※米国税法上の米国人（米国市民、米国居住者またはグリーンカード保有者）は、居住・非居住にかかわらず投資信託の取引申込みができません。また、非居住者およびSMB C信託銀行への届出住所が日本国外のお客様についても同様となります。
販売用資料
2022年4月
プレミアム・ファンズ
シュローダー 日本株式ファンド
（米ドル建て）
ケイマン籍オープン・エンド型契約型公募外国投資信託
投資信託取引に関する注意事項
●投資信託は銀行預金ではなく、預金保険制度の対象ではありません。また、ＳＭＢＣ信託銀行で取扱う投資信託は金融商品仲介口座を通じた取扱いの場合を除き、投資者保護基金の対象ではありません。
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その他のご留意事項
※お申込みの際には「、外国証券取引口座約款」に基づき、外国証券取引口座を設定していただく必要があります。
※米国税法上の米国人（米国市民、米国居住者またはグリーンカード保有者）は、居住・非居住にかかわらず投資信託の取引申込みができません。また、非居住者およびSMBC信託銀行への届出住所が日本国外のお客様についても同様となります。
※本資料は販売用資料としてＳＭＢＣ信託銀行が作成したものです。本資料に記載された情報は、十分信頼に足ると考えられる情報源に基づいておりますが、その情報の正確性、完全性およびxx性については、ＳＭＢＣ信託銀行並びにその関連会社が保証するものではありません。また、その情報を使用することにより生ずる、直接または間接のいかなる損失に対しても、責任を負うものではありません。本資料に記載された内容は作成時点のものであり、今後予告なしに変更される事があります。
投資信託説明書（交付目論見書）のご請求・お申込みは
商号等 株式会社ＳＭＢＣ信託銀行登録金融機関 関東財務局長（登金）第653号加入協会 日本証券業協会
一般社団法人投資信託協会
一般社団法人日本投資顧問業協会
一般社団法人第二種金融商品取引業協会
投資運用会社は
シュローダー・インベストメント・マネジメント株式会社
金融商品取引業者 関東財務局長（金商）第90号加入協会 一般社団法人投資信託協会
一般社団法人日本投資顧問業協会
一般社団法人第二種金融商品取引業協会
管理会社は
ＳＭＢＣ日興インベストメント•ファンド•マネジメント•カンパニー•エス•エイ
投資信託のお申込みに際しては、投資信託説明書（交付目論見書）等をよくお読みになり、契約内容およびリスク・手数料等をご理解いただいたうえでお客様ご自身の判断と責任においてお取引ください。
新しいステージに入った日本株式市場
デフレ期を乗り越えて本格的な回復から成長ステージへ
⚫ 1991年のバブル崩壊以降、日本経済や日本株式市場は約20年にわたって停滞してきました。
⚫ 2012年末に第2次xx内閣が発足して以降、足元のコロナ禍を乗り越えて日本経済や日本株式市場は本格的な回復をみ せており、収益力向上に加えてコーポレートガバナンス（企業統治）改革の進展から、日本企業への投資魅力は増しています。
日経平均株価の推移（1980年1月4日～2022年2月28日）
（円）
デフレ
阪神大震災
1995年
郵政民営化法案成立 2005年
ITバブル時 最高値
20,833円 2000年
欧州債務問題の深刻化 2011年
日銀がマイナス金利政策の 導入を決定 2016年
東日本大震災
2011年
xxxxxx
2021年
イランイラク戦争
1980年
湾岸戦争
1991年
プラザ合意
1985年
金融危機
1997年
アジア通貨危機
1997年
米国同時
多発テロ
2001年
コロナショック
2020年
米中貿易摩擦の深刻化 2019年
日経平均株価 史上最高値
38,916円 1989年
リーマンショックxx安値
7,054円 2009年
日経平均株価
30年半ぶり3万円台
30,084円
2021年
50,000
45,000
40,000
35,000
30,000
25,000
20,000
15,000
10,000
5,000
0
1980年1月 1988年1月 1996年1月 2004年1月 2012年1月 2020年1月
出所：リフィニティブ・データストリーム、各種資料。※上記は過去の実績であり、将来の投資成果等を示唆あるいは保証するものではありません。
投資魅力を増す日本企業
2000年代以降、大きく進化した日本企業の経営
⚫ 2000年代以降、これまで機能してきたいわゆる「日本的経営」の問題点が強く意識されるようになり、日本企業の経営努力による構造改革が進められてきました。利益❹や財務体質は改善し、コーポレートガバナンス（企業統治）改革を受けて経営体制も進化してきました。
現在の日本企業（2021年末現在） New
⚫ 1999年末以降＊1、日本の名目GDP成長率は年率0.1%に留まるなか、日本企業の営業利益＊2は年❹7.4％で成長しています。
かつての日本企業（1999年末現在）
XXX（自己資本利益率） | 4％ |
海外売上高比率 | 38％ |
xxx負債比率（対自己資本） | 163％ |
社外取締役採用企業の割合＊3 | 33％ |
株式持ち合い比率＊5 | 52％ |
XXX（自己資本利益❹） | 11％ |
海外売上高比❹ | 57％ |
xxx負債比❹（対自己資本） | 65％ |
社外取締役採用企業の割合＊4 | 99％ |
株式持ち合い比❹＊6 | 27％ |
出所：シュローダー、QUICK、ブルームバーグ、日本取引所グループ。＊1 1999年末～2021年末。＊2 TOPIX（東証株価指数）の1株当たり営業利益。＊3 東京証券取引所の上場企業が対象、2000年9月18日時点。
