主として、マザーファンドへの投資を通じて、ダウ工業株30種平均株価（以下、 NYダウ）に採用されている米国の主要な株式30銘柄（採用予定の銘柄を含みます。）へ の投資を行い、NYダウ（円ベース）と連動する投資成果を目標として運用を行います。
販売用資料
2010.8
追加型投信／海外／株式／インデックス型
中央xxxx・xxxxxインデックスファンド
お申込みの際には、必ず投資信託説明書（交付目論見書）・契約締結前交付書面をご覧ください。
●投資信託説明書（交付目論見書）・契約締結前交付書面のご請求・お申込みは
株式会社イオン銀行
登録金融機関 関東財務局長（登金）第633号加入協会：日本証券業協会
●設定・運用は
中央三井アセットマネジメント株式会社
金融商品取引業者 関東財務局長（金商）第356号
加入協会：社団法人投資信託協会、社団法人日本証券投資顧問業協会
追加型投信／海外／株式／インデックス型
中央三井ダウ・ジョーンズ インデックスファンド
ファンドの特色
主として、マザーファンドへの投資を通じて、ダウ工業株30種平均株価（以下、 NYダウ）に採用されている米国の主要な株式30銘柄（採用予定の銘柄を含みます。）への投資を行い、NYダウ（円ベース）と連動する投資成果を目標として運用を行います。
＊ 運用の効率化を図るため、ならびに流動性の確保を図るため、株価指数先物取引および上場投資信託等を活用することがあります。
＊ 資金動向、市況動向に急激な変化が生じたとき、または信託財産の規模が上記の運用をするに適さないものとなった場合等には、上記の運用ができない場合があります。
基準価額
ベンチマーク注1）
基準価額（分配金再投資）
14,000
13,000
12,000
11,000
10,000
9,000
2009/4/30
2009/6/30
2009/8/31
2009/10/30
2009/12/30
2010/2/26
2010/4/30
設定来の基準価額の推移（2009年4月末～2010年4月末）
※当ファンドの設定日（2009年4月30日）を10,000として指数化
注1）ベンチマークはNYダウ（円ベース）です。
※基準価額および基準価額（分配金再投資）は、信託報酬控除後の値です。
※基準価額（分配金再投資）は、分配金（課税前）を分配時に再投資したものとみなして修正した基準価額です。
※xxxはあくまで過去の実績であり、当xxxxの将来の成果を保証するものではありません。
ファンドの手数料など
●購入時にご負担いただく費用
購入時手数料 購入申込受付日の翌営業日の基準価額に対して3.15%（税抜3.0%）以内
●信託財産で間接的にご負担いただく（ファンドから支払われる）費用
運用管理費用（信託報酬） 純資産総額に対して年率0.7245%（税抜0.69%）
その他の費用・手数料 ・監査費用 ・組入有価証券の売買の際に発生する売買委託手数料
・外貨建資産の保管等に要する費用 など
「その他の費用・手数料」については、運用状況等により変動するものであり、事前に料率、上限額等を表示することができません。
●換金時にご負担いただく費用
換金時手数料 ありません。
信託財産留保額 換金申込受付日の翌営業日の基準価額に対して0.2%
＊上記の手数料等の合計額については、投資家の皆様がファンドを保有される期間等に応じて異なりますので、表示することができません。
ファンドの主なリスク
ファンドは、値動きのある有価証券等に投資しますので、基準価額は変動します。したがって、投資元本が保証されているものではなく、これを割り込むことがあります。信託財産に生じた利益及び損失は、全て投資者の皆様に帰属します。
株価変動リスク
株式市況 株価 基準価額
一般に、企業業績、国内外の景気、経済、社会情勢の変化等の影響を受け、株価が下落（上昇）した場合には基準価額の下落（上昇）要因となります。
為替相場 外貨建資産 基準価額円x
x高
為替変動リスク
