Common use of 金融 ADR 制度のご案内 Clause in Contracts

金融 ADR 制度のご案内. 金融ADR 制度とは、お客様と金融機関との紛争・トラブルについて、裁判手続き以外の方法で簡易・迅速な解決を目指す制度です。 金融商品取引業等業務に関する苦情及び紛争・トラブルの解決措置として、金融商品取引法上の指定紛争解決機関である「特定非営利活動法人 証券・金融商品あっせん相談センター（FINMAC）」を利用することができます。住 所：〒103-0025 東京都中央区日本橋茅場町二丁目１番１号 第二証券会館 電話番号：0000-00-0000（FINMAC は公的な第三者機関であり、当社の関連法人ではありません。） 受付時間：月曜日～金曜日 9 時 00 分～17 時 00 分（祝日を除く） 本債券の発行体が提出する外国会社報告書、外国会社半期報告書、外国会社臨時報告書及びその訂正にかかる書類等の金融商品取引法に基づく開示書類は、英語により記載されています。 英文開示とは 金融商品取引法によって有価証券の発行者に提出が義務づけられている有価証券届出書、有価証券報告書その他の開示書類の提出に代えて、公益又は投資者保護に欠けることがないと認める場合に、英文により記載された書類（諸外国の法令等に基づき、外国において実際に開示が行われているものに限ります。）を外国会社等が提出することができる制度です。 金融商品取引法上、外国会社等がこれらの英文により記載された書類（補足書類として提出が求められるものを含みます。）を提出した場合には、有価証券届出書や有価証券報告書等を提出したものとみなされ、同一の法的な効果が生じるものとされています。 ※日本証券業協会より金融商品取引法に基づく開示書類が英語により記載されている発行者の一覧表が開示されておりますので、債券の英文開示銘柄につきましては｢英文開示会社等一覧（xxxxx://xxx.xxxx.xx.xx/shijyo/foreign/meigara.html）｣を ご覧ください。 2022 年３月 発行登録追補目論見書 ̶ 株式会社ＳＢＩ証券 （注）発行会社は、令和4年2月 10 日付で「バークレイズ・バンク・ピーエルシー 2025年 3 月 28 日満期 期限前償還条項 ノックイン条項付 2 指数（S&P500・ナスダック 100 指数）連動 円建社債」の売出しについて、令和 4 年2月 24 日付及び令和4年3 月 4 日付で「バークレイズ・バンク・ピーエルシー 2032年3月 30 日満期 円建て 固定利付コーラブル社債」の売出しについて、令和4年2月 25 日付で「バークレイズ・バンク・ピーエルシー 2027年3月 31 日満期 バークレイズ米国株式・機動配分指数連動円建て社債」の売出しについて、令和4年2月 28 日付で「バークレイズ・バンク・ピーエルシー 2025年3月28 日満期 期限前償還条項付 日経平均株価・S&P500 複数株価指数連動 デジタルクーポン 円建社債」の売出しについて、また令和 4 年 3月 2 日付で「バークレイズ・バンク・ピーエルシー 2025年3月 28 日満期 期限前償還条項（トリガーステップダウン） ノックイン条項 ボーナスクーポン条項付 2 指数（日経平均株価・S＆P500 指数）連動 円建社債」の売出しについて、それぞれ訂正発行登録書を関東財務局長に提出しております。当該各社債の売出しに係る目論見書は、この発行登録追補目論見書とは別に作成及び交付されますので、当該各社債の内容はこの発行登録追補目論見書には記載されておりません。

金融 ADR 制度のご案内. 金融ADR 制度とは、お客様と金融機関との紛争・トラブルについて、裁判手続き以外の方法で簡易・迅速な解決を目指す制度です。 金融商品取引業等業務に関する苦情及び紛争・トラブルの解決措置として、金融商品取引法上の指定紛争解決機関である「特定非営利活動法人 証券・金融商品あっせん相談センター（FINMAC）」を利用することができます。住 所：〒103000-0025 0000 東京都中央区日本橋茅場町二丁目１番１号 第二証券会館 電話番号：0000-00-0000（FINMAC は公的な第三者機関であり、当社の関連法人ではありません。） 受付時間：月曜日～金曜日 9 時 00 分～17 時 00 分（祝日を除く） 本債券の発行体が提出する外国会社報告書、外国会社半期報告書、外国会社臨時報告書及びその訂正にかかる書類等の金融商品取引法に基づく開示書類は、英語により記載されています。 英文開示とは 金融商品取引法によって有価証券の発行者に提出が義務づけられている有価証券届出書、有価証券報告書その他の開示書類の提出に代えて、公益又は投資者保護に欠けることがないと認める場合に、英文により記載された書類（諸外国の法令等に基づき、外国において実際に開示が行われているものに限ります。）を外国会社等が提出することができる制度です。 金融商品取引法上、外国会社等がこれらの英文により記載された書類（補足書類として提出が求められるものを含みます。）を提出した場合には、有価証券届出書や有価証券報告書等を提出したものとみなされ、同一の法的な効果が生じるものとされています。 ※日本証券業協会より金融商品取引法に基づく開示書類が英語により記載されている発行者の一覧表が開示されておりますので、債券の英文開示銘柄につきましては｢英文開示会社等一覧（xxxxx://xxx.xxxx.xx.xx/shijyo/foreign/meigara.html）｣を ご覧ください※日本証券業協会より金融商品取引法に基づく開示書類が英語により記載されている発行者の一覧表が開示されておりますので、債券の英文開示銘柄につきましては｢英文開示会社等一覧（ xxxx://xxx.xxxx.xx.xx/shiraberu/foreign/files/eibunkaisha.pdf ）｣ をご覧ください。 2022 年３月 発行登録追補目論見書 2018 年 12 月 発行登録追補目論見書‌ バークレイズ・バンク・ピーエルシー ̶ 株式会社ＳＢＩ証券 （注）発行会社は、令和4年2月 10 注）発行会社は、平成 30 年 11 月 13 日付で「バークレイズ・バンク・ピーエルシー 2025年 3 2021 年 12 月 22 日満期 米ドル建社債」の売出しについて、平成 30 年 11 月 22 日付 及び平成 30 年 11 月 26 日付で「バークレイズ・バンク・ピーエルシー 2020 年 12月 21 日満期期限前償還条項 ノックイン条項付 日経平均株価連動 円建社債」の売出しについて、平成 30 年 11 月 28 日付で「バークレイズ・バンク・ピーエルシー 2023年 12 月 28 日満期 期限前償還条項 ノックイン条項付 早期償還判定水準逓減型 早期償還条項付 ノックイン型日米 2 指数（S&P500・ナスダック 100 指数）連動 円建社債」の売出しについて、令和 4 年2月 24 日付及び令和4年3 指数（日経平均株価・S&P500 指数）参照デジタル・クーポン円建社債」の売出しについて、また、平成 30 年 12 月 4 7 日付で「バークレイズ・バンク・ピーエルシー 2032年3月 30 2020年 6 月 26 日満期 円建て 固定利付コーラブル社債」の売出しについて、令和4年2月 25 日付で「バークレイズ・バンク・ピーエルシー 2027年3月 31 日満期 バークレイズ米国株式・機動配分指数連動円建て社債」の売出しについて、令和4年2月 28 日付で「バークレイズ・バンク・ピーエルシー 2025年3月28 日満期 期限前償還条項付 日経平均株価・S&P500 複数株価指数連動 デジタルクーポン 円建社債」の売出しについて、また令和 4 年 3月 2 日付で「バークレイズ・バンク・ピーエルシー 2025年3月 28 日満期 期限前償還条項（トリガーステップダウン） ノックイン条項 ボーナスクーポン条項付 2 指数（日経平均株価・S＆P500 指数）連動 円建社債」の売出しについて、それぞれ訂正発行登録書を関東財務局長に提出しております。当該各社債の売出しに係る目論見書は、この発行登録追補目論見書とは別に作成及び交付されますので、当該各社債の内容はこの発行登録追補目論見書には記載されておりません早期償還条項付 他社株式株価連動 円建社債（株式会社ファーストリテイリング）」の売出しについて、それぞれ訂正発行登録書を関東財務局長に提出しております。当該各社債の売出しに係る目論見書は、この発行登録追補目論見書とは別に作成及び交付されますので、当該各社債の内容はこの発行登録追補目論見書には記載されておりません。