＊4 東京証券取引所の上場企業が対象、2021年7月14日時点。＊5 銀行、保険会社、事業法人等保有分の比率（1998年度データ）。＊6 銀行、保険会社、事業法人等保有分の比率（2020年度データ）。※XXX、海外売上高比率、xxx負債比率はTOPIX構成銘柄の加重平均値。
当ファンドの特徴
シュローダーの日本株式運用
• シュローダーが日本に進出した1974年以来、45年以上にわたり日本経済・株式の調査を継続しています。
• 経験豊富で安定した運用チームが、徹底した企業調査に基づく長期投資を実践しています。
• 当ファンドの類似ファンドは約30年の運用実績があります。
米ドル建て日本株式投資の魅力
• 米ドル建て日本株式ファンドに投資することで、日本株相場上昇の恩恵と米ドル高の恩恵を享受することを目指します。
※市場動向によっては上記のような結果にならない場合があります。為替市場が急激な米ドル安に進む場合、予想以上の損失を被る場合があります。
（円評価時の）為替差益
為替ヘッジプレミアム
日本株式の株価上昇
米ドル建て日本株式投資の収益源
※当ファンドとは「プレミアム・ファンズ シュローダー日本株式ファンド」を指します。シュローダー/Schrodersとは、シュローダーplcおよびシュローダー・グループに属する同社の子会社および関連会社等を意味します。イラストはイメージです。
シュローダーの日本株式運用
堅調なパフォーマンスを維持
類似ファンドのデータに基づくシミュレーションの価格推移（1993年8月末～2022年2月末）
600
類似ファンド（米ドル建て）
TOPIX（円ベース）
500
400
300
200
100
0
1993年8月 1998年8月 2003年8月 2008年8月 2013年8月 2018年8月
出所：シュローダー、リフィニティブ・データストリーム。※1993年8月末＝100として指数化。TOPIX（円ベース）は配当込。類似ファンドのパフォーマンスは2013年3月27日以降は投資先ファンドのパフォーマンス、それ以前は1993年8月2日設定の「シュローダー・インターナショナル・セレクション・ファンド ジャパニーズ・エクイティの円建てシェアクラス」のパフォーマンスを基に、シュローダーが為替プレミアム／コストを考慮して算出したものです。取引コスト、税金等は考
慮しておりません。上記は類似ファンドの運用実績およびそのシミュレーションであり、当ファンドの運用実績ではありません。また、過去のものであり、将来の運用成果等を示唆あるいは保証するものではありません。シミュレーションは一定の条件に基づいて算出した仮想の結果であり、実際の運用に基づく結果ではありません。現実には必ずしも上記と同様の結果が得られるとは限りません。
シュローダーの日本株式運用
経験豊富で安定した運用チーム
• 45年超の歴史を持つ外資系日本株式運用チーム
• 経験豊富で安定感ある運用プロフェッショナル
運用経験年数（平均）
xxxxxxxxx／アナリスト
約20年
• 日本でのリサーチ力に加え、グローバルな調査網を活用
在籍年数（平均）
ファンドマネジャー／アナリスト
約14年
日本株式運用 総責任者兼ファンドマネジャー
ファンドマネジャー
（3名）
セクターアナリスト
（9名）
小型株ファンド
マネジャー
／アナリスト
（3名）
プロダクト
マネジメント（3名）
ｻｽﾃﾅﾌﾞﾙ･ｴｸｲﾃｨ･ ｱﾅﾘｽﾄ（1名）
シュローダー日本株式運用チーム
受託運用残高
約1.4兆円
国内外の機関投資家や個人投資家などから幅広く受託
出所：シュローダー。※2022年2月末現在。上記の運用体制は変更される場合があります。イラストはイメージです。
銘柄選択
リサーチ力をパフォーマンスにつなげるシンプルな運用プロセス
企業調査・分析と銘柄選択
ポートフォリオ構築
小型株
［大・中型株以外の全銘柄］
小型株チームのカバレッジ
セクター・アナリストのカバレッジ
大型株・中型株
［全上場銘柄の時価総額上位約600銘柄］
⚫ 「成長性」、「収益性」、「財務健全性」、「経営陣の質」、
「株主重視」に着目し、中長期的な視点で質の高い企業を選別
⚫ 市場コンセンサスとのギャップにフォーカスすることで超過収益獲得の確度を高める
⚫ 非効❹性の高い銘柄のリサーチに注力中小型株
不人気銘柄＊
＊シュローダー算出のフェアバリューに対して市場で大幅に割安に放置されている銘柄、多くのアナリストが売り推奨をしている銘柄を指します。
⚫ ESG（環境・社会・ガバナンス）項目を加味した企業調査とスチュワードシップ活動の取り組み
サステナビリティ基準を適用
ポートフォリオ組入銘柄
⚫ グローバルな視野に立った情報収集・ファンダメンタル評価を重視
グローバルな調査・分析網を最大限に活用
アナリスト・xxxxxxxxxが協働
出所：シュローダー。※2022年2月末現在。上記の運用体制は変更される場合があります。イラストはイメージです。
シュローダーのリサーチ力の例 ①
高い専門性
JSR（化学）
銘柄概要
半導体材料などを中心とする「デジタルソリューション事業」と創薬支援サービスなどの
「ライフサイエンス事業」に注力する化学メーカー。半導体製造工程の中で使用される材料であるフォトレジスト事業において、世界シェアの高い事業を有する。
リサーチ力が投資行動に影響を与えた実際の例
事業を詳細に分析
⚫ 合成ゴムや半導体製造で使用されるフォトレジストは、世界シェアも高く、業績をけん引する分野であるが、既存事業での開発・製造技術を活かして新規事業にも注力しており、新たにライフサイエンス事業が成長してきていると認識。
