1口当たり純資産価格(クラスA)
ルクセンブルグ籍オープンエンド契約型外国投資信託
設定日
ファンドマネジャー
純資産残高（ﾏｽﾀｰ･ﾌｧﾝﾄﾞ）純資産残高(当ｻﾌﾞ・ﾌｧﾝﾄﾞ）保有銘柄数
2016年4月12日
xxxxx・xxxxxx-xxxx
74.9百万ユーロ
2,161.4百万円
44銘柄
1口当たり純資産価格(クラスA)
2023年1月31日現在 ＜ご参考＞2023年2月17日現在
ユーロ建て米ドル建て円建て
11.622 ユーロ 11.780 ユーロ
13.345 米ドル 13.545 米ドル
1,222 円 1,236 円
モーニングスターレーティング
✪✪✪
※分配金の実績はございません。
■1口当たり純資産価格推移
（ユーロ）
18
クラスA（ユーロ）
参考指数*
16
14
12
10
8
6
2016/4/12 2017/4/12 2018/4/12 2019/4/12 2020/4/12 2021/4/12 2022/4/12
*参考指数については2016年4月12日を10として指数化
(米ドル）
18
16
14
12
10
8
6
クラスA（米ドル）
2016/4/12 2017/4/12 2018/4/12 2019/4/12 2020/4/12 2021/4/12 2022/4/12
(円）
1800
1600
クラスA（円）
1400
1200
1000
800
600
2016/4/12 2017/4/12 2018/4/12 2019/4/12 2020/4/12 2021/4/12 2022/4/12
■期間別騰落率
1ヶ月 | 3ヶ月 | 1年 | 3年 | 設定来 | |
xxxxxx・xxxxxx クラスA（ユーロ） | 5.19% | 10.06% | -2.96% | 1.68% | 16.22% |
xxxxxx・xxxxxx クラスA（米ドル） | 5.49% | 11.09% | 0.06% | 7.24% | 33.45% |
xxxxxx・xxxxxx クラスA（円） | 4.98% | 9.50% | -2.71% | 4.00% | 22.20% |
参考指数* | 6.79% | 10.14% | -0.15% | 18.42% | 61.26% |
*参考指数は、MSCI ヨーロッパ・インデックス （ネット・トータルリターン）です。
※1口当たりの純資産価格は、管理報酬等の控除後の値です。
※2021年3月31日付でxxxxxx・xxxxxxxより、xxxxxx・xxxxxxに投資対象を変更しております。「1口当たり純資産価格推移」および「期間別騰落率」は、旧ファンドと現行ファンドの各々の採用期間をつないで算出しています。
20.62%
23.10%
13.32%
13.05%
11.26%
3.77%
15.33%
9.41%
5.10%
8.69%
5.37%
6.95%
4.97%
1.48%
3.92%
4.29%
3.51%
1.07%
6.98%
7.10%
2.24%
0.00%
18.76%
9.72%
上段：ファンド
下段：参考指数*
■国別組入比率
イギリスドイツ イタリアスイス
スウェーデン
フランスオランダ
フィンランドデンマークノルウェー
その他キャッシュ等
■通貨別組入比率
52.78%
50.90%
20.67%
23.10%
9.72%
15.33%
9.41%
5.10%
3.92%
4.29%
3.51%
1.07%
0.00%
0.20%
上段：ファンド
下段：参考指数*
ユーロ
イギリス・ポンド
スイス・フラン
スウェーデン・クローナ
ノルウェー・クローネ
米ドル
0% 20% 40% 60% 80% 100%
0% 10% 20% 30% 40%
18.99%
17.42%
13.87%
15.10%
12.89%
14.42%
12.81%
12.52%
11.09%
7.45%
8.67%
7.49%
6.04%
3.32%
5.71%
10.93%
4.97%
4.19%
2.71%
6.22%
0.00%
0.94%
2.24%
0.00%
上段：ファンド
下段：参考指数*
■業種別組入比率
金融
ヘルスケア資本財・サービス
生活必需品情報技術
素材コミュニケーション・サービス一般消費財・サービス
公益事業エネルギー
不動産キャッシュ等
0% 5% 10% 15% 20% 25% 30% 35% 40%
※業種、国につきましては、当該マスター・ファンドの投資運用会社の分類に基づいて表記しております。
※組入比率グラフについては、四捨五入により合計が100％にならない場合があります。
*参考指数は、MSCI ヨーロッパ・インデックス （ネット・トータルリターン）です。
■組入上位10銘柄
