられないトラブル

自力走行不可となったトラブルの原因が次のいずれかに該当する場合は、サービスの提供を受けることができません。

①サービス対象者の故意。

②無免許運転、酒酔い運転、麻薬、シンナー等の影響により正常な運転ができないおそれがある状態での運転。

③会員本人が会員規約に基づき会員資格を喪失したとき、または脱会した場合。

④戦争、外国の武力行使、革命、政権奪取、内乱、武装反乱、その他これに類似の事変、暴動。

⑤地震もしくは噴火またはこれらによる津波。

⑥核燃料物質（使用済燃料を含みます。）の放射性、爆発性、その他有害な特性の作用。

⑦国または公共団体の公権力の行使（ただし、消防または避難に必要な処置の場合は除きます。）。

⑧航空機・船舶・鉄道・自動車等による輸送期間中。

⑨車両メーカーが発行するマニュアル等に表示されている仕様・取扱方法などと異なる方法、または限度を越えて使用したことによるトラブル。

⑩サービスの提供が第三者の所有物の破損、第三者の権利・利益の制限・侵害等を伴う可能性があるときに、当該第三者の承諾が得られない作業。

⑪一般車両が通行できない道路（通行禁止道路、季節的閉鎖道路、工事用道路、レース、ラリーを目的とする場所等）および自然保護、環境保全等の見地から主務大臣等が通行禁止を指定した地域、また出動車両の通行が極めて困難な地域（凍結道路、未除雪道路、未整地地域、海浜、河川敷等）および自然災害により危険が予知される場合や作業が困難な場合。

⑪その他、乙がサービス対象者におけるサービスの利用方法等が不適切と判断した場合。

⑪本規定に違反した場合。

10．サービス提供を受けられない車両

次のいずれかに該当する車両は、サービスの提供を受けることができません。

①改造または後付けパーツを装着している、もしくは車高が低いため、通常の作業で二次破損等が生じる可能性がある、または作業が不能となるような車両。

②サービス実施後に違法な運転または道路交通の安全もしくは第三者を害する危険性のある運転がなされるおそれのある車両。

③通常の作業が困難な特殊工作装置等を装備した車両。

11．サービス提供に伴う損害

サービスの提供に伴い対象物の破損、人身事故その他の損害等が発生した場合、乙および業者は故意または重大な過失がない限り、その損害等の賠償責任を負わないものとします。

ロードアシスタンスサービス（手配および費用支払サービス）

Ⅰレッカー駆け付けサービス規定

サービス対象者に提供されるロードアシスタンスサービス「レッカー駆け付けサービス」の内容は、以下の通りです。

１．サービスの内容

事故または故障により、外出先で車両が自力走行不能となった場合について、「カーライフホッとライン」では 20ｋｍ、「ポケット・サポート・サービス」では30ｋｍ以内の指定場所までレッカーによる牽引または積載車による運搬（以下「レッカー牽引」といいます。）を無料（※1）で行います。また、落輪（※2）により自力走行不能となった場合には、引き上げ作業を無料で行います。なお、本サービスでは、自宅（甲が指定するビジネスカード会員およびその従業員は通常の勤務地を含む。但し、ビジネスカード会員の従業員は自宅を含まない。以下、同様とする）駐車場および同等と判断できる場所からのレッカー牽引はサービスの対象となりません。

※1：出動基本料金、基本料金加算（高速道路・悪天候での作業、ドーリー作業等の加算）、現場までの出張料金、レッカー牽引するため現場における30分程度の作業料金が無料になります。

※2：落輪とは、道路から１ｍ以内の下方（側溝や用水路等）へ一輪以上道路に残している中で踏み外した状態をいい、落輪している車両について、出動の基本料金、基本料金加算、現場迄の出張料金、クレーン作業等の落輪引き上げ復帰作業料金に限り、無料になります。

２．サービス対象者の費用負担

下記の費用は無料サービスの対象となりませんのでサービス対象者の負担となります。なお、サービス対象者が負担する費用には、後日乙より会員あて請求する費用と現地にて精算する費用があります。