一般に、投資している国の通貨が円に対して弱く（円高に）なれば基準価額の下落要因となり、強く（円安に）なれば基準価額の上昇要因となります。
信用リスク
一般に、有価証券の発行体が財政難、経営不振、その他の理由により、利払い、償還金、借入金等をあらかじめ決められた条件で支払うことができなくなった場合、又はそれが予想される場合には、有価証券の価格は下落し、基準価額の下落要因となる可能性があります。
〈円換算後〉
〈ドル建〉
ドル高円安
ドルxx高
〈ご参考〉
為替変動リスク
下落要因
1ドル＝80円
1ドル＝90円
基準価額
1ドル＝100円
上昇要因
NYダウとは
NYダウとは、米国株式の値動きを示す代表的な株価指数です。世界経済の中心である米国の優良企業を30社選び、その株価の平均値を出して求められています＊1。
ダウ・ジョーンズ社が1896年に始めたもので、当初は12銘柄の平均を出してそれを参考に指数を算出していました。現在は30銘柄による平均をとるまでに増えています。＊2
NYダウは、ダウ工業株30種平均株価などとも言われますが、現在この30社には工業以外の企業も含まれています。30銘柄は固定されているのではなく、随時入れ替えが行われています。最近では2009年6月8日にゼネラル・モーターズからシスコシステムズへ、シティグループからトラベラーズ・カンパニーズへの銘柄入れ替えが実施されました。なお、NYダウに採用されている銘柄の多くはニューヨーク証券取引所に上場＊3しています。
ダウ工業株30種平均株価（NYダウ）とは
追加型投信／海外／株式／インデックス型
中央三井ダウ・ジョーンズ インデックスファンド
＊1：NYダウの算出は「各銘柄の株価の合計÷除数（2010年4月末現在：0.13231913）」で算出されます。除数は指数の連続性を保つために用いられる値で、銘柄の入替えや銘柄の株式分割などがあった際に変更となります。なお、日経平均株価の算出に当たっても、同様に除数が用いられています。
＊2：CMEグループとダウ・ジョーンズ社は9対1の出資比率で新会社を設立し、ダウ・ジョーンズ社の指数算出部門を2010年3月に新会社へ移管しました。
＊3：ナスダック（NASDAQ）で上場している銘柄もNYダウを構成しています。2010年4月末現在では、NYダウに採用されている銘柄の中でマイクロソフト、インテル、シスコシステムズの3社がナスダックに上場しています。その他はニューヨーク証券取引所に上場しています。
銘 柄
業 種
構成比率
（%）
銘 柄
業 種
構成比率
（%）
【NYダウ採用銘柄（2010年4月末現在）】
IBM | テクノロジー・ハードウェアおよび機器 | 8.9 | ジェー･ピー･モルガン･チェース･アンド･カンパニー | 各種金融 | 2.9 | |
3M | 資本財 | 6.1 | イー･アイ･デュポン･ドゥ･ヌムール | 素材 | 2.7 | |
シェブロン | エネルギー | 5.6 | ウォルト･ディズニー | メディア | 2.5 | |
ユナイテッド･テクノロジーズ | 資本財 | 5.1 | ホームデポ | 小売 | 2.4 | |
ボーイング | 資本財 | 5.0 | メルク | 医薬品・バイオテクノロジー・ライフサイエンス | 2.4 | |
マクドナルド | 消費者サービス | 4.8 | マイクロソフト | ソフトウェア・サービス | 2.1 | |
キャタピラー | 資本財 | 4.7 | クラフト･フーズ | 食品・飲料・タバコ | 2.0 | |
エクソンモービル | エネルギー | 4.7 | ベライゾン･コミュニケーションズ | 電気通信サービス | 2.0 | |
xxxxx･ xxx･xxxxx | 医薬品・バイオテクノロジー・ライフサイエンス | 4.4 | シスコシステムズ | テクノロジー・ハードウェアおよび機器 | 1.8 | |
プロクター･アンド･ギャンブル･カンパニー | 家庭用品・パーソナル用品 | 4.3 | AT&T | 電気通信サービス | 1.8 | |
