みずほ GS インベストメント•ユニット•トラスト-
xxx GS ハイブリッド証券ファンド
米ドルクラス（毎月分配型）／米ドルクラス（無分配型）／豪ドルクラス（毎月分配型）／豪ドルクラス（無分配型）／ユーロクラス（毎月分配型）
ケイマン籍／オープン・エンド契約型公募外国投資信託
投資信託説明書
（交付目論見書） 2022.7.30
［管理会社］
シーエス（ケイマン）リミテッド
ケイマン諸島の会社法において2010年3月10日に設立。
トラスト（以下に定義します。）の資産の管理・運用、トラストの受益証券の発行・買戻業務を行います。
資本金682,400米ドル（約8,749万円（）2022年5月末日現在）
（注）米ドルの円貨換算は、2022年5月31日現在の株式会社三菱UFJ銀行の対顧客電信売買相場の仲値（1米ドル＝128.21円）によります。
［受託会社］
ブラウン•ブラザーズ•ハリマン•トラスト•カンパニー（ケイマン）リミテッド
トラストの受託業務を行います。
［登録•名義書換事務代行会社］
RBCインベスター•サービシズ•バンクS.A.
トラストの登録・名義書換事務代行業務を行います。
［投資顧問会社］
ゴールドマン•サックス•アセット•マネジメント•エル•ピー
トラストに関する投資運用業務を行います。
［副投資顧問会社］
ゴールドマン•サックス•アセット•マネジメント株式会社
ゴールドマン•サックス•アセット•マネジメント•インターナショナル
投資顧問会社に対する副投資運用業務を行います。
［保管会社／管理事務代行会社］
（注）
［代行協会員］
ブラウン•ブラザーズ•ハリマン•アンド•カンパニー
トラストの資産の保管および管理事務代行業務を行います。
（注）ステート・ストリート・コーポレーション（以下「SSB」といいます。）とブラウン・ブラザーズ・ハリマン（以下「BBH」といいます。）は、SSBがBBHのインベスター・サービス部門を買収することで合意に至った旨を発表しています。今後、各国の規制当局の承認等をもって買収完了となり、ファンドの保管会社および管理事務代行会社であるブラウン・ブラザーズ・ハリマン・アンド・カンパニーは、SSBの関係会社に変更となる予定です。
xxx証券株式会社
トラストの代行協会員業務を行います。
［日本における販売会社］
xxx証券株式会社
トラストの受益証券の日本における販売・買戻し業務を行います。
● 本書は、金融商品取引法（昭和23年法律第25号）第13条の規定に基づく目論見書です。
●ご購入に際しては、本書の内容を十分にお読みください。
●トラストに関するより詳細な情報を含む投資信託説明書（請求目論見書）が必要な場合は、日本における販売会社にご請求いただければ
当該販売会社を通じて交付されます。なお、請求を行った場合には、その旨をご自身で記録しておくようにしてください。また、EDINET（金融庁の開示書類閲覧ホームページ）で有価証券届出書等が開示されておりますので、詳細情報の内容はWEBサイト（xxxxx://xxxxxxxxxx. xxxxxx-xxx.xx.xx/）でもご覧いただけます。
●この交付目論見書により行うトラストの受益証券の募集については、管理会社は、金融商品取引法第5条の規定により有価証券届出書を
2022年4月28日に財務省関東財務局長に提出しており、2022年4月29日にその届出の効力が生じております。
●トラストの受益証券の価格は、トラストに組み入れられている有価証券等の値動きのほか為替変動による影響を受けますが、これらの運用
または為替相場の変動による損益はすべて投資者の皆さまに帰属します。
（注）本書において、xxx GS インベストメント•ユニット•トラスト- xxx GS ハイブリッド証券ファンドを「トラスト」といいます。また、これを構成する米ドルクラス（毎月分配型）受益証券、米ドルクラス（無分配型）受益証券、豪ドルクラス（毎月分配型）受益証券、豪ドルクラス（無分配型）受益証券およびユーロクラス（毎月分配型）受益証券を、個別にまたは総称して「受益証券」ということがあります。
トラストの目的・特色
投資 運用
手続・手数料等
リスク 実績
トラストの目的
トラストは、グローバル•サブオーディネイティド•デット•セキュリティーズ•サブ•トラスト（以下「マスター•ファンド」といいます。）の米ドル建てクラス受益証券への投資を通じて、主として金融機関により発行される劣後債およびシニア債に投資しつつ優先証券やCoCo債＊などに投資を行い、配当等収益および値上がり益からなる長期トータル•リターンを受益者に提供することをめざします。
＊ CoCo（s 本書中はCoCo債といいます。）とは、Contingent Convertible Securitie（s Contingent Capital Securitiesや偶発転換社債と呼ばれることもあります。）の略称で、資本性を有する証券の一種です。自己資本比率が一定水準を下回った場合や規制当局によって実質破綻とみなされた場合などにおいて、金融機関の健全性維持や公的資金の注入回避のために、元本の一部または全部の削減や株式への強制転換などの条項が付されています。
※ 優先証券、劣後債、CoCo債等を含む資本性証券を総称して「ハイブリッド証券」といいます。
トラストの特色
一般担保付社債
１. マスター•ファンドへの投資を通じて、主として金融機関により発行されるハイブリッド証券およびシニア債に投資を行います。
＊「ハイブリッド証券」には、国際的な金融機関に関する自己資本規制（バーゼル規則）において自己資本に算入可能な証券（優先証券、劣後債、CoCo債等）が含まれます。ハイブリッド証券は、他の形態の負債性資本に比べ支払いが劣後し、そのため発行体が不履行に陥った場合により高い損失リスクを負うことになります。
■トラストは、デリバティブ商品および仕組証券に投資することもできます。
■トラストは、その現金残高の一部について、適宜ゴールドマン•サックスが運用し
ているアイルランド籍オープン•エンド型会社型投資信託であるゴールドマン•サックス•ファンズ•ピーエルシー－ゴールドマン•サックスUS$トレジャリー•リキッド•リザーブズ•ファンド等のファンドに投資しています。
シニア債
無担保社債
（普通社債等）
Tier 2
（劣後債等）
その他Tier 1
（優先証券等）
ハイブリッド証券＊
普通株式等 Tier 1
２.トラストは、次の5クラスにより構成されます。各クラスは、それぞれ次のクラス通貨建てとします。
通貨クラス | 米ドルクラス （毎月分配型） | 米ドルクラス （無分配型） | 豪ドルクラス （毎月分配型） | 豪ドルクラス （無分配型） | ユーロクラス （毎月分配型） |
クラス通貨 | 米ドル | 豪ドル | ユーロ | ||
＊豪ドルクラス（毎月分配型）受益証券、豪ドルクラス（無分配型）受益証券およびユーロクラス（毎月分配型）受益証券を「為替取引付クラス受益証券」といい、これらの各クラス通貨を「クラス参照通貨」ということがあります。
＊米ドルクラス（毎月分配型）および米ドルクラス（無分配型）を総称して「米ドルクラス」、豪ドルクラス（毎月分配型）および豪ドルクラス（無分配型）を総称して「豪ドルクラス」、ユーロクラス（毎月分配型）を「ユーロクラス」ということがあります。
■ 為替取引付クラス受益証券への投資者が各クラスのクラス参照通貨でリターンを受け取るために、投資顧問会社は、独自に
