本サービスの変更および終了 のサンプル条項

本サービスの変更および終了. 1. 当社は、ご利用者の承諾を得ることなく、いつでも本サービスの全部または一部を変更し、その提供を停止し、または終了することができるものとします。 2. 当社は、前項の場合には、あらかじめまたは事後すみやかに、ご利用者に対して通知を行います。 3. 当社は、第 1 項に基づき本サービスの全部または一部の提供を終了した場合で当社が必要と認めたときには、当社所定の時期および単位で、当該終了時点でご利用者が保有する全ての運用ポイントを、1 運用ポイントを1Ponta ポイントとして Xxxxx ポイントに交換することで、運用ポイントを引き出し、第 8 条第 2 項の定めに準じて Xxxxx ポイントに戻すことができます。なお、当該手続きにより、Xxxxx ポイントに戻される運用ポイント数は、当社所定の時点に適用される、本件投資信託の基準価額を基に決定されます。なお、その結果、運用ポイント数に小数点以下の端数が発生したときは、それを切り捨てます。
本サービスの変更および終了. 1 . 当社は、必要と合理的に認めた場合、事前に当社WEBサイト等に掲載またはEメールその他の合理的方法でサポート会員へ通知することにより、本規約など(本規約およびサポート特典の内容など)を変更することがあります。この場合、当社は、変更後の本規約などを適用するものとし、サポート会員はこれをあらかじめ承諾するものとします。 2 . 本サービスは当社の都合により、サポート会員へ通知することなく、一部またはすべてを停止または終了する場合があり、サポート会員はこれをあらかじめ承諾するものとします。
本サービスの変更および終了. 1. 当社は、本同意事項の内容を変更することがあります。この場合、当社は、変更後の本同意事項に従い、本サービスを提供するものとします。なお、当社は、変更後の本同意事項の内容及びその効力発生時期を、当社所定のホームページにおいて周知するものとし、変更後の本同意事項は、当該効力発生時期が到来した時点で効力を生じるものとします。 2. 当社は、当社の都合により、本サービスの全部又は一部を変更し、停止し、又は終了することができます。この場合、当該変更等が軽微なときを除き、当社は、予め、電子メール、SMS等による加入者への通知、ホームページによる公表その他当社が適当と認める方法により、当該変更等及びその効力発生時期を周知するものとし、当該変更等は、当該効力発生時期が到来した時点で効力を生じるものます。

Related to 本サービスの変更および終了

  • 本サービスの変更 1. 当社は、本サービスの内容を変更することができるものとします。 2. 当社は、前項の場合、契約者に対し、速やかにその変更内容について、WEB サイト、電子メール等の方法で告知するものとします。 3. 当社は、本サービスの変更により、契約者が損害を被った場合においても、一切責任を負わないものとします。

  • サービスの変更 サービス提供者は、その裁量により、本サービスの全部または一部を、お客様に対して何らの責任を負うことなく、随時変更、更新または廃止することができます。サービス提供者は、当該変更、更新または廃止の前にお客様に通知するように合理的な努力をいたします。サービス提供者が本サービス全体を廃止する場合、未履行分に相当する料金を返金いたします。

  • 本サービスの変更等 1. 当社は、事前に通知その他の手続きをすることなく、本サービスの内容の変更等をできるものとします。ただし、会員によって不利な変更等の場合、当社は事前に通知するものとします。 2. 当社は事前に通知することで、会員の承諾を得ることなく、本サービスの全部または一部を休廃止できるものとします。

  • サービスの変更等 1. 弊社は、事前に通知その他の手続きをすることなく、本サービスもしくはオプションサービスまたはその両方の内容の変更等をできるものとします。ただし、会員にとって不利な変更等の場合、弊社は事前に通知するものとします。 2. 弊社は事前に通知することで、会員の承諾を得ることなく、本サービスもしくはオプションサービスまたはその両方のサービスのうち、全部または一部を休廃止できるものとします。

  • 本サービスの終了 当社は、本サービスを終了することがあります。

  • 本サービスの種類 本サービスのプラン内容、条件等の詳細は別紙 1 のとおりとします。

  • 本サービスの概要 ホームネットワーク機器の訪問サポート」にて、「訪問料金」、「サポート料金」及び「延長料金」の合計金額が金 10,000 円(税別)以下の場合:「訪問料金」、「サポート料金」及び「延長料金」を 10%割引とします。 ※「指定料金」または「キャンセル料金」等その他の料金については割引適用対象外とします。

  • サービスの終了 当金庫は、本サービスの全部または一部を停止することがあります。その場合は、事前に相当な期間をもって当金庫所定の方法により告知します。この場合、契約期間内であっても本サービスの全部または一部が利用できなくなります。

  • サービスの種類 1 本サービスによる受託業務には、基本サービスと通知サービスの2種類があり、その内容は次のとおりとします。 (1) 基本サービス 契約者が占有するパソコン等から、当組合のコンピュータに外部センター経由で間接的にデータ伝送し、依頼明細の処理を依頼する、または処理結果明細を受け取るサービスをいいます。取り扱うデータの種類は、次のとおりとします。

  • 有形固定資産 建物 器具備品 ※ 12,234 ※ 2,499 ※1 26,185 ※1 2,592 有形固定資産合計 14,734 28,778 無形固定資産 商標権 1,203 1,261 ソフトウエア 1,309 61,598 その他 67 67 無形固定資産合計 2,579 62,926 投資その他の資産 投資有価証券 1,051,219 688,191 関係会社株式 22,031 22,031 繰延税金資産 170,818 115,138 その他 11,469 30,247 投資その他の資産合計 1,255,540 855,609 固定資産合計 1,272,854 947,314 繰延資産 株式交付費 4,170 2,654 繰延資産合計 4,170 2,654 資産合計 2,474,235 ※2 5,692,964 (単位:千円) 前事業年度 当事業年度 (2022 年3月 31 日) (2023 年3月 31 日) 負債の部 流動負債 預り金 1,926 118,440 未払金 384,755 647,383 未払手数料 331,045 446,336 その他未払金 53,709 201,047 未払法人税等 105,725 159,134 未払消費税等 26,630 22,860 流動負債合計 519,036 947,819 負債合計 519,036 947,819 資本剰余金 その他資本剰余金 1,350,000 3,352,137 資本剰余金合計 1,350,000 3,352,137 利益剰余金 利益準備金 100,050 100,050 利益剰余金合計 340,144 953,571 自己株式 ― △63 株主資本合計 2,090,344 4,705,845 評価・換算差額等 その他有価証券評価差額金 △135,145 39,299 評価・換算差額等合計 △135,145 39,299 純資産合計 1,955,198 4,745,145 負債純資産合計 2,474,235 5,692,964