金融 ADR 制度のご案内. 金融ADR 金融 ADR 制度とは、お客様と金融機関との紛争・トラブルについて、裁判手続き以外の方法で簡易・迅速な解決を目指す制度です。 金融商品取引業等業務に関する苦情及び紛争・トラブルの解決措置として、金融商品取引法上の指定紛争解決機関である「特定非営利活動法人 証券・金融商品あっせん相談センター（FINMAC）」を利用することができます。住 所：証券・金融商品あっせん相談センター （FINMAC）」を利用することができます。 住所 ：〒103000-0025 東京都中央区日本橋茅場町二丁目１番１号 0000 東京都中央区日本橋茅場町二丁目 1 番 1 号 第二証券会館 電話番号：0000-00-0000（FINMAC は公的な第三者機関であり、当社の関連法人ではありません。） 受付時間：月曜日～金曜日 9 時 00 分～17 時 00 分（祝日を除く） 本債券の発行体が提出する外国会社報告書、外国会社半期報告書、外国会社臨時報告書及びその訂正にかかる書類等の金融商品取引法に基づく開示書類は、英語により記載されています※1 「上場有価証券等」には、国内外の店頭売買有価証券市場において取引されている有価証券を含み、カバードワラント等、法令で指定される有価証券を除きます。また、「売買等」には、デリバティブ取引、信用取引及び発行日取引は含まれません。 英文開示とは 金融商品取引法によって有価証券の発行者に提出が義務づけられている有価証券届出書、有価証券報告書その他の開示書類の提出に代えて、公益又は投資者保護に欠けることがないと認める場合に、英文により記載された書類（諸外国の法令等に基づき、外国において実際に開示が行われているものに限ります。）を外国会社等が提出することができる制度です※2 外国取引に係る現地諸費用の額は、その時々の市場状況、現地情勢等に応じて決定されますので、本書面上その金額等をあらかじめ記載することはできません。 金融商品取引法上、外国会社等がこれらの英文により記載された書類（補足書類として提出が求められるものを含みます。）を提出した場合には、有価証券届出書や有価証券報告書等を提出したものとみなされ、同一の法的な効果が生じるものとされています※3 裏付け資産が、投資信託、投資証券、預託証券、受益証券発行信託の受益証券等である場合には、その最終的な裏付け資産を含みます。 ※日本証券業協会より金融商品取引法に基づく開示書類が英語により記載されている発行者の一覧表が開示されておりますので、債券の英文開示銘柄につきましては｢英文開示会社等一覧（xxxxx://xxx.xxxx.xx.xx※4 本書面上の各有価証券には、外国又は外国の者の発行する証券又は証書で同様の性質を有するものを含みます。 ○その他留意事項 外国の発行者が発行する上場有価証券については、金融商品取引法に基づく開示書類が英語により記載されることがあります。該当する上場有価証券は、日本証券業協会のホームページ（xxxx://xxx.xxxx.xx.xx/shijyo/foreign/meigara.html）｣を ご覧くださいmeigara.html）でご確認いただけます。 2022 年３月 発行登録追補目論見書 ̶ 株式会社ＳＢＩ証券 （注）発行会社は、令和4年2月 この書面には、個人向け国債のお取引を行っていただく上でのリスクや留意点が記載されています。あらかじめよくお読みいただき、ご不明な点はお取引開始前にご確認ください。 ○個人向け国債のお取引は、主に募集等の方法により行います。 ･個人向け国債を募集により購入する場合は、購入対価のみをお支払いただきます。 ･個人向け国債を中途換金する際、原則として※下記により算出される中途換金調整額が売却される額面金額に経過利子を加えた金額より差引かれることになります。 ●変動 10 日付で「バークレイズ・バンク・ピーエルシー 2025年 年：直前 2 回分の各利子（税引前）相当額×0.79685 ●固定 5 年：2 回分の各利子（税引前）相当額×0.79685 ●固定 3 月 28 日満期 期限前償還条項 ノックイン条項付 2 指数（S&P500・ナスダック 100 指数）連動 円建社債」の売出しについて、令和 4 年2月 24 日付及び令和4年3 月 4 日付で「バークレイズ・バンク・ピーエルシー 2032年3月 30 日満期 円建て 固定利付コーラブル社債」の売出しについて、令和4年2月 25 日付で「バークレイズ・バンク・ピーエルシー 2027年3月 31 日満期 バークレイズ米国株式・機動配分指数連動円建て社債」の売出しについて、令和4年2月 28 日付で「バークレイズ・バンク・ピーエルシー 2025年3月28 日満期 期限前償還条項付 日経平均株価・S&P500 複数株価指数連動 デジタルクーポン 円建社債」の売出しについて、また令和 4 年 3月 2 日付で「バークレイズ・バンク・ピーエルシー 2025年3月 28 日満期 期限前償還条項（トリガーステップダウン） ノックイン条項 ボーナスクーポン条項付 2 指数（日経平均株価・S＆P500 指数）連動 円建社債」の売出しについて、それぞれ訂正発行登録書を関東財務局長に提出しております。当該各社債の売出しに係る目論見書は、この発行登録追補目論見書とは別に作成及び交付されますので、当該各社債の内容はこの発行登録追補目論見書には記載されておりません年：2 回分の各利子（税引前）相当額×0.79685 個人向け国債のお取引は、クーリング・オフの対象にはなりません ･個人向け国債のお取引に関しては、金融商品取引法第 37 条の 6 の規定の適用はありません。 ※ 発行から一定期間の間に中途換金する場合には、上記の中途換金調整額が異なることがあります。 詳しくは、お取引のある部支店にお問い合わせください。 当社における個人向け国債のお取引については、以下によります。 ･個人向け国債の募集の取扱い ･個人向け国債の中途換金の為の手続き お客様に対する課税は、以下によります。 ･個人向け国債の利子については、利子所得として申告分離課税の対象となります。 ･個人向け国債の利子及び個人向け国債を中途換金した際に発生した中途換金調整額は、上場株式等の利子、配当及び譲渡損益等との損益通算が可能です。 なお、税制が改正された場合等は、上記の内容が変更になる場合があります。詳細につきましては、税理士等の専門家にお問い合わせください。

