Common use of 財務ハイライト情報 Clause in Contracts

財務ハイライト情報. (1) 財務ハイライト情報」においては、第三部「ファンドの詳細情報」の「第４ ファンドの経理状況」の「財務諸表」に記載すべき「貸借対照表」及び「損益計算書」(これらの作成に関する重要な会計方針の注記を含みます。) を記載しています。これらの記載事項は、第三部「ファンドの詳細情報」の「第４ ファンドの経理状況」の「財務諸表」に記載すべき財務諸表(以下「財務書類」ともいいます。) から抜粋して記載されたものです。 (2) 当ファンドの直近２会計年度の日本文の財務書類は、アイルランドにおける法令に準拠して作成された原文の財務書類を翻訳したものです(但し、円換算部分を除きます)。これは、 「特定有価証券の内容等の開示に関する内閣府令」に基づき、「財務諸表等の用語、様式及び作成方法に関する規則」(昭和38年大蔵省令第59号)第129条第５項但し書きの規定の適用によるものです。 (3) 当ファンドの原文の財務書類は、アイルランドにおける独立監査人であるプライスウォーターハウスクーパースの監査を受けており、監査報告書が、第三部「ファンドの詳細情報」の「第４ ファンドの経理状況」に添付されています。 (4) 当ファンドの2010年６月30日に終了した６ヶ月間の未監査中間財務書類は、アイルランドにおける法令に準拠して作成された原文の未監査中間財務書類を翻訳したものです（但し、円換算部分を除きます。)。これは、「特定有価証券の内容等の開示に関する内閣府令」に基づき、「中間財務諸表等の用語、様式及び作成方法に関する規則」（昭和52年大蔵省令第38号）第76条第４項但し書きの規定の適用によるものです。なお、当ファンドの原文の中間財務書類は、アイルランドにおける独立監査人の監査を受けておりません。 (5) 当ファンドの原文の財務書類は米ドルで表示されています。日本文の財務書類には、2010年3月31日現在における株式会社三菱東京UFJ銀行公表の対顧客電信売買相場の仲値(１米ドル ＝93.04円)を使用して換算された円換算額が、日本文の未監査中間財務書類には、2010年７月30日現在の株式会社三菱東京UFJ銀行公表の対顧客電信売買相場の仲値(１米ドル＝86.70円)を使用して換算された円換算額が、それぞれ併記されています。金額は千円単位(単位金額未満は四捨五入)で表示されています。なお、日本円に換算された金額は、四捨五入のため合計欄の数値が総和と一致しない場合があります。

財務ハイライト情報. (1) 財務ハイライト情報」においては、第三部「ファンドの詳細情報」の「第４ ファンドの経理状況」の「財務諸表」に記載すべき「貸借対照表」及び「損益計算書」(これらの作成に関する重要な会計方針の注記を含みます。) を記載しています。これらの記載事項は、第三部「ファンドの詳細情報」の「第４ ファンドの経理状況」の「財務諸表」に記載すべき財務諸表(以下「財務書類」ともいいます。) から抜粋して記載されたものです。 (2) 当ファンドの直近２会計年度の日本文の財務書類は、アイルランドにおける法令に準拠して作成された原文の財務書類を翻訳したものです(但し、円換算部分を除きます)。これは当ファンドの直近２会計年度の日本文の財務書類は、アイルランドにおける法令に準拠して作成された原文の財務書類を翻訳したものです(ただし、円換算部分を除きます)。これは、 「特定有価証券の内容等の開示に関する内閣府令」に基づき、「財務諸表等の用語、様式及び作成方法に関する規則」(昭和38年大蔵省令第59号)第129条第５項但し書きの規定の適用によるものです特定有価証券の内容等の開示に関する内閣府令」に基づき、「財務諸表等の用語、様式及び作成方法に関する規則」(昭和38年大蔵省令第59号)第129条第５項ただし書きの規定の適用によるものです。 (3) 当ファンドの原文の財務書類は、アイルランドにおける独立監査人であるプライスウォーターハウスクーパースの監査を受けており、監査報告書が、第三部「ファンドの詳細情報」の「第４ 当ファンドの原文の財務書類は、アイルランドにおける独立監査人であるプライスウォーターハウスクーパースの監査を受けており、監査報告書が、第三部「ファンドの詳細情報」の 「第４ ファンドの経理状況」に添付されています。 (4) 当ファンドの2010年６月30日に終了した６ヶ月間の未監査中間財務書類は、アイルランドにおける法令に準拠して作成された原文の未監査中間財務書類を翻訳したものです（但し、円換算部分を除きます。)。これは、「特定有価証券の内容等の開示に関する内閣府令」に基づき、「中間財務諸表等の用語、様式及び作成方法に関する規則」（昭和52年大蔵省令第38号）第76条第４項但し書きの規定の適用によるものです。なお、当ファンドの原文の中間財務書類は、アイルランドにおける独立監査人の監査を受けておりません当ファンドの原文の財務書類は米ドルで表示されています。日本文の財務書類には、2010年3月31日現在における株式会社三菱東京UFJ銀行公表の対顧客電信売買相場の仲値(１米ドル＝ 93.04円)を使用して換算された円換算額が併記されています。金額は千円単位(単位金額未満は四捨五入)で表示されています。なお、日本円に換算された金額は、四捨五入のため合計欄の数値が総和と一致しない場合があります。 (5) 当ファンドの原文の財務書類は米ドルで表示されています。日本文の財務書類には、2010年3月31日現在における株式会社三菱東京UFJ銀行公表の対顧客電信売買相場の仲値(１米ドル ＝93.04円)を使用して換算された円換算額が、日本文の未監査中間財務書類には、2010年７月30日現在の株式会社三菱東京UFJ銀行公表の対顧客電信売買相場の仲値(１米ドル＝86.70円)を使用して換算された円換算額が、それぞれ併記されています。金額は千円単位(単位金額未満は四捨五入)で表示されています。なお、日本円に換算された金額は、四捨五入のため合計欄の数値が総和と一致しない場合があります。