⚫ 将来的なライフサイエンス事業の見通しについて、様々な調査・分析を行うことと並行して、専門家調査を実施。バイオ医薬品の開発・受託製造、診断試薬xxxで高い成長が期待でき、同社戦略事業のひとつになると判断。
市場との認識・評価ギャップが大きいと判断
⚫ 同社経営陣との面談、説明会等において、他の投資家やアナリストの同社将来予測に対する質問が既存事業である半導体関連に集中しており、シュローダーが着目している将来性が高いと考えられるライフサイエンス事業について市場ではあまり理解、評価がされていないと認識。
⚫ 株価バリュエーションに十分に反映されておらず、市場との評価ギャップが大きいと判断。
新規に投資を開始
⚫ 同社の投資タイミングを検討する中で、主力事業である合成ゴム事業等による短期的な業績下振れにより株価が調整したなかで、市場とのギャップの大きいライフサイエンス事業の将来期待値を鑑み、投資を開始。
過去5年間の株価推移
JSR
TOPIX（東証株価指数）
2019年2月以降組入開始
300
250
200
150
100
50
2017年2月 2019年2月 2021年2月
出所：シュローダー、ブルームバーグ、各社資料。※2022年2月末現在。グラフは2017年2月末～2022年2月末、起点＝100として指数化、円ベース、株価、指数ともに配当込。個別銘柄、業種、国、地域等についての言及は例示を目的とするものであり、当該個別銘柄等の購入、売却等いかなる投資推奨を目的とするものではありません。また、上記は過去の実績であり、将来の推移を示唆あるいは保証するものではありません。写真はイメージです。
シュローダーのリサーチ力の例 ②
小型株の銘柄発掘能力
ローツェ（機械）
銘柄概要
半導体・FPD（フラットパネルディスプレイ）製造ラインに用いられるウエハ、ガラス基板の搬送装置メーカー。
リサーチ力が投資行動に影響を与えた実際の例
小型株チームが新規投資対象候補として発掘
⚫ 調査開始時の時価総額は500億円程度。業績予想をする証券会社のアナリストもほぼいない銘柄。
⚫ シュローダーの小型株チームは同社を上場当時から注目し、xxにわたりフォロー。同社はITバブル以降苦戦していたが、シリコンサイクルが下降局面にあるにも関わらず、増収・受注増したことに着目し、詳細な調査を開始。
独自取材、グローバルチームの知見も活用し確信度を高める
⚫ 売上の8割を占める半導体事業は、TSMCやマイクロンテクノロジー等の大手半導体メーカーを既存顧客に
過去5年間の株価推移
600
ローツェ
TOPIX（東証株価指数）
500
持つ。今後、アプライド マテリアルズやインテル等の顧客基盤の拡大により単純な半導体のビジネスサイクルを 400
上回る成長が見込まれる。さらに、FPD分野では今後拡大するOLED（有機EL）投資が同社の利益ドラ
イバーになることが期待される。
⚫ シュローダーにおけるグローバルのリサーチ網を駆使し、海外の同業他社や顧客企業などの周辺取材を実施。投資仮説や当社の構造的な強みを確認、確信度を高める。
割安な株価水準にあると判断し投資を開始
⚫ 市場は同社の技術力や成長力を過小評価しており、同業他社と比べて割安感が強いと判断して投資を開始。
300
200
100
0
2017年2月 2019年2月 2021年2月
出所：シュローダー、ブルームバーグ、各社資料。※2022年2月末現在。グラフは2017年2月末～2022年2月末、起点＝100として指数化、円ベース、株価、指数ともに配当込。個別銘柄、業種、国、地域等についての言及は例示を目的とするものであり、当該個別銘柄等の購入、売却等いかなる投資推奨を目的とするものではありません。また、上記は過去の実績であり、将来の推移を示唆あるいは保証するものではありません。写真はイメージです。
米ドル建て日本株式投資の収益源
3つの収益源
⚫ 投資先ファンドへの投資を通じて、円建て資産に対して米ドルでヘッジを行うことで、①日本株式の株価上昇、②為替ヘッジプレミアム、③為替差益の3つの収益が期待できます。
投資
米ドル
変換
米ドルヘッジ
日本円
損益
日本株式
サブ・ファンド
投資先ファンド
米ドル建て日本株式投資の収益源（イメージ）
投資
米ドル
損益
投資家
変換
日本円
3
（円評価時の）為替差益
期待できる収益源
期待できる収益源
期待できる収益源
2
為替ヘッジプレミアム
1
日本株式の株価上昇
※イラストはイメージです。上記は米ドル建て日本株式投資において期待できる収益源をご理解いただくためのイメージであり、将来の投資成果等を示唆あるいは保証するものではありません。日本株式の株価が下落した場合はマイナスの影響を受ける場合があります。また、為替ヘッジコストがかかる場合があります。為替差益は投資家が通貨を交換するタイミングにより変動します。
米ドル建て日本株式投資の収益源
①「日本株式の株価上昇」、②「為替ヘッジプレミアム」、③「為替差益」
⚫ 投資先ファンドへの投資を通じて、円建て資産に対して米ドルでヘッジを行うことで、米ドルベースのまま日本株式の株価上昇、為替ヘッジプレミアムの収益が期待できます。また、ファンドを円建てで評価した場合、円安局面では為替差益も期待できます。
日本株式の推移
（2012年1月末～2022年1月末）
TOPIX（xxxxxx、円ベース） TOPIX（円ベース）
600
米ドルと円の短期金利の推移
（2012年1月末～2022年1月末）
3%
円短期金利
米ドル短期金利