金融 ADR 制度のご案内. 金融ADR 制度とは、お客様と金融機関との紛争・トラブルについて、裁判手続き以外の方法で簡易・迅速な解決を目指す制度です。 金融商品取引業等業務に関する苦情及び紛争・トラブルの解決措置として、金融商品取引法上の指定紛争解決機関である「特定非営利活動法人 証券・金融商品あっせん相談センター（FINMAC）」を利用することができます。住 所：〒103-0025 東京都中央区日本橋茅場町二丁目１番１号 第二証券会館 電話番号：0000-00-0000（FINMAC は公的な第三者機関であり、当社の関連法人ではありません。） 受付時間：月曜日～金曜日 9 時 00 分～17 時 00 分（祝日を除く） 本債券の発行体が提出する外国会社報告書、外国会社半期報告書、外国会社臨時報告書及びその訂正にかかる書類等の金融商品取引法に基づく開示書類は、英語により記載されています本債券の発⾏体が提出する外国会社報告書、外国会社半期報告書、外国会社臨時報告書及びその訂正にかかる書類等の⾦融商品取引法に基づく開⽰書類は、英語により記載されています。 英文開示とは 金融商品取引法によって有価証券の発行者に提出が義務づけられている有価証券届出書、有価証券報告書その他の開示書類の提出に代えて、公益又は投資者保護に欠けることがないと認める場合に、英文により記載された書類（諸外国の法令等に基づき、外国において実際に開示が行われているものに限ります。）を外国会社等が提出することができる制度です英文開⽰とは ⾦融商品取引法によって有価証券の発⾏者に提出が義務づけられている有価証券届出書、有価証券報告書その他の開⽰書類の提出に代えて、公益又は投資者保護に欠けることがないと認める場合に、英文により記載された書類（諸外国の法令等に基づき、外国において実際に開 ⽰が⾏われているものに限ります。）を外国会社等が提出することができる制度です。 金融商品取引法上、外国会社等がこれらの英文により記載された書類（補足書類として提出が求められるものを含みます。）を提出した場合には、有価証券届出書や有価証券報告書等を提出したものとみなされ、同一の法的な効果が生じるものとされています⾦融商品取引法上、外国会社等がこれらの英文により記載された書類（補⾜書類として提出が求められるものを含みます。）を提出した場合には、有価証券届出書や有価証券報告書等を提出したものとみなされ、同一の法的な効果が生じるものとされています。 ※日本証券業協会より金融商品取引法に基づく開示書類が英語により記載されている発行者の一覧表が開示されておりますので、債券の英文開示銘柄につきましては｢英文開示会社等一覧（xxxxx://xxx.xxxx.xx.xx※日本証券業協会より⾦融商品取引法に基づく開⽰書類が英語により記載されている発⾏者の一覧表が開⽰されておりますので、債券の英文開⽰銘柄につきましては｢英文開⽰会社等一覧（xxxx://xxx.xxxx.xx.xx/shijyo/foreign/meigara.html）｣を ご覧ください。 2022 年３月 2020 年 6 月 発行登録追補目論見書 ̶ 株式会社ＳＢＩ証券 （注）発行会社は、令和4年2月 10 注）発行会社は、令和2年5月 29 日付で「バークレイズ・バンク・ピーエルシー 2025年 3 月 28 2022年6月28 日満期 期限前償還条項 ノックイン条項付 2 指数（S&P500・ナスダック 100 指数）連動 円建社債」の売出しについて、令和 4 年2月 24 日付及び令和4年3 指数（日経平均株価・S&P500）連動 円建社債」の売出しについて、令和2年6月3 日付で「バークレイズ・バンク・ピーエルシー 2030 年 6 月 4 日付で「バークレイズ・バンク・ピーエルシー 2032年3月 30 26 日満期 円建て 固定利付コーラブル社債」の売出しについて、令和4年2月 25 固定利付コーラブル社債」の売出しについて、令和 2 年 6 月 12 日付で「バークレイズ・バンク・ピーエルシー 2027年3月 31 2026 年 7 月 9 日満期 バークレイズ米国株式・機動配分指数連動円建て社債」の売出しについて、令和4年2月 28 円建て 固定利付コーラブル社債」の売出しについて、また令和 2 年 6月 17 日付で「バークレイズ・バンク・ピーエルシー 2025年3月28 2030年7月 17 日満期 期限前償還条項付 日経平均株価・S&P500 複数株価指数連動 デジタルクーポン 円建社債」の売出しについて、また令和 4 年 3月 2 日付で「バークレイズ・バンク・ピーエルシー 2025年3月 28 日満期 期限前償還条項（トリガーステップダウン） ノックイン条項 ボーナスクーポン条項付 2 指数（日経平均株価・S＆P500 指数）連動 円建社債」の売出しについて、それぞれ訂正発行登録書を関東財務局長に提出しております。当該各社債の売出しに係る目論見書は、この発行登録追補目論見書とは別に作成及び交付されますので、当該各社債の内容はこの発行登録追補目論見書には記載されておりません円建て 固定利付コーラブル社債」の売出しについて、それぞれ訂正発行登録書を関東財務局長に提出しております。当該各社債の売出しに係る目論見書は、この発行登録追補目論見書とは別に作成及び交付されますので、当該各社債の内容はこの発行登録追補目論見書には記載されておりません。

金融 ADR 制度のご案内. 金融ADR 制度とは、お客様と金融機関との紛争・トラブルについて、裁判手続き以外の方法で簡易・迅速な解決を目指す制度です。 金融商品取引業等業務に関する苦情及び紛争・トラブルの解決措置として、金融商品取引法上の指定紛争解決機関である「特定非営利活動法人 証券・金融商品あっせん相談センター（FINMAC）」を利用することができます。住 所：〒103000-0025 0000 東京都中央区日本橋茅場町二丁目１番１号 第二証券会館 電話番号：0000-00-0000（FINMAC は公的な第三者機関であり、当社の関連法人ではありません。） 受付時間：月曜日～金曜日 9 時 00 分～17 時 00 分（祝日を除く） 本債券の発行体が提出する外国会社報告書、外国会社半期報告書、外国会社臨時報告書及びその訂正にかかる書類等の金融商品取引法に基づく開示書類は、英語により記載されています。 英文開示とは 金融商品取引法によって有価証券の発行者に提出が義務づけられている有価証券届出書、有価証券報告書その他の開示書類の提出に代えて、公益又は投資者保護に欠けることがないと認める場合に、英文により記載された書類（諸外国の法令等に基づき、外国において実際に開示が行われているものに限ります。）を外国会社等が提出することができる制度です。 金融商品取引法上、外国会社等がこれらの英文により記載された書類（補足書類として提出が求められるものを含みます。）を提出した場合には、有価証券届出書や有価証券報告書等を提出したものとみなされ、同一の法的な効果が生じるものとされています。 ※日本証券業協会より金融商品取引法に基づく開示書類が英語により記載されている発行者の一覧表が開示されておりますので、債券の英文開示銘柄につきましては｢英文開示会社等一覧（xxxxx://xxx.xxxx.xx.xx/shijyo/foreign/meigara.html）｣を ご覧ください※日本証券業協会より金融商品取引法に基づく開示書類が英語により記載されている発行者の一覧表が開示されておりますので、債券の英文開示銘柄につきましては｢英文開示会社等一覧（ xxxx://xxx.xxxx.xx.xx/shiraberu/foreign/files/eibunkaisha.pdf ）｣ をご覧ください。 