銘柄 | 業種 | 国名 | 組入比率 |
SIEMENS N AG | 資本財・サービス | ドイツ | 3.99 % |
NOVO NORDISK A/S | ヘルスケア | デンマーク | 3.92 % |
SANOFI SA | ヘルスケア | フランス | 3.71 % |
NESTLE SA | 生活必需品 | スイス | 3.30 % |
SAP | 情報技術 | ドイツ | 3.27 % |
NOVARTIS AG | ヘルスケア | スイス | 3.26 % |
RECKITT BENCKISER GROUP PLC | 生活必需品 | イギリス | 3.18 % |
BANK OF IRELAND GROUP PLC | 金融 | アイルランド | 2.89 % |
HISCOX LTD | 金融 | イギリス | 2.87 % |
INTESA SANPAOLO | 金融 | イタリア | 2.77 % |
■マンスリー・コメント
【市況概況】
1月の欧州株式市場は上昇して終えました(ユーロベース)。中国の経済活動の再開と、インフレ率の鈍化により金利のピークが近いことへの期待が支援材料となりました。セクター別では、一般消費財・サービスや情報技術が優位に展開した一方、エネルギーは需要減退と価格の下落を背景に劣後しました。欧州中央銀行(ECB)が2月初の政策金利決定で0.50%の利上げを実施するとの観測が広がり、また今後数か月間にわたり利上げが継続されるとの見通しが材料視されました。
【運用概況】
1月、ファンドはプラスのリターンとなりました(ユーロベース)。セクター別では、生活必需品の銘柄選択がプラス効果となった一方、金融の銘柄選択がマイナス効果となりました。個別銘柄では、オランダの半導体製造装置メーカーの保有がプラス効果となった一方、ポルトガルの電力会社の保有がマイナス効果となりました。
【今後の見通し】
欧州株式市場は2022年に低迷した後、年初より堅調に推移しています。経済は懸念されていたより回復力があることを示しています。ユーロ圏購買担当者景気指数(PMI)は再び50を上回り、成長を示唆しています。ユーロ圏の消費者は他地域より消費意欲が旺盛であり、これは主にエネルギー価格に係る政府の支援策によるものとみています。
ECBは金融引き締め策を継続する意向を示していますが、インフレ率は既にピークに達している可能性があります。例年より温暖な気候と省エネ対策により、ガス料金が低下し、企業や消費者に対する圧迫は軽減されました。
欧州経済は急激かつ長期的な景気後退という最悪のシナリオを回避することができれば、回復の見込みがあると考えています。足元で欧州は株式投資家の選好の対象外となっている中、欧州地域に対するセンチメントの改善にもつながると予想しています。
こうした環境下、当運用戦略ではスタイルやファクターに偏るのではなく、個別銘柄の株価がミスプライスとなっている銘柄に注目し、分散を図ったポートフォリオを運用する方針です。自社開発のツールであるSustainExを活用して計測した広い意味での企業のインパクトを重視し、またCONTEXTを活用して分析した主要ステークホルダーとの関係を重視した運用を行っていきます。
●本資料は商品説明用に作成されたものであり、法令に基づく開示書類ではありません。●受益証券の取得のお申込みにあたっては、投資信託説明書（交 付目論見書）をあらかじめまたは同時にお渡しいたしますので、必ずお受取りの上、内容をご確認ください。●ファンドは投資信託であり、純資産価格はファンドに組み入れられる有価証券等の値動きによる影響を受け下落または上昇し、投資元本を割り込むことがあります。したがって元本が保証されているものでは ありません。投資信託は預金商品や保険商品ではなく、預金保険や保険契約者保護機構の保護の対象ではありません。また、ファンドは、投資者保護基金の規定に基づく支払の対象ではありません。●過去の運用実績は将来の投資成果を示唆・保証するものではありません。受益証券の価格および分配金は下落または上昇し、受益者は投資した元本のすべてを回収することができない場合があります。投資による損益はすべて受益者に帰属します。●予測値は今後の推移を例示したものであり、実績値と異なる場合があります。また予測値の達成を保証するものではありません。●本資料に掲載されている情報およびデータ等は各種の信頼できると考えられる情報源から作成しておりますが、その正確性や完全性およびxx性を保証するものではありません。シュローダーは本資料において見解や意見を掲載しておりますが、これらは変更される場合があります。●本資料にある受益証券の販売は、欧州連合またはそのいかなる構成国において促進されるものではありません。