PIMCOショート•ターム戦略※とは
販売用資料2023年3月
ピムコ•バーミューダ•トラスト
ピムコ ショート・ターム ストラテジー
米ドルクラス／円クラス（ヘッジあり）／豪ドルクラス（ヘッジあり）
バーミューダ籍オープン・エンド型契約型公募外国投資信託
投資信託説明書（交付目論見書）のご請求・お申し込みは 管理会社・投資顧問会社は
商 号 等加入協会
みずほ証券株式会社
金融商品取引業者 関東財務局長（金商）第94号日本証券業協会
一般社団法人日本投資顧問業協会一般社団法人金融先物取引業協会
一般社団法人第二種金融商品取引業協会
パシフィック・インベストメント・マネジメント・カンパニー・エルエルシー
投資信託のお申し込みに際しては、投資信託説明書（交付目論見書）等をよくお読みになり、
リスクおよび手数料等をご理解いただいたうえで、お客さまご自身の判断と責任においてお取引ください。
投資信託取引に関する注意事項
●投資信託は預金等や保険契約ではありません。また、預金保険機構および保険契約者保護機構の保護の対象ではありません。証券会社を通して購入していない場合には投資者保護基金の対象にもなりません。
●投資信託は、元本・利回りの保証はありません。
その他のご留意事項
※お申し込みの際には、「外国証券取引口座約款」に基づき、外国証券取引口座を開設いただく必要があります。
※本資料はPIMCO等からの情報提供に基づき、販売用資料としてxxx証券が作成したものです。本資料に記載された情報は、十分信頼できると考えられる情報源に基づいていますが、それらの情報の正確性、完全性について、xxx証券が保証するものではありません。また、それらの情報を使用することにより生じる、直接または間接のいかなる損失に対しても、責任を負うものではありません。本資料に記載された内容は作成時点のものであり、今後予告なしに変更されることがあります。
ピムコ ショート•ターム ストラテジーの目的
投資元本の保全と日々の流動性を確保しつつ、インカムの最大化を目指します。
ピムコ ショート•ターム ストラテジーの特色
米ドルクラス、円クラス（ヘッジあり）および豪ドルクラス（ヘッジあり）から選択することが可能です。
4 円クラス（ヘッジあり）では、原則として米ドル売り円買いの為替ヘッジを行い、対円での為替変動リスクを低減します。
豪ドルクラス（ヘッジあり）では、原則として米ドル売り豪ドル買いの為替ヘッジを行い、対豪ドルでの為替変動リスクを低減します。
PIMCOショート•ターム戦略※とは
※ファンド（ピムコ ショート・ターム ストラテジー）は、PIMCOショート・ターム戦略による運用を行います。
グローバル投資適格債を中心とした短期債への投資
PIMCOの投資のベスト・アイデアをもとに、世界中の債券市場から魅力的な債券を発掘。
変動性の高い市場環境が続くなかで安定したパフォーマンスを実現、キャッシュ運用として外部からも高い評価を獲得。 1987年10月から運用を開始した当戦略の米国籍代表口座の残高は、2022年12月末日現在、約120億米ドル（約
1.6兆円*）。
*2022年12月末日現在 1米ドル=131.945円で換算（出所：WMロイター）
高度なリスク管理によりさまざまなリスクを抑制しつつ安定したリターンを追求
債券運用において価格の変動要因となる金利リスク・信用リスク・流動性リスク等を厳密に管理し、リスク対比で安定したリターンを追求。
投資対象のイメージ リスクを抑えた投資
エマージング債
先進国債
バンクローン
ハイ・イールド債
短期債券運用
政府関連債／地方債
モーゲージ債
（政府系）
モーゲージ債
（非政府系）
投資適格債
金利リスクの抑制
デュレーションを原則、１年以内に抑制
信用リスクの抑制
投資適格債券を中心に投資
流動性リスクの抑制
相対的に高格付けで流動性の高い債券を多く組入れ
1
ピムコ ショート・ターム ストラテジー
1
主として米ドル建て投資適格債券に幅広く投資を行い、デュレーションは原則、1年以内とします。
2
債券運用において専門性を有するPIMCOが運用を行います。
PIMCOは、世界最大級の債券運用残高を有する資産運用会社です。
3
