適用すべき諸基準. 受注者は、設計図書において特に定めのない事項については、下記の基準類による。これにより難い場合は、監督員の承諾を得なければならない。なお、基準類と設計図書に相違がある場合は、原則として設計図書の規定に従うものとし、疑義がある場合は監督員と協議しなければならない。 日本道路協会 道路土工要綱 （平成21 年 6 月） 日本道路協会 道路土工－軟弱地盤対策工指針 （平成24 年 8 月） 日本道路協会 道路土工－切土工・斜面安定工指針 （平成21 年 6 月） 日本道路協会 道路土工－盛土工指針 （平成22 年 4 月） 土木研究ｾﾝﾀｰ 建設発生土利用技術マニュアル （平成25 年 12 月） 国土交通省 建設副産物適正処理推進要綱 （平成14 年 5 月） 建 設 省 堤防余盛基準について （昭和44 年 1 月） 土木研究ｾﾝﾀｰ ジオテキスタイルを用いた補強土の設計施工マニュアル （平成25 年 12 月） 土木研究ｾﾝﾀｰ ジオテキスタイルを用いた軟弱路床上舗装の 設計・施工マニュアル （平成21 年11 月） 土木研究ｾﾝﾀｰ 多数アンカー式補強土壁工法 設計・施工マニュアル （平成26 年8 月） 土木研究ｾﾝﾀｰ 補強土（テールアルメ）壁工法 設計・施工マニュアル （平成26 年8 月） 国土技術研究センター 河川土工マニュアル （平成21 年 4 月） 国土交通省 建設汚泥処理土利用技術基準 （平成18 年 6 月） 国土交通省 発生土利用基準 （平成18 年 8 月）
適用すべき諸基準. 受注者は、設計図書において特に定めのない事項については、下記の基準類によらなければならない。これにより難い場合は、監督員等の承諾を得なければならない。なお、基準類と設計図書に相違がある場合は、原則として設計図書の規定に従うものとし、疑義がある場合は監督員等と協議しなければならない。 日本道路協会 道路橋示方書・同解説（Ⅰ共通編） （平成 29 年 11 月） 日本道路協会 道路橋示方書・同解説（Ⅱ鋼橋編・鋼部材編） （平成 29 年 11 月） 日本道路協会 道路橋示方書・同解説（下部構造編） （平成 29 年 11 月） 日本道路協会 鋼道路橋施工便覧 （令和 2 年 9 月） 日本道路協会 鋼道路橋防食便覧 （平成 26 年 3 月） 日本道路協会 舗装調査・試験法便覧 （平成 31 年３月） 日本道路協会 アスファルト舗装工事共通仕様書解説 （平成 4 年 12 月） 日本道路協会 転圧コンクリート舗装技術指針（案） （平成 2 年 11 月） 建設省 薬液注入工法による建設工事の施工に関する暫定指針 （昭和 49 年 7 月）建設省 薬液注入工事に係る施工管理等について （平成 2 年 9 月）日本薬液注入協会 薬液注入工法の設計・施工指針 （平成元年 6 月）国土交通省 仮締切堤設置基準（案） （平成 22 年 6 月一部改正）環境庁 水質汚濁に係わる環境基準について （平成 31 年 3 月）日本道路協会 防護柵の設置基準・同解説／ボラードの設置便覧 （令和 3 年 3 月） 日本道路協会 杭基礎施工便覧 （令和 2 年 9 月）全国特定法面保護協会 のり枠工の設計施工指針 （平成 25 年 10 月）地盤工学会 グラウンドアンカー設計・施工基準・同解説 （平成 24 年 5 月）日本道路協会 道路土工－軟弱地盤対策工指針 （平成 24 年 8 月） 日本道路協会 道路土工要綱 （平成 21 年 6 月） 日本道路協会 道路土工-―盛土工指針 （平成 22 年 4 月）日本道路協会 道路土工－切土工・斜面安定工指針 （平成 21 年 6 月）日本道路協会 道路土工－擁壁工指針 （平成 24 年 7 月） 日本道路協会 道路土工－カルバート工指針 （平成 22 年 3 月） 日本道路協会 道路土工－仮設構造物工指針 （平成 11 年 3 月） 日本道路協会 斜面上の深礎基礎設計施工便覧 （令和 3 年 10 月） 日本道路協会 舗装再生便覧 （平成 22 年 11 月） 日本道路協会 舗装施工便覧 （平成 18 年 2 月） 日本道路協会 鋼管矢板基礎設計施工便覧 （平成 9 年 12 月） 建設省 トンネル工事における可燃性ガス対策について （昭和 53 年７月）建設業労働災害防止協会 