ウォルマート・ストアーズ | 食品・生活必需品小売り | 3.7 | インテル | 半導体・半導体製造装置 | 1.6 | |
ザ コカ･コーラカンパニー | 食品・飲料・タバコ | 3.7 | ゼネラル･ エレクトリック | 資本財 | 1.3 | |
ヒューレット･ パッカード | テクノロジー・ハードウェアおよび機器 | 3.6 | バンク・オブ・アメリカ | 各種金融 | 1.2 | |
トラベラーズ･カンパニーズ | 保険 | 3.5 | ファイザー | 医薬品・バイオテクノロジー・ライフサイエンス | 1.1 | |
アメリカン･ エキスプレス | 各種金融 | 3.2 | アルコア | 素材 | 0.9 |
※業種分類はMSCI世界産業分類基準の24産業グループに基づいています。
（信頼できると判断したデータを基に中央xxxxxxマネジメント作成）
「Dow Jones Industrial AverageSM」（「ダウ工業株30種平均株価」）は、CME Group Index Services LLC（以下「CME 指数」といいます。）の許諾商標であるDow Jones指数の商品であり、使用ライセンスが供与されています。「Dow JonesⓇ」、「Dow Jones Industrial AverageSM」、「DJIASM」、および「Dow Jones指数」は、Dow Jones Trademark Holdings, LLC（以下「ダウ・ジョーンズ」といいます。）のサービスマークであり、中央三井アセットマネジメントによる一定の目的のための使用が許諾されています。当ファンドは、xx・xxxxx、CME 指数またはそれらの各関係会社により支援、是認、販売または宣伝されておらず、これらのいずれも当ファンドへの投資の適否に関していかなる表明もしていません。
NYダウに投資する魅力
世界で活躍するNYダウ採用銘柄への投資を通じて、世界中の経済成長を捉えることが期待できます。
【主なNYダウ採用銘柄の海外売上年間比率】 （単位：％）
63.9（2009.10）
ヒューレット•パッカード
65.1（2009.12）
マクドナルド
67.4（2009.12）
キャタピラー
74.7（2009.12）
ザ コカ•コーラカンパニー
76.8（2009.12）
エクソンモービル
85.0（2009.12）
インテル
比率（基準日）
銘柄
プロクター•アンド•ギャンブル•カンパニー 57.0（2009.06）
57.0（2009.12）
IBM
58.1（2009.12）
シェブロン
60.0（2009.12）
ファイザー
イー•アイ•デュポン•ドゥ•ヌムール 62.4（2009.12）
63.2（2009.12）
3M
比率（基準日）
銘柄
（信頼できると判断したデータを基に中央xxxxxxマネジメント作成）
企 業 例
インテル（Intel Corporation）
企 | 業 概 | 要 | 半導体メーカー。コンピューター部品や関連製品を手がけています。製品にはマイクロプロセッサ、チップセット、組込みプロセッサ、マイクロコントローラー、フラッシュメモリー、グラフィックス、ネットワーク•通信関連、システム管理ソフトウェア、会議用機器、デジタル画像処理などがあります。 |
従 | 業 員 | 数 | 79,800人 |
売 | 上 | 高 | 35,127百万ドル |
地域別売上高比率（2009年12月26日現在）
16.6%
15.0%
米国
5.2%
15.0%
ヨーロッパ
30.1%
中国 8.4%
9.7%
日本
（2009年12月26日現在）
台湾メーカー等のパソコンが世界的に売上を伸ばしていますが、中身のマイクロプロセッサなど心臓部分の部品の多くは「インテル製」です。
アメリカ大陸
（米国除く）
台湾
アジア 太平洋地域
企 | 業 概 | 要 | ファーストフードチェーン。世界各国でMcDonald'sブランド名のファーストフード•レストランを運営し、フランチャイズを供与しています。フランチャイズ•レストランではハンバーガーの他フレンチフライなどのサイドディッシュも提供しています。 |
