1口当たり純資産価格 (クラスA)
ルクセンブルグ籍オープンエンド契約型外国投資信託
1口当たり純資産価格 (クラスA)
2024年8月30日現在 <ご参考>2024年9月13日現在
設定日(米ドル建て/円建て) 2006/7/31
設定日(ユーロ建て/豪ドル建て) 2010/3/31
米ドル建て 20.614 米ドル 20.408 米ドル
円建て 1,559 円 1,541 円
ファンドマネジャー
xxxx・xxxx&リアム・ナン
ユーロ建て(ユーロ ヘッジなし) 30.019 ユーロ 29.647 ユーロ
豪ドル建て(豪ドル ヘッジなし) 33.197 豪ドル 33.241 豪ドル
純資産残高(マスター・ファンド) 240.4百万米ドル
純資産残高(当サブ・ファンド) 4,598百万円
保有銘柄数 55銘柄
モーニングスターレーティング ✪✪
※ 分配金の実績はございません。
■1口当たり純資産価格推移
クラスA(米ドル)
24 (米ドル)
20
16
12
8
4
(ユーロ)
33
クラスA(ユーロ)
30
27
24
21
18
15
12
9
6
2006/7/31 2010/7/31 2014/7/31 2018/7/31 2022/7/31
2010/3/31 2013/3/31 2016/3/31 2019/3/31 2022/3/31
(豪ドル)
クラスA(豪ドル)
35
30
2,200
1,900
(円)
クラスA(円)
25 1,600
20 1,300
15
10
5
2010/3/31 2013/3/31 2016/3/31 2019/3/31 2022/3/31
1,000
700
400
2006/7/31 2010/7/31 2014/7/31 2018/7/31 2022/7/31
■期間別騰落率 | |||||
1ヶ月 | 3ヶ月 | 1年 | 3年 | 設定来 | |
イールド・エクイティ クラスA(米ドル) | 2.04% | 4.80% | 10.97% | 14.36% | 106.14% |
イールド・エクイティ クラスA(円) | 1.70% | 3.38% | 4.63% | 0.97% | 55.90% |
イールド・エクイティ クラスA(ユーロ ヘッジなし) | -0.05% | 3.03% | 9.03% | 22.32% | 200.19% |
イールド・エクイティ クラスA(豪ドル ヘッジなし) | -1.86% | 2.97% | 6.20% | 23.45% | 231.97% |
※1口当たりの純資産価格は、管理報酬等の控除後の値です。 |
■国・地域別組入比率 ■通貨別組入比率
2.07%
5.37%
3.74%
米国
イギリス
1.64% 米ドル
1.69%
2.10%
2.11%
3.02%
3.06%
9.16%
9.22%
13.18%
31.43%
15.53%
日本
フランスドイツ スイス イタリア韓国
オランダスペインその他
キャッシュ等
2.12%
3.06%
13.24%
15.73%
27.62%
34.90%
ユーロ
イギリスポンド日本円
スイスフラン韓国ウォン
南アフリカ・ランド香港ドル
■業種別組入比率
1.50% 3.74% コミュニケーション・サービス
3.58%
3.66%
5.76%
5.80%
11.92%
13.07%
22.30%
14.45%
14.22%
金融
生活必需品
一般消費財・サービスヘルスケア
資本財・サービス情報技術
素材
エネルギー不動産
キャッシュ等
※国・地域、業種につきましては、当該マスター・ファンドの投資運用会社の分類に基づいて表記しております。
※組入比率グラフについては、四捨五入により合計が100%にならない場合があります。
■組入上位10銘柄
組入上位10銘柄 国 業種 組入比率 | |||
STANLEY BLACK & DECKER INC | 米国 | 資本財・サービス | 2.66 % |
CONTINENTAL AG | ドイツ | 一般消費財・サービス | 2.65 % |
BT GROUP PLC | イギリス | コミュニケーション・サービス | 2.63 % |
VERIZON COMMUNICATIONS INC | 米国 | コミュニケーション・サービス | 2.60 % |
DENTSU GROUP INC | 日本 | コミュニケーション・サービス | 2.49 % |
BEST BUY CO INC | 米国 | 一般消費財・サービス | 2.42 % |
PFIZER INC | 米国 | ヘルスケア | 2.41 % |