ずい道等建設工事等における換気技術指針 （換気技術の設計及び粉じん等の測定） （令和 3 年 4 月）建設省 道路付属物の基礎について （昭和50年7月） 日本道路協会 道路標識設置基準・同解説 （令和 2 年 6 月）日本道路協会 視線誘導標設置基準・同解説 （昭和 59 年 10 月）建設省 土木構造物設計マニュアル（案）[土工構造物・橋梁編] (平成 11 年 11 月）建設省 土木構造物設計マニュアル（案）に係わる設計・施工の手引き（案） [ボックスカルバート・擁壁編] （平成 11 年 11 月） 国土交通省 建設副産物適正処理推進要綱 （平成 14 年 5 月）厚生労働省 ずい道等建設工事における粉じん対策に関するガイドライン （令和 2 年 7 月）国土交通省 土木構造物設計マニュアル（案）[樋門編] （平成 13 年 12 月）国土交通省 土木構造物設計マニュアル（案）に係わる設計・施工の手引き（案） （樋門編） （平成 13 年 12 月） 国土交通省 道路士工構造物技術基準 （平成 27 年 3 月） 労働省 騒音障害防止のためのガイドライン （平成 4 年 10 月）厚生労働省 手すり先行工法等に関するガイドライン （平成 21 年 4 月）土木学会 コンクリート標準示方書（規準編） （平成 30 年 10 月）
適用すべき諸基準. 受注者は、設計図書において特に定めのない事項については、以下の基準類による。これにより難い場合は、監督職員の承諾を得なければならない。 なお、基準類と設計図書に相違がある場合は、原則として設計図書の規定に従うものとし、疑義がある場合は監督職員と協議しなければならない。 日本道路協会 道路土工要綱 （平成21年６月） 日本道路協会 道路土工－軟弱地盤対策工指針 （平成24年８月） 日本道路協会 道路土工－盛土工指針 （平成22年４月） 日本道路協会 道路土工－切土工・斜面安定工指針 （平成21年６月） 土木研究センター 建設発生土利用技術マニュアル （平成25年12月）国土交通省 建設副産物適正処理推進要綱 （平成14年５月） 建設省 堤防余盛基準について （昭和44年１月）土木研究センター ジオテキスタイルを用いた補強土の設計施工マニュアル （平成25年12月）土木研究センター 多数アンカー式補強土壁工法 設計・施工マニュアル （平成26年８月）土木研究センター 補強土（テールアルメ）壁工法 設計・施工マニュアル
適用すべき諸基準. 受注者は、設計図書において特に定めのない事項については、第１章第２節適用すべき諸基準の規定によるもの及びその他関係基準によらなければならない。
適用すべき諸基準. 受注者は、設計図書において特に定めのない事項については、下記の基準及びその他関係基準によらなければならない。 日本下水道協会：下水道施設計画・設計指針と解説（2009 年） 日本下水道協会：小規模下水道計画・設計維持管理指針と解説（2004 年）日本下水道協会：下水道工事施工管理指針と解説（1989 年） 日本下水道協会：下水道施設の耐震対策指針と解説（2014 年）日本下水道協会：下水道推進工法の指針と解説（2010 年） 日本下水道協会：下水道排水設備指針と解説（2004 年）
適用すべき諸基準. の規定によるもの及びその他関係基準によらなければならない。
適用すべき諸基準. 請負者は、設計図書において特に定めのない事項については、下記の基準類によらなければならない。なお、基準類と設計図書に相違がある場合は、原則として設計図書の規定に従うものとし、疑義がある場合は監督員に確認をもとめなければならない。 日本道路協会 道路橋示方書・同解説（I共通編亞鋼橋編） 日本道路協会 道路橋示方書・同解説（I共通編N下部構造編）日本道路橋協会 鋼道路橋施工便覧 日本道路協会 鋼道路橋塗装便覧日本道路協会 舗装試験法便覧 日本道路協会 アスファルト舗装工事共通仕様書解説 建設省 薬液注入工法による建設工事の施工に関する暫定指針（昭和４９年７月）建設省 薬液注入工事に係る施工管理等について（平成２年９月） 日本薬液注入協会 薬液注入工法の設計・施工指針建設省 仮締切堤設置基準（案）（平成１０年６月） 環境庁 水質汚濁に係わる環境基準について（告示）（昭和４６年１２月）建設省 