連結方法 のサンプル条項

連結方法. 連結の方法はコイル式とし表1-2-11のとおりとする。また、側網と仕切網、流水方向の底網と底網、外周部については、接続長の全長を連結するものとし、その他の部分は接続長1/2以上(1本/m)を連結するものとする。連結終了時のコイルは両端の線端末を内側に向けるものとする。 表1-2-11連結コイル線 線径 コイル径 連結支点の間隔 コイル長 5mm 50mm 以下 80mm 以下 (高さ方向 30cm) (その他 50cm 以上) 50cm 以上 [注]コイル長の上段:( )書きは、かごの厚さ30cm規格の場合 項目 項 目試験箇所 試 験 項 目 基 準 値 試 験 方 法 試 験 の 頻 度 工 場 線径 3.2±0.09mm 4.0±0.10mm 5.0±0.12mm 6.0±0.12mm 5巻線※1に1回 JISG3547 準拠 引張強さ 290N/mm2以上 JISG3547 準拠 5巻線に1回 ねじり特性 JISG3547 の 4.3 JISG3547 準拠 5巻線に1回 巻付性 線径の 1.5 倍の円筒に6回以上巻き付け著しい亀裂及びはく離を生じな い JISG3547 準拠 5巻線に1回 メッキ成分 ※2 原子吸光分析法、または ICP 発光分析法 5巻線に1回 メッキ付着量 ※2 JISH0401 準拠 5 線に1回 公的試験機関 線径 3.2±0.09mm 4.0±0.10mm 5.0±0.12mm 6.0±0.12mm 200 巻線に1回 JISG3547 準拠 引張強さ 290N/mm2以上 JISG3547 準拠 200 巻線に1回 母材の健全性 母材に傷が付いていないこと JISH0401 の間接法で使用する試験液によるメッキ溶脱後の母材鉄 線の写真撮影 200 巻線に1回 メッキ成分 ※2 原子吸光分析法、または ICP 発光分析法 200 巻線に1回 メッキ付着量 ※2 JISH0401 準拠 200 巻線に1回 摩擦抵抗 (蓋材のみ) 短期性能型 摩擦係数 0.90 以上 面的摩擦試験、または線的摩擦試験 200 巻線に1回 長期性能型摩擦係数 0.90 以上 (初期摩耗後) 線材摩耗試験後の線的摩擦試験 または 面材摩耗試験後の 面的摩擦試験 200 巻線に1回 [注1]※1 巻線とは、工場における製造単位を言い、約1tとする ※2メッキ成分及び付着量の基準値は、耐久性に関する性能確認試験及び摩擦抵抗に関する性能確認 試験に使用した製品のメッキ成分及び付着量を基に決定する。 なお、メッキ鉄線以外の線材については、メッキ成分及びメッキ付着量の試験項目を省略できるものとする。 [注2]線径の基準値の( )書きは、30cm規格、[ ]書きは、50cm規格 [注3]メッキ鉄線以外の鉄線についても、鉄線籠型基準に基づく要求性能を満足することを確認した公的試験機関による審査証明にて設定された試験項目、基準値、試験方 法、試験の頻度により、品質確認試験を行うものとする。
連結方法. 連結の方法はコイル式とし表3-2-11のとおりとする。 また、側網と仕切網、流水方向の底網と底網、外周部については、接続長の全長を連結するものとし、その他の部分は接続長1/2以上(1本/m)を連結するものとする。連結終了時のコイルは両端の線端末を内側に向けるものとする。 線径 コイル径 連結支点の 間隔 コイル長 5mm 50mm以下 80mm以下 (高さ方向30cm) (その他50cm以上) 50cm以上 [注]コイル長の上段:( )書きは、かごの厚さ30cm規格の場合
連結方法. 連結の方法はコイル式とし表1-2-11のとおりとする。また、側網と仕切網、流水方向の底網と底網、外周部については、接続長の全長を連結するものとし、その他の部分は接続長1/2以上(1本/m)を連結するものとする。連結終了時のコイルは両端の線端末を内側に向けるものとする。 表1-2-11連結コイル線 線径 コイル径 連結支点の間隔 コイル長 5mm 50mm 以下 80mm 以下 (高さ方向 30cm) (その他 50cm 以上) 50cm 以上 [注]コイル長の上段:( )書きは、かごの厚さ30cm規格の場合 項目 項 試 験 項 目 基 準 値 試 験 方 法 試 験 の 頻 度 目試験箇所 線径 工 場 巻付性

Related to 連結方法

  • 連結計算書類 計算書類 監査報告書

  • 取引方法 1 カードローン取引は組合の本支店( 所) のうちいずれかの 1か店のみで開設できるものとします。 2 カードローン取引による当座貸越は、この取引のために開設されたカードローン専用口座およびJAカードローンカー ド( 以下「ローンカード」という。) の使用による貸越とし、小切手・手形の振出あるいは引受、公共料金等の自動支払は 行わないものとします。 3 カードローン取引による貸越金の返済は、第5条、第6条および第7条に定めるとおりとします。

  • 公告方法 当会社の公告方法は、電子公告とする。ただし、事故その他やむを得ない事由によって電子公告による公告をすることができない場合は、日本経済新聞に掲載して行う。

  • 申込みの方法 利用契約の申込みは、当社所定の方法により行っていただきます。

  • 前提条件 お客様は、当社がサポートを提供するにあたり、お客様による適切な協力並びに正確かつ完全な情報及びデータが必要不可欠であり、これらを前提条件とするものであることを了解します。

  • 保険料払込方法 保険証券記載の払込方法をいいます。

  • 支払い方法 1. 本商品の料金は、モバイルルーターサービス料金の請求と併せて請求するものとし、支払い方法はモバイルルーターサービスの契約において登録されている支払い方法に準ずるものとします。

  • 目的外使用の禁止 乙は、個人情報を業務遂行以外のいかなる目的にも使用してはならない。 (複写等の制限)

  • 法令の遵守 お客様は、製品の使用が米国、日本およびその他の諸国の輸出入法に服することがあることに同意するものとします。お客様は全ての輸出入法および規則を順守することに同意するものとします。特に、製品を米国の輸出禁止諸国、または米国財務省の特別指定国民リストもしくは米国商務省の禁輸対象者リストに記載されている個人に輸出または再輸出することはできないことに同意します。お客様は製品を使用することで、かかる国に居住していない、またはかかるリストに掲載されていないことを表明し、保証します。また、ミサイル、核、化学または生物兵器の開発、設計、製造または生産など、米国法および日本法が禁止している目的に製品を使用しないことに同意します。

  • 料 金 料金は,その1か月の使用電力量にもとづき(イ)によって算定された金額および別表「1(再生可能エネルギー発電促進賦課金)⑶」によって算定された再生可能エネルギー発電促進賦課金の合計といたします。ただし,別表「2(燃料費調整)⑴イ」によって算定された平均燃料価格が 27,100 円を下回る場合は,別表「2(燃料費調整)⑴ニ」によって算定された燃料費調整額を差し引いたものとし,別表「2(燃料費調整)⑴イ」によって算定された平均燃料価格が 27,100 円を上回る場合は,別表「2(燃料費調整)⑴ニ」によって算定された燃料費調整額を加えたものといたします。