BRISTOL-MYERS SQUIBB CO | 米国 | ヘルスケア | 2.32 % |
STANDARD CHARTERED PLC | イギリス | 金融 | 2.28 % |
CARREFOUR SA | フランス | 生活必需品 | 2.21 % |
<ポートフォリオの配当利回り>
4.70
配当利回り(%)
※ 上記配当利回りは、組入株式の配当利回り<年率換算>に基づいて算出されたものであり、ファンドの利回りではありません。したがって今後変動する場合があります。
※ 利回り計算にあたっては主に配当金実績を基に計算しています。
■マンスリー・コメント
【市場概況】
8月、月初に株式市場のボラティリティが高まる局面がありましたが、月間ベースでは上昇し、先進国株式市場はエマージング株式 市場をアウトパフォームしました(米ドルベース)。米国株式市場は上昇しました。一部の米国経済指標が軟調な内容となったことを受 けて景気後退懸念が急速に高まり、月上旬にかけて売り圧力に直面しました。しかし、その後は堅調な米国経済指標の発表が相次 いだことや、好調な企業業績の発表等が投資家心理を支え、上昇に転じました。ユーロ圏株式市場は上昇しました。セクター別では、不動産やコミュニケーションサービスなどの上昇が目立った一方、エネルギーや情報技術はアンダーパフォームしました。英国株式市場は上昇しました。セクター別では、ヘルスケアや生活必需品、資本財・サービス等の上昇が目立ちました。一方、エネルギーや素材、金融等がアンダーパフォームしました。
【運用概況】
当月のファンドはプラスのリターンとなりました(米ドルベース)。
セクター別では、情報技術における銘柄選択はマイナスに影響しましたが、コミュニケーションサービスや一般消費財における銘柄選択が主要なプラス要因となりました。銘柄別では、米国の家電量販店の保有は奏功しました。同社は、通年度の業績見通しを上方修正したことが好感されました。一方、米国の半導体メーカーの保有が主要なマイナス要因となりました。同社は、約15%の従業員を削減する計画や配当停止、設備投資を削減する方針を公表しました。
【今後の見通し】
当ファンドのパフォーマンスにとって、バリューファクターがその他のスタイルファクターと比較して堅調に推移すること、銘柄選択が奏功することの2点が重要です。まず、銘柄選択に関しては、投資行動が期待していたような投資リターンに結びついていませんが、投資先企業のほとんどが、事業やビジネスという観点では好調を維持しています。次に、ファクターに関して、グロース銘柄からバリュー銘柄へのローテーションの動きが継続するのかが重要となります。ただし、これまでの変動性が高く、厳しいマクロ環境下においても、バリュー銘柄は堅調にビジネスを展開し、底堅い投資リターンを獲得していたことは強調しておくべきです。また、足元の株式市場においては、バリュー投資家にとっての幅広い投資機会が存在することも好感しています。景気サイクルを考慮した場合でも、多様なセクターにおいて、多くの銘柄が魅力的なバリュエーションで取引されているとみています。短期的な影響を受ける可能性はありますが、引き続き長期的な観点を重視することが成功につながると信じています。一般的に、株式市場の下落局面はバリュー銘柄にとって追い風となることが多いです。株式市場は上昇基調を辿っていたため、バリュー銘柄にとっては厳しい状況が続いていましたが、過去を振り返ってみると、バリュー銘柄が劣後した後がバリュー投資の最適なタイミングである傾向がありました。過去のパターンが繰り返すとは限りませんが、足元の市場環境はバリュー投資家にとって魅力的な投資タイミングであると考えています。このような環境下において、景気と事業のサイクルについてピークからボトムまでの全ての局面を見渡し、短期的な動きを見せる市場において株価が割安となった銘柄への投資の好機を活用することが重要と考えています。