2022 年３月 発行登録追補目論見書 2018 年 12 月 発行登録追補目論見書‌ バークレイズ・バンク・ピーエルシー ̶ 株式会社ＳＢＩ証券 （注）発行会社は、令和4年2月 10 及び平成 30 年 11 月 26 日付で「バークレイズ・バンク・ピーエルシー 2025年 3 2020 年 12月 21 日満期 期限前償還条項 ノックイン条項付 日経平均株価連動 円建社債」の売出しについて、平成 30 年 11 月 28 日付で「バークレイズ・バンク・ピーエルシー 2023年 12 月 28 日満期 期限前償還条項 ノックイン条項付 早期償還判定水準逓減型 早期償還条項付 ノックイン型日米 2 指数（S&P500・ナスダック 100 指数）連動 円建社債」の売出しについて、令和 4 年2月 24 日付及び令和4年3 指数（日経平均株価・S&P500 指数）参照デジタル・クーポン円建社債」の売出しについて、また、平成 30 年 12 月 4 7 日付で「バークレイズ・バンク・ピーエルシー 2032年3月 30 2020年 6 月 26 日満期 円建て 固定利付コーラブル社債」の売出しについて、令和4年2月 25 日付で「バークレイズ・バンク・ピーエルシー 2027年3月 31 日満期 バークレイズ米国株式・機動配分指数連動円建て社債」の売出しについて、令和4年2月 28 日付で「バークレイズ・バンク・ピーエルシー 2025年3月28 日満期 期限前償還条項付 日経平均株価・S&P500 複数株価指数連動 デジタルクーポン 円建社債」の売出しについて、また令和 4 年 3月 2 日付で「バークレイズ・バンク・ピーエルシー 2025年3月 28 日満期 期限前償還条項（トリガーステップダウン） ノックイン条項 ボーナスクーポン条項付 2 指数（日経平均株価・S＆P500 指数）連動 円建社債」の売出しについて、それぞれ訂正発行登録書を関東財務局長に提出しております。当該各社債の売出しに係る目論見書は、この発行登録追補目論見書とは別に作成及び交付されますので、当該各社債の内容はこの発行登録追補目論見書には記載されておりません早期償還条項付 他社株式株価連動 円建社債（株式会社ファーストリテイリング）」の売出しについて、それぞれ訂正発行登録書を関東財務局長に提出しております。当該各社債の売出しに係る目論見書は、この発行登録追補目論見書とは別に作成及び交付されますので、当該各社債の内容はこの発行登録追補目論見書には記載されておりません。

金融 ADR 制度のご案内. 金融ADR 制度とは、お客様と金融機関との紛争・トラブルについて、裁判手続き以外の方法で簡易・迅速な解決を目指す制度です。 金融商品取引業等業務に関する苦情及び紛争・トラブルの解決措置として、金融商品取引法上の指定紛争解決機関である「特定非営利活動法人 証券・金融商品あっせん相談センター（FINMAC）」を利用することができます。住 所：〒103-0025 東京都中央区日本橋茅場町二丁目１番１号 第二証券会館 電話番号：0000-00-0000（FINMAC は公的な第三者機関であり、当社の関連法人ではありません。） 受付時間：月曜日～金曜日 9 時 00 分～17 時 00 分（祝日を除く） 本債券の発行体が提出する外国会社報告書、外国会社半期報告書、外国会社臨時報告書及びその訂正にかかる書類等の金融商品取引法に基づく開示書類は、英語により記載されています本債券の発⾏体が提出する外国会社報告書、外国会社半期報告書、外国会社臨時報告書及びその訂正にかかる書類等の⾦融商品取引法に基づく開⽰書類は、英語により記載されています。 英文開示とは 金融商品取引法によって有価証券の発行者に提出が義務づけられている有価証券届出書、有価証券報告書その他の開示書類の提出に代えて、公益又は投資者保護に欠けることがないと認める場合に、英文により記載された書類（諸外国の法令等に基づき、外国において実際に開示が行われているものに限ります。）を外国会社等が提出することができる制度です英文開⽰とは ⾦融商品取引法によって有価証券の発⾏者に提出が義務づけられている有価証券届出書、有価証券報告書その他の開⽰書類の提出に代えて、公益又は投資者保護に欠けることがないと認める場合に、英文により記載された書類（諸外国の法令等に基づき、外国において実際に開 ⽰が⾏われているものに限ります。）を外国会社等が提出することができる制度です。 金融商品取引法上、外国会社等がこれらの英文により記載された書類（補足書類として提出が求められるものを含みます。）を提出した場合には、有価証券届出書や有価証券報告書等を提出したものとみなされ、同一の法的な効果が生じるものとされています⾦融商品取引法上、外国会社等がこれらの英文により記載された書類（補⾜書類として提出が求められるものを含みます。）を提出した場合には、有価証券届出書や有価証券報告書等を提出したものとみなされ、同一の法的な効果が生じるものとされています。 ※日本証券業協会より金融商品取引法に基づく開示書類が英語により記載されている発行者の一覧表が開示されておりますので、債券の英文開示銘柄につきましては｢英文開示会社等一覧（xxxxx://xxx.xxxx.xx.xx※日本証券業協会より⾦融商品取引法に基づく開⽰書類が英語により記載されている発⾏者の一覧表が開⽰されておりますので、債券の英文開⽰銘柄につきましては｢英文開⽰会社等一覧（xxxx://xxx.xxxx.xx.xx/shijyo/foreign/meigara.html）｣を ご覧ください。 2022 年３月 2019 年 12 月 発行登録追補目論見書 ̶ 株式会社ＳＢＩ証券 （注）発行会社は、令和4年2月 10 日付で「バークレイズ・バンク・ピーエルシー 2025年 3 注）発行会社は、令和元年 11 月 28 日満期 期限前償還条項 ノックイン条項付 2 指数（S&P500・ナスダック 100 指数）連動 円建社債」の売出しについて、令和 4 年2月 日付で「バークレイズ・バンク・ピーエルシー 2029 年 12 月 24 日付及び令和4年3 月 4 日付で「バークレイズ・バンク・ピーエルシー 2032年3月 30 日満期 円建て 固定利付コーラブル社債」の売出しについて、令和4年2月 25 日付で「バークレイズ・バンク・ピーエルシー 2027年3月 31 日満期 バークレイズ米国株式・機動配分指数連動円建て社債」の売出しについて、令和4年2月 28 日付で「バークレイズ・バンク・ピーエルシー 2025年3月28 日満期 期限前償還条項付 日経平均株価・S&P500 複数株価指数連動 デジタルクーポン 円建社債」の売出しについて、また令和 4 年 3月 2 日付で「バークレイズ・バンク・ピーエルシー 2025年3月 28 日満期 期限前償還条項（トリガーステップダウン） ノックイン条項 ボーナスクーポン条項付 2 指数（日経平均株価・S＆P500 指数）連動 円建社債」の売出しについて、それぞれ訂正発行登録書を関東財務局長に提出しております。当該各社債の売出しに係る目論見書は、この発行登録追補目論見書とは別に作成及び交付されますので、当該各社債の内容はこの発行登録追補目論見書には記載されておりません固定利付コーラブル社債」の売出しについて、訂正発行登録書を関東財務局長に提出しております。当該社債の売出しに係る目論見書は、この発行登録追補目論見書とは別に作成及び交付されますので、当該社債の内容はこの発行登録追補目論見書には記載されておりません。