②為替ヘッジプレミアム
③為替差益
500
2%
400
300
200
100
1%
①日本株式の株価上昇
0%
米ドルと円の短期金利差
0.1％
0
2012年1月 2016年1月 2020年1月
出所：ブルームバーグ。※XXXXXはともに配当込。TOPIX（米ドルヘッジ、円ベース）はシュローダーが為替ヘッジコスト／プレミアムと為替差損益を考慮して算出。起点＝100として指数化。上記は上記期間の実績を例に米ドル建て日本株式投資の魅力を示したものであり、将来の投資成果等を示唆あるいは保証する
ものではありません。米ドル／円の為替レートが円高局面にある場合はマイナスの影響を受ける場合があります。為替差益は投資家が通貨を交換するタイミングにより変動します。
-1%
2012年1月 2016年1月 2020年1月
出所：ブルームバーグ。※米ドル短期金利：SOFR（担保付翌日物調達金利）1ヵ月複利（後決め）、円短期金利：XXXX（無担保コールオーバーナイト物金利）1ヵ月複利（後決め）。
上記は過去の実績であり、将来の投資成果等を示唆あるいは保証するものではありません。米ドル／円の為替レートが円高局面にある場合はマイナスの影響を受ける場合があります。
米ドル建て日本株式投資の収益源
為替ヘッジプレミアムについて
⚫ 投資先ファンドへの投資を通じて円建て資産に対して米ドルでヘッジを行うことで、日本の金利よりも米国の金利が高い場合、為替ヘッジプレミアムの収益が期待できます。
日本の金利よりも米国の金利が高い場合
日本の金利よりも米国の金利が低い場合
日本の金利
米国の金利
日本の金利
米国の金利
為替ヘッジプレミアム
（収益）
為替ヘッジコスト
（費用）
米ドルヘッジと金利の関係（イメージ）
※上記は米ドルヘッジと金利の関係をご理解いただくためのイメージです。将来の投資成果等を示唆あるいは保証するものではありません。米ドル／円の為替レートが円高局面にある場合はマイナスの影響を受ける場合があります。
運用実績
2014年4月9日（設定日）～2022年2月28日
1口当たり純資産価格の推移
（米ドル） | ||||
21 | ||||
19 | ||||
17 | 17.29米ドル | |||
15 | ||||
13 | ||||
11 | ||||
9 2014年4月 | 2016年4月 | 2018年4月 | 2020年4月 | |
期間別騰落❹＊
各種指標＊
ファンド | TOPIX （東証株価指数） | |
PER （株価収益率） | 13.5倍 | 13.3倍 |
PBR （株価純資産倍率） | 1.3倍 | 1.2x |
XXX （自己資本利益率） | 10.8％ | 10.1％ |
配当利回り | 2.2％ | 2.4％ |
1カ月 | 3カ月 | 1年 | 3年 | 設定来 |
0.00% | -2.92% | -0.35% | 20.74% | 72.90% |
出所：シュローダー。＊ 2022年2月末現在。※1口あたり純資産価格は管理報酬およびその他の費用控除後の値であり、購入手数料は含まれていません。騰落率は実際の投資家利回りとは異なります。投資先ファンドの投資証券への投資を通じて、主として日本企業の株式に投資します。上記は過去の実績であり、将来の投資成果等を示唆あるいは保証するものではありません。
シュローダー・グループのご紹介
日本と古くから関わる、英国屈指の独立系資産運用グループ
218年
伝統と革新
1804年、ロンドンで創業。英国屈指の
独立系資産運用グループです。
約5,700人
世界の従業員が連携
世界の従業員が連携し
よりよい資産運用サービスの提供に努めています。
約114兆円＊
欧州最大級の運用資産総額
世界中の投資家のみなさまに様々な投資ソリューションを 提供しています。
英国を本拠とするシュローダーの日本とのかかわりは、約150年前にさかのぼります。 1870年（明治3年）、xxxの鉄道敷設のために日本政府が初めて発行した国債の主幹事を、シュローダーが務めました。
1974年には東京事務所を開設し、日本における本格的な事業への第一歩を踏み出しました。幅広い資産運用サービスを提供する現在も日本株式運用を事業の中核に据え、150年前と同様、日本のxxへの投資を通じて歴史を紡いでいます。
出所：シュローダー。＊ 換算レート：1英ポンド＝155.97円。※運用資産総額は7,316億英ポンド。データはすべて2021年12月末現在（年数については2022年2月末現在） 。
［ご参考］投資銘柄例 ①
2022年2月末現在
SMC
（機械）
NTTデータ
（情報・通信）
xx自動織機
（輸送用機器）
銘柄概要
半導体製造装置向けなどエレクトロニクス分野で強みを有する空圧制御機器の世界トップクラスのメーカー。
投資のポイント
自動化投資のニーズが拡大する中、FA（ファクトリーオートメーション）の市場成長により利益拡大ポテンシャルが高く、株主還元の充実もポジティブな材料であるとみています。
過去5年間の株価推移
SMC
TOPIX（東証株価指数）
300
250
200
150
100
銘柄概要
NTTグループの官公庁向け、金融機関向けに強みを有するITサービス企業。
投資のポイント
海外事業の収益性改善や、国内事業も官公庁向けや民間企業のIT投資意欲の回復を背景に堅調な業績推移を期待しています。
過去5年間の株価推移
NTTデータ
TOPIX（東証株価指数）
300
250
200
150
100
銘柄概要
フォークリフトおよびカーエアコン用コンプレッサーを主力
2事業とする自動車部品メーカー。
投資のポイント