●本資料は商品説明用に作成されたものであり、法令に基づく開示書類ではありません。●受益証券の取得のお申込みにあたっては、投資信託 説明書(交付目論見書)をあらかじめまたは同時にお渡しいたしますので、必ずお受取りの上、内容をご確認ください。●ファンドは投資信託であり、純資産価格はファンドに組み入れられる有価証券等の値動きによる影響を受け下落または上昇し、投資元本を割り込むことがあります。したがっ て元本が保証されているものではありません。投資信託は預金商品や保険商品ではなく、預金保険や保険契約者保護機構の保護の対象ではあ りません。また、ファンドは、投資者保護基金の規定に基づく支払の対象ではありません。●過去の運用実績は将来の投資成果を示唆・保証する ものではありません。受益証券の価格および分配金は下落または上昇し、受益者は投資した元本のすべてを回収することができない場合があり ます。投資による損益はすべて受益者に帰属します。●予測値は今後の推移を例示したものであり、実績値と異なる場合があります。また予測値の達成を保証するものではありません。●本資料に掲載されている情報およびデータ等は各種の信頼できると考えられる情報源から作成しており ますが、その正確性や完全性およびxx性を保証するものではありません。シュローダーは本資料において見解や意見を掲載しておりますが、これらは変更される場合があります。●本資料にある受益証券の販売は、欧州連合またはそのいかなる構成国において促進されるものではありません。ファンドへの投資はリスクをともない、これらは投資信託説明書(交付目論見書)に詳述されています。●本資料は、シュローダー・インベスト メント・マネージメント(ヨーロッパ)エス・エイにより作成されたものです。※本資料に掲載されている各種の信頼できると考えられる上記情報源からの情報およびデータ等は当該情報源に帰属するものであり、受益者本人のみの使用のために提供されるものです。いかなる場合にも、情報およびデータ等を複製・掲載することを禁じます。なお、本資料に掲載されている、第三者により提供された情報およびデータ等は保証されているもの ではなく、これらに誤りがあった場合、シュローダー・インベストメント・マネージメント(ヨーロッパ)エス・エイおよび本資料作成に係わる当事者はその責任を負いません。シュローダーとは、シュローダーplcおよびシュローダー・グループに属する同社の子会社および、関連会社等を意味します。
サステナビリティ・リスクおよびサステナビリティ・リスク管理
サステナビリティ•リスク
マスター・ファンドの運用会社は、各サブ・ファンドのマスター・ファンドの運用においてサステナビリティ・リスクを考慮します。
サステナビリティ・リスクとは、環境、社会、ガバナンス上の出来事や制約のことであり、それが発生した場合、サブ・ファンドのマスター・ファンドの投資対象の価値およびリターンに実際にまたは潜在的に重大な悪影響を与える可能性があるものをいいます。環境リスクの例としては、気候変動による洪水の発生の可能性の増加、および関連する海面上昇が挙げられます。洪水は、不動産会社および保険会社等、さまざまな発行体に影響を与え、かつ当該企業への投資価額に悪影響を与える可能性があります。社会的リスクの例として、児童労働等の不適切な労働慣行の存在が挙げられます。かかる慣行を用いていることが判明した企業、またはそのような慣行を用いていることを認識しているサプライヤーと契約した企業は、適用法に違反している可能性があったり、市場から否定的にみなされる可能性があります。ガバナンス・リスクの例として、性別多様性を確保する必要性が挙げられます。企業の報告で多様性の欠如が示された場合、または性別による業務上の差別が報道された場合、当該企業に対する市場心理に悪影響を及ぼし、かつその株価に影響を及ぼす可能性があります。また、持続可能な業務および慣行を保護または奨励するための新たな規制、税制または業界基準が導入されるリスクがあり、かかる変更は、新たな要件への適応が不十分とみなされる発行体に悪影響を及ぼす可能性があります。
サブ・ファンドのマスター・ファンドは、持続可能な投資を行うという投資目的を有し、環境的または社会的特性を有することがありますが、投資対象銘柄の選択にサブ・ファンドのマスター・ファンドの運用会社により選定されたサステナビリティ基準を適用することでこの投資目的を達成します。これらのサブ・ファンドのマスター・ファンドは、その結果として一部の企業、業界、セクターに対するエクスポージャーが限られている可能性があり、そのサステナビリティ基準に合致しない一定の投資機会を見送ったり、特定の保有銘柄を処分する可能性があります。持続可能な投資の構成について投資者間で異なる見解を有する可能性があるため、かかるサブ・ファンドのマスター・ファンドは、例えば、環境的、社会的またはガバナンス慣行のある側面の改善のために企業へ関与することを目的としているような、特定の投資者の信念および価値を反映しない企業に投資する可能性があります。