ファンドへの投資はリスクをともない、これらは投資信託説明書（交付目論見書）に詳述されています。●本資料は、 シュローダー・インベストメント・マネージメント（ヨーロッパ）エス･エイにより作成されたものです。※本資料に掲載されている各種の信頼できると考えられる上 記情報源からの情報およびデータ等は当該情報源に帰属するものであり、受益者本人のみの使用のために提供されるものです。いかなる場合にも、情報およびデータ等を複製・掲載することを禁じます。なお、本資料に掲載されている、第三者により提供された情報およびデータ等は保証されているものではなく、こ れらに誤りがあった場合、シュローダー・インベストメント・マネージメント（ヨーロッパ）エス・エイおよび本資料作成に係わる当事者はその責任を負いません。 シュローダーとは、シュローダーplcおよびシュローダー・グループに属する同社の子会社および、関連会社等を意味します。●MSCIは、本資料に含まれるいかなるMSCIのデータについても、明示的・黙示的に保証せず、またいかなる責任も負いません。MSCIのデータを、他の指数やいかなる有価証券、金融商品の根拠として使用する、あるいは再配布することは禁じられています。本資料はMSCIにより作成、審査、承認されたものではありません。いかなるMSCIのデータも、投資助言や投資に関する意思決定を行うこと（又は行わないこと）の推奨の根拠として提供されるものではなく、また、そのようなものとして依拠されるべきものでもありません。
分配金に関する留意事項
●分配金は、預貯金の利息とは異なり、投資信託の純資産から支払われますので、分配金が支払われると、その金額相当分、１口当たり純資産価格は下がります。なお、分配金の有無や金額は確定したものではありません。
▶投資信託で分配金が支払われるイメージ
分配金
投資信託の純資産
●分配金は、分配が宣言される日（以下「分配宣言日」といいます。）の翌日（以下「分配計算期間開始日」といいます。）から次回の分配宣言日までの期間（以下「分配計算期間」といいます。）に発生した収益を超えて支払われる場合があります。その場合、当該分配計算期間に係る分配宣言日（分配後）における1口当たり純資産価格は、分配計算期間開始日と比べて下落することになります。また、分配金の水準は、必ずしも分配計算期間におけるサブ・ファンドの収益率を示すものではありません。
分配計算期間中に発生した収益を超えて支払われる場合（分配金が円貨で支払われる場合）
▶分配計算期間開始日から１口当たり純資産価格が上昇した場合 ▶分配計算期間開始日から１口当たり純資産価格が下落した場合
1,055円
1,050円
分配金10円
1,045円
分配計算期間開始日 当該分配計算期間に 当該分配計算期間に
係る分配宣言日（分配前） 係る分配宣言日（分配後）
5円
当該分配計算期間における収益
5円
1,050円
1,040円
おける配当等収益2円
分配金10円
1,030円
分配計算期間開始日 当該分配計算期間に 当該分配計算期間に
係る分配宣言日（分配前） 係る分配宣言日（分配後）
8円
当該分配計算期間に
（注）当該分配計算期間に生じた収益以外から5円を取り崩します。 （注）当該分配計算期間に生じた収益以外から8円を取り崩します。
※分配金は、サブ・ファンドの分配方針に基づき支払われます。分配方針については、投資信託説明書（交付目論見書）の「分配方針」をご参照ください。
※上図表はイメージ図であり、実際の分配金額や1口当たり純資産価格を示唆するものではありませんのでご留意ください。
●投資者のxx・xxxxの受益証券の購入価格によっては、以下のとおり、分配金の一部ないしすべてが、実質的には元本の一部払戻しに相当する場合があります。この場合においても、投資元本の一部払戻しに相当する部分を含め、分配金はすべて課税対象となります。サブ・ファンド購入後の運用状況により、分配金額より1口当たり純資産価格の値上がりが小さかった場合も同様です。
分配金
▶分配金の一部が元本の一部払戻しに相当する場合 ▶分配金の全部が元本の一部払戻しに相当する場合
分配金
投資者の購入価格 | 元本の一部払戻し | |
分配金 支払後の 1口当たり 純資産価格 | ||
投資者の購入価格 | 元本の一部払戻し | |
分配金 支払後の 1口当たり 純資産価格 |
（注）分配金に対する課税については、投資信託説明書（交付目論見書）の「手続・手数料等」の「税金」をご参照ください。
す個る投資に関わる一般的なリスクのを投回資収目で的きをな達い成こすとるがとあいりうま保す証。はありません。投資対象の価格および投資対象からの収益は、上昇することも下落
々このとサもブあ・りフ、ァ当ン初ド投が資そしれたぞ全れ額