決定するヘッジ技法または取引（通貨先渡契約および通貨オプションを含みます。（）以下「外国為替取引」といいます。）を利用することで、その裁量により各クラス通貨に対する為替取引付クラス受益証券それぞれの通貨エクスポージャーのヘッジに努めます。
■ 米ドルと各クラス参照通貨との間の為替レートの変動が、為替取引付クラス受益証券のパフォーマンスに影響を及ぼすことが
あります。その上、受益者が、自らの法域における自国通貨以外の通貨建て受益証券または自国通貨以外の通貨に対し為替取引を行う受益証券に投資する場合、当該受益者は、受益証券が当該自国通貨に対し値下りするという重大なリスクにさらされることになります。かかるリスクの詳細については、後述の「投資リスク」をご参照ください。
■トラストが利用する外国為替取引は、該当する為替取引付クラス受益証券のクラスの利益のためにのみ行われるものであり、
これに関係する利益、損失および費用は、当該クラスの計算のみに帰属します。
3. 毎月分配型は、原則として毎月12日（トラスト営業日でない場合は直後のトラスト営業日）に分配宣言
を行う予定です。
＊「トラスト営業日」とは、東京、ロンドンおよびニューヨークの銀行の営業日かつニューヨーク証券取引所の取引日（土曜日および日曜日を除きます。）または管理会社が投資顧問会社と協議の上で決定するその他の日をいいます。
＊ただし、トラストは、その裁量により、分配金の支払いを行わないことがあります。
トラストの目的・特色
投資リスク
運用 手続・
実績 手数料等
トラストの仕組み
世界の金融機関が発行する
ハイブリッド証券等
xxx GS インベストメント•ユニット•トラスト-
xxx GS ハイブリッド証券ファンド
米ドルクラス（毎月分配型）
米ドルクラス（無分配型）
豪ドルクラス（無分配型）
ユーロクラス（毎月分配型）
豪ドルクラス（毎月分配型）
投資家
※損益はすべて投資家である受益者に帰属します。
＊トラストは、いわゆるファンド•オブ•ファンズであり、マスター•xxxxの米ドル建てクラス受益証券に対して投資を行うことにより、その投資目的を追求します。
＊マスター•ファンドは、主として世界の金融機関が発行するハイブリッド証券に投資する予定です。また、マスター•ファンドの投資対象は、その大部分が米ドル建てであるか、または米ドルに対しヘッジされる予定です。マスター•ファンドの運用の基本方針および主な投資対象等については、後述の「追加的記載事項」をご覧ください。
主な投資制限
● 未払の借入総額がトラストの純資産価額の10%を超える借入れは禁止されます。ただし、合併等の特別緊急事態に
おいてかかる10%の制限を一時的に超えることができます。
●トラストは、ある会社の株式取得の結果、トラストおよび管理会社が管理するすべてのミューチュアル•ファンドが保有
する株式の議決権の総数が当該会社の株式の議決権の50%を超える場合、当該会社の株式を取得しません。
＊マスター•ファンドの主な投資制限については、後述の「追加的記載事項」をご覧ください。
分配方針
● 無 分 配 型 原則として分配は行わない予定です。
● 毎月分配型 毎月分配型は、毎月12日（トラスト営業日でない場合は直後のトラスト営業日。以下「分配日」といいます。）に分配宣言を行う予定です。
＊純資産価格水準や市場動向等によっては分配を行わないこともあります。また、純資産価格が当初元本を下回る場合においても分配を行うことがあります。将来の分配金の支払いおよびその金額について保証するものではありません。
分配金 分配金 分配金 分配金 分配金 分配金 分配金 分配金 分配金 分配金 分配金 分配金
1月 2月 3月 4月 5月 6月 7月 8月 9月 10月 11月 12月
＊上記はイメージ図であり、将来の分配金の支払いおよびその金額について保証または示唆するものではありません。
分配金に関する留意事項
分配金は、預貯金の利息とは異なり、投資信託の純資産から支払われますので、分配金が支払われると、その金額相当分、1口当たり純資産価格は下がります。
投資信託で分配金が支払われるイメージ
分配金
投資信託の純資産
トラスト
ケイマン籍 外国投資信託
マスター・ファンド
ケイマン籍
購入•換金申込
投資
グローバル•
サブオーディネイティド•デット•セキュリティーズ•
投資
分配金償還金 換金代金
サブ•トラスト
損益※ （米ドル建てクラス受益証券）
損益※
トラストの目的・特色
トラストの目的・特色
投資リスク
運用 手続・
実績 手数料等
分配金は、分配期間（注）中に発生した収益(経費控除後の配当等収益および評価益を含む売買益)を超えて支払われる場合があります。したがって、トラストの分配金の水準は必ずしも分配期間におけるトラストの収益率を示唆するものではありません。
分配期間中に運用収益があった場合においても、当該運用収益を超えて分配を行った場合、当月分配日における分配宣 後の1口当たり純資産価格は前月分配日と比べて下落することになります。
（注）分配期間とは、分配日の翌日から次の分配日までの期間を指します。
分配期間収益
＊上記はイメージであり、実際の分配金額や1口当たり純資産価格を示唆するものではありませんのでご留意ください。
上記は、便宜上米ドルによる表示を行っていますが、実際の分配金額や１口当たり純資産価格は、各クラスの表示通貨（米ドル、豪ドルまたはユーロ）により表示されます。
一般に毎月分配型の場合、トラストは、以下に列挙する原資から、分配金を支払うことができます。
ⓐ 投資対象の金融商品から得られるxxおよび配当に係るインカム純収益
ⓑトラストのポートフォリオに係る実現キャピタル純収益
ⓒトラストの投資対象の評価による未実現キャピタル純収益
ⓓ 分配期間よりも前から累積された純インカム収益
ⓔ 分配期間よりも前から累積された実現キャピタル純収益
上記のとおり、分配金は分配期間中に発生した収益を超えて支払われる場合がありますので、元本の保全性を追求される投資家の場合には、市場の変動等にともなう組入資産の価値の減少だけでなく、分配金の支払いによる元本の払戻しにより、トラストの1口当たり純資産価格が減価することに十分ご留意ください。
分配期間中に発生した収益の中から支払われる場合
106.0米ドル
分配期間中に発生した収益を超えて支払われる場合
＜前月分配日から1口当たり純資産価格が上昇した場合＞
105.5米ドル
＜前月分配日から1口当たり純資産価格が下落した場合＞
分配期間収益
105.0米ドル
分配金1.0米ドル
1.0米ドル 105.0米ドル
105.0米ドル
分配期間収益
0.5米ドル
0.5米ドル
分配金1.0米ドル
104.5米ドル
105.0米ドル
104.0米ドル
0.2米ドル
0.8米ドル
分配期間収益
分配金1.0米ドル
103.0米ドル
前月分配日
当月分配日分配宣 前
当月分配日分配宣 後
前月分配日
当月分配日分配宣 前
当月分配日分配宣 後
前月分配日
当月分配日分配宣 前
当月分配日分配宣 後
※上図の分配期間収益は以下の2項 で構成されています。
インカム収益
キャピタル収益
（注）分配期間に生じた収益以外から0.5米ドルを取り崩し
（注）分配期間に生じた収益以外から0.8米ドルを取り崩し
トラストの目的・特色
投資 運用
手続・手数料等
リスク 実績