金融 ADR 制度のご案内. 金融ADR 制度とは、お客様と金融機関との紛争・トラブルについて、裁判手続き以外の方法で簡易・迅速な解決を目指す制度です金融 ADR 制度とは、お客様と金融機関との紛争・トラブルについて、裁判手続き以外の方法で簡易・ 迅速な解決を目指す制度です。 金融商品取引業等業務に関する苦情及び紛争・トラブルの解決措置として、金融商品取引法上の指定紛争解決機関である「特定非営利活動法人 証券・金融商品あっせん相談センター（FINMAC）」を利用することができます。住 所：証券・金融商品あっせん相談センター（FINMAC）」を利用することができます。 住所 ：〒103-0025 東京都中央区日本橋茅場町二丁目１番１号 第二証券会館 電話番号：0000-00-0000（FINMAC は公的な第三者機関であり、当社の関連法人ではありません。） 受付時間：月曜日～金曜日 9 時 00 分～17 時 00 分（祝日を除く９時００分～１７時００分（祝日を除く） 本債券の発行体が提出する外国会社報告書、外国会社半期報告書、外国会社臨時報告書及びその訂正にかかる書類等の金融商品取引法に基づく開示書類は、英語により記載されています上場有価証券等のうち、レバレッジ型、インバース型の ETF 及び ETN（※４）のお取引にあたっては、以下の点にご留意ください。 英文開示とは 金融商品取引法によって有価証券の発行者に提出が義務づけられている有価証券届出書、有価証券報告書その他の開示書類の提出に代えて、公益又は投資者保護に欠けることがないと認める場合に、英文により記載された書類（諸外国の法令等に基づき、外国において実際に開示が行われているものに限ります。）を外国会社等が提出することができる制度です・ レバレッジ型、インバース型の ETF 及び ETN の価額の上昇率・下落率は、2 営業日以上の期間の場合、同期間の原指数の上昇率・下落率に一定の倍率を乗じたものとは通常一致せず、それが長期にわたり継続することにより、期待した投資成果が得られないおそれがあります。 金融商品取引法上、外国会社等がこれらの英文により記載された書類（補足書類として提出が求められるものを含みます。）を提出した場合には、有価証券届出書や有価証券報告書等を提出したものとみなされ、同一の法的な効果が生じるものとされています・ 上記の理由から、レバレッジ型、インバース型の ETF 及び ETN は、中長期間的な投資の目的に適合しない場合があります。 ※日本証券業協会より金融商品取引法に基づく開示書類が英語により記載されている発行者の一覧表が開示されておりますので、債券の英文開示銘柄につきましては｢英文開示会社等一覧（xxxxx://xxx.xxxx.xx.xx/shijyo/foreign/meigara.html）｣を ご覧ください・ レバレッジ型、インバース型の ETF 及び ETN は、投資対象物や投資手法により銘柄固有のリスクが存在する場合があります。詳しくは別途銘柄ごとに作成された資料等でご確認いただく、又は窓口にてお尋ねください。 2022 年３月 発行登録追補目論見書 ̶ 株式会社ＳＢＩ証券 （注）発行会社は、令和4年2月 10 日付で「バークレイズ・バンク・ピーエルシー 2025年 3 月 28 日満期 期限前償還条項 ノックイン条項付 2 指数（S&P500・ナスダック 100 指数）連動 円建社債」の売出しについて、令和 4 年2月 24 日付及び令和4年3 月 4 日付で「バークレイズ・バンク・ピーエルシー 2032年3月 30 日満期 円建て 固定利付コーラブル社債」の売出しについて、令和4年2月 25 日付で「バークレイズ・バンク・ピーエルシー 2027年3月 31 日満期 バークレイズ米国株式・機動配分指数連動円建て社債」の売出しについて、令和4年2月 28 日付で「バークレイズ・バンク・ピーエルシー 2025年3月28 日満期 期限前償還条項付 日経平均株価・S&P500 複数株価指数連動 デジタルクーポン 円建社債」の売出しについて、また令和 4 年 3月 2 日付で「バークレイズ・バンク・ピーエルシー 2025年3月 28 日満期 期限前償還条項（トリガーステップダウン） ノックイン条項 ボーナスクーポン条項付 2 指数（日経平均株価・S＆P500 指数）連動 円建社債」の売出しについて、それぞれ訂正発行登録書を関東財務局長に提出しております。当該各社債の売出しに係る目論見書は、この発行登録追補目論見書とは別に作成及び交付されますので、当該各社債の内容はこの発行登録追補目論見書には記載されておりません※１ 「上場有価証券等」には、国内外の店頭売買有価証券市場において取引されている有価証券を含み、カバードワラントなど、法令で指定される有価証券を除きます。また、「売買等」には、デリバティブ取引、信用取引及び発行日取引は含まれません。 ※２ 外国取引に係る現地諸費用の額は、その時々の市場状況、現地情勢等に応じて決定されますので、本書面上その金額等をあらかじめ記載することはできません。 ※３ 裏付け資産が、投資信託、投資証券、預託証券、受益証券発行信託の受益証券等である場合には、その最終的な裏付け資産を含みます。 ※４ 「上場有価証券等」には、特定の指標（以下、「原指数」といいます。）の日々の上昇率・下落率に連動し 1 日に一度価額が算出される上場投資信託（以下「ETF」といいます。）及び指数連動証券（以下、「ETN」といいます。）が含まれ、ETF 及び ETN の中には、原指数の日々の上昇率・下落率に一定の倍率を乗じて算出された数値を対象指数とするものがあります。このうち、倍率が＋（プラス）１を超えるものを「レバレッジ型」といい、－（マイナス）のもの（マイナス１倍以内のものを含みます）を「インバース型」といいます。 ※5 本書面上の各有価証券には、外国又は外国の者の発行する証券又は証書で同様の性質を有するものを含みます。

金融 ADR 制度のご案内. 金融ADR 制度とは、お客様と金融機関との紛争・トラブルについて、裁判手続き以外の方法で簡易・迅速な解決を目指す制度です。 金融商品取引業等業務に関する苦情及び紛争・トラブルの解決措置として、金融商品取引法上の指定紛争解決機関である「特定非営利活動法人 証券・金融商品あっせん相談センター（FINMAC）」を利用することができます。住 所：〒103-0025 東京都中央区日本橋茅場町二丁目１番１号 第二証券会館 電話番号：0000-00-0000（FINMAC は公的な第三者機関であり、当社の関連法人ではありません。） 受付時間：月曜日～金曜日 9 時 00 分～17 時 00 分（祝日を除く） 本債券の発行体が提出する外国会社報告書、外国会社半期報告書、外国会社臨時報告書及びその訂正にかかる書類等の金融商品取引法に基づく開示書類は、英語により記載されています。 英文開示とは 金融商品取引法によって有価証券の発行者に提出が義務づけられている有価証券届出書、有価証券報告書その他の開示書類の提出に代えて、公益又は投資者保護に欠けることがないと認める場合に、英文により記載された書類（諸外国の法令等に基づき、外国において実際に開示が行われているものに限ります。）を外国会社等が提出することができる制度です。 金融商品取引法上、外国会社等がこれらの英文により記載された書類（補足書類として提出が求められるものを含みます。）を提出した場合には、有価証券届出書や有価証券報告書等を提出したものとみなされ、同一の法的な効果が生じるものとされています。 ※日本証券業協会より金融商品取引法に基づく開示書類が英語により記載されている発行者の一覧表が開示されておりますので、債券の英文開示銘柄につきましては｢英文開示会社等一覧（xxxxx://xxx.xxxx.xx.xx/shijyo/foreign/meigara.html）｣を ご覧ください※日本証券業協会より金融商品取引法に基づく開示書類が英語により記載されている発行者の一覧表が開示されておりますので、債券の英文開示銘柄につきましては｢英文開示会社等一覧（ xxxx://xxx.xxxx.xx.xx/shiraberu/foreign/files/eibunkaisha.pdf ）｣ をご覧ください。 