使用制限. 貴殿は、かかるソフトウェアに該当する地域において貴殿が所有、賃貸、または別の形で管理するコンピュータにおいてのみ、オブジェクトコード形式で、ソフトウェアをインストールし自身の内部目的で使用することができる。
使用制限. 本契約によって明示的に認められる場合を除いて、顧客は、以下のことを行わず、またいかなる者に対しても以下のことを行うことを許諾しません:
使用制限. トレンドマイクロが提供した「ソフトウェア」およびその他のソフトウェアまたはツール は、ライセンス許諾されたものですが販売されたものではありません。トレンドマイクロ およびそのサプライヤーは各々、「ソフトウェア」に権原、著作権、ならびにトレード・ シークレット（企業秘密）、特許権およびその他の知的財産権を所有しています。また 各々、付属資料にも著作権を所有しています。さらに各々、本「契約」で「お客様」に明 示的ではない形で権利を許諾した場合もそれらすべてを所有しています。「お客様」は、 以下について同意するものとします。すなわち「お客様」は、「ソフトウェア」を貸し出 したり、一時貸ししたりまたはサブライセンスしないこと、「ソフトウェア」のコンポー ネントを単独で使用しないこと、「ソフトウェア」を何らかの商業目的に利用しないこと、または「ソフトウェア」を他の者にサービスを提供する目的で使用しないことに同意する ものとします。「お客様」は、さらに以下について同意するものとします。すなわち、 「お客様」は、「ソフトウェア」のいかなる部分についてもリバース・エンジニアリングしたり、デコンパイルしたり、改変したり、翻訳したり、逆アセンブルしたり、そのソース・コードを探索したり、またはそれから派生物を作成したりしないことに同意するものとします。「お客様」は、第三者がタイムシェアリング、サービス機関またはその他の取決めを介して、「ソフトウェア」を利用して利益を得たり、その機能から利益を得たりすることを認めないことに同意するものとします。「お客様」は、犯罪行為となるような行為を奨励したり、他の者が「ソフトウェア」を使用したり楽しんだりするのを邪魔する行為に関与したり、「ソフトウェア」またはサービスを利用して個人の居場所や活動をその個人から明示の同意を得ることなく探知したり監視したりしないことに同意するものとします。「お客様」は、さらに、他の者にこれらの禁じられた行為を行わせないことにも同意するものとします。「お客様」は、本「契約」の冒頭のバージョンに記載される地域に限り「ソフトウェア」を使用できます。
使用制限. 許諾プ◻グラムは版権を持つ情報を含んでいますので、その保護のため、お客様が許諾プ◻グラムを逆コンパイル、逆アセンブル、リバース・エンジニアリング、またはその他の方法により、人間が感得できる形にすることは許されません。許諾プ◻グラムの全体または一部を複製、修正、改変、賃貸、リース、転売、頒布または許諾プ◻グラムの内容に基づいて二次的著作物をつくることは許されません。許諾プ◻グラムをネット ワークを通して別のコンピューターに伝送することも許されません。
使用制限. 顧客は、以下のいずれかのため、クラウドサービスを使用し、かつ他者にその使用を許可または承認しません。（i）適用法令に違反すること、（ii）悪意のあるコードを送信すること、（iii）911または緊急サービスを送信すること（または、かかる使用をサポートまたは提供するために再構成すること）、（iv）クラウドサービスまたは、それらに含まれる第三者データの完全性または性能を妨害し、不当に負担させ、または、中断させること、（v）システムまたはネットワークへの不正アクセスを得ることを試みること、または（vi）再販、ライセンス、貸与またはリースを含む、ユーザ以外の第三者にクラウドサービスを提供すること。
使用制限. とは、ソフトウェアの機能上または使用上の制限事項で、ドキュメントまたは注文ドキュメントに明記されています。 「あなた」 とは、このライセンスを購入または正当に所有した団体を指します。
使用制限. 利用者は、電子証明書を次の目的で利用することはできません。
使用制限. 利用者は、その申請書に名称が記載されている以外の団体およびドメイン名のために、またはそれに代わってサービスを使用してはなりません。利用者は、利用者のウェブサイトのドメイン名につき、ベリサインシマンテックにサービス提供を許可する適切な権限または権利を得ていることが必要です。利用者の申請書において提供されている情報が不正確であるか変更された場合、または、利用者の団体名またはドメイン名の登録に変更があった場合、利用者はベリサインシマンテックに直ちに通知することが必要です。
使用制限. 利用者は、以下の場合には自らの証明書を利用することはできません。（i）他の組織のために、または他の組織 の代理人として利用する場合、（ii）利用者が証明書の申請で提示した以外の組織名と関連する秘密鍵または公 開鍵操作を行う場合、（iii）悪質または有害なコンテンツを配信する場合（これには、その他の方法で当該コンテン ツの受信者が不便を被るようなコンテンツを含みますが、これに限定されません）、（iv）危険な状況で制御装置を 使用するため、または故障により死亡、人身傷害、または深刻な環境被害に直接至る可能性がある原子力施設、航空航法システムまたは航空機通信システム、航空管制システム、兵器制御システムの操作などの二重安全装 置機能が必要な場合。
使用制限. 第３条 乙は，甲から開示された秘密情報を，本業務のためにのみ限定して使用するものとし，その他の目的に使用しないものとします。