主な投資リスク
主な投資リスクおよびその他の留意点
サ証ブ券•等フのァ価ン格ドのは下、主落に等マのス影タ響ーに•よフりァン、サドブの•受フ益ァ証ンド券のへ受の益投証資券を1通口じ当てた、債り純券資、株産式価等格をが実下質落的しな、損投失資を対被象るとこしとまがすあのりでま、組す入。サ有ブ価• フがァあンりドまのす純。し資た産が価っ格ては、ご外投貨資建家てので皆算様出のさ投れる資た元め本、はま保た証組さ入れ有て価い証る券も等のがで外は貨な建くて、受で益あ証る券た1め口、為当替たのり純変資動に産よ価り格損の失下を落被にるよこりと、 サ損ブ失•をフ被ァりン、ド投の資主元な本投を資割リりス込クむはこ以と下がのあ通りりまですす。。運詳用しにくはよる、投損資益信は託す説べ明て書投（資交者付に目帰論属見し書ま）おすよ。投び資請信求託目は論預見貯書金をとご異覧なくだりまさすい。
信用リスク
能企力業まのた信は用支格払付能の力低の下見は通、そしのは証、当券該の債価務格証に券影の響価を格与にえ影、キ響ャをピ及タぼルしロまスすの。マ原ス因タとーな・るファ場ン合ドががあ当り該ま発す行。債体務の証債券務の証発券行を体保の有し適て時いのる元期利間金中の、支当払該 ま発た行は体低の下債が務予履測行さ能れ力るが場著合しにく低は、下当す該る発可行能体性のや債当務該証発券行の体価が格債に務悪不影履響行をに及陥ぼるす可可能能性性ががあ高りくまなすり。ま発す行。体の債務履行能力が実際に低下した場合
外国為替リスク
購入価格を下回る場合があります。
価外国格通は貨xx通て貨のでフ計ァ算ンさドれにるつたいめて、は原、通日貨本に円よとる外価国格通が貨購の入間価の格外を国維為持替しレてーいトるの場変合動でにあよっりて証も券、が外値国下為が替りレすーるトリのス変ク動がにあよりりま、日す。本1xxx当てたのり価純格資産は
金利リスク
ことがあります。その結果、金利低下による投資対象の価格の上昇益を享受できないことがあります。
債金券利おのよ上び昇そはの、既他存債の務債証務書証の書価の格価は格、通を常下、落金さ利せのま変す動。まにた応、じ一て般上に昇、お金よ利びリ下ス落クしはま、投す資。一対般象にの、デ金ュ利レのー低シ下ョはン、ま既た存はの満債期務日証ま書でのの価期格間をが上xxいさほせど、 低大き下く時なにり発ま行す体。投が資投対資象対に象はを、繰発上行償体還にま満た期は日償よ還りす前るに場投合資、マ対ス象タをー繰・上フ償ァン還（ドコはーそルの）代ま金たをは、償より還低す利る回オプりのショ投ン資を対付象与にす再る投も資のしもなあけりれまばすな。金ら利なのい
カントリー•リスク
xx資外の産金価融格・が証投券資市元場本へをの割投り資込にむリ付ス随クすがる増リス加クすでるす場。合各が国あ・地りま域すの。政治、経済または社会情勢の変化の結果、金融・証券市場がより変動しやすくなり、
しよてうないま証す券。のし低た格がっ付ては、、こ発れ行ら体のの証財券務へ状の況投の資悪は化、高ま格た付は、金低利利の回上り昇のに証よ券っへての、投発資行よ体りのも証、券よりxxx程者度へのの信支用払リ能ス力クがを失伴わいれまする。可能性の大きさを反映
サ場ブ合・がフあァりンまドすは。、一マ般ス的タにー、・低フ格ァ付ンドのを証通券じはて、投、高資格者付がの甘証受券すよxxハもイ大リきスなク市に場報おいよるたび信めに用、リ高ス格ク付にの服証す券るに、低比格し付て、高い回利り回のり債とな務っ証て券いにま投す資。こすのる
証市場資金流出に伴う純資産価格の変動リスク する場合に、より高くなります。
券にのお売い却ては流、し動ば性xxば低当い該証証券券をの大価量格にを売変却動させ、受益証券の価格に不利に影響する場合があります。価格変動のリスクは、ボラティリティーの高い
低格付、高利回り債券への投資
先物およびオプション等の派生商品への投資•利用に伴うリスク
相当程度大きなリスクを伴います。売り手の受領するプレミアムは固定されていますが、売り手はその額を優に超える損失を被るおそれがあります。
先比物較取的引小はさ、なxxレ場ベのル変の動リスがク、レをバもレたッらジしまにす応。じ当て初取の引証に拠xxxxな額影がx先を物も契た約らのし価、投格資に者比しにて対少し額有で利あにるもた不め利にに、取も引作に用はす「るレ可バ能レッ性ジが」あがりかまけすら。れ損ま失すを。 xxx合のが金あ額りまにす抑。えオよプうシとョ意ン図のす取る引一は定まのた指、示高が度なのさリれスたク場を伴合でいあまっすて。オもプ、市シ況ョンにのよっ売てり（は「、売か建かてる」指ま示たのは「実付行与がで」）きはな、一くな般り的、当に、該オ指プ示シのョ効ン力のが購生入じよなりいも
コモディティに関するリスク