従 | 業 員 | 数 | 385,000人 |
売 | 上 | 高 | 22,745百万ドル |
マクドナルド（McDonald's Corporation）
地域別売上高比率（2009年12月末現在）
40.8%
（2009年12月末現在）
ハンバーガーを主力商品として、世界規模で展開するファーストフードチェーン。
34.9%
米国
19.1%
ヨーロッパ
アジア太平洋・中東・アフリカ
5.2%
その他
プロクター・アンド・ギャンブル・カンパニー（Procter & Gamble Company）
企 | 業 概 | 要 | 国際的な家庭用化学品メーカー。略称はP&G。主な製品は、洗剤、清掃液、紙、美容品、食品•飲料、ヘルスケア用品などがあります。販売先は、量販店、食料•日用品店、会員制ストア、薬局、個人商店などです。 |
従 | 業 員 | 数 | 135,000人 |
売 | 上 | 高 | 79,029百万ドル |
地域別売上高比率（2009年6月末現在）
（2009年6月末現在）
生活に密着した家庭用品を製造。新興国の生活水準向上を受け、需要拡大期待。
43%
北米
21%
西ヨーロッパ
32%
新興国
4%
北東アジア
（信頼できると判断したデータを基に中央xxxxxxマネジメント作成）
上記のデータについては、あくまで参考として表示したものであり、特定の企業の株式の売買を推奨しようとするものではありません。
〈ご参考〉米国に投資する魅力
《魅力①》経済規模は日本の約3 倍、人口は増加 ！
米国は世界第1位の経済大国です。
（兆ドル） 【主要国の名目GDP（2009年）】
名目GDP＊1は約14.3兆ドルと、日本の約3倍あり、世界の約25% を占めています。
また、米国の人口は2009年時点で約3億人ですが、 2050年までには約4億人へ増加すると推計されています。人口増加によって長期的な消費拡大から経済
15 約14.3兆ドル
約3倍
約5.1兆ドル 約4.9兆ドル
約2.2兆ドル
12
9
6
3
成長が期待できます。
＊1：GDP（国内総生産）とは、個人消費、輸出入、政府消費などを合計したものです。また、名目GDPとは物価変動の影響を考慮していないものです。
0 米国 日本 中国 英国
※中国の数値はIMFの推計値です。出所）IMF、世界人口白書2009〈国連人口基金〉のデータを
基に中央三井アセットマネジメント作成
米国日本
（兆ドル） 15
【米国と日本の名目GDP（ドルベース）比較（1980年～2009年）】
10
5
0
80 81
82 83
84 85 86 87 88 89 90 91 92 93 94 95 96 97 98 99 00 01 02 03 04 05 06
07 08
0（9 年）
900
800
700
600
500
400
300
200
100
0
出所）IMF のデータを基に中央三井アセットマネジメント作成
【NYダウ（円ベース）と日経平均株価の推移】（1980年1月末～2010年4月末）
NYダウ（円ベース）日経平均株価
※1980年1月末を100として指数化
1980/1/31 1985/1/31 1990/1/31 1995/1/31 2000/1/31 2005/1/31 2010/1/29
出所）Bloombergデータを基に中央三井アセットマネジメント作成
2010年4月末現在の各株価を1980年1月末と比較すると、NYダウ（円ベース）は約5倍、日経平均株価は約1.6倍となっています。また、2009年米国の名目GDP は、1980年と比較すると約5倍です。 GDPの成長は株価の成長を支えてきた大きな要因の一つです。
《魅力②》時価総額は日本の約3 倍、投資主体は個人 ！
米国の株式市場は、世界の株式市場の時価総額＊2 の約31%を占め、世界一の規模となっています。