持続可能な商品と持続可能な投資に適用される規制の枠組みは急速に進展しています。したがって、特定のサブ・ファンドのマスター・ファンドの持続可能な投資特性および投資者への説明方法は、新しい要件または適用される規制当局の指針に従うために、随時変更される可能性があります。
サステナビリティ•リスク管理
各xx・xxxxの投資判断決定プロセスには、その他の要因と並んでサステナビリティ・リスクの検討が含まれます。サステナビリティ・リスクとは、環境、社会、ガバナンス上の出来事や制約のことであり、それが発生した場合、ファンドの投資対象の価値およびリターンに対して実際にまたは潜在的に重大な悪影響を与える可能性があるものをいいます。
サステナビリティ・リスクは、特定の事業の内外で発生し、複数の事業に影響を与える可能性があります。特定の投資対象の価値に悪影響を及ぼす可能性があるサステナビリティ・リスクは、以下のものを含みます。
-環境:洪水および強風等の異常気象、汚染事故、生物多様性または海洋生息地への被害。
-社会:労働ストライキ、傷害または死亡等の安全衛生上の事件、製品安全上の問題。
-ガバナンス:脱税、従業員間の差別、不適切な報酬慣行、個人情報保護の懈怠。
-規制:持続可能な事業および慣行を保護または奨励するための新しい規制、税制、または業界基準が導入されることがあります。
投資判断を行う際、資産クラス、投資戦略および投資ユニバースの違いにより、これらの複合的なリスクに対して異なるアプローチが必要になる可能性があります。投資運用会社は、通常、例えば、発行体がもたらす可能性のある、社会に対する全般的な費用および利益ならびに環境、または炭素税の引上げ等の個々のサステナビリティ・リスクによって発行体の市場価値がどのように影響を受けるかを(関連するその他の留意事項と併せて)評価することにより、潜在的な投資対象を分析します。また、投資運用会社は、通常、かかる発行体と、顧客、従業員、サプライヤーおよび規制当局といった主要な利害関係者との関係を考慮します。これには、かかる関係が持続可能な方法で管理されているか、および、その結果、発行体の市場価値に重大なリスクがあるかどうかの評価が含まれます。
いくつかのサステナビリティ・リスクの影響には、調査、または独自のもしくは外部手段の利用を通じて、推定可能な価値または費用を有する可能性があります。このような場合には、従来からの財務分析にこれを組込むことができます。発行体に適用される炭素税の増税による直接的な影響を例として挙げた場合、費用の増加または売上の減少として財務モデルに組込むことができます。その他の場合、かかるリスクを定量化することがより困難であるため、投資運用会社は、その他の方法で、例えば、発行体の予想される将来価値を引下げることで明示的に、または、例えば、サステナビリティ・リスクが当該発行体にどの程度の影響を及ぼす可能性があると投資運用会社が判断しているかに応じて、ファンドのポートフォリオにおける発行体の証券のウェイトを調整することで暗示的に、その潜在的影響を織込むよう努めます。
かかる評価を行うために、適切な場合には、外部のデータ提供者からの補足的な評価基準および投資運用会社自身のデュー・デリジェンスに加えて、一連の独自ツールを利用することがあります。かかる分析により、サステナビリティ・リスクのファンド全体の投資ポートフォリオに及ぼす潜在的影響や、その他のリスクを考慮して、ファンドの予想リターン額についての投資運用会社の見解が示されます。
管理会社のリスク管理機能により、サステナビリティの観点からポートフォリオのエクスポージャーを独立した立場で監視できます。かかる監視には、投資ポートフォリオ内のサステナビリティ・リスクの独立した評価、ならびにサステナビリティ・リスク・エクスポージャーについての十分な透明性および報告を確保することが含まれます。
サステナビリティ・リスクの管理および投資運用会社のサステナビリティに対する取組みについての詳細は、ウェブサイト(xxxxx://xxx.xxxxxxxxx.xxx/xx-xx/xx/xxxxxxxxxx/xxxx-xx-xx/xxxxxxxxxxx-xxxxxxxxx/xxx-xxxxxxxxxxx- investment-policies-disclosures-voting-reports/disclosures-and-statements)をご参照ください。
お申込みメモ
(各サブ・ファンド共通)
フ ァ ン ド 形 態信 託 期 xx 算 日ファンド 営 業 日
収 益 分 配
ファンド概要
ルクセンブルグ籍オープンエンド契約型外国投資信託サブ・ファンドの存続期間は、無期限です。
毎年9月30日