防護柵の設置基準の改訂について（平成１０年１１月） 日本道路協会 防護柵の設置基準・同解説日本道路協会 杭基礎施工便覧 全国特定法面保護協会 のり枠工の設計施工指針 地盤工学会 グラウンドアンカー設計・施工基準・同解説日本道路協会 道路土工－軟弱地盤対策工指針 日本道路協会 道路土工－施工指針 日本道路協会 道路土工－のり面・斜面安定工指針日本道路協会 道路土工－擁壁工指針 日本道路協会 道路土工－カルバート工指針日本道路協会 道路土工－仮設構造物工指針日本道路協会 道路土工－排水工指針 日本道路協会 舗装施工便覧 日本道路協会 鋼管矢板基礎設計施工便覧 建設省 トンネル工事における可燃性ガス対策について（昭和５３年７月） 建設業労働災害防止協会 ずい道工事における換気技術指針建設省 道路付属物の基礎について（昭和５０年７月） 日本道路協会 道路標識設置基準 日本道路協会 視線誘導標設置基準 建設省 土木構造物設計マニュアル（案）［土工構造物・橋梁編］（平成 １年１１月）建設省 土木構造物設計マニュアル（案）に係わる設計・施工の手引き（案） ［ボックスカルバート・擁壁編］（平成 １年１１月）建設省 建設副産物適正処理推進要綱 労働省 ずい道等建設工事における粉じん対策に関するガイドライン （平成１２年１２月） 国土交通省 土木構造物設計マニュアル（案）［樋門編］（平成１３年１２月） 国土交通省 土木構造物設計マニュアル（案）に係わる設計・施工の手引き（案） （平成１３年１２月） 労働省 騒音障害防止のためのガイドライン（平成４年１０月）日本道路協会 舗装設計施工指針 日本道路協会 舗装性能評価法日本道路協会 舗装設計便覧 日本道路協会 舗装再生便覧
適用すべき諸基準. 請負者は、設計図書において特に定めのない事項については、下記の基準類によらなければならない。なお、基準類と設計図書に相違がある場合は、原則として設計図書の規定に従うものとし、疑義がある場合は監督職員に確認をもとめなければならない。※下記基準省略
適用すべき諸基準. １． 請負者は、設計図書において特に定めのない事項については、下記の基準類によらなければならない。なお、基準類と設計図書に相違がある場合は、原則として設計図書の規定に従うものとし、疑義がある場合は監督員に確認を求めなければならない。土木学会 コンクリート標準示方書（施工編） （平成14年３月）土木学会 コンクリート標準示方書（構造性能照査編） （平成14年３月）土木学会 コンクリートのポンプ施工指針 （平成12年２月）国土交通省 アルカリ骨材反応抑制対策について （平成14年７月31日）国土交通省 「アルカリ骨材反応抑制対策について」の運用について （平成14年７月31日） 土木学会 鉄筋継手指針 （昭和57年２月）土木学会 鉄筋継手指針（その２）－鉄筋のエンクローズ溶接継手
２． 請負者は、コンクリートの使用にあたって、以下に示す許容塩化物量以下のコンクリートを使用しなければならない。
（１） 鉄筋コンクリート部材、ポストテンション方式のプレストレストコンクリート部材（シース内のグラウトを除く）及び用心鉄筋を有する無筋コンクリート部材における許容塩化物量（Cl-）は、0.30㎏/m3以下とする。
（２） プレテンション方式のプレストレストコンクリート部材、シース内のグラウト及びオートクレープ養生を行う製品における許容塩化物量（Cl-）は0.30㎏/m3以下とする。
（３） アルミナセメントを用いる場合、電食の恐れがある場合等は、試験結果等から適 宜定めるものとし、特に資料がない場合の許容塩化物量（Cl-）は0.30㎏/m3以下とする。
３． 請負者は、土木工事においては、外部から浸透する塩化物の影響を受ける箇所において、アルカリ骨材反応による損傷が構造物の品質・性能に重大な影響を及ぼすと考えられる場合には、塩分の浸透を防止するための塗装等の措置方法について、設計図書に関して監督員と協議しなければならない。
適用すべき諸基準. 受注者は、設計図書において、特に定めのない事項については、次の諸基準によらなければならない。 林野庁 林道規程の制定について（昭和４８年４月）林野庁 林道必携（技術編） 林業土木コンサルタンツ 森林土木構造物標準設計（平成１８年１０月版） 埼玉県森林作業道作設指針（平成２３年４月）