また、米国の投資主体は個人です。「家計」や「投資信託」「401kなどの年金」からの資金が多くを占めています。米国では株式が長期的な投資対象として普及しており、長期保有する投資家が多いことが、米国株式の持続的な成長を支えてきた要因の一つとなっています。
＊2：時価総額は株価×発行済株式数で求められます。
【主要国の時価総額】
時価総額 比率米 国 14兆4,819億ドル 30.8%日 本 3兆7,603億ドル 8.0%中 国 2兆9,953億ドル 6.4%英 国 2兆9,895億ドル 6.4%香 港 2兆2,620億ドル 4.8%世 界 47兆 500億ドル
（2010年4月末現在）
（信頼できると判断したデータを基に中央xxxxxxマネジメント作成）
各ページのグラフ•表は、過去の各指数の実績に基づき算出したものであり、当ファンドの運用実績ではありません。また、将来の投資成果を保証• 示唆するものではありません。指数に対する著作権•知的財産権その他一切の権利は、その指数を作成•公表しているそれぞれの主体に属します。
ドル円：右軸
NYダウ（ドルベース）：左軸
〈ご参考〉
NYダウ（ドルベース）とドル円レートの推移
イラク戦争
同時多発
テロ
アジア通貨危機
（ドル） 16,000
（1980年1月2日～2010年4月末）
（円） 320
14,000
12,000
10,000
87 年
統一ドイツ誕生
90 年
95 年
一時
ドル 円
1
79.75
97 年
01 年
03 年
14,164.53ドル（07/10/9）
サブプライム
ローン問題表面化
07年
280
240
200
モスクワオリンピック
8,000 80 年
85 年
160
ブラックマンデー
6,000 120
4,000
2,000
プラザ合意
80.63 円
（95/4/18）
11,008.61ドル 80
（10/4/30）
93.85 円（10/4/30） 40
0 0
80 82 84 86 88 90 92 94 96 98 00 02 04 06 08 （年）
（信頼できると判断したデータを基に中央xxxxxxマネジメント作成）
基軸通貨として安定性の高い米ドル
米ドルは他の通貨と比較しても、安定した推移をしています。米ドルは世界1位の経済大国を背景にした通貨であり、世界で最も取引の多い基軸通貨＊です。
年間騰落率でみても、経済規模が大きい国の通貨ほど騰落率のブレ幅が小さい傾向があることが分かります。
＊米ドルは、その信頼性から、国際決済通貨や外貨準備通貨として世界で最も多く利用されている通貨です。特に輸出入など国際的な取引の決済に多く使用されています。
【通貨毎の取引割合（平均日次）】（2007年）
通貨 取引割合
1 位 米ドル 86.3 %
2 位 ユーロ 37.0 %
3 位 日本円 16.5 %
4 位 英ポンド 15.0 %
5 位 スイスフラン 6.8 %
※2個の通貨が各取引にかかわるため、各通貨の取引割合の合計は200％となります。出所）国際決済銀行（BIS）のデータを基に中央三井アセットマネジメント作成
38.0%
（%） 50
【直近1年の年次騰落率（最大値・最小値）】
（期間：2009年4月末～2010年4月末）
（%） 50
【過去10年の年次騰落率（最大値・最小値）】
（期間：2000年4月末～2010年4月末）
40 40 38.0%
30
20
10
0
-10
-20
-30
-40
-50
1.2%
-15.2%
8.2%
-21.9%
13.8%
-32.9%
17.7%
-27.3%
-36.1%
30
20
10
0
-10
-20
-30
-40
-50
18.1%
-20.3%
21.6%
-26.8%
17.2%
-42.2%
23.0%
-35.7%
-38.6%
米ドル円
ユーロ円
英ポンド円 カナダドル円
xドル円
米ドル円
ユーロ円
英ポンド円 カナダドル円
xドル円
※上記のグラフは各通貨ごとの年次騰落率に基づいた最大値、最小値をグラフ化したものです。年次騰落率は1999年4月から
2010年4月までの月末データを使用し、前年の数値と比較して算出しています。