PIMCOのマクロ経済見通しを活用し、金利リスク、信用リスク、流動性リスク等を抑制しつつ、機動的な運用を行うことで高い安定性を目指します。
PIMCOのご紹介
PIMCO（パシフィック・インベストメント・マネジメント・カンパニー・エルエルシー）は、1971年に米国カリフォルニア州ニューポートビーチで設立されたグローバルな資産運用会社で、徹底したリスク管理と長期的に規律ある運用を特徴とし、お客さまの多様なニーズに応える革新的な資産運用ソリューションを提供しています。
債券運用における「規模」と「専門性」
世界最大級の債券運用残高
グループの運用残高は約1.74兆米ドル（約229兆円*）
*2022年12月末日現在 1米ドル＝131.945円で換算（出所 ：WMロイター（）関係会社からの受託分を含みます。）
債券運用のパイオニアとしての歴史
債券運用におけるリーディングカンパニーとして、物価連動債などの新たな種類の債券をいち早く運用に取り入れてきました。
高い分析能力とリスク管理能力 PIMCOの短期債券運用の強み
米国サブプライム・ローン問題を事前に予測
PIMCOは四半期ごとに開催する経済予測会議をベースにしたマクロ経済見通しを強みとします。過去、米国サブプライム・ローン問題について、運用チームによる米国住宅市場の調査を基に、危機を事前に予測した実績を有します。
30年以上にわたる短期債券運用の実績
PIMCOショート・ターム戦略は、1987年から30年以上、幾度の危機を乗り越え下落リスクを抑制しつつ安定的な運用を続けてきた実績を誇ります。
マク◻経済見通しと各市場でのベスト•アイデアの融合
マクロ経済見通しに基づくトップダウン戦略と、各債券セクターの専門家によるベスト・アイデアに基づくボトムアップ戦略とを融合することで、収益機会を逃さない運用プロセスを実現することを目指します。
PIMCOにおいて確立された運用プ◻セス（イメージ図）
トップダウン戦略
「マクロ経済見通し」
マクロ経済見通しを支える土台
● 年4回の全社的な経済予測会議
－ 長期経済予測会議（年1回）
－ 短期経済予測会議（年3回）
● グローバル・アドバイザリー・ボード
2022年12月末日現在
トップダウン戦略と ボトムアップ戦略の融合
PIMCOの
ポートフォリオ構築
ボトムアップ戦略
「各債券セクターでのベスト・アイデア」
ボトムアップ戦略を支える土台
● 世界中に配置された330名超の各債券セクターのスペシャリスト
● 運用パフォーマンスと投資アイデアの提案を要求するカルチャー
PIMCOショート•ターム戦略 低リスク運用の秘訣
金利動向に影響されにくい
デュレーション（金利感応度）の短い債券が中心
金利と債券、デュレーションの関係（イメージ図）
デュレーションが長くなるほど、金利の変化に対して債券価格は大きく変化
（%） 14
12
信用リスクの低い投資適格債券が中心
グローバル債券の格付別デフォルト率
12.5%
債券価格上昇
債券価格下落
債券価格上昇
債券価格下落
10
金利
上昇 8
金利 6
低下
4
2
BBB
A
AAA AA
0
信用格付けが BBB 格相当以上の投資適格債券が中心
0.0% 0.0% 0.0%
0.2%
0.9%
3.6%
短いデュレーション
長いデュレーション
上記はイメージ図であり、実際とは異なる場合があります。
BB B CCC以下
低リスク 高リスク
1987-2021年の年間デフォルト率の平均値
年間デフォルト率は年初時点の格付けを基準として算出出所：ムーディーズ
2
ピムコ ショート・ターム ストラテジー
ファンドのポートフォリオ状況について
ポートフォリオ特性値 | |
平均最終利回り | 5.65% |
平均直接利回り | 3.44% |
平均デュレーション | 0.08年 |
平均格付け* | AA－ |
銘柄数 | 474 |
国別構成比*（* 合計100％） | |||||
国名 | 比率 | 国名 | 比率 | ||
1 | 米国 | 39.5% | 4 | ドイツ | 4.8％ |
2 | 英国 | 9.8% | 5 | フランス | 4.4％ |
3 | 日本 | 5.3% | その他 | 36.1％ | |