2022 年３月 発行登録追補目論見書 2019 年１月 発行登録追補目論見書‌ バークレイズ・バンク・ピーエルシー ̶ 株式会社ＳＢＩ証券 （注）発行会社は、令和4年2月 10 2 指数（日経平均株価・S&P500 指数）参照デジタル・クーポン円建社債」の売出し について、また、平成 31 年 1 月 15 日付で「バークレイズ・バンク・ピーエルシー 2025年 3 2024年 2 月 28 13 日満期 期限前償還条項 ノックイン条項付 早期償還判定水準逓減型 早期償還条項付 ノックイン型日米 2 指数（S&P500・ナスダック 100 指数）連動 円建社債」の売出しについて、令和 4 年2月 24 日付及び令和4年3 月 4 日付で「バークレイズ・バンク・ピーエルシー 2032年3月 30 日満期 円建て 固定利付コーラブル社債」の売出しについて、令和4年2月 25 日付で「バークレイズ・バンク・ピーエルシー 2027年3月 31 日満期 バークレイズ米国株式・機動配分指数連動円建て社債」の売出しについて、令和4年2月 28 日付で「バークレイズ・バンク・ピーエルシー 2025年3月28 日満期 期限前償還条項付 日経平均株価・S&P500 複数株価指数連動 デジタルクーポン 円建社債」の売出しについて、また令和 4 年 3月 2 日付で「バークレイズ・バンク・ピーエルシー 2025年3月 28 日満期 期限前償還条項（トリガーステップダウン） ノックイン条項 ボーナスクーポン条項付 2 指数（日経平均株価・S＆P500 指数）連動 円建社債」の売出しについて、それぞれ訂正発行登録書を関東財務局長に提出しております。当該各社債の売出しに係る目論見書は、この発行登録追補目論見書とは別に作成及び交付されますので、当該各社債の内容はこの発行登録追補目論見書には記載されておりません指数（日経平均株価・S&P500 指数）参照デジタル・クーポン円建社債」の売出しについて、それぞれ訂正発行登録書を関東財務局長に提出しております。当該各社債の売出しに係る目論見書は、この発行登録追補目論見書とは別に作成及び交付されますので、当該各社債の内容はこの発行登録追補目論見書には記載されておりません。

金融 ADR 制度のご案内. 金融ADR 制度とは、お客様と金融機関との紛争・トラブルについて、裁判手続き以外の方法で簡易・迅速な解決を目指す制度です金融 ADR 制度とは、お客様と金融機関との紛争・トラブルについて、裁判手続き以外の方法で簡易・ 迅速な解決を目指す制度です。 金融商品取引業等業務に関する苦情及び紛争・トラブルの解決措置として、金融商品取引法上の指定紛争解決機関である「特定非営利活動法人 証券・金融商品あっせん相談センター（FINMAC）」を利用することができます。住 所：証券・金融商品あっせん相談センター（FINMAC）」を利用することができます。 住所 ：〒103000-0025 0000 東京都中央区日本橋茅場町二丁目１番１号 第二証券会館 電話番号：0000-00-0000（FINMAC は公的な第三者機関であり、当社の関連法人ではありません。） 受付時間：月曜日～金曜日 9 時 00 分～17 時 00 分（祝日を除く９時００分～１７時００分（祝日を除く） 本債券の発行体が提出する外国会社報告書、外国会社半期報告書、外国会社臨時報告書及びその訂正にかかる書類等の金融商品取引法に基づく開示書類は、英語により記載されています上場有価証券等のうち、レバレッジ型、インバース型の ETF 及び ETN（※４）のお取引にあたっては、以下の点にご留意ください。 英文開示とは 金融商品取引法によって有価証券の発行者に提出が義務づけられている有価証券届出書、有価証券報告書その他の開示書類の提出に代えて、公益又は投資者保護に欠けることがないと認める場合に、英文により記載された書類（諸外国の法令等に基づき、外国において実際に開示が行われているものに限ります。）を外国会社等が提出することができる制度です・ レバレッジ型、インバース型の ETF 及び ETN の価額の上昇率・下落率は、2 営業日以上の期間の場合、同期間の原指数の上昇率・下落率に一定の倍率を乗じたものとは通常一致せず、それが長期にわたり継続することにより、期待した投資成果が得られないおそれがあります。 金融商品取引法上、外国会社等がこれらの英文により記載された書類（補足書類として提出が求められるものを含みます。）を提出した場合には、有価証券届出書や有価証券報告書等を提出したものとみなされ、同一の法的な効果が生じるものとされています・ 上記の理由から、レバレッジ型、インバース型の ETF 及び ETN は、中長期間的な投資の目的に適合しない場合があります。 ※日本証券業協会より金融商品取引法に基づく開示書類が英語により記載されている発行者の一覧表が開示されておりますので、債券の英文開示銘柄につきましては｢英文開示会社等一覧（xxxxx://xxx.xxxx.xx.xx/shijyo/foreign/meigara.html）｣を ご覧ください・ レバレッジ型、インバース型の ETF 及び ETN は、投資対象物や投資手法により銘柄固有のリスクが存在する場合があります。詳しくは別途銘柄ごとに作成された資料等でご確認いただく、又は窓口にてお尋ねください。 2022 年３月 発行登録追補目論見書 ̶ 株式会社ＳＢＩ証券 （注）発行会社は、令和4年2月 10 日付で「バークレイズ・バンク・ピーエルシー 2025年 3 月 28 日満期 期限前償還条項 ノックイン条項付 2 指数（S&P500・ナスダック 100 指数）連動 円建社債」の売出しについて、令和 4 年2月 24 日付及び令和4年3 月 4 日付で「バークレイズ・バンク・ピーエルシー 2032年3月 30 日満期 円建て 固定利付コーラブル社債」の売出しについて、令和4年2月 25 日付で「バークレイズ・バンク・ピーエルシー 2027年3月 31 日満期 バークレイズ米国株式・機動配分指数連動円建て社債」の売出しについて、令和4年2月 28 日付で「バークレイズ・バンク・ピーエルシー 2025年3月28 日満期 期限前償還条項付 日経平均株価・S&P500 複数株価指数連動 デジタルクーポン 円建社債」の売出しについて、また令和 4 年 3月 2 日付で「バークレイズ・バンク・ピーエルシー 2025年3月 28 日満期 期限前償還条項（トリガーステップダウン） ノックイン条項 ボーナスクーポン条項付 2 指数（日経平均株価・S＆P500 指数）連動 円建社債」の売出しについて、それぞれ訂正発行登録書を関東財務局長に提出しております。当該各社債の売出しに係る目論見書は、この発行登録追補目論見書とは別に作成及び交付されますので、当該各社債の内容はこの発行登録追補目論見書には記載されておりません※１ 「上場有価証券等」には、国内外の店頭売買有価証券市場において取引されている有価証券を含み、カバードワラントなど、法令で指定される有価証券を除きます。また、「売買等」には、デリバティブ取引、信用取引及び発行日取引は含まれません。 ※２ 外国取引に係る現地諸費用の額は、その時々の市場状況、現地情勢等に応じて決定されますので、本書面上その金額等をあらかじめ記載することはできません。 ※３ 裏付け資産が、投資信託、投資証券、預託証券、受益証券発行信託の受益証券等である場合には、その最終的な裏付け資産を含みます。 ※４ 「上場有価証券等」には、特定の指標（以下、「原指数」といいます。）の日々の上昇率・下落率に連動し 1 日に一度価額が算出される上場投資信託（以下「ETF」といいます。）及び指数連動証券（以下、「ETN」といいます。）が含まれ、ETF 及び ETN の中には、原指数の日々の上昇率・下落率に一定の倍率を乗じて算出された数値を対象指数とするものがあります。このうち、倍率が＋（プラス）１を超えるものを「レバレッジ型」といい、－（マイナス）のもの（マイナス１倍以内のものを含みます）を「インバース型」といいます。 ※5 本書面上の各有価証券には、外国又は外国の者の発行する証券又は証書で同様の性質を有するものを含みます。