財務ハイライト情報. (1) 財務ハイライト情報」においては、第三部「ファンドの詳細情報」の「第４ ファンドの経理状況」の「財務諸表」に記載すべき「貸借対照表」及び「損益計算書」(これらの作成に関する重要な会計方針の注記を含みます。) を記載しています。これらの記載事項は、第三部「ファンドの詳細情報」の「第４ ファンドの経理状況」の「財務諸表」に記載すべき財務諸表(以下「財務書類」ともいいます。) から抜粋して記載されたものですファンドの経理状況」の「財務諸表」に記載すべき「貸借対照表」及び「損益計算書」(これらの作成に関する重要な会計方針の注記を含みます。)を記載しています。これらの記載事項は、第三部「ファンドの詳細情報」の「第４ ファンドの経理状況」の「財務諸表」に記載すべき財務諸表(以下 「財務書類」ともいいます。)から抜粋して記載されたものです。 (2) 当ファンドの直近２会計年度の日本文の財務書類は、アイルランドにおける法令に準拠して作成された原文の財務書類を翻訳したものです(但し、円換算部分を除きます)。これは当ファンドの直近２会計年度の日本文の財務書類は、アイルランドにおける法令に準拠して作成された原文の財務書類を翻訳したものです(ただし、円換算部分を除きます)。これは、 「特定有価証券の内容等の開示に関する内閣府令」に基づき、「財務諸表等の用語、様式及び作成方法に関する規則」(昭和38年大蔵省令第59号)第129条第５項但し書きの規定の適用によるものです特定有価証券の内容等の開示に関する内閣府令」に基づき、「財務諸表等の用語、様式及び作成方法に関する規則」(昭和38年大蔵省令第59号)第127条第５項ただし書きの規定の適用によるものです。 (3) 当ファンドの原文の財務書類は、アイルランドにおける独立監査人であるプライスウォーターハウスクーパースの監査を受けており、監査報告書が、第三部「ファンドの詳細情報」の「第４ 当ファンドの原文の財務書類は、アイルランドにおける独立監査人であるプライスウォーターハウスクーパースの監査を受けており、監査報告書が、第三部「ファンドの詳細情報」の 「第４ ファンドの経理状況」に添付されています。 (4) 当ファンドの2010年６月30日に終了した６ヶ月間の未監査中間財務書類は、アイルランドにおける法令に準拠して作成された原文の未監査中間財務書類を翻訳したものです（但し、円換算部分を除きます。)。これは、「特定有価証券の内容等の開示に関する内閣府令」に基づき、「中間財務諸表等の用語、様式及び作成方法に関する規則」（昭和52年大蔵省令第38号）第76条第４項但し書きの規定の適用によるものです。なお、当ファンドの原文の中間財務書類は、アイルランドにおける独立監査人の監査を受けておりません当ファンドの2009年６月30日に終了した６ヶ月間の中間財務書類は、アイルランドにおける法令に準拠して作成された原文の中間財務書類を翻訳したものです（ただし、円換算部分を除きます。)。これは、「特定有価証券の内容等の開示に関する内閣府令」に基づき、「中間財務諸表等の用語、様式及び作成方法に関する規則」（昭和52年大蔵省令第38号）第74条第４項ただし書きの規定の適用によるものです。なお、当ファンドの原文の中間財務書類は、アイルランドにおける独立監査人の監査を受けておりません。 (5) 当ファンドの原文の財務書類は米ドルで表示されています。日本文の財務書類には、2010年3月31日現在における株式会社三菱東京UFJ銀行公表の対顧客電信売買相場の仲値(１米ドル ＝93.04円)を使用して換算された円換算額が、日本文の未監査中間財務書類には、2010年７月30日現在の株式会社三菱東京UFJ銀行公表の対顧客電信売買相場の仲値(１米ドル＝86.70円)を使用して換算された円換算額が、それぞれ併記されています。金額は千円単位(単位金額未満は四捨五入)で表示されています。なお、日本円に換算された金額は、四捨五入のため合計欄の数値が総和と一致しない場合があります当ファンドの原文の財務書類及び中間財務書類は米ドルで表示されています。日本文の財務書類には、2009年3月31日現在における株式会社三菱東京UFJ銀行公表の対顧客電信売買相場の仲値(１米ドル＝98.23円)を使用して換算された円換算額が、日本文の中間財務書類には、2009年７月31日現在の株式会社三菱東京UFJ銀行公表の対顧客電信売買相場の仲値(１米ドル＝95.47円)を使用して換算された円換算額が、それぞれ併記されています。金額は千円単位(単位金額未満は四捨五入)で表示されています。なお、日本円に換算された金額は、四捨五入のため合計欄の数値が総和と一致しない場合があります。 (6) 2007年５月31日、ジャナス・US-XXXX・ファンドは、アイルランド金融当局の承認を得て、同国において、「ジャナス・グローバル・リアルエステート・ファンド」に、その名称を変更しました。また同日、同ファンドのアンダーライイング・ファンドである「ジャナス・キャピタル・ファンド ジャナス・US-REIT・ファンド」は、「ジャナス・キャピタル・ファンド ジャナス・グローバル・リアルエステート・ファンド」に、その名称を変更しました。