株価バリュエーションは割安ながら、主力2事業において中長期的な成長期待が高く、マネジメントの高い執行能力も評価しています。
過去5年間の株価推移
豊田自動織機
TOPIX（東証株価指数）
250
200
150
100
50
2017年2月 2019年2月 2021年2月
50
2017年2月 2019年2月 2021年2月
50
2017年2月 2019年2月 2021年2月
出所：ブルームバーグ、各社資料。※グラフは2017年2月末～2022年2月末、起点＝100として指数化、円ベース、株価、指数ともに配当込。個別銘柄、業種、国、地域等についての言及は例示を目的とするものであり、当該個別銘柄等の購入、売却等いかなる投資推奨を目的とするものではありません。また、上記は過去の実績であり、将来の推移を示唆あるいは保証するものではありません。写真、イラストはイメージです。
［ご参考］投資銘柄例 ②
2022年2月末現在
マツキヨココカラ
＆カンパニー
（小売）
ディスコ
（機械）
中外製薬
（医薬品）
銘柄概要
好立地店舗などの強みを有する、国内売上で第3位のドラッグストアチェーン。
投資のポイント
PB（プライベートブランド）商品の強さなど訪日客数の影響を受けにくい独自戦略を評価しています。マツキヨとココカラとの統合シナジー（物流など）にも期待しています。
過去5年間の株価推移
銘柄概要
半導体製造装置メーカー。ウェーハ上に形成した半導体デバイスを切断する加工機器のトップメーカー。
投資のポイント
需要増が見込まれるセンサや電子部品向けの切断装置や消耗品であるブレードの需要拡大、スマホや基地局向けの新型デバイスの需要増による研削・切断ソリューションの高度化などを期待しています。
過去5年間の株価推移
銘柄概要
抗体・中分子等で世界最先端の技術力を持ち、がん領域で高いシェアを持つロッシュ子会社の製薬企業。
投資のポイント
中期的に利益成長が可能とみており、長期的にも同社の新薬開発力の向上や開発領域の拡大を見込んでいます。
過去5年間の株価推移
250
200
150
100
50
マツキヨココカラ＆カンパニー
TOPIX（東証株価指数）
250
200
150
100
50
600
ディスコ
TOPIX（東証株価指数）
500
400
300
200
100
0
中外製薬
TOPIX（東証株価指数）
2017年2月 2019年2月 2021年2月
2017年2月 2019年2月 2021年2月
2017年2月 2019年2月 2021年2月
出所：ブルームバーグ、各社資料。※グラフは2017年2月末～2022年2月末、起点＝100として指数化、円ベース、株価、指数ともに配当込。個別銘柄、業種、国、地域等についての言及は例示を目的とするものであり、当該個別銘柄等の購入、売却等いかなる投資推奨を目的とするものではありません。また、上記は過去の実績であり、将来の推移を示唆あるいは保証するものではありません。写真、イラストはイメージです。
詳しくは、「投資信託説明書（交付目論見書）」をご覧ください。
投資先ファンドにおけるサステナビリティ基準およびサステナビリティ・リスク管理について
サステナビリティ基準
投資先ファンドの投資運用会社は、投資先ファンドのために投資対象を選定する際にガバナンスおよびサステナビリティに関する基準を適用します。投資可能なユニバースは、いくつかの独自のツールおよび外部の格付サービスを用いて評価されます。投資先ファンドの投資運用会社は、すべての潜在的保有についてデュー・デリジェンス
（経営陣との面談を含みます。）を行い、xxな要因にわたって企業のガバナンス面、環境面および社会面のプロフィールを評価します。このプロセスは、シュローダーの独自のサステナビリティツール（ポートフォリオのための既存のおよび潜在的な投資対象がどの程度投資先ファンドのサステナビリティ基準を満たしているかを評価するための鍵となる情報投入手段です。）により得られた定量分析により裏付けられます。場合によっては、シュローダーのサステナビリティ基準を下回っている企業が現実的な期間内にシュローダーのサステナビリティ基準を満たすと投資先ファンドの投資運用会社が独自の分析および経営陣との継続的な関わりにより確信する場合には、かかる企業は、シュローダーのサステナビリティ基準を下回っているにもかかわらず、投資対象にふさわしいとされることがあります。
企業が投資先ファンドで保有するのにふさわしいとされるためには、その利害関係者（顧客、従業員、供給会社、株主および規制機関を含みます。）に対して責任を果たす姿勢を見せることが求められます。投資先ファンドは、その事業が良好なガバナンスを示しており、かつ、利害関係者をxxに扱うことを目指している企業を選定します。投資先ファンドの投資運用会社のサステナビリティの取組み方および企業との関わり方の詳細はウェブサイト（xxx.xxxxxxxxx.xxx/xx/xx/xxxxxxx- investor/strategic-capabilities/sustainability/disclosures）をご参照ください。
投資先ファンドの投資運用会社は、以下の事項を確保します。
● 投資先ファンドのポートフォリオに含まれる、先進国に所在する大企業により発行された株式、投資適格の固定または変動利付債および短期金融商品ならびに先進国により発行されたソブリン債の少なくとも90％が、サステナビリティ基準で評価されること
● 投資先ファンドのポートフォリオに含まれる、新興国に所在する大企業により発行された株式、中小企業により発行された株式、ハイイールド債の格付けを有する固定または変動利付債および短期金融商品、ならびに発展途上国により発行されたソブリン債の少なくとも75％が、サステナビリティ基準で評価されること