投資者のトラストの受益証券の購入価格によっては、以下のとおり、分配金の一部または全部が、実質的には元本の一部払戻しに相当する場合があります。この場合、当該元本の一部払戻しに相当する部分も分配金として分配課税の対象となります。トラスト購入後の1口当たり純資産価格の値上がりが、支払われた分配金額より小さかった場合も実質的に元本の一部払戻しに相当することがあります。
分配金Ⓐ | ||
投資者の購入価格 | 分配金Ⓑ | |
分配金支払後 1口当たり 純資産価格 | ||
投資者の購入価格 | 分配金Ⓑ | |
分配金支払後 1口当たり 純資産価格 |
分配金の一部が元本の一部払戻しに相当する場合
※ 購入価格を上回る部 分（ 分 配 金 Ⓐ ） に加え、下回る部分
（分配金Ⓑ ）も分配金として課税対象となります。
分配金の全部が元本の一部払戻しに相当する場合
※ 購入価格を下回る部分（分配金Ⓑ ）も分配金として課税対象となります。
（注）分配金に対する課税については、後記の「手続•手数料等」の「トラストの費用•税金」の「税金」をご参照ください。
数年間にわたって純資産価格が下落した場合
①インカム収益を中心に分配する場合 ※年間のリターン(税引前分配金込み)が0％と仮定
※ この図では、年間のリターンを一定と仮定していますが、実際の純資産価格は市場変動等により大きく下落することがあり、また、分配金額等は変動しますのでご留意ください。
※設定時：1口＝100米ドル
収益相当分
インカム
分配金
6米ドル
6米ドル
-7%
分配金
-6%
4.8米ドル
4.8米ドル
インカム収益相当分
20.3米ドル
累計
分配金
20.3米ドル
累計
分配金
90米ドル
純資産価格
-5%
3.9米ドル
3.9米ドル
84米ドル
分配後の純資産 価格
3.1米ドル
3.1米ドル
分配金
79.2米ドル
分配後の純資産 価格
-4%
2.5米ドル
2.5米ドル
分配金
分配後の
75.3米ドル 純資産価格
72.2米ドル 純資産
-3%
分配後の
価格
69.7米ドル 純資産 69.7米ドル
分配後の
価格
（例）5年 末
6年
7年
8年
9年
10年
6年 から
10年 までの累積
トラストの目的・特色
トラストの目的・特色
投資 運用
手続・手数料等
リスク 実績
（注）上図はイメージ図であり、実際の分配金額や純資産価格を示唆するものではありませんのでご留意ください。
インカム収益相当分 |
キャピタル収益等相当分 |
分配金 |
分配後の純資産価格 |
上図は①インカム収益を中心に分配した場合と、②インカム収益に加えてキャピタル収益等も分配した場合の純資産価格の変動を示しています。例えば、①の6年 では1年間に得たインカム収益を中心に分配を支払ったため、その純資産価格が下落しています。一方、②ではインカム収益に加えてキャピタル収益等相当分を分配したため、①と比較するとその分さらに純資産価格が下落しています。②の6年 から10年 までに受益者は合計で60米ドル分（インカム収益相当分20.3米ドル
＋キャピタル収益等相当分39.7米ドル）の収益分配を受領し、純資産価格は30米ドルになっています。上図の例において、キャピタル収益等を支払わなかった場合、累計でみた分配宣 後の純資産価格は69.7米ドル(30米ドル＋39.7米ドル）になります。
運用体制
トラストが投資するマスター•ファンドの運用は、ゴールドマン•サックス•アセット•マネジメント•インターナショナル
（GSAMロンドン）およびゴールドマン•サックス•アセット•マネジメント•エル•ピー（GSAMニューヨーク）に属する
「グローバル債券•通貨運用グループ」が担当しています。同グループは世界各地に運用拠点を展開し、幅広い調査能力ならびに専門性を活用した運用を行っています。
また、運用チームとは独立したリスク管理専任部門がトラストのリスク管理を行います。
（注１）リスク管理とは、ポートフォリオのリスクを監視し、一定水準に管理することをめざしたものであり、必ずしもリスクの低減を 的とするものではありません。
（注２）上記運用体制およびリスク管理体制は、将来変更される場合があります。
②インカム収益に加え、キャピタル収益等も分配する場合 ※年間のリターン(税引前分配金込み)が0％と仮定
※ この図では、年間のリターンを一定と仮定していますが、実際の純資産価格は市場変動等により大きく下落することがあり、また、分配金額等は変動しますのでご留意ください。
※設定時：1口＝100米ドル
収益相当分
インカム
6米ドル
分配金
-20% 11.7米ドル
収益相当分
キャピタル 17.7米ドル
インカム収益相当分
20.3米ドル
累計
4.8米ドル 分配金
-20% 収益等相当分
キャピタル 14.2米ドル
9.4米ドル
3.9米ドル
分配金
分配金
60米ドル
90米ドル
純資産価格
-20% 7.6米ドル 11.5米ドル
3.1米ドル
39.7米ドル
キャピタル収益等 相当分 累計
累計
72.3米ドル
分配後の純資産 価格
-20%
6.1米ドル 9.2米ドル
2.5米ドル
分配金
分配金
58.1米ドル
分配後の純資産 価格
-20%
4.9米ドル 7.4米ドル
分配後の
46.6米ドル 純資産
価格
37.4米ドル
分配後の純資産 価格
30米ドル 純資産
分配後の
価格
30米ドル
（例）5年 末
6年
7年
8年
9年
10年
6年 から
10年 までの累積
グローバル債券•通貨運用グループ
豊富な実務経験を有する人材で構成されています。世界各地に運用拠点を展開し幅広い調査能力ならびに専門性を活用した運用を行っています。
監視•報告
リスク管理専任部門
リスク管理専任部門では、運用チームと独立した立場で、運用チームにより構築されたポジションのリスク水準をモニタリングし、各運用チームに報告します。
トラストの目的・特色
投資リスク
運用 手続・
実績 手数料等
追加的記載事項
●トラストが主に組み入れるマスター•ファンドについて
フ ァ ン ド 名 | グローバル•サブオーディネイティド•デット•セキュリティーズ•サブ•トラスト ＊トラストは、マスター•ファンドの米ドル建てクラス受益証券に対して投資を行います。 |
投 資 顧 問 会 社 | ゴールドマン•サックス•アセット•マネジメント•エル•ピー （以下「マスター•ファンド投資顧問会社」といいます。） |
運用の基本方針 | マスター•ファンドは、主として金融機関により発行される劣後債およびシニア債に投資しつつ優先証券やCoCo債などに投資を行い、配当等収益および値上がり益からなる長期トータル•リターンを提供することを 的とします。 マスター•ファンドの投資対象は、その大部分が米ドル建てであるか、または米ドルに対しヘッジされる予定です。 ■ マスター•ファンド投資顧問会社は、主に、マスター•ファンドの資産のうち米ドル建てではない資産を米ドルに対しヘッ ジする意向です。 ■ マスター•ファンドは、金融機関以外の法人が発行した社債または劣後債にも投資することができます。 ■ マスター•xxxxは、その現金残高の一部について適宜ゴールドマン•サックスが運用しているアイルランド籍オープ ン•エンド型会社型投資信託であるゴールドマン•サックス•ファンズ•ピーエルシー－ゴールドマン•サックスUS$トレジャリー•リキッド•リザーブズ•ファンドに投資することを予定しています。 |