金融 ADR 制度のご案内. 金融ADR 制度とは、お客様と金融機関との紛争・トラブルについて、裁判手続き以外の方法で簡易・迅速な解決を目指す制度です。 金融商品取引業等業務に関する苦情及び紛争・トラブルの解決措置として、金融商品取引法上の指定紛争解決機関である「特定非営利活動法人 証券・金融商品あっせん相談センター（FINMAC）」を利用することができます。住 所：〒103-0025 東京都中央区日本橋茅場町二丁目１番１号 第二証券会館 電話番号：0000-00-0000（FINMAC は公的な第三者機関であり、当社の関連法人ではありません。） 受付時間：月曜日～金曜日 9 時 00 分～17 時 00 分（祝日を除く分（祝日、年末年始を除く） 本債券の発行体が提出する外国会社報告書、外国会社半期報告書、外国会社臨時報告書及びその訂正にかかる書類等の金融商品取引法に基づく開示書類は、英語により記載されています。 英文開示とは 金融商品取引法によって有価証券の発行者に提出が義務づけられている有価証券届出書、有価証券報告書その他の開示書類の提出に代えて、公益又は投資者保護に欠けることがないと認める場合に、英文により記載された書類（諸外国の法令等に基づき、外国において実際に開示が行われているものに限ります。）を外国会社等が提出することができる制度です。 金融商品取引法上、外国会社等がこれらの英文により記載された書類（補足書類として提出が求められるものを含みます。）を提出した場合には、有価証券届出書や有価証券報告書等を提出したものとみなされ、同一の法的な効果が生じるものとされています。 ※日本証券業協会より金融商品取引法に基づく開示書類が英語により記載されている発行者の一覧表が開示されておりますので、債券の英文開示銘柄につきましては｢英文開示会社等一覧（xxxxx://xxx.xxxx.xx.xx/shijyo/foreign/meigara.html）｣を ご覧ください。 2022 年３月 発行登録追補目論見書 ̶ 株式会社ＳＢＩ証券 2022ᖺ 10☎ Ⓨ⾜q㘓㏣⿵┠ㄽぢ᭩ ࣂ—ࢡUTࢬ•ࣂࣥࢡ•ࣆ—^0シ— （注）発行会社は、令和4年2月 注）発行会社は、令和 4 年 9 月 20 日付で「バークレイズ・バンク・ピーエルシー 2025 年 10 日付で「バークレイズ・バンク・ピーエルシー 2025年 3 月 28 日満期 期限前償還条項 ノックイン条項付 2 指数（S&P500・ナスダック 100 指数）連動 円建社債」の売出しについて、令和 4 年2月 24 日付及び令和4年3 月 4 日付で「バークレイズ・バンク・ピーエルシー 2032年3月 30 日満期 円建て 固定利付コーラブル社債」の売出しについて、令和4年2月 25 日付で「バークレイズ・バンク・ピーエルシー 2027年3月 31 日満期 バークレイズ米国株式・機動配分指数連動円建て社債」の売出しについて、令和4年2月 28 日付で「バークレイズ・バンク・ピーエルシー 2025年3月28 日満期 期限前償還条項付 日経平均株価・S&P500 複数株価指数連動 デジタルクーポン 円建社債」の売出しについて、また令和 円建社債 ノックイン期間限定型」の売出しについて、令和 4 年 3月 2 日付で「バークレイズ・バンク・ピーエルシー 2025年3月 9 月 26 日付で「バー クレイズ・バンク・ピーエルシー 2027 年 10 月 28 日満期 期限前償還条項（トリガーステップダウン早期償還条項付 固定利付円建社債」の売出しについて、令和 4 年 9 月 30 日付で「バークレイズ・バンク・ピーエルシー 2027年 10 月 28 日満期 円建て 固定利付コーラブル社債」の売出しについて、令和 4 年 9 月 30 日付で「バークレイズ・バンク・ピーエルシー 2029 年 10 月 29 日満期 円建て 固定利付コ ーラブル社債」の売出しについて、令和 4 年 9 月 30 日付で「バークレイズ・バンク・ピー エルシー 2032 年 10 月 28 日満期 期限前償還条項付 バークレイズ・マルチアセット・スイッチ（目標変動率 2.5％） ノックイン条項 ボーナスクーポン条項付 2 指数（日経平均株価・S＆P500 指数）連動 円建社債」の売出しについて、それぞれ訂正発行登録書を関東財務局長に提出しております。当該各社債の売出しに係る目論見書は、この発行登録追補目論見書とは別に作成及び交付されますので、当該各社債の内容はこの発行登録追補目論見書には記載されておりません。指数連動クーポン付き 円建社債」の売出しについて、令和 4 年 10 月 14 日付で「バークレイズ・バンク・ピーエルシー 2025 年 5 月 30 日満期 トルコ・リ

金融 ADR 制度のご案内. 金融ADR 制度とは、お客様と金融機関との紛争・トラブルについて、裁判手続き以外の方法で簡易・迅速な解決を目指す制度です。 金融商品取引業等業務に関する苦情及び紛争・トラブルの解決措置として、金融商品取引法上の指定紛争解決機関である「特定非営利活動法人 証券・金融商品あっせん相談センター（FINMAC）」を利用することができます。住 所：〒103000-0025 0000 東京都中央区日本橋茅場町二丁目１番１号 第二証券会館 電話番号：0000-00-0000（FINMAC は公的な第三者機関であり、当社の関連法人ではありません。） 受付時間：月曜日～金曜日 9 時 00 分～17 時 00 分（祝日を除く） 本債券の発行体が提出する外国会社報告書、外国会社半期報告書、外国会社臨時報告書及びその訂正にかかる書類等の金融商品取引法に基づく開示書類は、英語により記載されています本債券の発⾏体が提出する外国会社報告書、外国会社半期報告書、外国会社臨時報告書及びその訂正にかかる書類等の⾦融商品取引法に基づく開⽰書類は、英語により記載されています。 英文開示とは 金融商品取引法によって有価証券の発行者に提出が義務づけられている有価証券届出書、有価証券報告書その他の開示書類の提出に代えて、公益又は投資者保護に欠けることがないと認める場合に、英文により記載された書類（諸外国の法令等に基づき、外国において実際に開示が行われているものに限ります。）を外国会社等が提出することができる制度です英文開⽰とは ⾦融商品取引法によって有価証券の発⾏者に提出が義務づけられている有価証券届出書、有価証券報告書その他の開⽰書類の提出に代えて、公益又は投資者保護に欠けることがないと認める場合に、英文により記載された書類（諸外国の法令等に基づき、外国において実際に開 ⽰が⾏われているものに限ります。）を外国会社等が提出することができる制度です。 金融商品取引法上、外国会社等がこれらの英文により記載された書類（補足書類として提出が求められるものを含みます。）を提出した場合には、有価証券届出書や有価証券報告書等を提出したものとみなされ、同一の法的な効果が生じるものとされています⾦融商品取引法上、外国会社等がこれらの英文により記載された書類（補⾜書類として提出が求められるものを含みます。）を提出した場合には、有価証券届出書や有価証券報告書等を提出したものとみなされ、同一の法的な効果が生じるものとされています。 ※日本証券業協会より金融商品取引法に基づく開示書類が英語により記載されている発行者の一覧表が開示されておりますので、債券の英文開示銘柄につきましては｢英文開示会社等一覧（xxxxx://xxx.xxxx.xx.xx※日本証券業協会より⾦融商品取引法に基づく開⽰書類が英語により記載されている発⾏者の一覧表が開⽰されておりますので、債券の英文開⽰銘柄につきましては｢英文開⽰会社等一覧（xxxx://xxx.xxxx.xx.xx/shijyo/foreign/meigara.html）｣を ご覧ください。 