【後日乙よりサービス対象者あて請求する費用の代表例】

①レッカー牽引距離がサービス規定距離を越えた場合、超過距離分のレッカー牽引料金。

②自宅駐車場および同等と判断できる場所からレッカー牽引した場合、全ての作業料金。

③２回目以降のレッカー牽引あるいは入庫済み修理工場から他の修理工場までレッカー牽引した場合、全ての作業料金。

④車両が乗り上げ、転落、横転、路外逸脱した場合、車両引き上げ・引き出し・引き降ろしの作業料金（特殊作業料金）。

⑤ローダウン車やエアロパーツ付きの車両をレッカー牽引する場合、積載する作業料金（特殊作業料金）。

⑥雪道、泥道、砂利道等でタイヤが単にスリップ（スタック）し脱出不能で走行できない場合の全ての作業料金。

⑦鍵紛失によるレッカー牽引の場合、全ての作業料金。

⑧サービス対象者の都合により、業者が現場で待機した待機料金。

【現場で精算する費用の代表例】

①レッカー牽引する際に要した有料道路料金、カーフェリー乗船料金。

②４８時間を超えて業者が保管した車両保管料金。

③レッカー牽引までに要した各種部品代。

Ⅱ故障時現場復旧サービス規定

サービス対象者に提供されるロードアシスタンスサービス「故障時現場復旧サービス」の内容は、以下の通りです。

１．サービスの内容

故障等により自力走行不能となった車両について、現場での復旧が可能な場合は、基本料金、出張料金および基本作業料金を無料で行います。なお、部品交換や分解作業を行わなければならない故障で現場での復旧作業が困難な場合は、「レッカー駆け付けサービス」を行います。

【サービス対象の代表例】

①バッテリーの点検、ジャンピング（バッテリーあがりの車両にケーブルをつないでスタートさせます。）。

②スペアタイヤ交換、タイヤ廻り点検。

③インロックxx（鍵を車内に閉じ込め、ドアをロックした場合のxx作業）。

④ガス欠時の燃料補給（ガソリン車、ディーゼル車に限定）。

⑤その他、30分程度の現場復旧が可能な軽作業。

【サービス対象外の代表例】

①スノータイヤなど季節用タイヤへの交換作業。

②チェーン脱着作業。

③エアコンなど室内空調機器のトラブルに対応する現場復旧作業または応急処置作業。

④バッテリーの充電作業。

⑤バッテリー本体の交換作業。

⑥タイヤパンクの修理作業。

⑦次のようなケースの鍵開けは、弊社提携業者の手配または現場でのxx作業は行わないものとします。ア．身分証明ができない場合。

イ．車種・年式により、乙の提携業者でxxできない場合。ウ．セキュリティ装置付き車両の鍵開けの場合。

⑧その他、デスクが走行に支障が無いと判断した場合。

２．サービス対象者の費用負担

下記の費用は、無料サービスの対象となりませんのでサービス対象者の負担となります。なお、サービス対象者が負担する費用には、後日乙よりサービス対象者あて請求する費用と現地にて精算する費用があります。

【後日乙よりサービス対象者あて請求する費用の代表例】

①現場復旧作業が30分を超過した場合の作業延長料金。

②ローダウン車やエアロパーツ付車両のタイヤ交換作業における特殊作業料金。

③サービス対象者の都合により、業者が現場で待機した待機料金。

【現地精算する費用の代表例】

①鍵作製代、各種部品代、燃料代、油脂代、冷却水代、バッテリー液代等。

②業者が、現場からレッカー牽引に要した有料道路料金、カーフェリー乗船料金。

Ⅲ遠隔地諸費用サービス規定

サービス対象者に提供されるロードアシスタンスサービス「遠隔地諸費用サービス」の内容は、以下の通りです。

１．サービス利用条件

次の事由に該当し、会員が遠隔地諸費用（帰宅（甲が指定するビジネスカード会員およびその従業員は帰社を含む。但し、ビジネスカード会員の従業員は帰宅を含まない。以下、同様とする）費用、宿泊費用、修理後搬送費用をいいます。）を負担する場合に、本サービスを利用できます。

①事故または故障により外出先で車両が自力走行不能となったこと。

②事故または故障となった場所が、サービス対象者の居住地（生活の基盤を置いている場所）より直線距離で 100km以上遠方（※1）であること。

③遠隔地諸費用サービスを利用する際には、事前（※2）にサービス対象者よりデスクへ連絡があること。

※1 居住地（甲が指定するビジネスカード会員およびその従業員は通常の勤務地を含む。但し、ビジネスカード会員の従業員は居住地を含まない。以下、同様とする）からトラブル場所までの距離は、乙の地図システムにより直線距離で算定した距離を基準とします。

※2 事前とは、サービス対象者が遠隔地諸費用サービスを利用する前をいいます。遠隔地諸費用サービスを利用した後にデスクへ連絡をした場合、サービス対象外となります。

２．サービスの内容

（１）帰宅費用サービス

トラブル発生により、代替交通機関を利用して合理的な経路および方法により、トラブル発生地から居住地まで帰宅するため、または当面の目的地へ移動するためにサービス対象者が負担した交通費が、帰宅費用サービスの対象となります。ただし、当初から鉄道、航空機などの交通機関を利用して帰宅する予定であった交通費は、サービスの対象となりません。

①代替交通機関とは、鉄道（特急・新幹線の指定席を含み、グリーン車は除きます。）、バス、航空機（エコノミークラス）、船舶（普通客室）、タクシー、レンタカー等をいいます。