主 な 投 資 対 象 | マスター•ファンドが投資することができる証券および金融商品は、以下の各項の金融商品などがあります。 ⒜ 政府、政府関係機関および下部機構ならびに国際機関等の法主体が発行するソブリン債券および債務証券（ブレディ債および米国債を含みますがこれらに限られません。） ⒝ 社債および債務証券 ⒞ 数ある戦略の中でもとりわけ様々な通貨に関する先渡契約のロング•ポジションおよび／またはショート•ポジションを含む外貨取引 ⒟ 非米国発行体の支店および代理機関により米国内で発行される債券（ヤンキー債）ならびに米国外で発行される債券 （ユーロ債） ⒠ 債務関連デリバティブおよび仕組証券（レポ取引、逆レポ取引、クレジットリンク商品、トータル•リターン•スワップおよび金利スワップを含みますがこれらに限られません。） ⒡ 現金および現金等価物 ⒢ 私募証券（米国における販売のために登録されておらず、1933年米国改正証券法のルール144Aに基づき適格機関投資家間で取引される証券を含みますが、これに限られません。またかかる証券の登録を要求する権利を含みます。） ⒣ ハイブリッド証券および優先株式（信託型優先証券を含みますがこれらに限られません。） マスター•ファンドが投資する債券は、固定金利または変動金利となります。 |
主 な 投 資 制 限 | 信用格付け マスター•ファンドが取得する債券は、マスター•ファンド投資顧問会社が投資時に判定するところにより、S&Pグローバル•レーティングによるBBB-格またはムーディーズ•インベスターズ•サービスによるBaa3格相当またはそれ以上の信用格付けを得ているか、米国内で公認されている別の統計格付機関による同等の格付けを得ていることが見込まれています。 集中 マスター•ファンドの純資産価額（時価で投資時に評価されます。）の10％を超えて、同一法人発行体（米国内外の政府もしくは準政府機関、下部機構、または政府機関もしくは準政府機関と関連する法主体、これらにより所有される法主体、これらが出資している法主体、またはこれらにより保証が行われている法主体を除きます。）の証券に投資することはできません。 マスター•ファンドの純資産価額（時価で投資時に評価されます。）の20％を超えて、金融機関以外の法人より支払いが劣後する社債またはかかる法人が発行した債券に投資することはできません。 合同運用ヴィークル マスター•ファンドは、その純資産価額の５％を超えて、合同運用投資ヴィークルに投資することはできません。 借入れおよびレバレッジ マスター•ファンドは、ゴールドマン•サックスまたはその他の当事者から借入れを行うことができます。マスター•ファンドは、通常の状況において、その純資産価額（当該借入れ時に評価されます。）の10％相当額を超えて借入れを行いません。ただし、マスター•xxxxは、マスター•ファンドの他のファンドとの合併等の特別な事象により一時的に上記指針を超えた借入れを行うことができます。 私募／非流動性証券 マスター•ファンドは、投資時に評価されるその純資産価額の合計15％を超えて、私募証券（当該 的のため時価で評価されます。）、日本法に基づき組成されるモーゲージ証券（抵当証券または日本の特別 的会社が発行する不動産担保証券等）または容易に換金することができない非上場株式に投資を行いません。 空売り マスター•ファンドは、株式および債券を含む現物証券の空売りを行うことはできません。またマスター•ファンドが所有していないこれらの現物証券またはマスター•ファンドのため所有されていないこれらの現物証券を売買することはできず、その他の方法でこれらの現物証券のショート•ポジションを維持することはできません。 |
トラストの目的・特色
投資リスク
運用 手続・
実績 手数料等
投資顧問会社は、マスター•ファンドへの投資を通じて主に世界の金融機関が発行するハイブリッド証券やシニア債に投資しますので、金利変動等による組入証券の価格の下落、発行体の破綻や財務状況の悪化等の影響により、純資産価額が下落し、損失を被ることがあります。
また、各クラス通貨は実質的にそれぞれの通貨建てによる運用をめざしますので、当該通貨建てでは投資元本を割り込んでいない場合でも、為替変動により、円換算ベースでは投資元本を割り込むことによる損失を被ることがあります。主要投資対象とするハイブリッド証券の価格と各クラス通貨における為替レートは、同時に下落する場合があり、その際には円換算ベースではより大幅に下落する可能性があります。市場の混乱や急激な変動、経済危機等により、市場参加者がリスク回避傾向を強めた場合等において、このような状況が生じる場合があります。
さらに、対象通貨によっては完全に為替ヘッジを行うことができないため、為替変動リスクを排除できるものではなく、為替変動の影響を受ける場合があります。これらの運用による損益はすべて投資者の皆さまに帰属します。
したがって、投資者の皆さまの投資元本は保証されているものではなく、純資産価額の下落や為替相場 の変動により投資元本を割り込み、損失を被ることがあります。なお、投資信託は預貯金とは異なります。
リスク要因
信用リスク
債券の発行体の信用力の変化や格付けの変更により、債券価格が変動することや、財政難、経営不振、その他の理由により、利息や元本があらかじめ決められた条件で支払われなくなること（債務不履行）があります。信用力の低下、格付けの引き下げ、債務不履行が生じた場合、通常、債券価格は下落し、その結果、トラストの純資産価額が下落する可能性があります。
流動性リスク
マスター•ファンドが投資する有価証券などを売買しようとする場合、需要または供給が乏しいために、有価証券などを希望する時期に、希望する価格で、希望する数量を売買することができないリスクをいいます。特に流動性の低い有価証券などを売却する場合には、その影響を受けトラストの純資産価額が下落する可能性があります。トラストが実質的に投資対象とするハイブリッド証券は、一般に市場における流動性が相対的に低いため、市況によっては大幅な安値での売却を余儀なくされる可能性があることから、大きなリスクをともないます。
金利変動リスク
金利変動により債券価格が変動するリスクをいいます。一般に金利が上昇した場合には債券価格は下落し、トラストの純資産価額が下落する可能性があります。
ハイブリッド証券（優先証券、劣後債およびCoCo債等）への投資にともなう固有のリスク
ハイブリッド証券（優先証券、劣後債およびCoCo債等）への投資には、シニア債への投資と比較して、特に次のような固有のリスクがあり、価格変動リスクや信用リスクは相対的に大きいものとなります。また、ハイブリッド証券に関する規制や税制などの変更があった場合、これらのリスク特性が一部変化する可能性があります。
➊ 劣後リスク（法的弁済順位が劣後するリスク）
一般にハイブリッド証券の法的な弁済順位は株式に優先し、普通社債等の債券に劣後します。したがって、発行体が破綻等に陥った場合、他の優先する債権が全額支払われない限り、元利金の支払いを受けることができません（法的弁済順位の劣後）。またハイブリッド証券は一般にシニア債と比較して低い格付けが格付会社により付与されていますが、その格付けがさらに下落する場合には、ハイブリッド証券の価格が大きく
トラストの目的・特色
投資リスク
運用 手続・
実績 手数料等