セクター別構成比** 格付別構成比** 通貨別構成比***
（％） 120
110
100
90
80
70
60
50
40
44.6
52.1
エマージング債 0.0
投資適格債
モーゲージ債等
（％） 120
110
100
90
80
70
60
50
40
32.0
B以下 0.1
BB 0.1
BBB 7.8
A
AA 7.8
（％） 100
90
80
70
60
50
40
99.9
米ドル
30 30
20 政府関連債／地方債 3.2 20
52.1
XXX 00
00
00
0
-00
xx・xxxx債 0.1
10 無格付 0.0 10
0
-10 0
その他 0.1
2022年12月末現在
*格付けは、S&P社、ムーディーズ社、フィッチ社のものを原則とし、S&P社の表記方法で表示しています。格付会社により格付けが異なる場合は最も高いものを採用しています。平均格付とは、データ基準日時点でファンドが保有している有価証券などに係る信用格付を加重平均したものであり、ファンドに係る信用格付ではありません。平均格付、格付別構成比については、PIMCOの基準に従い短期債格付を長期債格付に置き換えたうえで算定しています。
**比率は、組入債券等評価額に対する割合です。
***比率は、ファンドの通貨別構成比です。これとは別に、円クラス（ヘッジあり）では米ドル売り円買い、豪ドルクラス（ヘッジあり）では米ドル売り豪ドル買いの為替ヘッジを行います。
※先物取引、オプション取引などの金融派生商品（デリバティブ）の売り建てなどにより、構成比率がマイナスとなる場合があります。
ファンドの運用状況について
米ドルクラス 1口当たり純資産価格の推移
円クラス（ヘッジあり） 1口当たり純資産価格の推移
xドルクラス（ヘッジあり） 1口当たり純資産価格の推移
米ドル） （円） 豪ドル）
110
108
106
104
102
100
98
96
94
2016年 2018年 2020年 2022年
10,200
10,100
10,000
9,900
9,800
9,700
9,600
9,500
9,400
9,300
2016年 2018年 2020年 2022年
104
102
100
98
96
94
2019年 2020年 2021年 2022年
期間：米ドルクラス、xxxx（ヘッジあり）：2016年9月6日～2022年12月末日、日次豪ドルクラス（ヘッジあり）：2019年2月15日～2022年12月末日、日次
※1口当たり純資産価格は、管理報酬等控除後（基準日時点の報酬率）のものとなります。
※上記は、当ファンドの将来の運用成果を予測、保証または示唆するものではありません。実際の運用成果は市場環境の変動、税金、費用等により大きく変動することがあります。
3
ピムコ ショート・ターム ストラテジー
PIMCOショート•ターム戦略の安定性
過去にはITバブル崩壊やリーマン・ショック、欧州債務問題などの局面を乗り越え、下落リスクを抑制しつつ安定的に推移してきました。
PIMCOショート•ターム戦略（米ドルベース） 設定来のパフォーマンス PIMCOショート•ターム戦略で
1年間運用した場合のリターン分布*
500
PIMCOショート・ターム戦略
コロナショック欧州債務問題
（％） 40
36.5%
450
400
350
300
250
200
150
100
米ドル短期金利
ITバブル崩壊
リーマン・ショック
453
35
（年率4.4%
30
発生比率
25
323
（年率3.4%
20
15
10
22.9%
18.0% 19.0%
50 1987年10月末を100として指数化
0
5 3.4%
0
0%未満
0%～
2.5%～
5.0%～
7.5%～
0.2%
10.0%以上
1987年 1993年 1999年 2005年 2011年 2017年
期間：1987年10月末～2022年12月末、月次
米ドル短期金利は2022年1月までは米ドル3ヵ月LIBOR、以降は3ヵ月物CME SOFR先物を使用
2.5%
5.0%
7.5%
10.0%