申込/買戻受付時間は、通常、原則として取引日(注1)の午後3時まで(日本時間)(注2)とします。当該受付時間を過ぎた場合には、翌営業日の取扱いとします。申込日が取引日でない場合、管理会社に対する購入申込みまたは買戻請求は翌取引日の取扱いとします。
(注1)取引日とは、ルクセンブルグにおける銀行営業日で日本における金融商品取引業者の営業日であるウィークデイをいいます。12月24日がウィークデイである場合、当該日は取引日として考慮されません。また、取引日は、サブ・ファンドの1口当たり純資産価格の計算の停止期間内に含まれない日です。管理会社は、関連する現地の証券取引所および/または規制市場が取引および/または決済をクローズしているか否か、およびサブ・ファンドが投資する投資先ファンドが取引をクローズし1口当たり純資産価格を公表しているか否かを斟酌することもできます。管理会社は、かかるクローズを、自己のポートフォリオの相当量をかかるクローズされた証券取引所、規制市場またはかかるクローズされた投資先ファンドに投資するサブ・ファンドの非取引日とみなすことを選択することができます。
なお、海外における休日その他の理由により、日本においてご購入および買戻しを取扱うことが適当でないと代行協会員が判断する日には、例外としてお申込みの取扱いを行わない場合がありますのでご注意ください。
(注2)2024年11月5日以降は「、午後3時30分まで(日本時間)に、販売会社所定の事務手続きが完了したもの」となる予定です。なお、販売会社によっては異なる場合がありますので、詳細は販売会社にご確認ください。
管理会社の裁量において、各会計年度末に期末分配、および、随時中間分配を宣言することができます。
申 込 締 切 時 間
購入(申込み)単位購入(申込み)価格払 込 期 日
換金(買戻し)締切時間
換金(買戻し)単位換金(買戻し)価格
お 支 払 日
購入(申込み)
毎営業日の午後3時(日本時間)まで
※2024年11月5日以降は、「毎営業日の午後3時30分(日本時間)まで」となる予定です。なお、販売会社によっては異なる場合がありますので、詳細は販売会社にご確認ください。
1000口以上、1口単位
※別に定める場合この限りではありません。
名義書換事務代行会社が当該申込みを受領した取引日の1口当たりの純資産価格
※名義書換事務代行会社であるHSBCコンチネンタル・ヨーロッパ、ルクセンブルグが受領した取引日です。
申込金額等の支払は、受益証券買付申込みが受領または受領されたとみなされる取引日
(同日を含みません。)から、原則として4取引日以内に行われます。
換金(買戻し)
毎営業日の午後3時(日本時間)まで
※2024年11月5日以降は、「毎営業日の午後3時30分(日本時間)まで」となる予定です。なお、販売会社によっては異なる場合がありますので、詳細は販売会社にご確認ください。
1口以上1口単位
※別に定める場合この限りではありません。
買戻価格は、名義書換事務代行会社が買戻請求を受領した取引日に計算される1口当たり純資産価格に基づきます。
※名義書換事務代行会社であるHSBCコンチネンタル・ヨーロッパ、ルクセンブルグが受領した取引日です。
「外国証券取引口座約款」その他所定の約款および購入申込契約書に基づき、買戻請求が行われ、または行われたとみなされる取引日(同日を含みません。)から、原則として
4取引日以降に支払われます。
ファンドの費用
購入(申込み)手数料
投資者が直接的に負担する費用(各サブ・ファンド共通)
10万口未満 3.30% (税抜 3.00%)
10万口以上50万口未満 1.65% (税抜 1.50%)
50万口以上100万口未満 0.825%(税抜 0.75%)
100万口以上 0.55% (税抜 0.50%)
(注)「税」とは、消費税および地方消費税を示します。
換金(買戻し)手数料
ありません。
お申込手数料は、ご購入金額(ご購入口数×1口当たり純資産価格)に、お申込手数料率を乗じて次のように計算されます。
お申込手数料=ご購入口数×1口当たり純資産価格×お申込手数料率(税込)
※別に定める場合はこの限りではありません。
例えば、米ドル建てクラスAを1口当たり純資産価格10米ドルの時に 10万口ご購入いただく場合は、
お申込手数料(税込)=10万口×10米ドル×1.65%=16,500米ドル(税込)
となり、合計1,016,500米ドルをお支払いいただくことになります。
投資信託の保有期間中に間接的にご負担いただく費用(各サブ・ファンドごとに異なります)
シュローダー・セレクション グローバル・シリーズ