下落する可能性があります。加えて、ハイブリッド証券の発行体が実質的に破綻状態であると規制当局が判断した場合や特定の財務条項に抵触した場合などに、元本の全額または一部の削減や普通株式への転換が破綻前に執行されることがあります。したがって、弁済順位に関わらず普通株式より先に損失を負担することがあります。
❷ 繰上償還延期リスク
一般にハイブリッド証券には、多くの場合、繰上償還（コール）条項が付されており、所定の満期日ではないものの、繰上償還日に繰上償還されることを前提に取引される傾向があります。市況等の要因によって予定された繰上償還日に繰上償還が実施されない場合、または繰上償還されないと見込まれる場合、このような証券の価値は大きく下落する可能性があります。
❸ 利払繰延リスク
一般にハイブリッド証券には、利息または配当の変更条項を有する証券があります。これらの証券においては、発行体の財務状況や収益動向等の要因によって、利息または配当が支払われない可能性や支払いが繰り延べられる可能性があります。
➍ CoCo債への投資に関するリスク
CoCo債は、発行時の条項に基づき、自己資本比率が一定水準を下回った場合や規制当局によって実質破綻とみなされた場合などにおいて、CoCo債の投資家が普通株主よりも先に損失を負担することになり、投資元本の減額（元本削減型）、または株式への転換（株式転換型）が生じる可能性があります。
❺ 規制環境の変化に関するリスク
ハイブリッド証券は、一般に規制当局の規制や格付会社の認定基準に依存しており、当該規制や基準の変更がハイブリッド証券市場に大きな影響を及ぼす可能性があります。
為替変動リスク
トラストでは原則として為替取引付クラス受益証券の各クラスのクラス通貨（クラス参照通貨）による外国為替取引を行いますが、クラス参照通貨によっては通貨エクスポージャーを有効にヘッジすることができないことがあり、このような通貨エクスポージャーのヘッジを必ずしも保証するものではありません。これにより、為替変動リスクが排除できる保証はなく、為替変動の影響を受ける場合があります。
また、各クラスの純資産価格が、各クラス通貨では投資元本を割り込んでいない場合でも、為替変動により円換算ベースでは投資元本を割り込むことによって、投資者が損失を被ることがあります。
その他の留意点
トラストの受益証券の取引に関しては、金融商品取引法第37条の6の規定（いわゆるクーリング•オフ）の適用はありません。
リスクに対する管理体制
運用チームとは独立したリスク管理専任部門がトラストのリスク管理を行います。リスク管理専任部門では、運用チームと独立した立場で、運用チームにより構築されたポジションのリスク水準をモニタリングし、各運用チームに報告します。
デリバティブ取引等については、VaR方式に基づくリスク管理を行います。
投資リスク
トラストの目的・特色
投資リスク
運用 手続・
実績 手数料等
参考情報
下記は過去の実績であり、将来の成果を保証するものではありません。
ファンドの年間騰落率および
分配金再投資1口当たり純資産価格の推移
■ 米ドルクラス（毎月分配型）
ファンドと他の代表的な資産クラスとの騰落率の比較
米ドルクラス（毎月分配型）の年間騰落率（右軸） 分配金再投資1口当たり純資産価格の推移（左軸）
（米ドル） 250
200
150
100
50
0
期間：2017年6月～2022年5月
100%
80%
60%
40%
20%
0%
－20%
－40%
100%
59.8%
期間：2017年6月～2022年5月
◀ 最大値
◀ 平均値
◀ 最小値
62.7%
42.1%
14.8%
9.6%
17.1%
11.8%
11.4%
19.3%
4.0%
5.4%
0.1%
3.7%
3.3%
-8.6%
-4.0% -4.5%
-16.0%
-12.4%
-9.4%
-19.4%
80%
60%
40%
20%
0%
－20%
－40%
2017/06 2018/06 2019/06 2020/06 2021/06
■ 米ドルクラス（無分配型）
（年/月）
米ドルクラス 日本株
（毎月分配型）
先進国株 新興国株 日本国債 先進国債 新興国債
米ドルクラス（無分配型）の年間騰落率（右軸）
分配金再投資1口当たり純資産価格の推移（左軸）
（米ドル） 250
200
150
100
50
0
期間：2017年6月～2022年5月
100%
80%
60%
40%
20%
0%
－20%
－40%
100%
59.8%
期間：2017年6月～2022年5月
◀ 最大値
◀ 平均値
◀ 最小値
62.7%
42.1%
14.8%
9.6%
17.1%
11.8%
11.4%
19.3%
4.0%
5.4%
0.1%
3.7%
3.3%
-8.6%
-4.0% -4.5%
-16.0%
-12.4%
-9.4%
-19.4%
80%
60%
40%
20%
0%
－20%
－40%
2017/06 2018/06 2019/06 2020/06 2021/06
■ 豪ドルクラス（毎月分配型）
（年/月）
米ドルクラス 日本株
（無分配型）
先進国株 新興国株 日本国債 先進国債 新興国債
xドルクラス（毎月分配型）の年間騰落率（右軸） 分配金再投資1口当たり純資産価格の推移（左軸）
（豪ドル） 250
200
150
100
50
0
期間：2017年6月～2022年5月
100%
80%
60%
40%
20%
0%
－20%
－40%
100%
59.8%
期間：2017年6月～2022年5月
◀ 最大値
◀ 平均値
◀ 最小値
62.7%
42.1%
13.9% 9.6%
3.5%
17.1%
11.8%
5.4%
11.4%
19.3%
0.1%
3.7%
3.3%
-9.0%
-16.0%
-12.4%
-4.0% -4.5%
-9.4%
-19.4%
80%
60%
40%
20%
0%
－20%
－40%
2017/06 2018/06 2019/06 2020/06 2021/06
（年/月）
豪ドルクラス
（毎月分配型）
日本株
先進国株 新興国株 日本国債 先進国債 新興国債
●年間騰落率は各月末における直近1年間の騰落率を表示したものです。
●グラフは、ファンドと代表的な資産クラスを定量的に比較できるように作成したものです。
●すべての資産クラスがファンドの投資対象とは限りません。
●上記のxxxは、過去5年間の各月末における直近
１年間の騰落率の平均値•最大値•最小値を表示したものです。ファンドにはベンチマークはありません。
トラストの目的・特色
投資リスク
運用 手続・
実績 手数料等
下記は過去の実績であり、将来の成果を保証するものではありません。
ファンドの年間騰落率および
分配金再投資1口当たり純資産価格の推移
■ 豪ドルクラス（無分配型）
ファンドと他の代表的な資産クラスとの騰落率の比較
xドルクラス（無分配型）の年間騰落率（右軸）
分配金再投資1口当たり純資産価格の推移（左軸）
（豪ドル） 250
200
150
100
50
0
期間：2017年6月～2022年5月
100%
80%
60%
40%
20%
0%
－20%
－40%
100%
59.8%
期間：2017年6月～2022年5月
◀ 最大値
◀ 平均値
◀ 最小値
62.7%
42.1%
13.9%
9.6%
17.1%
11.8%
11.4%
19.3%
3.5%
5.4%
0.1%
3.7%
3.3%
-9.0%
-4.0% -4.5%
-16.0%
-12.4%