LIBOR（ロンドン銀行間取引金利）は資金調達コストの基準として使われ、短期金利の代表的な指標の一つです。 SOFR（担保付翌日物調達金利）は米国の銀行間取引の指標となる金利で、米ドルLIBORの代替指標として使用されています。
*1988年10月末以降の各月末までの1年間のリターンを集計、小数点以下第2位を四捨五入しているため、 計しても必ずしも100%とはなりません。出所：ブルームバーグ、PIMCO
PIMCOショート•ターム戦略（円ヘッジベース） XXXXXxxxx•ターム戦略（豪ドルヘッジベース）円クラス（ヘッジあり）のシミュレーション 豪ドルクラス（ヘッジあり）のシミュレーション
250
PIMCOショート・ターム戦略（円ヘッジベース） コロナショック
1,000
コロナショック
円短期金利
欧州債務問題
XXXXXxxxx・xxx戦略（豪ドルヘッジベース）
934
200
150
100
50
ITバブル崩壊
リーマン・ショック
215
（年率2.2%
153
（年率1.2%
900
800
700
600
500
400
300
200
豪ドル短期金利
ITバブル崩壊
欧州債務問題
xxxx・xxxx
（年率6.6%
669
（年率5.6%
0 1987年10月末を100として指数化
100
0
1987年10月末を100として指数化
1987年 1993年 1999年 2005年 2011年 2017年
期間：1987年10月末～2022年12月末、月次
円短期金利は2022年1月までは円3ヵ月LIBOR、以降は3ヵ月TORFを使用 TORF（東京ターム物リスク・フリー・レート）は無担保コール翌日物金利に基づく指標で、日本円LIBORの後継金利の1つです。
出所：ブルームバーグ、PIMCO
1987年 1993年 1999年 2005年 2011年 2017年
期間：1987年10月末～2022年12月末、月次
xドル短期金利は1989年3月までは銀行引受手形・譲渡性預金（3ヵ月物）の利回り、1989年3月以降は豪ドル3ヵ月BBSW（オーストラリア銀行間取引金利）を使用
出所：ブルームバーグ、PIMCO
<PIMCOショート・ターム戦略の設定来のパフォーマンスについて> PIMCOショート・ターム戦略（米ドルベース）
1987年10月からPIMCOが運用する米国籍代表◻座の実績（税引前分配金再投資、米ドルベース、報酬等控除前ベース）をご参考までに示したものです。
XXXXXxxxx・ターム戦略（円ヘッジベース）・XXXXXxxxx・ターム戦略（豪ドルヘッジベース）
「PIMCOショート・ターム戦略（円ヘッジベース）」および「PIMCOショート・ターム戦略（豪ドルヘッジベース）」は、米国籍代表◻座の実績を円ヘッジおよび豪ドルヘッジしたものとして算出したシミュレーションをご参考までに示したものです。為替ヘッジにかかるヘッジコスト/プレミアムについては 2021年末までは短期金利差、以降は為替の1ヵ月フォワードレートとスポットレートの差に基づいて算出しています。
「PIMCOショート・ターム戦略」は、ファンドと同じ運用戦略で運用されますがファンドの運用実績ではありません。
ファンドの実際の運用は、運用担当者の判断、市場動向、ファンドの資金動向等によって変わるものであり、将来の分配金の水準や運用成果等を示唆・保証するものではありません。
4
ピムコ ショート・ターム ストラテジー
為替xxxについて
●円クラス（ヘッジあり）は、原則として米ドル売り円買いの為替ヘッジを行います。豪ドルクラス（ヘッジあり）は、原則として米ドル売り豪ドル買いの為替ヘッジを行います。
●米ドル金利が円金利または豪ドル金利より高い場 、ヘッジコストが生じます。
●日米金利差およびxx金利差の水準によりヘッジコストは変動します。
日米短期金利差の推移 xx短期金利差の推移
期間：1990年1月末～2022年12月末、月次
日米短期金利差は2021年12月末までは円3ヵ月LIBORと米ドル3ヵ月LIBORの差を使用。以降は3ヵ月TORFと3ヵ月物CME SOFR先物の差を使用
出所：ブルームバーグ
期間：1990年1月末～2022年12月末、月次