かかる分析の目的上、小企業とは時価総額が50億ユーロ未満、中企業とは時価総額が50億ユーロから100億ユーロ、大企業とは時価総額が100億ユーロ超の企業をいいます。
サステナビリティ・リスク
投資先ファンドの投資運用会社は、投資先ファンドの運用においてサステナビリティ・リスクを考慮します。サステナビリティ・リスクとは、環境、社会、ガバナンス上の出来事や制約のことであり、それが発生した場合、投資先ファンドの投資対象の価値およびリターンに実際にまたは潜在的に重大な悪影響を与える可能性があるものをいいます。環境リスクの例としては、気候変動による洪水の発生の可能性の増加、および関連する海面上昇が挙げられます。洪水は、不動産会社および保険会社等、さまざまな発行体に影響を与え、かつ当該企業への投資価額に悪影響を与える可能性があります。社会的リスクの例として、児童労働等の不適切な労働慣行の存在が挙げられます。かかる慣行を用いていることが判明した企業、またはそのような慣行を用いていることを認識しているサプライヤーと契約した企業は、適用法に違反している可能性、および／または市場から否定的にみなされる可能性があります。ガバナンス・リスクの例として、性別多様性を確保する必要性が挙げられます。企業の報告で多様性の欠如が示された場合、または性別による業務上の差別が報道された場合、当該企業に対する市場心理に悪影響を及ぼし、かつその株価に影響を及ぼす可能性があります。また、持続可能な業務および慣行を保護または奨励するための新たな規制、税制または業界基準が導入されるリスクがあり、かかる変更は、新たな要件への適応が不十分とみなされる発行体に悪影響を及ぼす可能性があります。
詳しくは、「投資信託説明書（交付目論見書）」をご覧ください。
投資先ファンドは、（金融サービス・セクターのサステナビリティ関連開示に関する2019年11月27日付欧州議会および欧州理事会規則（EU）2019 ／ 2088
（SFDR）第8条に規定される）環境的または社会的特性を有します。かかる特性のある投資先ファンドは、その結果として一部の企業、業界、セクターに対するエクスポージャーが限られている可能性があり、そのサステナビリティ基準に合致しない一定の投資機会を見送ったり、特定の保有銘柄を処分する可能性があります。持続可能な投資の構成について投資者間で異なる見解を有する可能性があるため、投資先ファンドは、特定の投資者の信念および価値を反映しない企業にも投資する可能性があります。
サステナビリティ・リスク管理
投資先ファンドの管理会社の全般的なリスク管理プロセスには、投資判断を行う際に検討するその他の要因と並んでサステナビリティ・リスクの検討が含まれます。サステナビリティ・リスクは、特定の事業の内外で発生し、複数の事業に影響を与える可能性があります。特定の投資対象の価値に悪影響を及ぼす可能性があるサステナビリティ・リスクは、以下のものを含みます。
－ 環境：洪水および強風等の異常気象、汚染事故、生物多様性または海洋生息地への被害。
－ 社会：労働ストライキ、傷害または死亡等の安全衛生上の事件、製品安全上の問題。
－ ガバナンス：脱税、従業員間の差別、不適切な報酬慣行、個人情報保護の懈怠。
－ 規制：持続可能な事業および慣行を保護または奨励するための新しい規制、税制、または業界基準が導入されることがあります。
投資判断を行う際、資産クラス、投資戦略および投資ユニバースの違いにより、これらの複合的なリスクに対して異なるアプローチが必要になる可能性があります。投資先ファンドの投資運用会社は、通常、例えば、発行体がもたらす可能性のある、社会に対する全般的な費用および利益ならびに環境、または炭素税の引上げ等の 個々のサステナビリティ・リスクによって発行体の市場価値がどのように影響を受けるかを（関連するその他の留意事項と併せて）評価することにより、潜在的な投資対象を分析します。また、投資先ファンドの投資運用会社は、通常、かかる発行体と、顧客、従業員、サプライヤーおよび規制当局といった主要な利害関係者との関係を考慮します。これには、かかる関係が持続可能な方法で管理されているか、および、その結果、発行体の市場価値に重大なリスクがあるかどうかの評価が含まれます。 いくつかのサステナビリティ・リスクの影響には、調査、または独自のもしくは外部手段の利用を通じて、推定可能な価値または費用を有する可能性があります。このような場合には、従来からの財務分析にこれを組込むことができます。発行体に適用される炭素税の増税による直接的な影響を例として挙げた場合、費用の増加または売上の減少として財務モデルに組込むことができます。その他の場合、かかるリスクを定量化することがより困難であるため、投資先ファンドの投資運用会社は、その他の方法で、例えば、発行体の予想される将来価値を引下げることで明示的に、または、例えば、サステナビリティ・リスクが当該発行体にどの程度の影響を及ぼす可能性があ