動商に品よ取り引商を品源の泉供と給す体る制投が資影対響象をは受、政け治る動場向合、な軍ど事、従動来向型おのよ投び自資然対象災か害らに生よじりる商リ品ス生ク産とや比商べ品て取追引加が的影な響リスをク受をけxxx場ま合すや。、テロ行為その他犯罪活 ま需た要、予商測品に、よ貴っ金て属もお左よ右びさ商れ品る先た物め取、特引に等価の格価の格変は動、各性商が品高のくな一る般可的能な性供が給あ状り況ま、す各。商品に対する需要、予想される産出量、採取量および生産量や
ストック•コネクト制度に関するリスク
へのアクセスに悪影響を及ぼします。このような場合には、マスター・ファンドの投資目的の達成が困難になる可能性があります。
スあトりッまクす・。コスネトックトク・のコ規ネ則クはト変を更通さじれたる取可引能が性停が止あさりれ、かたか場る合変、更マスがタ遡ー及・的フ効ァ力ンをドもにたよらるすxxx合A株がへありのま投す資。まやたスト、スットクッ・クコ・ネコクネトクをト通にじはた取中引国額本に土制市限場が
ハイテク新興市場（スターボードおよびチャイネクスト）への投資に関するリスク
場基準は厳格でなく、上場廃止となるリスクもあり、上場銘柄数が限られているため、少数銘柄へ投資が集中するリスクがあります。
を上被海る証可券能取性引が所あのりハまイすテ。ク新興企業向け市場（スターボード）や深セン証券取引所の新興企業向け市場（チャイネクスト）への投資により、重大な損失 こ価れはら過の大市評場価にさ上れ場、持し続てxxxxx企可業能は性事が業あ規り模、が流小通さ株い式新が興少企な業いのたためめ株、価流操動作性さやれ株る価可変能動性性が、回あり転ま率すが。大企き業くの、よ収り益大性きやな資リ本ス金ク規が制あなりまどすに。xxxたる、株上
ボンド•コネクト制度に関するリスク
しボたンド場・合コにネはク、トマのスタ規ー則・がフ変ァ更ンさドれにたよる場C合IBにMはへ遡の及ア的ク効セ力スをがも困た難らとすな場り合、マがスあタりーま・すフ。ァ中ン国ド本の土投の資金目融的当のxxが成CにIB悪M影に響おをけ及るぼ口す座可開能設性やが取あ引りをま停す止。 さまたれた、xxxxxは外あのり適ま格せ機ん関。投資家がボンド・コネクトを通じてCIBMに投資する際の所得税その他の税金に関する、中国本土の税務当局による明文化 損上記失以を被外るに場も合、主がにあ以り下まにす示。ますたよリうスなク各要サ因ブは・フ上ァ記ンおドよのび投以資下対に象限やら投れ資る方も針のにで基はづあくり固ま有せのんリ。ス詳クし要くは因投によ資り信、託サ説ブ・明フ書（ァン交ド付の目純論資見産書価）お格よがび変請動求し
●目流論動見性書リをスごク覧、●くデだリさバいテ。ィブリスク、●クレジット・デフォルト・スワップ・リスク、●小型および超小型証券リスク、●新興市場および発展途上国の市場の証券リスク
サブ・ファンドの取引に関しては、金融商品取引法第37条の6の規定（いわゆるクーリング・オフ）の適用はありません。
その他の留意点
サステナビリティ・リスク およびサステナビリティ・リスク 管理
マサススタテーナ・フビァリンテドィの•運用リ会ス社クは、各サブ・ファンドのマスター・ファンドの運用においてサステナビリティ・リスクを考慮します。
ンドサのス投テ資ナ対ビリ象テのィ価・値リおスよクびとリはタ、ー環ン境に、実社際会に、まガたバはナ潜ン在ス的上にの重出大来な事悪や影制響約をの与こえとるで可あ能り性、がそあれるがも発の生をしいたい場ま合す、。サ環ブ境・リフスァクンのド例のとマしスてタはー、・気フ候ァ
を動与にえよる、洪か水つの当発該生企の業可へ能の性投の資増価加額、にお悪よ影び響関を連与すえるる海可面能上性昇ががあ挙りげまらすれ。ま社す会。的洪リス水クはの、例不と動し産て会、社児お童よ労び働保等険の会不社適等切、なさ労ま働ざ慣ま行なの発存行在体がに影挙
適げら用れ法まにす違。反かしかてるい慣る行可を能用性いがてあいっるたこりと、が市判場明かしらた否企定業的、にxxたなはさそれのるよ可う能な性慣が行あをり用まいすて。いガるバこナとンをス認・識リしスてクいのる例サとプしラてイ、ヤ性ー別とxx約様し性たを企確業保はす、る
理要に性悪が影挙響げをら及れまぼすし、。か企つ業そのの報株告価でに多影様響性をの及欠ぼ如すが可示能さ性れがたあ場り合ま、すま。たまはた性、別持に続よ可る能業な務業xxのお差よ別びが慣報行道をさ保れ護たま場た合は、奨当励該す企るた業めにの対新すたる市な規場
