防火対策. 電源プラグにほこりが溜まり、そこに湿気が加わると「トラッキング現象」をおこし、発火・焼損につながる危険があります。定期的に電源プラグを抜いて、ほこりを取り除いてください。一つのコンセントでいくつもの電気製品を使う「タコアシ配線」は危険ですのでおやめください。 ガスには都市ガスとプロパンガスがあり、ご自宅のガスの種類に合っていないガス機器をお使いになると、火災や不完全燃焼などを起こす場合があり危険です。ガスの種類に合ったガス機器をご使用ください。 近年､大容量の電化製品の増加により電気の使用量が増えています。電気容量がオーバーしたときなど、大事故にならないよう、瞬時に電気を切って住まいの安全を守るために分電盤があります。度々分電盤のブレーカーが切れる場合は、電力会社との契 約（アンペア）を見直してください。 また、ガス漏れ時には警報でお知らせする「ガス漏れ警報機」の設置をお薦めします。設置場所については、プロパン用の警報機は床付近に、都市ガス用は天井付近に設置します。 詳細は、電力会社、ガス会社にお問合せください。 日頃から火災時の避難経路や消火器の使用方法などを確認しておきましょう。火災が発生したと きには安全に避難することが最も重要ですので、避難経路は必ず確認しておきましょう。 地震時の対策 地震が起きたときには次のことが重要です。 ◎机やテーブルの下に身を隠して、本棚や冷蔵庫等の重量物やガラスの近くは避け、家具の少ない部屋へ移動してください。最低限頭部を保護してください。 ◎揺れが小さい場合も、火はすぐに消します。火を使っていなくてもガスの元栓は確実に閉め、電気のブレーカーも切ってください。 ◎一旦地震が収まっても、余震が発生することがありますから、慌てて外に飛び出すことは危険です。屋根瓦やガラスの破片が落ちてくることがあります。また、室内にはガラス・食器等の破片が散乱していることがありますので、スリッパやサンダル等を普段から用意してください。 ◎海岸などで強い地震や長い時間の揺れを感じたら津波の可能性があります。警報や注意報を確認し、不明な場合は急いで高台などの安全な場所に避難してください。 また、日頃から地震が起きたときのことを想定し、次のような対策を講じておきましょう。 避難路の確認 非常階段や避難用具の確認をしておく。地震の時の避難にはエレベーターは使えません。 家具の転倒・落下防止 転倒防止金具などで倒れにくくしておく。高い所に危険な物をのせておかない。 非常持出品の準備 避難時に必要なものをリュックサックなどにまとめて、目のつきやすい所に置いておく。具体的には飲料水・携帯ラジオ・衣類・履物・食料品・マッチやライター・貴重品・懐中電灯・救急セット・筆記用具・チリ紙・小銭等。 家族との連絡方法・避難場所 災害時にどのようにして連絡をとるかは大変重要です。ＮＴＴ災害用伝言ダイヤルの操作方法等も知っておく。また、家族の避難・集合場所なども決めておく。 なお、各自治体からの救援活動は2～3日後が一般的です。 また、最寄りの消防署に防災マニュアルが用意されている場合も多いので、確認してみましょう。
防火対策. 乙は、出演の中で火気を扱う場合、事故が起きないよう細心の注意を払う義務を負うものとする。事故の発生が予見できる場合、甲は、乙に改善の指導を行う。それでも改善が行われない場合は、出店又は出演の即時中止を命じることが出来るものとする。また万一事故が発生した際には、出演の即時中止と次年度以降の学生祭典への出店又は出演を取り止めさせることが出来るものとする.
防火対策. (1) 自然発火、引火爆発のおそれのあるものは、建物内に持ち込まないこと。
(2) 階段、消火栓、消火器、避難器具の付近には、絶対に物を置かないこと。
防火対策. 各区分所有者は、以下を含む（但し、これに限られない。）一般的な防火規則及び注意事項を遵守するものとする：
(1) いずれの区分所有者も、故意に他人の生命又は財産に危険を及ぼすような発火又は延焼を生じさせてはならず、また火災の発生及び延焼を防止するため相当の注意を払う場合を除き、発火源となりうる機器を操作してはならない、
(2) いずれの区分所有者も、故意、不注意又は過失により、他人の生命又は財産に危険を及ぼすような態様で寝具類、家具、絨毯、カーテン、ドレープ、ラグ、ごみ、葉っぱ又はその他の可燃性物質に火を放ち又は燃焼を発生させてはならない、また
(3) いずれの区分所有者も、認められた不燃性の囲壁内を除き料理の目的でいかなる火もおこしてはならず、不燃性の囲壁内を除き高温の灰、燃え殻又はくすぶっている石炭を処分してはならず、また当該不燃性の囲壁は、不燃性の台の上に設置されるものとし、いかなる場合においても可燃性の資材、躯体又は外窓若しくは扉開口部より、水平方向に2フィート以上離して設置されなければならない。
防火対策. 消防法（昭和 23 年法律第 186 号）第８条に規定する防火管理者を置くこと。