グローバル・ハイイールド クラスA受益証券
●管理報酬等: 年率1.9%(当面の間年率1.6%(上限)*)
●保管報酬
●代行協会員に対する報酬
●その他の費用(マスター・ファンドの手数料等)
*グローバル・シリーズ グローバル・ハイイールドの管理報酬等は各関係法人の合意に基づき、当面の間、年率1.60%を上限とします。
※詳しくは交付目論見書をご覧ください。
xxx・xxxxは、お申込通貨を下記からお選びいただけます。
シュローダー・セレクション グローバル・シリーズ
イールド・エクイティ クラスA受益証券
●管理報酬等: 年率2.0%
●保管報酬
●代行協会員に対する報酬
●その他の費用(マスター・ファンドの手数料等)
※詳しくは交付目論見書をご覧ください。
xxx・xxxxは、お申込通貨を下記からお選びいただけます。
申込通貨 米ドル ユーロ 豪ドル
為替ヘッジの方針
ー 原則として、為替ヘッジを行います。 原則として、為替ヘッジを行います。
申込通貨 米ドル
ユーロ 豪ドル
為替ヘッジの方針
ー
原則として、為替ヘッジを行いません。 原則として、為替ヘッジを行いません。
管理報酬等
管理会社、投資運用会社、日本における販売会社、販売取扱会社および代行協会員は、全体で上記の年率を上限として各サブ・ファンドから報酬を受け取ります。
●グローバル・シリーズ グローバル・ハイイールドの管理報酬等は各関係法人の合意に基づき、当面の間、年率1.60%を上限とします。
保管報酬
当該報酬は実費が計上されるため予め料率や上限額を表示することができません。
その他の費用
合計額上限:年率0.50%(管理費用、その他の費用・報酬、サブ・ファンドが投資するマスター・ファンドの手数料等を含む)
ファンドに請求される費用には次のものが含まれます。
ファンドの資産および収益に課せられる税金、銀行手数料、支払代理人が適切に負担した報酬、費用および合理的実費*、法律関係費用、代行協会員および日本における販売会社の合理的諸費用、法定書類等の作成・印刷費用等のすべての管理費用・報酬等をファンドより実費として間接的にご負担いただきます。ただし、これらは実費が計上されるため予め料率および上限額を示すことができません。
*HSBCコンチネンタル・ヨーロッパ、ルクセンブルグが行った業務に関して、関連する業務契約に基づき請求されるあらゆる報酬、費用および実費は、管理会社が負担します。
マスター・ファンド手数料等の内訳を以下に記載していますが、管理会社はその他費用合計額が上限年率0.50%を超えないように、管理報酬の全部、または一部を放棄します。
<マスター・ファンドの手数料等の内訳>
サブ・ファンドが投資するマスター・ファンドの手数料等の総額は、運用状況等により変動するため事前に料率、上限額等を示すことができません。
管理運用報酬:なし/保管報酬:上限年率0.32%の保管報酬およびマスター・ファンドにおいて約定される各証券等の取引につき最大150米ドル。また保管受託銀行が支出した合理的な費用/ファンド事務管理報酬:上限年率0.40%。また管理会社が支出した合理的な費用/ルクセンブルグの税金:年率 0.01%/その他の報酬・費用:運用状況等により変動するため事前に料率、上限額等を示すことができません。
上記の手数料等は、サブ・ファンドにより直接支払われるものではありませんが、サブ・ファンドの受益証券1口当たり純資産価格に影響を及ぼします。
税、その他(各xx・xxxx共通)
●ファンドは税法上、公募外国株式投資信託として取り扱われます。
ただし、税制等の変更により、これと異なる取扱いがなされる可能性があります。
投資者の皆様にご負担いただく費用の総額は、サブ・ファンドを保有される期間等に応じて異なりますので、表示することができません。
リスクおよびその他の重要事項
サブ•ファンドは、主にマスター•ファンドの受益証券への投資を通じて、債券、株式等を実質的な投資対象としますので、組入有価証券等の価格の下落等の影響により、サブ•ファンドの受益証券1口当たり純資産価格が下落し、損失を被ることがあります。また、サブ•ファンドの純資産価額は外貨建てで算出されるため、また組入有価証券等が外貨建てであるため、為替の変動により損失を被ることがあります。したがって、ご投資家の皆様の 投資元本は保証されているものではなく、受益証券1口当たり純資産価格の下落により、損失を被り、投資元本を割り込むことがあります。運用による損益はすべて投資者に帰属します。投資信託は預貯金と異なります。サブ•ファンドのリスクは以下の通りです。詳しくは、交付目論見書および請求目論見書をご覧ください。