あ制り、ま税す制。または業界基準が導入されるリスクがあり、かかる変更は、新たな要件への適応が不十分とみなされる発行体に悪影響を及ぼす可能性が対サ象ブ銘・柄フのァ選ン択ドにのサマブス・タフーァ・ンフドァのンマドスはタ、ー持・続フ可ァ能ンなド投の資運を用行会う社とにいようり投選資定目さ的れをた有サしス、テ環ナ境ビ的リまテたィ基は準社を会適的用特す性るをこ有とすでるここのと投が資あ目りま的すをが達、成投し資ま すが。あこり、れらそのサブステ・ナファビンリドテのィマ基ス準タにー合・致フしァなンいド一は定、のそ投の資結機果会とをし見て送一っ部たのり企、業特、定業の界保、有セ銘ク柄タをー処に分対すするる可エ能ク性スがポあーりジまャすー。が持限続ら可れ能てないる投可資能の性構 ナ成ンにスつ慣い行ての投あ資る者側間面での異改な善るの見た解めをに有企す業るへ可関能与性すがるxxるとたをめ目、的かとかしるてサいブる・よフうァなン、ド特の定マのス投タ資ー者・フのァ信ン念ドおはよ、び例価え値ばを、反環映境し的な、い社企会業的にま投た資はするガ可バ能性持が続あ可り能まなす商。品と持続可能な投資に適用される規制の枠組みは急速に進展しています。したがって、特定のサブ・ファンドのマスター・ファンド すの。持続可能な投資特性および投資者への説明方法は、新しい要件または適用される規制当局の指針に従うために、随時変更される可能性がありま
各ササスブテ・ナファビンリドテのィ投•資リ判ス断決ク定管プ理ロセスには、その他の要因と並んでサステナビリティ・リスクの検討が含まれます。サステナビリティ・リスクとは、潜在環的境に、重社大会な、悪ガ影バナ響ンをスxxえるの可出能来性事がやあ制る約もののこをといでいあまりす、。それが発生した場合、ファンドの投資対象の価値およびリターンに対して実際にまたぼすサス可テ能ナ性ビがリあテるィサ・スリテスナクビはリ、テ特ィ・定リのス事ク業はの、内以外下での発も生のしを、含複み数まのす事。業に影響を与える可能性があります。特定の投資対象の価値に悪影響を及
－環社xx：労洪働水スおトよラびイ強キ風、等傷の害異ま常た気は象死、亡汚等染の事安故全、衛生生物xxの様事性件ま、た製は品海安洋全生上息の地問へ題の。被害。
－ガ規バ制ナ：ン持ス続：可脱能税な、事従業業お員よ間びの慣差行別を、保不護適また切はな奨報励酬す慣る行た、め個の人新情し報い保規護制の、懈税怠制。、または業界基準が導入されることがあります。
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お申込みメモ等
株式会社SMBC 信託銀行でお申込みの場合
購入（申込み）単位
クラスA受益証券/クラスA毎月分配型受益証券 共通
申込通貨
当初お申込単位
3,000米ドル以上1米セント単位
3,000ユーロ以上1ユーロ・セント単位
3,000豪ドル以上1豪セント単位
50万円以上1円単位
追加お申込単位
100米ドル以上1米セント単位
100ユーロ以上1ユーロ・セント単位
100豪ドル以上1豪セント単位
1万円以上1円単位
※ 申込通貨、毎月分配型の有無、為替ヘッジ方針は、サブ・ファンドによって異なります。詳しくは投資信託説明書（交付目論見書）をご覧ください。
購入（申込み）価格
名義書換事務代行会社が当該申込みを受領した取引日の1口当たりの純資産価格
※名義書換事務代行会社であるHSBCコンチネンタル・ヨーロッパ、ルクセンブルグが受領した取引日です。
購入（申込み）代金
換金（買戻し）単位 | 1口以上100分の1口単位 |
換金（買戻し）価格 |
通常、申込日に申込金額等の引落としを行います。代金の支払は、原則として、関連するサブ・ファンドの各クラスの通貨により行われるものとします。
原則として、名義書換事務代行会社が買戻請求を受領した取引日に計算される1口当たり純資産価格
※名義書換事務代行会社であるHSBCコンチネンタル・ヨーロッパ、ルクセンブルグが受領した取引日です。
換金（買戻し）代金
SMBC信託銀行を通じて、買戻請求が行われ、または行われたとみなされる取引日（同日を含みません。）から原則として4取引日以内に支払われます。代金の支払は、原則として、関連するサブ・ファンドの各クラスの通貨により行われるものとします。
換金（買戻し）の制限
取引日における買戻請求が管理会社の決定する各サブ・ファンドの発行済受益証券の総口数の一定割合を超過する場合には、管理会社により、当該レベルを超過することのないよう買戻請求の全部または一部の処理が延期されることがあります。かかる削減された当該取引日における買戻請求は、常に上記制限を条件とし、翌取引日に優先的に受領される買戻請求として取扱われます。当該制限は、当該取引日に有効な買戻請求を行ったすべての受益者に対して比例按分して適用され、各受益証券の買戻請求の割合は、当該全受益者について平等です。
申込/買戻締切時間