-9.4%
-19.4%
80%
60%
40%
20%
0%
－20%
－40%
2017/06 2018/06 2019/06 2020/06 2021/06
■ユーロクラス（毎月分配型）
（年/月）
豪ドルクラス 日本株
（無分配型）
先進国株 新興国株 日本国債 先進国債 新興国債
ユーロクラス（毎月分配型）の年間騰落率（右軸） 分配金再投資1口当たり純資産価格の推移（左軸）
（ユーロ） 250
200
150
100
50
0
期間：2017年6月～2022年5月
100%
80%
60%
40%
20%
0%
－20%
－40%
100%
59.8%
期間：2017年6月～2022年5月
◀ 最大値
◀ 平均値
◀ 最小値
62.7%
42.1%
11.8%
9.6%
17.1%
11.8%
11.4%
19.3%
1.8%
5.4%
0.1%
3.7%
3.3%
-9.5%
-4.0% -4.5%
-16.0%
-12.4%
-9.4%
-19.4%
80%
60%
40%
20%
0%
－20%
－40%
2017/06 2018/06 2019/06 2020/06 2021/06
（年/月）
ユーロクラス 日本株
（毎月分配型）
先進国株 新興国株 日本国債 先進国債 新興国債
●年間騰落率は各月末における直近1年間の騰落率を表示したものです。
●グラフは、ファンドと代表的な資産クラスを定量的に比較できるように作成したものです。
●すべての資産クラスがファンドの投資対象とは限りません。
●上記のxxxは、過去5年間の各月末における直近
１年間の騰落率の平均値•最大値•最小値を表示したものです。ファンドにはベンチマークはありません。
●各資産クラスの指数
日 本 株：東証株価指数（TOPIX（）配当込み）
先進国株：MSCI コクサイ･インデックス（配当込み、円ベース）
新興国株：MSCI エマージング•マーケッツ•インデックス（配当込み、円ベース）日本国債：NOMURA-BPI 国債
先進国債：FTSE世界国債インデックス（除く日本、円ベース）
新興国債：JPモルガン•ガバメント•ボンド•インデックス•エマージング•マーケッツ•グローバル•ダイバーシファイド
（円ベース）
※海外の指数は、為替ヘッジなしによる投資を想定して、円ベースの指数を採用しております。
ファンドの分配金再投資1口当たり純資産価格および年間騰落率は、税引前の分配金を再投資したものとみなして計算した1口当たり純資産価格および当該1口当たり純資産価格の年間騰落率が記載されており、実際の1口当たり純資産価格および実際の1口当たり純資産価格に基づいて計算した年間騰落率とは異なる場合があります。
手続・手数料等
運用実績
投資リスク
トラストの目的・特色
投資有価証券の主要銘柄（2022年5月末日現在） 実質的な上位銘柄（2022年5月末日現在）
〈債券および優先証券〉
銘柄名 | グローバル•サブオーディネイティド•デット•セキュリティーズ•サブ•トラスト | |
国名 | ケイマン諸島 | |
種類 | 投資信託 | |
数量 | 1,117,699.985 | |
簿価（米ドル） | 総額 | 198,290,933.61 |
単価 | 177.41 | |
時価（米ドル） | 総額 | 191,808,494.43 |
単価 | 171.61 | |
投資比率（％） | 102.51 | |
銘柄名 | 投資比率 （％） | |
1 | CREDIT AGRICOL 4.375% 03/17/25 | 3.40 |
2 | BARCLAYS PLC 5.2% 05/12/26 | 2.71 |
3 | BNP PARIBAS 4.375% 05/12/26 | 2.52 |
4 | BANK OF AMERIC 4.183% 11/25/27 | 2.48 |
5 | JPMORGAN CHASE 4.25% 10/01/27 | 2.25 |
6 | COOPERATIEVE RA 3.75% 07/21/26 | 2.24 |
7 | CLOVERIE PLC ZURI V/R 06/24/46 | 1.94 |
8 | MORGAN STANLEY 3.95% 04/23/27 | 1.88 |
9 | SOCIETE GENERAL 4.25% 08/19/26 | 1.86 |
10 | ASSICURAZION V/R 10/27/47/EUR/ | 1.78 |
● 上記投資比率とはトラストの純資産価額に対する当該資産の時
価の比率をいいます。
●マスター•ファンドであるグローバル•サブオーディネイティド•デット•セキュリティーズ•サブ•トラストへの投資を通じた実質的な組入上位10銘柄です。
● 上記投資比率とはマスター•ファンドの純資産価額に対する当該資産の時価の比率をいい
ます。
純資産価額および1口当たりの純資産価格の推移（2022年５月末日現在）
● 1口当たり分配金込み純資産価格とは、1口当たりの純資産価格と、分配があった場合における分配金（税引前）とを合計した金額です。
■ 米ドルクラス（毎月分配型）
■ 米ドルクラス（無分配型）
（米ドル）
180
2012年6月1日～2022年5月31日
（百万米ドル）
1口当たり純資産価格（左軸）純資産価額（右軸）
1口当たり分配金込み純資産価格（左軸）
200
（米ドル）
180
160
160
2012年6月1日～2022年5月31日
1口当たり純資産価格（左軸）純資産価額（右軸）
（百万米ドル）
120
150 90
140
140
120
100
120
60
100
100
50
30
80
80
60
12/6
14/6
16/6
18/6
20/6
0
（年/月）
60
12/6
14/6
16/6
18/6
20/6
0
（年/月）
■ 豪ドルクラス（毎月分配型） ■ 豪ドルクラス（無分配型）
（豪ドル）
220
200
180
160
140
120
100
80
60
12/6
2012年6月1日～2022年5月31日
（百xxドル）
1口当たり純資産価格（左軸）純資産価額（右軸）
1口当たり分配金込み純資産価格（左軸）
300
250
（豪ドル）
220
200
180
160
140
120
100
80
60
12/6
2012年6月1日～2022年5月31日
1口当たり純資産価格（左軸）純資産価額（右軸）
（百xxドル）
200
150
200
150
100
100
50
50
14/6
16/6
18/6
20/6
0
（年/月）
14/6
16/6
18/6
20/6
0
（年/月）
トラストの目的・特色
投資リスク
運用実績
手続・手数料等
分配の推移（1口当たり、税引前、2022年5月末日現在）
● 運用状況によっては、分配金の金額が変わる場合、あるいは分配金が支払われない場合があります。
通貨クラス （表示通貨） | 第3会計年度 | 第4会計年度 | 第5会計年度 | 第6会計年度 | 第7会計年度 | 第8会計年度 | 第9会計年度 | 第10会計年度 | 第11会計年度 | 第12会計年度 | 直近1年累計 | 設定来累計 |
米ドルクラス（毎月分配型） （米ドル） | 5.40 | 5.40 | 5.40 | 5.40 | 5.40 | 5.40 | 5.40 | 5.40 | 5.40 | 5.20 | 4.50 | 63.90 |