xx短期金利差は2021年12月末までは豪ドル3ヵ月BBSW（オーストラリア銀行間取引金利）と米ドル3ヵ月LIBORの差を使用、以降は豪ドル3ヵ月BBSWと3カ月物CME SOFR先物の差を使用
出所：ブルームバーグ
●また、円クラス（ヘッジあり）では対円で、豪ドルクラス（ヘッジあり）では対豪ドルで、為替ヘッジを行い為替変動リスクを軽減する運用を行いますが、為替変動リスクを完全に排除できるものではありません。また、為替ヘッジにはヘッジコストがかかることがあります。
各クラスの利回り水準について
米ドルクラス 円クラス（ヘッジあり） 豪ドルクラス（ヘッジあり）
（％） 6.0
5.0
4.0
3.0
2.0
1.0
0.0
5.65
平均最終
4.34 4.49
米国債 米国債
5.25
米社債
（％） 1.5
1.0
0.5
0.0
-0.5
0.99
-0.18
平均最終 日本国債
0.04
日本国債
0.56
日本社債
（％） 5.0
4.0
3.0
2.0
1.0
0.0
4.21
平均最終
3.13
豪国債
3.39
豪国債
4.54
豪社債
利回り
3ヵ月
1-3年債平均
1-3年債平均
利回り
3ヵ月
1-3年債平均
1-3年債平均
利回り
3ヵ月
0-3年債平均
0-3年債平均
2022年12月末現在
円クラス(ヘッジあり)の平均最終利 りは、米ドルクラスの平均最終利 りから円ヘッジコスト／プレミアムを加算して算出。円ヘッジコスト／プレミアムについては為替の1ヵ月フォワードレートとスポットレートの差に基づいて算出。豪ドルクラス（ヘッジあり）の平均最終利りは、米ドルクラスの平均最終利りから豪ドルヘッジコスト／プレミアムを加算して算出。豪ドルヘッジコスト／プレミアムについては、為替の1ヵ月フォワードレートとスポットレートの差に基づいて算出。
･ 米国債3ヵ月はブルームバーグジェネリック米国債3ヵ月レートを参照。
･ 米国債1-3年債平均は、ブルームバーグ米国総 指数1-3年国債サブ指数を参照。
･ 米社債1-3年債平均は、ブルームバーグ米国総 指数1-3年社債サブ指数を参照。
･ 日本国債3ヵ月はブルームバーグジェネリック日本国債3ヵ月レートを参照。
･ 日本国債1-3年債平均は、ブルームバーグxxx 指数1-3年国債サブ指数を参照。
･ 日本社債1-3年債平均は、ブルームバーグxxx 指数1-3年社債サブ指数を参照。
･ 豪国債3ヵ月はブルームバーグジェネリック豪国債3ヵ月レートを参照。
･ 豪国債0-3年債平均は、ブルームバーグオーストラリア債券総 指数0-3年国債サブ指数を参照。
･ 豪社債0-3年債平均は、ブルームバーグオーストラリア債券総 指数0-3年クレジットサブ指数を参照。
･ なお、豪国債／豪社債の平均利りについては、残存期間が1年超3年以下の国債／社債で構成される指数が存在しないため、残存期間が3年以下のすべての国債／社債で構成される指数を参照。
※上記は、当ファンドの将来の運用成果を予測、保証または示唆するものではありません。実際の運用成果は市場環境の変動、税金、費用等により大きく変動することがあります。
※上記の為替ヘッジプレミアム／コストは2通貨間の金利差（金利要因）に加えてヘッジにかかる需給要因も含まれています。ただし、100%為替ヘッジ／為替取引を行えなかった場 、為替ヘッジプレミアム／為替取引によるプレミアムを十分に得ることができない、もしくは為替変動の影響を受ける場 があります。為替ヘッジプレミアム／コストおよび為替取引によるプレミアム／コストの値は、米ドルに対するヘッジ通貨の市場変動に応じて、その水準が大きく変動する場 があります。
※資産ごとに特徴やリスクが異なるため、利りのみで一概に投資魅力度などを比較できるものではありません。出所：ブルームバーグ、PIMCO
5
ピムコ ショート・ターム ストラテジー
（％） 4.0
2.0
0.0
-2.0
-4.0
-6.0
-8.0
90年 94年 98年 02年 06年 10年 14年 18年 22年
（％）
12.0
10.0
ヘッジプレミアム
ヘッジコスト
8.0
6.0
4.0
2.0
0.0
-2.0
90年 94年 98年 02年 06年 10年 14年 18年 22年
主な投資リスクについて