②帰宅費用は、トラブル車両に乗車していたサービス対象者および同乗者を対象とし、車検証記載の乗員定員を限度とします。

③トラブルの当日または翌日に代替交通機関を利用し帰宅した費用または当面の目的地まで移動した費用が対象となります。

④１回のトラブルにつき、１名あたり20,000円（税込み）を限度。必ず領収書の原本が必要となります。

⑤タクシーを相乗りで利用する場合は、１台あたり20,000円（税込み）を限度とします（乗車人数×20,000円とはなりません。）。

⑥レンタカーを利用する場合は、トラブル車両と同等クラスまでの車両とし、１台あたり20,000円（税込み）（レンタカー乗り捨て費用を含みます。）を限度とします。ただし、追加されたオプション装備費用および燃料代、有料道路料金はサービスの対象となりません。

⑦帰宅費用は、一旦サービス対象者に立替払いしていただき、後日乙から送付する費用請求書類に記入のうえ領収書の原本を添付して乙に返送していただきます。乙は費用請求書類を受理後、サービス対象の費用をサービス対象者あてに支払います。

（２）宿泊費用サービス

夜間のトラブルまたは地理的条件等の理由によりトラブル当日の帰宅が困難となり、臨時に宿泊せざるを得なかったため、最寄りのホテル等の宿泊施設に宿泊したときに、サービス対象者が負担した客室料が宿泊費用サービスの対象となります。なお、予め予約していた宿泊施設に宿泊したときは、宿泊費用サービスの対象となりません。

①トラブル車両に乗車していたサービス対象者および同乗者を対象とし、車検証記載の乗車定員を限度とします。

②トラブル発生当日１泊分の宿泊費用が対象となります。

③１回のトラブルにつき、１名あたり15,000円（税込み）を限度に支払います。必ず領収書の原本が必要となります。

④宿泊費用とは１泊分の客室料（税・サービス料込み）をいい、飲食費用、マッサージ代、電話代、入湯税等は除きます。

⑤トラブル場所から宿泊施設までの交通費は、１名あたり15,000円（税込み）の宿泊費に含んで宿泊費用サービスの対象となります。

⑥宿泊費用は、一旦サービス対象者に立替払いしていただき、後日乙から送付する費用請求書類に記入のうえ領収書の原本を添付して乙に返送していただきます。乙は費用請求書類を受理後、サービス対象の費用をサービス対象者あてに支払います。

（３）修理後搬送サービス

走行不能となった車両を、トラブル発生場所最寄りの修理工場にて修理を終えた後、合理的な経路および方法により、サービス対象者の居住地まで搬送車等により運搬するために必要であった費用またはサービス対象者が車両を引き取るために必要であった費用が、修理後搬送サービスの対象となります。ただし、対象車両がレンタカーの場合は、修理後車両搬送サービスの対象となりません。また、本サービスは修理を終えた車両を修理工場から搬送または引き取る費用が対象であり、修理前の車両を搬送または引き取る費用は対象となりません。

①１回のトラブルにつき、50,000円（税込み）を限度に支払います。

②修理後の車両を会員の居住地まで搬送車等により運搬する場合は、乙の指定業者により行います。

③サービス対象者が修理工場まで自動車を引き取りに行く場合は、引き取り当日１名分の片道交通費に限り、 50,000円（税込み）を限度として支払います。必ず領収書の原本が必要となります。この場合の交通機関は、鉄道（特急・新幹線の指定席を含み、グリーン車は除きます。）、バス、航空機（エコノミークラス）、船舶（普通客室）、タクシー、レンタカー等をいいます。

④修理を終えた車両で帰宅するときの燃料代・有料道路料金は、サービスの対象となりません。

但し、タクシーまたはレンタカーで帰宅したときと重複して燃料代・有料道路料金を負担した場合は、帰宅時の燃料代・有料道路料金をサービスの対象とします。

⑤引き取り費用は、一旦サービス対象者に立替払いしていただき、後日乙から送付する費用請求書類に記入のうえ領収書の原本を添付して乙に返送していただきます。乙は費用請求書類を受理後、サービス対象の費用をサービス対象者あてに支払います。

３．遠隔地諸費用の請求可能期限

遠隔地諸費用の請求可能な期限は、トラブル発生日から50日以内に費用請求書類が乙に到着したものに限ります。

サービス内容について、詳しくは当社ホームページをご覧いただくか、またはお客さまセンターへお問い合わせください。

ポケットカード株式会社ホームページ xxxxx://xxx.xxxxxxxxxx.xx.xx

ポケットカードお客さまセンター

7 0120-12-9255（以外から）

携帯電話

0000-000-000（から ）

携帯電話

●IP電話および携帯電話各社のかけ放題プランをご利用の方は「00-0000-0000」へおかけください。

CRZ005-05 21.10