1. 投資に関わる一般的なリスク
個々のサブ・ファンドがそれぞれの投資目的を達成するという保証はありません。投資対象の価格および投資対象からの収益は、上昇することも下落することもあり、当初投資した全額を回収できないことがあります。
2. 信用リスク
企業の信用格付の低下は、その証券の価格に影響を与え、キャピタルロスの原因となる場合があります。債務証券の発行体の適時の元利金の支払能力または支払能力の見通しは、当該債務証券の価格に影響を及ぼします。マスター・ファンドが当該発行体の債務証券を保有している期間中、当該発行体の債務履行能力が著しく低下する可能性や当該発行体が債務不履行に陥る可能性があります。発行体の債務履行能力が実際に低下した場合または低下が予測される場合には、当該発行体の債務証券の価格に悪影響を及ぼす可能性が高くなります。
3. 外国為替リスク
外国通貨建てのファンドについては、日本円と外国通貨の間の外国為替レートの変動により証券が値下がりするリスクがあります。1口当たり純資産価格は原通貨で計算されるため、原通貨による価格が購入価格を維持している場合であっても、外国為替レートの変動により、日本円建ての価格は購入価格を下回る場合があります。
4. 金利リスク
債券およびその他債務証書の価格は、通常、金利の変動に応じて上昇および下落します。一般に、金利の低下は、既存の債務証書の価格を上昇させ、金利の上昇は、既存の債務証書の価格を下落させます。また、一般に、金利リスクは、投資対象のデュレーションまたは満期日までの期間が長いほど大きくなります。
投資対象には、発行体に満期日より前に投資対象を繰上償還(コール)または償還するオプションを付与するものもあります。金利の低下時に発行体が投資対象を繰上償還または償還する場合、マスター・ファンドは、その代金を、より低利回りの投資対象に再投資しなければならないことがあります。その結果、金利低下による投資対象の価格の上昇益を享受できない ことがあります。
5. カントリー•リスク
海外の金融・証券市場への投資に付随するリスクです。各国・地域の政治、経済または社会情勢の変化の結果、金融・証券市場がより変動しやすくなり、純資産価格が投資元本を割り込むリスクが増加する場合があります。
6. 資金流出に伴う純資産価格の変動リスク
証券の売却は、しばしば当該証券の価格を変動させ、受益証券の価格に不利に影響する場合があります。価格変動のリスクは、ボラティリティーの高い市場において流動性の低い証券を大量に売却する場合に、より高くなります。
7. その他
上記1~6以外にも、主に以下に示すような各サブ・ファンドの投資対象や投資方針に基づく固有のリスク要因により、サブ・ファンドの純資産価格が変動し損失を被る場合があります。重要事項および留意点は以下に限られるものではありませんので、詳しくは交付目論見書および請求目論見書をご覧いただき、十分ご確認いただきますようお願いいたします。
●小型および超小型証券リスク ●先物およびオプション等の派生商品への投資・利用に伴うリスク ●デリバティブリスク ●低格付、高利回り債券への投資に伴うリスク ●クレジット・デフォルト・スワップ・リスク ●流動性リスク ●新興市場および発展途上国の市場の証券リスク ●ストック・コネクト制度に関するリスク ●ハイテク新興市場(スターボードおよびチャイネクスト)への投資に関するリスク ●ボンド・コネクト制度に関するリスク ●コモディティに関するリスク
管
理
会
社
名 義 書 換 事 務 代 行 会 社 投 資 運 用 会 社為替オーバーレイ業務提供会社保 管 受 託 銀 xx 行 協 会 員日 本 に お け る 販 売 会 社
主 支 払 事 務 代 行 会 社
シュローダー・インベストメント・マネージメント(ヨーロッパ)エス・エイ HSBCコンチネンタル・ヨーロッパ、ルクセンブルグ
シュローダー・インベストメント・マネージメント・リミテッド HSBCバンク・ピーエルシー
J.P.モルガン・エスイー、ルクセンブルグ支店 SMBC日興証券株式会社
SMBC日興証券株式会社 他
ファンドの関係法人の概要
投資信託説明書(交付目論見書)のご請求・お申込みは
SMBC日興証券株式会社
金融商品取引業者 関東財務局長(金商)第2251号加入協会 日本証券業協会
一般社団法人日本投資顧問業協会一般社団法人金融先物取引業協会一般社団法人第二種金融商品取引業協会
運用は
シュローダー・インベストメント・マネージメント・リミテッド