ると投資運用会社が判断しているかに応じて、投資先ファンドのポートフォリオにおける発行体の証券のウェイトを調整することで暗示的に、その潜在的影響を織込むよう努めます。かかる評価を行うために、適切な場合には、外部のデータ提供者からの補足的な評価基準および投資先ファンドの投資運用会社自身のデュー・デリジェンスに加えて、一連の独自ツールを利用することがあります。かかる分析により、サステナビリティ・リスクの投資先ファンド全体の投資ポートフォリオに及ぼす潜在的影響や、その他のリスクを考慮して、投資先ファンドの予想リターン額についての投資先ファンドの投資運用会社の見解が示されます。投資先ファンドの管理会社のリスク管理機能により、サステナビリティの観点からポートフォリオのエクスポージャーを独立した立場で監視できます。かかる監視には、投資ポートフォリオ内のサステナビリティ・リスクの独立した評価、ならびにサステナビリティ・リスク・エクスポージャーについての十分な透明性および報告を確保することが含まれます。
主な投資リスク
詳しくは、「投資信託説明書（交付目論見書）」をご覧ください。
サブ・ファンドの受益証券1口当たり純資産価格は、サブ・ファンドに組み入れられている有価証券等の値動きおよび為替相場の変動等により上下します。したがって、 投資者の皆様の投資元本は保証されているものではなく、サブ・ファンドの受益証券1口当たり純資産価格の下落により、損失を被り、投資元本を割り込むことがあります。これらの運用および為替相場の変動による損益はすべて投資者の皆様に帰属します。投資信託は預貯金と異なります。
以下は、xx・xxxxの主な投資リスクの要点だけを述べたものです。他のリスクを含む詳細は、請求目論見書をご参照ください。
投資リスク
サブ・ファンドが投資目的を達成できるという保証はありません。管理会社は、サブ・ファンドへの投資にはリスクが伴うことに鑑みて、サブ・ファンドへの投資を中長期的投資と考えることを投資者に対して推奨します。
時間外取引およびマーケットタイミング
管理会社は、時間外取引もしくはマーケットタイミングまたはその他類似の取引方法を認めていません。かかる取引実施を回避するため、受益証券の発行および買戻しはxxの価格で行われ、管理会社は、締切時刻以降に受領した注文を受け付けません。管理会社は、マーケットタイミング行為が疑われる者からの買付注文およびサブ・ファンドへの転換注文を拒否する権利を有します。
強制的買戻しのリスク
受託会社または管理会社は、その単独かつ最終的な裁量により、受益者の受益証券の全部または一部の買戻しを強制的に行う権利を有します。
潜在的な税金リスク
いずれかの法域でサブ・ファンドに課される税金は、サブ・ファンドの純資産価額を削減し、またサブ・ファンドのパフォーマンスに悪影響を及ぼします。
買戻しによる損失の可能性
受益証券の買戻しに応じるための資金調達の必要性は、投資対象の換金を必然的に伴うことがあります。かかる換金に起因してサブ・ファンド（およびその残存受益者）において、換金がなければ生じなかったと思われるコストを負担する可能性があります。
投資先ファンドへの投資に係るリスク
サブ・ファンドは、実質的にその資産のすべてを投資先ファンドの投資証券に投資することを意図するため、投資先ファンドのポートフォリオの分散および／または流動性によってはサブ・ファンドの投資について分散または流動性を欠くことがあります。それ故に、投資先ファンドのパフォーマンスの悪化は、xx・xxxxのパフォーマンスの悪化を招きます。
報酬の重複
受託会社、管理会社、投資運用会社、管理事務代行会社、保管会社、代行協会員、日本における販売会社および販売取扱会社ならびにサブ・ファンドのためのその他の業務提供会社の費用および報酬に加え、サブ・ファンドはまた、投資先ファンドの資産から支払われることがある全報酬および費用（投資先ファンドの業務提供会社に支払われる報酬および費用を含みます。）を按分して間接的に負担します。
外国為替リスク
日本円に対するエクスポージャーを（可能な限り）ヘッジする目的で投資先ファンドの段階で通貨ヘッジ取引が行われますが、当該ヘッジが成功する保証はありません。
詳しくは、「投資信託説明書（交付目論見書）」をご覧ください。
投資先ファンドに伴う主な投資リスク
一般的なリスク
過去の実績は将来の運用成績を示唆するものではなく、投資先ファンドの投資証券は、中長期的な投資対象として考えるべきです。投資先ファンドの投資対象の価格および投資対象からの収益は、上昇することも下落することもあり、投資主は当初投資した金額を回収できないことがあります。投資先ファンドの通貨が投資者の自国通貨と異なる場合、または投資先ファンドが投資を行う市場の通貨と異なる場合、投資者には、通常の投資リスクよりも多くの損失が生じる可能性（または多くの利益を得られる可能性）があります。
投資目的リスク
投資目的は、意図される投資結果を表しますが、かかる投資結果が達成されるとの保証はありません。市況およびマクロ経済環境次第で、投資目的の達成がより困難になる場合や不可能になることもあります。投資先ファンドが投資目的を達成する可能性は、明示的にも黙示的にも保証されていません。
中小型株式への投資リスク
中小型株式に投資する投資先ファンドは、投資先投資法人のその他のサブ・ファンドよりも価格が不安定であることがあります。中小型株式は、大型株式と比較して、投資元本の成長の機会を多く提供することがありますが、一定の特有なリスクを伴うこともあります。中小企業は、大企業より限られた商品ライン、市場もしくは財源を有するか、または少人数であったり、経験の浅い経営陣に依存している可能性が高いです。中小型株式は、とりわけ、市場が下降局面にある間は流動性に欠け、短期間において価格変動が起き、かつ取引価格のスプレッドが拡大することがあります。中小型株式はまた、店頭市場もしくは地方証券取引所において取引するか、ま たはその他限られた流動性を有することがあります。その結果、中小型株式への投資は、大型株式に対する投資に比して、悪材料の影響を受けやすく、投資先ファン ドが実勢市場価格でかかる中小型株式のポジションを取ることまたは売却することが困難となることがあります。更に、中小型株式に関する情報が公に入手できない 場合または中小型株式に対する市場の関心が低い場合およびかかる証券の価格が発行体の予定利益または資産の全額を反映するのに長時間を要する場合があ ります。