豪ドルクラス（毎月分配型） （豪ドル） | 8.40 | 8.40 | 8.40 | 8.40 | 8.40 | 8.40 | 7.80 | 6.60 | 6.10 | 5.40 | 5.40 | 91.35 |
ユーロクラス（毎月分配型） （ユーロ） | 5.40 | 5.40 | 5.40 | 5.40 | 5.40 | 5.40 | 5.40 | 5.40 | 4.90 | 4.20 | 4.20 | 57.00 |
■ ユーロクラス（毎月分配型）
（ユーロ）
150
140
130
120
110
100
90
80
70
60
12/6
2012年6月1日～2022年5月31日
（百万ユーロ）
1口当たり純資産価格（左軸）純資産価額（右軸）
1口当たり分配金込み純資産価格（左軸）
20
15
10
5
14/6
16/6
18/6
20/6
0
（年/月）
手続・手数料等
運用実績
投資リスク
トラストの目的・特色
運用実績
収益率の推移
● 2022年は1月から5月末までの収益率を表示しています。
● 収益率は、年末（2022年については5月末）の1口当たり純資産価格に分配金（税引前）を加えて算出しています。
● 本トラストにベンチマークはありません。
運用実績の記載に係る注記事項
トラストの運用実績はあくまで過去の実績であり、将来の運用成果を保証または示唆するものではありません。
（%）
20
15
10
5
0
-5
-10
-15
5.32 5.58
6.86 7.07
7.42 7.64 7.91 8.27
2.68 2.77
2.46
4.37 4.45
4.29
1.06 1.07
3.13 3.27
3.28 3.35 4.47 4.59
5.42
0.59
1.85
2013
2014
2015
2016
2017
（年）
（%）
20
15
10
5
0
14.46 14.83 13.45 13.88
11.15
5.91 6.20 4.38 4.71 4.04
-5
-10
-15
-0.78 -0.82 -0.99 -1.04 -1.60
-4.23 -4.30 -4.37 -4.50
-6.80
-8.16 -8.23 -8.39 -8.48 -8.57
2018
2019
2020
2021
2022
（年）
■ 米ドルクラス（毎月分配型） ■ 米ドルクラス（無分配型） ■ 豪ドルクラス（毎月分配型） ■ 豪ドルクラス（無分配型） ■ ユーロクラス（毎月分配型）
お申込メモ
トラストの目的・特色
投資リスク
運用 手続・
実績 手数料等
購入の申込期間 | 2022年４月29日（金曜日）から2023年4月28日（金曜日）まで （申込期間は、上記期間満了前に有価証券届出書を提出することによって更新されます。） | ||||
購入（申込み）単位 | 1口以上1口単位 | ||||
購入（申込み）価格 | 登録•名義書換事務代行会社により申込みが受け付けられた取得申込日における1口当たり純資産価格 ＊｢取得申込日」とは、トラスト営業日または管理会社が投資顧問会社と協議の上で受益証券の取得申込みの受付を決定するその他の日をいいます。 | ||||
購入（申込み）代金 | 申込注文の成立を日本における販売会社が確認した日（通常、申込日の翌国内営業日であり、以下「国内約定日」といいます。）から起算して４国内営業日 までに日本における販売会社に対してお支払いください。 ＊｢国内営業日」とは、東京において銀行が営業している日をいいます。 ＊申込金額は「、外国証券取引口座約款」その他所定の約款（以下「口座約款」といいます。）に従い円貨または各クラスのクラス通貨で支払われます。 ＊円貨で支払われた場合におけるクラス通貨への換算は、国内約定日における東京外国為替市場の外国為替相場に準拠したものであって、日本における販売会社が決定するレートによるものとします。 | ||||
換金（買戻し）単位 | 1口単位 | ||||
換金（買戻し）価格 | 原則として買戻日における1口当たり純資産価格 ＊｢買戻日」とは、管理会社（またはその受任者）が投資顧問会社と協議の上で異なる決定を行わない限り、各クラスに係る各トラスト営業日をいいます。 | ||||
換金（買戻し）代金 | 原則として国内約定日から起算して4国内営業日 | 以降にお支払いします。 | |||
トラスト営 業 日 | 東京、ロンドンおよびニューヨークの銀行の営業日かつニューヨーク証券取引所の取引日（土曜日および日曜日を除きます。）または管理会社と投資顧問会社の協議により決定するその他の日をいいます。 | ||||
申 込 締 切 時 間 | トラスト営業日の午後4時または日本における販売会社が別途定める時までとします。 | ||||
換 | 金 | 制 | 限 | 大量の買戻しが請求された場合など一定の状況において、買戻しが制限または停止されることがあります。 | |
購 入 • 換 金申 込 受 付 の中止及び取消し | 購入（申込み）時 管理会社は、投資顧問会社と協議の上で、受益証券の取得申込みの全部または一部を受け付けない場合があります。 換金（買戻し）時 管理会社は、投資顧問会社と協議の上で、純資産価額の決定が停止された場合、当該買戻請求に応じるためのトラストの資産の一部または全部の売却が受益者に害を及ぼすことになると管理会社が投資顧問会社と協議の上で合理的に判断する場合、およびマスター•ファンドがその受益証券の買戻しを制限または停止した場合を含む一定の状況において、または不可抗力の状況の下で、買戻しを制限または停止することができます。 | ||||
信 | 託 | 期 | 間 | 2024年10月15日まで（トラストの設定日：2010年4月16日） ただし、下記の「繰上償還」に掲げる事由を含む一定の事由が生じた場合には、トラストは2024年10月15日以前に終了することがあります。 （ 運用開始日：2010年5月14日（米ドルクラス／豪ドルクラス）） 2011年5月13日（ユーロクラス） | |
手続・手数料等
トラストの目的・特色
投資リスク
運用 手続・
実績 手数料等
繰 | 上 償 | 還 | ⒤ トラストの資産の価格が、2,500万米ドルを下回ることとなる場合、または ⅱ クラス受益証券の資産の価格が、2,500万米ドル（または、米ドルで表記されない場合は各クラス通貨により換算した同等額）を下回ることとなる場合 には、管理会社は、投資顧問会社と協議の上、当該時点で ⅰ 発行済のトラストのすべての受益証券、または ⅱ 発行済の当該クラスのすべての受益証券 を、かかる受益証券が買戻されるトラスト営業日に計算される各クラス受益証券１口当たり純資産価格で買戻すことができます。トラストは、かかる買戻し予定の受益証券の全登録受益者に対して、30日以上前に買戻しについての通知を行います。 また、管理会社は、投資顧問会社と協議の上管理会社が決定した日において、強制的に、受益者の一切の受益証券を買い戻すことができます。 ＊すべての受益証券について買戻しが行われた場合には、当該時点でトラストは終了します。 |
信託証書の変更 | 管理会社は、受託会社および投資顧問会社の同意を得て証書により、(受益者の合意を得ずに）遡及的に効力を生ずるものを含め、信託証書の条項に修正、変更または追加を行うことができます。 信託証書の条項の修正、改訂または追加について、管理会社が投資顧問会社と協議した上で重大であると判断した場合、管理会社は、可及的速やかに、受益者に対してかかる修正、改訂または追加を通知します。 | ||