出所）Bloombergデータを基に中央三井アセットマネジメント作成
※詳しくは、投資信託説明書（交付目論見書）•契約締結前交付書面をご覧ください。
購入について
商 品 分 類設 定 日購 入 申 込 受 付
購 入 単 位購 入 価 額購 入 時 手 数 料
追加型投信／海外／株式／インデックス型
2009年4月30日
原則として、毎営業日購入申込みの受付を行います。ただし、ニューヨーク証券取引所が休業日の場合にはお申込みを受付けません。
販売会社が定める単位
購入申込受付日の翌営業日の基準価額
購入申込受付日の翌営業日の基準価額に対して3.15%（税抜3.0%）以内で販売会社が独自に定める率を乗じて得た額。
信託期間について
x | 託 | 期 | 間 | 原則、無期限 |
決 | 算 | 日 | 毎年4月20日（ただし、該当日が休業日の場合は翌営業日） | |
収 | 益 | 分 | 配 | 年1回の毎決算時、収益分配方針にしたがって分配を行います。（ただし、委託会社の判断により分配を行わないことがあります。） |
運 用 x x 費 用
（ 信 託 報 酬 ）その他の費用・手数料
純資産総額に対して年率0.7245%（税抜0.69%）
•監査費用 •組入有価証券の売買の際に発生する売買委託手数料
•外貨建資産の保管等に要する費用 など
「その他の費用•手数料」については、運用状況等により変動するものであり、事前に料率、上限額等を表示することができません。
換金について
換 金 申 込 受 付
換 金 単 位換 金 価 額換 金 時 手 数 料信 託 財 産 留 保 額
原則として、毎営業日換金申込みの受付を行います。ただし、ニューヨーク証券取引所が休業日の場合にはお申込みを受付けません。換金代金は、換金申込受付日から起算して5営業日目から販売会社にてお支払いします。
販売会社が定める単位
換金申込受付日の翌営業日の基準価額から信託財産留保額を控除した価額ありません。
換金申込受付日の翌営業日の基準価額に対して0.2%
委託会社、その他の関係法人の概要
販売会社（受益権の募集の取扱い等） … 株式会社イオン銀行 他
委託会社（設定•運用等） 中央三井アセットマネジメント株式会社
受託会社（信託財産の管理等） 中央三井アセット信託銀行株式会社
（再信託受託会社 日本トラスティ•サービス信託銀行株式会社）
※課税関係については投資信託説明書（交付目論見書）•契約締結前交付書面をご覧ください。
● 当資料は、中央三井アセットマネジメント株式会社が信頼できると判断した情報等をもとに作成した販売用資料ですが、正確性、完全性を保証するものではありません。また、予告なしに変更される場合があります。
● 資料中の図表、数値、その他データについては、過去のデータに基づき作成したものであり、将来の成果を保証•約束するものではありません。将来の市場環境の変動等により、運用方針等が変更される場合があります。
● 投資信託は値動きのある証券等（外貨建証券は為替変動リスクも含みます）に投資しますので、運用実績は市場環境等により変動します。したがって、元本保証はなく、投資元本を割り込むことがあります。また、信託財産に生じた利益および損失は、全て投資家の皆様に帰属します。
● 投資信託は預金や保険契約と異なり、預金保険機構、保険契約者保護機構の保護の対象とはなりません。また、証券会社以外でご購入いただいた投資信託は、投資者保護基金の対象とはなりません。
● 上記の購入単位•購入時手数料率は、販売会社である株式会社イオン銀行が設定したものです。なお、当ファンドは、購入時手数料率の上限を規定しております。
● お申込みの際は、当ファンドの販売会社である株式会社イオン銀行にて投資信託説明書（交付目論見書）•契約締結前交付書面をお渡ししますので、必ず内容をご確認の上、ご自身でご判断ください。
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