申込/買戻受付時間は、通常、原則として取引日の午後3時まで（日本時間）とします。当該受付時間を過ぎた場合には、翌営業日の取扱いとします。継続申込期間における申込みについて、申込日が取引日でない場合、管理会社に対する購入申込みまたは買戻請求は翌取引日の取扱いとします。
（注）取引日とは、ルクセンブルグにおける銀行営業日で日本における金融商品取引業者の営業日であるウィークデイをいいます。 12月24日がウィークデイである場合、当該日は取引日として考慮されません。また、取引日は、サブ・ファンドの1口当たり純資産価格の計算の停止期間内に含まれない日です。管理会社は、関連する現地の証券取引所および/または規制市場が取引および/または決済をクローズしているか否か、およびサブ・ファンドが投資する投資先ファンドが取引をクローズし1口当たり純資産価格を公表しているか否かを斟酌することもできます。管理会社は、かかるクローズを、自己のポートフォリオの相当量をかかるクローズされた証券取引所、規制市場またはかかるクローズされた投資先ファンドに投資するサブ・ファンドの非取引日とみなすことを選択することができます。なお、海外における休日その他の理由により、日本においてご購入および買戻しを取扱うことが適当でないと代行協会員が判断する日には、例外としてお申込みの取扱いを行わない場合がありますのでご注意ください。
ファンドは税法上、公募外国株式投資信託として取扱われます。
金
税
決 | 算 | 日 | 毎年9月30日 | ||
お | 申 | 込 | 場 | 所 |
（注）ただし、税制等の変更により、これと異なる取扱いがなされる可能性があります。
株式会社SMBC信託銀行
（注）株式会社SMBC信託銀行は、日本における販売会社が指定する販売取扱会社です。
インタ－ネット取引
可 SMBC信託銀行・ホームページ xxxxx://xxx.xxxxxx.xx.xx
SMBC信託銀行における投資信託取引に関する注意事項
投資信託は銀行預金ではなく、預金保険制度の対象ではありません。また、SMBC信託銀行で取扱う投資信託は金融商品仲介口座を通じた取扱いの場合を除き、投資者保護基金の対象ではありません。投資信託は、元本・利回りの保証はありません。また、米国税法上の米国人(米国市民、米国居住者またはグリーンカード保有者)は、居住・非居住にかかわらず投資信託の取引申込みができません。また、非居住者およびSMBC信託銀行への届出住所が日本国外のお客様についても同様となります。
その他の留意事項
●インターネット取引によるお申込みについては、投資信託説明書（交付目論見書）および請求目論見書をご覧ください。
●お申込みの際には、「外国証券取引口座約款」に基づき、外国証券取引口座を設定していただく必要があります。
●SMBC信託銀行により、取扱いが停止となることがあります。詳しくは、SMBC信託銀行にお問い合わせください。
投資信託のお申込に際しては、投資信託説明書（交付目論見書）等をよくお読みになり、契約内容およびリスク・手数料等をご理解のうえ、お客様ご自身の判断と責任においてお取引ください。
クラスA受益証券/クラスA毎月分配型受益証券 共通の諸費用
※外貨建てのサブ･ファンドを円資金から該当通貨に交換したうえでお申込みの場合、別途、為替手数料が片道1円／往復2円(上限)かかります。
1.10%（税抜1.0%）
1.65%（税抜1.5%）
2.20%（税抜2.0%）
お申込手数料 3.30%（税抜3.0%）
100万米ドル以上
100万ユーロ以上
100万豪ドル以上
1億円以上
10万米ドル以上30万米ドル未満 30万米ドル以上100万米ドル未満
10万ユーロ以上30万ユーロ未満 30万ユーロ以上100万ユーロ未満
10万豪ドル以上30万豪ドル未満 30万豪ドル以上100万豪ドル未満
1,000万円以上3,000万円未満 3,000万円以上1億円未満
10万米ドル未満
10万ユーロ未満
10万豪ドル未満
1,000万円未満
申込通貨
ご購入時にお客様に直接ご負担いただく費用
投資信託の保有期間中に間接的にご負担いただく費用
x x 報 酬 等
ユーロ•シリーズ
ニューマーケット•シリーズ
グローバル•シリーズ
ユーロ・ボンド
ユーロ・バランス
xxx・xxxxxxxxxxx・
サステナブル
年率1.60％ 年率2.00％年率2.35％
年率2.35％
アジア・ボンド
エマージング・ボンド
グレーター・チャイナ・エクイティ
BRIC・エクイティ
年率2.00％ 年率2.30％年率2.35％
年率2.35％
グローバル・ハイイールドイールド・エクイティ
コモディティ
ウェルス・プリザベーション
年率1.90％ 年率2.00％年率2.40％
年率2.30％
管理会社、投資運用会社、日本における販売会社、販売取扱会社および代行協会員は、全体で上記記載の年率を上限として各サブ・ファンドから報酬を受け取ります。