2022 年３月 2020 年 9 月 発行登録追補目論見書 ̶ 株式会社ＳＢＩ証券 （注）発行会社は、令和4年2月 10 注）発行会社は、令和2年8月 14 日付で「バークレイズ・バンク・ピーエルシー 2025年 3 2023年 9 月 28 日満期 期限前償還条項 ノックイン条項付 2 指数（S&P500・ナスダック 100 指数）連動 円建社債」の売出しについて、令和 4 年2月 24 日付及び令和4年3 月 4 日付で「バークレイズ・バンク・ピーエルシー 2032年3月 30 日満期 円建て 固定利付コーラブル社債」の売出しについて、令和4年2月 25 日付で「バークレイズ・バンク・ピーエルシー 2027年3月 31 日満期 バークレイズ米国株式・機動配分指数連動円建て社債」の売出しについて、令和4年2月 28 日付で「バークレイズ・バンク・ピーエルシー 2025年3月28 8 日満期 期限前償還条項付 日経平均株価・S&P500 複数株価指数連動 デジタルクーポン 円建社債」の売出しについて、また令和 4 円建社債」の売出しについて、また令和2年8月 28 日付で「バークレイズ・バンク・ピーエルシー 2030 年 3月 2 日付で「バークレイズ・バンク・ピーエルシー 2025年3月 28 9 月 30 日満期 期限前償還条項（トリガーステップダウン） ノックイン条項 ボーナスクーポン条項付 2 指数（日経平均株価・S＆P500 指数）連動 円建社債」の売出しについて、それぞれ訂正発行登録書を関東財務局長に提出しております。当該各社債の売出しに係る目論見書は、この発行登録追補目論見書とは別に作成及び交付されますので、当該各社債の内容はこの発行登録追補目論見書には記載されておりません円建て 固定利付コーラブル社債」の売出しについて、それぞれ訂正発行登録書を関東財務局長に提出しております。当該各社債の売出しに係る目論見書は、この発行登録追補目論見書とは別に作成及び交付されますので、当該各社債の内容はこの発行登録追補目論見書には記載されておりません。

金融 ADR 制度のご案内. 金融ADR 制度とは、お客様と金融機関との紛争・トラブルについて、裁判手続き以外の方法で簡易・迅速な解決を目指す制度です。 金融商品取引業等業務に関する苦情及び紛争・トラブルの解決措置として、金融商品取引法上の指定紛争解決機関である「特定非営利活動法人 証券・金融商品あっせん相談センター（FINMAC）」を利用することができます。住 所：〒103000-0025 0000 東京都中央区日本橋茅場町二丁目１番１号 第二証券会館 電話番号：0000-00-0000（FINMAC は公的な第三者機関であり、当社の関連法人ではありません。） 受付時間：月曜日～金曜日 9 時 00 分～17 時 00 分（祝日を除く） 本債券の発行体が提出する外国会社報告書、外国会社半期報告書、外国会社臨時報告書及びその訂正にかかる書類等の金融商品取引法に基づく開示書類は、英語により記載されています本債券の発⾏体が提出する外国会社報告書、外国会社半期報告書、外国会社臨時報告書及びその訂正にかかる書類等の⾦融商品取引法に基づく開⽰書類は、英語により記載されています。 英文開示とは 金融商品取引法によって有価証券の発行者に提出が義務づけられている有価証券届出書、有価証券報告書その他の開示書類の提出に代えて、公益又は投資者保護に欠けることがないと認める場合に、英文により記載された書類（諸外国の法令等に基づき、外国において実際に開示が行われているものに限ります。）を外国会社等が提出することができる制度です英文開⽰とは ⾦融商品取引法によって有価証券の発⾏者に提出が義務づけられている有価証券届出書、有価証券報告書その他の開⽰書類の提出に代えて、公益又は投資者保護に欠けることがないと認める場合に、英文により記載された書類（諸外国の法令等に基づき、外国において実際に開 ⽰が⾏われているものに限ります。）を外国会社等が提出することができる制度です。 金融商品取引法上、外国会社等がこれらの英文により記載された書類（補足書類として提出が求められるものを含みます。）を提出した場合には、有価証券届出書や有価証券報告書等を提出したものとみなされ、同一の法的な効果が生じるものとされています⾦融商品取引法上、外国会社等がこれらの英文により記載された書類（補⾜書類として提出が求められるものを含みます。）を提出した場合には、有価証券届出書や有価証券報告書等を提出したものとみなされ、同一の法的な効果が生じるものとされています。 ※日本証券業協会より金融商品取引法に基づく開示書類が英語により記載されている発行者の一覧表が開示されておりますので、債券の英文開示銘柄につきましては｢英文開示会社等一覧（xxxxx://xxx.xxxx.xx.xx※日本証券業協会より⾦融商品取引法に基づく開⽰書類が英語により記載されている発⾏者の一覧表が開⽰されておりますので、債券の英文開⽰銘柄につきましては｢英文開⽰会社等一覧（xxxx://xxx.xxxx.xx.xx/shijyo/foreign/meigara.html）｣を eibunkaisha.pdf）｣を ご覧ください。 2022 年３月 発行登録追補目論見書 2019 年６月 発行登録追補目論見書‌ バークレイズ・バンク・ピーエルシー ̶ 株式会社ＳＢＩ証券 （注）発行会社は、令和4年2月 10 注）発行会社は、令和元年5月 29 日付で「バークレイズ・バンク・ピーエルシー 2025年 3 2024年 6 月 27 日満期 早期償還判定水準逓減型 早期償還条項付 ノックイン型日欧 2 指数（日経平均株価、ユーロ・ストックス５０指数）参照 デジタル・クーポン円建社債」の売出しについて、令和元年5月 31 日付で「バークレイズ・バンク・ピーエルシー 2022年6月 28 日満期 期限前償還条項 ノックイン条項付 2 指数（S&P500・ナスダック 100 指数）連動 円建社債」の売出しについて、令和 4 年2月 24 日付及び令和4年3 指数（日経平均株価・S&P500）連動 円建社債」の売出しについて、令和元年6月3 日付で「バークレイズ・バンク・ピーエルシー 2024年6月 27 日満期 円建 複数株価指数参照型 デジタルクーポン社債（ノックイン型 期限前償還条項付）」の売出しについて、また、令和元年 6 月 4 14 日付で「バークレイズ・バンク・ピーエルシー 2032年3月 30 2029 年 7 月 9 日満期 円建て 固定利付コーラブル社債」の売出しについて、令和4年2月 25 日付で「バークレイズ・バンク・ピーエルシー 2027年3月 31 日満期 バークレイズ米国株式・機動配分指数連動円建て社債」の売出しについて、令和4年2月 28 日付で「バークレイズ・バンク・ピーエルシー 2025年3月28 日満期 期限前償還条項付 日経平均株価・S&P500 複数株価指数連動 デジタルクーポン 円建社債」の売出しについて、また令和 4 年 3月 2 日付で「バークレイズ・バンク・ピーエルシー 2025年3月 28 日満期 期限前償還条項（トリガーステップダウン） ノックイン条項 ボーナスクーポン条項付 2 指数（日経平均株価・S＆P500 指数）連動 円建社債」の売出しについて、それぞれ訂正発行登録書を関東財務局長に提出しております。当該各社債の売出しに係る目論見書は、この発行登録追補目論見書とは別に作成及び交付されますので、当該各社債の内容はこの発行登録追補目論見書には記載されておりません固定利付コーラブル社債」の売出しについて、それぞれ訂正発行登録書を関東財務局長に提出しております。当該各社債の売出しに係る目論見書は、この発行登録追補目論見書とは別に作成及び交付されますので、当該各社債の内容はこの発行登録追補目論見書には記載されておりません。