テクノロジー関連企業への投資リスク
テクノロジー分野に対する投資は、異なるセクターの株式に投資するよりも、リスクおよび変動性が高まることがあります。投資先ファンドが投資する可能性のある同セクターの株式は、世界の科学またはテクノロジーの発達の影響を受ける可能性が高く、当該会社の製品または業務が急速に陳腐化することがあります。当該会社の中には、政府の規制に従う製品または業務を提供するため、政府の方針から悪影響を受ける会社もあります。結果として、市場、リサーチまたは規制の後退を受けて、投資先ファンドが投資する投資対象の価格が急落することがあります。
新規公開株式への投資リスク
投資先ファンドは、中小型株式であることが多い新規公開株式に投資することがあります。このような証券には取引実績が存在せず、また当該中小型株式に関する情報は限られた期間しか入手することができないことがあります。新規公開株式に含まれる証券の価格は、取引実績のある証券より大きな価格変動の影響を受けることがあります。
その他の留意点
サブ・ファンドの受益証券の取引に関しては、金融商品取引法第37条の6の規定（いわゆるクーリング・オフ）は適用されません。
詳しくは、「投資信託説明書（交付目論見書）」をご覧ください。
お申込みメモ | 購入時の費用（申込手数料） 申込通貨 米ドル | ||||
正 | 式 名 | 称 | プレミアム・ファンズ シュローダー日本株式ファンド（米ドル建て） | 30万米ドル未満 | 3.30％（税抜3.0％） |
商 フ | 品 分 ァ ン ド 設 定 | 類 日 | 公募外国株式投資信託（追加型） 2014年4月9日 | 30万米ドル以上 100万米ドル未満 | 2.20％（税抜2.0％） |
ルクセンブルグ、米国およびケイマン諸島の銀行営業日で、かつ日本の銀行および | 100万米ドル以上 | 1.65％（税抜1.5％） | |||
営 | 業 | 日 | 金融商品取引業者営業日（土曜日、日曜日またはクリスマス・イブを除く）。また、管理会社が随時決定する日。 管理会社はxx・xxxxの各受益者に対して、管理会社が決定する時期、金額 | 注）プレミアム・ファンズ内の同じ表示通貨の異なるサブ・ファンドを同時に申し込む場合、合算はできません。※ 円資金から該当通貨に交換したうえでお申込みの場合、別途、為替手数 料が片道1円/往復2円（上限）がかかります。 | |
届出日現在、分配する予定はありません。 | 換金時の費用（買戻手数料） | ||||
申 | 込 価 | 格 | 毎営業日の1口当たり純資産価格。ただし、お申込みの翌営業日を計算日 とします。 | ありません。 | |
申 | 込 単 | 位 | 当初申込単位 3,000米ドル以上 1米セント単位追加申込単位 100米ドル以上 1米セント単位 | スイッチングに関する留意事項 | |
買 | 戻 価 | 格 | 毎営業日の1口当たり純資産価格。ただし、お申込みの翌営業日を計算日 とします。 | プレミアム・ファンズにおける他のサブ・ファンドとのスイッチングはできません。 | |
買 | 戻 | 単 | 位 | （保有全受益証券の買戻請求を行う場合は1/1,000口以上、1/1,000口単位） | 投資信託の保有期間中に間接的にご負担いただく費用 | |||
買の | 戻お | 代支 | 金払 | 原則としてお買戻申込日から起算して6営業日目 （休日等により変更となることがあります。詳しくはお問合せください。） | ファンドにおける管理報酬等 年❹1.69％（一部報酬において最低で年間15,500ユーロ）および年❹0.01％（最低で年間 15,000米ドル、最高で年間30,000米ドルの合計額） ・その他の費用・手数料として、設立費用、仲介手数料、その他の運営費用および、投資先ファンドにかかる費用等が支払われます。 ・手数料および費用等の合計額およびその上限額ならびにこれらの計算方法については、サブ・ファンドおよび投資先ファンドの運用状況や受益証券の保有期間等に応じて異なるため表示することができません。 | |||
申 込 締 切 時 間 | 申込みおよび買戻しのいずれについても、原則として、日本における営業日の午後3x | |||||||
x | x | 期 | 間 | 信託証書の日付（2008年9月11日）から149年間 | 管理報酬等と内訳 | |||
決 | 算 | 日 | 毎年10月31日 | |||||
インターネット取引 | 可 | ＳＭＢＣ信託銀行・ホームページ | ||||||
※ＳＭＢＣ信託銀行の判断により、取扱いが停止となることがあります。詳しくは、 ＳＭＢＣ信託銀行にお問合わせください。
ファンド関係会社
x x x 社 ＳＭＢＣ日興インベストメント・ファンド・マネジメント・カンパニー・エス･エイ | 受託会社 | プレミアム・ファンズ・リミテッド | |
保 x x 社 お よ び ＳＭＢＣ日興ルクセンブルク銀行株式会社x x 事務 代行 会 社 | 日本における販売会社および代行協会員 | ＳＭＢＣ日興証券株式会社 | |
投資運用会社および シュローダー・インベストメント・マネジメント株式会社サービス・プロバイダー | 販売取扱会社 | 株式会社ＳＭＢＣ信託銀行 |