●ユーロ・シリーズ ユーロ・ボンドの管理報酬等は各関係法人の合意に基づき、当面の間、年率1.25％を上限とします。
●グローバル・シリーズ グローバル・ハイイールドの管理報酬等は各関係法人の合意に基づき、当面の間、年率1.60％を上限とします。
（注）2021年3月31日付で、ユーロ・シリーズ xxxxxx・xxxxxxxは、ユーロ・シリーズ xxxxxx・xxxxxxに名称変更しました。
保 管 報 酬
当該報酬は実費が計上されるため予め料率および上限額を示すことができません。
そ の 他 の 費 用
その他費用合計額（管理費用、報酬、サブ・ファンドが投資するマスター・ファンドの手数料等（除く成功報酬）を含む）上限：年率0.50％
ファンドに請求される費用には次のものが含まれます。
ファンド資産および収益に課せられる税金、銀行手数料、支払代理人が適切に負担した報酬、費用および合理的実費＊、法律関係費用、代行協会員および日本における販売会社の合理的諸費用、法定書類等の作成・印刷費用等のすべての管理費用・報酬等をファンドより実費として間接的にご負担いただきます。ただし、これらは実費が計上されるため予め料率および上限額を示すことができません。
＊HSBCコンチネンタル・ヨーロッパ、ルクセンブルグが行った業務に関して、関連する業務契約に基づき請求されるあらゆる報酬、費用および実費は、管理会社が負担します。
マスター・ファンド手数料等の内訳を以下に記載していますが、管理会社はその他費用合計額が上限年率0.50%を超えないように、管理報酬の全部、または一部を放棄します。
●マスター・ファンドの報酬および費用の内訳
サブ･ファンドが投資するマスター・ファンドの手数料等の総額は、運用状況等により変動するため事前に料率、上限額等を示すことができません。
管理運用報酬：なし／保管報酬：上限年率0.32％の保管報酬およびマスター・ファンドにおいて約定される証券等の各取引につき最大150米ドル。また保管受託銀行が支出した合理的な費用／ファンド事務管理報酬：上限年率0.40％。また管理会社が支出した合理的な費用／ルクセンブルグの税金：年率0.01％／その他の報酬・費用：運用状況等により変動するため事前に料率、上限額等を示すことができません。
上記の手数料等は、サブ・ファンドにより直接支払われるものではありませんが、サブ・ファンドの受益証券１口当たり純資産価格に影響を及ぼします。
手数料および費用等の合計額およびその上限額ならびにこれらの計算方法については、各サブ・ファンドおよび各マスター・ファンドの運用状況や受益証券の保有期間等に応じて異なるため表示することができません。
買 戻 し 時 に お 客 様 に 直 接 ご 負 担 い た だ く 費 用
ありません。
信 託 財 産 留 保 額
ありません。
転 換 に 関 す る 留 意 事 項
●日本における転換とは、受益者が受益証券の買戻請求および購入申込みを一括して行う取引をいいます。
●シュローダー・セレクション内のクラスA受益証券間で転換が可能です｡
●SMBC信託銀行における転換については、転換手数料は賦課されません。
●日本における販売会社または販売取扱会社の裁量で、転換の取扱いを一時的に停止する場合があります。詳しくは投資信託説明書（交付目論見書）および請求目論見書をご覧ください。
税 、そ の 他
●お申込手数料等に関わる「税」とは、消費税および地方消費税を示します。
ファンドの関係法人の概要
x x x 社
主 支 払 事 務 代 行 会 社名 義 書 換 事 務 代 行 会 社
投 資 運 用 会 社為替オーバーレイ業務提供会社保 管 受 託 銀 x
x 行 協 会 員
シュローダー・インベストメント・マネージメント（ヨーロッパ）エス・エイ
HSBCコンチネンタル・ヨーロッパ、ルクセンブルグ
シュローダー・インベストメント・マネージメント・リミテッド
HSBCバンク・ピーエルシー
J.P.モルガン・エスイー、ルクセンブルグ支店＊
＊2022年１月、グループ再編によりJ.P.モルガン・バンク・ルクセンブルグ・エス・エイから変更になりました。
SMBC日興証券株式会社
日 本 に お け る 販 売 会 社 SMBC日興証券株式会社 他
販 売 取 扱 会 社 株式会社SMBC信託銀行
投資信託説明書（交付目論見書）のご請求・お申込みは 運用は
株式会社ＳＭＢＣ信託銀行
登録金融機関 関東財務局長(登金)第653号
加入協会 日本証券業協会、一般社団法人投資信託協会、
一般社団法人日本投資顧問業協会、
一般社団法人第二種金融商品取引業協会
シュローダー・インベストメント・マネージメント・リミテッド