受益証券1口当たり純資産価格の変動要因
●投資者のみなさまの投資元本は保証されているものではなく、ファンドの受益証券1◻当たり純資産価格の下落により、損失を被り、投資元本 を割り込むことがあります。ファンドの運用および為替相場の変動による損益はすべて投資者のみなさまに帰属します。投資信託は預貯金と異なります。
●米ドルクラスは米ドル建ておよび豪ドルクラス（ヘッジあり）は豪ドル建てのため、当該通貨建てでは投資元本を割り込んでいない場 でも、為替変動により、円換算ベースでは投資元本を割り込むことによる損失を被ることがあります。
ファンドの主なリスク要因は次のとおりです。
金利リスク
金利リスクは、金利の変動によりファンドのポートフォリオ内の債券、有配当の株券およびその他の組入銘柄の価格が変動するリスクです。例えば、名目金利が上昇すると、ファンドが保有する特定の債券または有配当の株券の価格が下落する傾向があります。名目金利は、実質金利と予想インフレ率との 計ということができます。
比較的長期の存続期間を有する債券は、金利変動の影響を受けやすく、比較的短期の存続期間を有する債券よりも変動しやすくなります。米国インフレ連動国債を含むインフレ連動債券は、実質金利が上昇すると価格が下落します。実質金利が名目金利を上る速度で上昇するといった一定の環境のもとでは、インフレ連動債は、同じデュレーションの他の債券と比べ、大きな損失を被る可能性があります。
信用リスク
債券の発行体もしくは保証人またはデリバティブ契約、レポ契約、組入証券貸付けの相手方当事者が、適時に元本および／または利息の支払い、またその他義務を履行できないもしくは履行しようとしない場 、ファンドは、損害を被る可能性があります。
ハイ•イールド債リスク
ハイ・イールド証券および同等の信用格付のない証券（一般に「ジャンク債」と称されます）に投資するファンドは、かかる証券に投資しない他のファンドに比べて、より大きな信用リスク、繰上償還リスクおよび流動性リスクにさらされます。これらの証券は、発行体が元本および利息を継続して支払うことができる能力に関して、極めて投機的であると考えられています。
市場リスク
ファンドが保有する証券の市場価格は、時に急速にまたは予測を超えて、上下に変動します。証券の価値は、証券市場に一般的に影響する要因または証券市場の特定の産業に影響する要因により下落することがあります。制裁措置およびその他の同種の措置により直接的または間接的に、ファンドによる（制裁対象国および他の市場における）証券の売買が制限または停止されること、証券取引の決済が大幅に遅延するか停止されること、ならびにファンドの流動性およびパフォーマンスに悪影響を及ぼすことがあります。特定の地域における不利な状況が、外見上無関係な他の国の証券に悪影響を及ぼすことがあります。
新興市場リスク
非米国への投資リスクは、新興市場証券にファンドが投資する場 、とりわけ高くなります。新興市場の証券は、先進国と経済的に結びついている証券および商品に対する投資に伴うリスクと異なる、または場によってはより大きい、市場、信用、通貨、流動性、法的、政治的、テクニカル的およびその他のリスクをもたらすことがあります。
発行体リスク
ファンドが保有する証券の価値は、経営業績、資金の借入れ、発行体の商品・サービスに対する需要の減少等のほか、発行体の過去および将来の収益や資産価値等、発行体に直接関連する多数の理由により下落することがあります。
流動性リスク
ファンドが流動性の低い投資対象に投資することにより、ファンドは流動性の低い投資対象を有利な時期もしくは価格で売却することが困難になるか、または場によってはファンドが債務を履行するために不利な時期もしくは価格で別の投資対象を処分することを迫られることがあるため、ファンドのリターンが減少することがあります。
デリバティブ•リスク
デリバティブは、流動性リスク、金利リスク、市場リスク、繰上償還リスク、信用リスク、経営リスク等といった多数のリスクにさらされます。デリバティブにはまた、不適切な評価のリスクおよびデリバティブ商品の価値の変動が原資産、レートまたはインデックスと完全には連動しないというリスクも伴います。デリバティブ商品に投資することにより、ファンドは、投資した当初の額を超える損失を被る可能性があります。