決 | 算 | 日 | 毎年10月31日 |
収 | 益 分 | 配 | 毎月分配型 原則として毎月12日（トラスト営業日でない場合は直後のトラスト営業日）に分配宣を行う予定です。 無 分 配 型 原則として収益分配は行わない予定です。 |
信託金の限度額 | 信託金の限度額は、特に定められていません。 | ||
運 | 用 報 告 | 書 | 決算日終了後交付運用報告書を作成し、日本の知れている受益者に交付されます。 |
課 | 税 関 | 係 | 課税上は公募外国株式投資信託として取り扱われます。 ただし、将来における税務当局の判断によりこれと異なる取扱いがなされる可能性もあります。 |
そ | の | 他 | トラストの申込みを行う日本における投資者は、日本における販売会社と外国証券の取引に関する契約を締結します。 このため、日本における販売会社は、口座約款を投資者に交付し、投資者は、当該約款に基づく取引口座の設定を申し込む旨を記載した申込書を提出します。 米国の市民もしくは居住者等は、購入のお申込みをいただくことができません。 |
トラストの目的・特色
投資リスク
運用 手続・
実績 手数料等
トラストの費用•税金
トラストの費用
投資者が直接的に負担する費用 | ||||
購入時 | 購入（申込み）時手数料 | 申込金額の3.30％（税抜3.00%）を上限として、日本における販売会社が定める料率購入（申込み）時手数料は、商品および関連する投資環境の説明および情報提供等、ならびに購入に関する事務コストの対価として、購入時に頂戴するものです。 | ||
換金時 | 換金（買戻し）手数料 | なし | ||
信託財産留保額 | なし | |||
投資者が信託財産により間接的に負担する費用 | ||||
毎日 | 運用管理費用（管理報酬等） | |||
支払先および役務の内容 | 管理会社 （管理報酬） トラストの資産の管理•運用、トラストの受益証券の発行•買戻業務 | 固定報酬および資産ベースの変動報酬として、合計で41,000米ドルを上限とした年間報酬※2 | ||
受託会社 （受託報酬） トラストの受託業務 | 10,000米ドルを上限とした年間報酬※1 | |||
管理事務代行会社 （管理事務代行報酬） トラストの会計、有価証券およびその他の資産の評価、トラストの純資産価額および１口当たりの純資産価格の計算などの管理事務代行業務 | 25,500米ドルを上限とした年間報酬※2 | |||
保管会社 （保管報酬） トラストの資産の保管業務 | 22,500米ドルを上限とした年間報酬※2 | |||
登録•名義書換事務代行会社 （登録•名義書換事務代行報酬）トラストの登録•名義書換事務代行業務 | 固定報酬として、2,000米ドルを上限とした年間報酬※2 | |||
投資顧問会社 （投資運用報酬） トラストに関する投資運用業務 | 純資産価額の0.10％の年間報酬 | |||
管理会社 （販売報酬） 日本におけるトラストの受益証券の販売業務 | 日本における販売会社を通じて保有されている受益証券の保有資産の関連する四半期間における（日々の純資産額を基準とする）平均価値の0.60％に相当する年間報酬 ＊なお、販売報酬には、日本における販売会社に対して支払われる販売報酬が含まれます。 | |||
代行協会員 （代行協会員報酬） 論見書の配布の手配、1口当たり純資産価格の公表、トラストに関する文書の配布、およびこれらに付随する業務 | 純資産価額の0.20％の年間報酬 | |||
運用管理費用は日々発生し、毎月後払いで支払われます（ただし、登録•名義書換事務代行報酬、販売報酬および代行協会員報酬は四半期毎に支払われます。）。 ※1 受託会社の報酬体系および年間報酬の上限額は、受託会社および投資顧問会社の合意ならびに代行協会員の同意により、変更されることが あります。 ※2 各報酬（※1受託報酬を除きます。）の報酬体系および年間報酬の上限額は、各契約当事者の合意ならびに投資顧問会社および代行協会員の同意により、変更されることがあります。 | ||||
投資対象とする投資信託 | ①トラストが投資するマスター•ファンドはその管理•運営に係る対価として、マスター•ファンドの純資産額の年率0.55％に相当する運用報酬、管理事務および保管報酬ならびに受託報酬を支弁しています。 また、これらの報酬以外にも、登録機関および名義書換代理人の報酬、監査費用、弁護士費用等を支弁することがあります。 ②トラストおよびマスター•ファンドは、運用資産の一部をゴールドマン•サックス•ファンズ•ピーエルシー-ゴールドマン•サックスUS＄トレジャリー•リキッド•リザーブズ•ファンド（以下「TLRF」といいます。）へ投資し、キャッシュ運用を行うため、 TLRFの管理報酬等（TLRFの純資産価額の年率0.35％を上限とします。）についても間接的に負担することになります。 ＊ただし、トラストはその資産の大部分をマスター•ファンドに投資するため、トラストのTLRF に対する実質的な投資比率は低位にとどまることになります。 ※ ①および②の報酬は、運用状況等により変更するものであり、事前に料率、上限等を表示することができません。 | |||
随時 | その他の費用•手数料 | 設立費用、募集関連費用、監査費用、弁護士費用、印刷費用、有価証券売買時の売買委託手数料、保管費用等の実費を信託財産により間接的にご負担いただきますが、これらは運用状況等により変動するものであり、事前に料率•上限額等を表示することができません。 | ||
上記手数料等の合計額については、購入金額や保有期間等に応じて異なりますので、あらかじめ表示することができません。
手続・手数料等
トラストの目的・特色
投資リスク
運用 手続・
実績 手数料等
税金
税金は表に記載の時期に適用されます。
以下の表は、個人投資者の源泉徴収時の税率であり、課税方法等により異なる場合があります。
時 期 | 項 目 | 税 金 | |
分配時 | 所得税および地方税 | 配当所得として課税 | 分配金に対して20.315％ |
換金（買戻し）時および償還時 | 所得税および地方税 | 譲渡所得として課税 | 換金（買戻し）時および償還時の差益（譲渡益）に対して 20.315% |
上記は、2022年7月29日現在のものです。
少額投資非課税制度「愛称：NISA（ニーサ）」をご利用の場合
少額投資非課税制度（NISA）をご利用の場合、日本における販売会社で非課税口座を開設するなど、一定の条件に該当する方を対象に、一定額の範囲で新たに購入した公募株式投資信託などから生じる配当所得および譲渡所得が一定期間非課税となります。くわしくは、日本における販売会社にお問い合わせください。
NISAの非課税期間内に信託期間が終了（繰上償還を含む）した場合、制度上、本ファンドで利用した非課税投資額（NISA枠）を再利用することはできません。
なお、税法が改正された場合には、税率等が変更される場合があります。また、法人の場合は上記とは異なります。税金の取扱いの詳細については、税務専門家等にご確認されることをお勧めします。
Memo
（このページは目論見書としての情報ではございません。）
xxx GS インベストメント•ユニット•トラスト - xxx GS ハイブリッド証券ファンド