為替変動リスク
ファンドが米国以外の通貨、米国以外の通貨にて取引されるか収入を受け取る証券、または米国以外の通貨へのエクスポージャーがあるデリバティブまたはほかの商品に直接投資を行う場 、当該通貨が米ドルに対して下落するリスクにさらされます。
為替レートは、金利変動、インフレ率、国際収支および政府の財政黒字もしくは財政赤字、米国もしくは同国以外の政府、中央銀行もしくは国際通貨基金等の国際機関による介入（もしくは介入の失敗）または米国もしくは同国以外の通貨統制その他の政治的展開を含む多数の理由により、短期間でも相当変動します。その結果、ファンドが外貨建て証券に投資する場 、ファンドのリターンが減少することがあります。また円クラス（ヘッジあり）では、対円で為替ヘッジを行い、豪ドルクラス（ヘッジあり）では、対豪ドルで為替ヘッジを行い為替変動リスクを軽減する運用を行いますが、為替変動リスクを完全に排除できるものではありません。また、為替ヘッジにはヘッジコストがかかることがあります。レバレッジ•リスク
レバレッジは、より大きな収益の機会を生み出しますが、損失を増大させる可能性もあります。デリバティブの使用からもレバレッジ・リスク
が生じることがあります。
マネジメント•リスク
ファンドは、アクティブ運用を行う投資ポートフォリオであるため、マネジメント・リスクにさらされます。投資顧問会社は、ファンドの投資決定の過程において投資手法およびリスク分析を適用しますが、これらが望まれる結果を生むとの保証はありません。
空売りのリスク
ファンドが空売りを行い、その証券もしくはデリバティブの価格が上昇した場 、ファンドは、空売り期間中の価格の上昇分に第三者に支払うプレミアムおよび利息を加えた金額分の損失を被ります。したがって、空売りには、実際の投資額以上の損失が発生する可能性があり、過大な損失のリスクが伴います。また、空売りの第三者が契約条件を履行せずに、ファンドに損失が発生することがあります。
市場混乱リスク
ファンドは金融、経済およびその他の世界市場の動向および混乱（戦争、テロリズム、相場操縦、政府による介入、デフォルトおよびシャットダウン、政治変動、外交情勢、または制裁措置および他の同種の措置の発動、公衆衛生上の緊急事態（感染症の蔓延、パンデミック（世界的大流行）およびエピデミック（流行）等）ならびに自然／環境災害等から生じるもの）に関連するオペレーショナル・リスクを負い、これらすべてが証券市場にマイナスの影響を及ぼし、ファンドの評価額が低下するおそれがあります。
※上記以外のリスク要因および各リスク要因の詳細については、投資信託説明書（請求目論見書）をご参照ください。
その他の留意点
投資信託のお取引に関しては、金融商品取引法第37条の6の規定（いわゆるクーリング・オフ）の適用はありません。
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ピムコ ショート・ターム ストラテジー
お申込メモ（xxx証券でお申し込みの場合）
詳しくは「投資信託説明書（交付目論見書）」をよくお読みください。お申し込みの詳細については販売会社にお問いわせのうえ、ご確認ください。
フ ァ ン ド 名 称：xxx・xxxxxx・トラスト ピムコ ショート・ターム ストラテジー 米ドルクラス／円クラス（ヘッジあり）／豪ドルクラス（ヘッジあり）
商 品 分 類：公募外国株式投資信託
x 託 期 間：信託証書の日付（2001年8月8日）から100年間（米ドルクラス／円クラス（ヘッジあり）の設定日は2016年9月6日、豪ドルクラス（ヘッジあり）の設定日は2019年2月15日）
繰 上 償 還：ファンドの純資産が3,000万米ドルを下った場などに、繰上償還となることがあります。決 算 日：原則として毎年5月31日
営 業 日：ニューヨーク証券取引所および東京証券取引所が取引のために営業を行う日収 益 分 配：当面分配は行いません。ただし、将来、分配を行うことも可能です。
購入・換金（買戻）の申込：毎営業日の午後3時まで受け付けます。
購 入 価 格：該当する営業日に計算される受益証券1◻当たり純資産価格。通常、購入申込日の翌国内営業日を国内約定日とします。購 入 単 位：1◻以上1◻単位
払 込 期 日：国内約定日から起算して4国内営業日目まで
換 金（買戻 ）価 格：買戻請求が受け付けられた営業日に計算される受益証券1◻当たり純資産価格。通常、買戻請求日の翌国内営業日を国内約定日とします。
換 金（買戻 ）単 位：1◻以上1◻単位
お 支 払 日：国内約定日から起算して4国内営業日目以降
課 税 関 係：課税上は公募外国株式投資信託として取り扱われます。
※管理会社は米国人およびバーミューダ諸島の居住者等による受益証券の取得を制限することができます。
お客さまにご負担いただく費用等について
●購入時の費用 ●換金時の費用
購 入 時 手 数 料：ありません。 換 金 時 手 数 料：ありません。
●投資信託の保有期間中に間接的にご負担いただく費用
x x 報 酬 等：ファンドの各クラスの純資産に対して、各クラスに適用される政策金利*に連動する下記の報酬料率の 計（年率 0.75％～1.12％）を乗じた額、およびその他の費用・手数料がファンドの資産より控除されます。
政策金利＊ | 管理報酬＊＊ | 代行協会員報酬 | 販売報酬 | 計 |
0.0%未満 | 0.350% | 0.080% | 0.320% | 0.75% |
0.0%以上-0.5%未満 | 0.375% | 0.085% | 0.420% | 0.88% |
0.5%以上-1.0%未満 | 0.400% | 0.090% | 0.520% | 1.01% |
1.0%以上-2.0%未満 | 0.425% | 0.100% | 0.545% | 1.07% |
2.0%以上 | 0.450% | 0.100% | 0.570% | 1.12% |
＊各クラスについて、次の通貨の政策金利を参照します。
米ドル：フェデラル・ファンド金利誘導目標
円 ：日本銀行無担保コール翌日物金利（誘導目標）
豪ドル：オーストラリア準備銀行オフィシャル・キャッシュ・レート
また、各月の管理報酬等は、前月の最終営業日から3営業日前時点の政策金利を指標として上記の報酬料率を適用して毎月後払いされます。
（上記の参考指標が有効ではない場には、管理会社が適切とみなす参考指標を用いることがあります。）
＊＊受託報酬、その他管理事務代行報酬、保管報酬、名義書換事務報酬等については、管理会社が管理報酬から支払います。
その他の費用・手数料等：管理報酬等のほか、上記の費用に含まれておらず、ご負担いただく費用総額に変更を生じ、また、影響を与える可能性のあるその他の費用を、ファンドを通して間接的にご負担いただく場 があります。当該その他の費用には、ファンドの設立費用、日本における公募に関連する費用のほか、公租公課、ブローカー費用、手数料およびその他のポートフォリオ取引に関する支出、利息支払いを含む借入れ費用、訴訟費用および損害賠償費用等が含まれます。当該その他の費用は、運用状況等により変動するものであり、事前にその料率および上限額を示すことはできません。
※上記の手数料および費用等の 計額およびその上限額ならびにこれらの計算方法については、ファンドの運用状況やファンドを保有される期間等に応じて異なりますので、表示することができません。
●為替に関する留意点
ファンドの購入・換金等にあたり、円貨と外貨を交換する際には、販売会社の決定する為替レートによるものとします。
●スイッチングに関する留意点
みずほ証券では、スイッチングの取り扱いはありません。
管理会社、その他関係法人
管理会社兼投資顧問会社：パシフィック・インベストメント・マネジメント・カンパニー・エルエルシー受託会社：メイプルズ・トラスティ・サービシーズ（バミューダ）リミテッド
管理事務代行会社兼保管受託銀行：ブラウン・ブラザーズ・ハリマン・アンド・コー日本における販売会社：xxx証券株式会社 ほか
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ピムコ ショート・ターム ストラテジー