Common use of 適用事項 Clause in Contracts

適用事項. 本章は、無筋・鉄筋コンクリート構造物、プレストレストコンクリート構造物に使用するコンクリート、鉄筋、型枠等の施工その他これらに類する事項について適用する。 本章に特に定めのない事項については、第2編材料編の規定による。 受注者は、コンクリートの施工にあたり、設計図書に定めのない事項については、 「コンクリート標準示方書（施工編）」（土木学会、平成25年３月）のコンクリートの品質の規定による。これ以外による場合は、施工前に、設計図書に関して監督員の承諾を得なければならない。 受注者は、コンクリートの使用にあたって「アルカリ骨材反応抑制対策について」 （平成14年８月８日付け14技第164号）を遵守し、アルカリ骨材反応抑制対策の適合を確かめなければならない。

適用事項. 本章は、無筋・鉄筋コンクリート構造物、プレストレストコンクリート構造物に使用するコンクリート、鉄筋、型枠等の施工その他これらに類する事項について適用する本章は，無筋・鉄筋コンクリート構造物，プレストレストコンクリート構造物に使用するコンクリート，鉄筋，型枠等の施工その他これらに類する事項について適用する。 本章に特に定めのない事項については、第2編材料編の規定による本章に特に定めのない事項については，第2編材料編の規定による。 受注者は、コンクリートの施工にあたり、設計図書に定めのない事項については、 受注者は，コンクリートの施工に当たり，設計図書に定めのない事項については， 「コンクリート標準示方書（施工編）」（土木学会、平成25年３月）のコンクリートの品質の規定による。これ以外による場合は、施工前に、設計図書に関して監督員の承諾を得なければならないコンクリート標準示方書（施工編）」（土木学会）のコンクリートの品質の規定によらなければならない。これ以外による場合は，施工前に，設計図書に関して監督員の承諾を得なければならない。 受注者は、コンクリートの使用にあたって「アルカリ骨材反応抑制対策について受注者は，コンクリートの使用にあたって，「アルカリ骨材反応抑制対策について」 （平成14年８月８日付け14技第164号）を遵守し、アルカリ骨材反応抑制対策の適合を確かめなければならない平成14年建設第717号）及び『「アルカリ骨材反応抑制対策について」の運用について』（平成14年建設第720号）を遵守し，アルカリ骨材反応抑制対策の適合を確かめなければならない。

適用事項. 本章は、無筋・鉄筋コンクリート構造物、プレストレストコンクリート構造物に使用するコンクリート、鉄筋、型枠等の施工その他これらに類する事項について適用する。 本章に特に定めのない事項については、第2編材料編の規定による本章に特に定めのない事項については、第 2 編材料編の規定による。 受注者は、コンクリートの施工にあたり、設計図書に定めのない事項については、 「コンクリート標準示方書（施工編）」（土木学会、平成25年３月）のコンクリートの品質の規定による。これ以外による場合は、施工前に、設計図書に関して監督員の承諾を得なければならないコンクリート標準示方書（施工編）」（土木学会、平成 25 年 3 月）のコンクリートの品質の規定による。これ以外による場合は、施工前に、設計図書に関して監督職員の承諾を得なければならない。 受注者は、コンクリートの使用にあたって「アルカリ骨材反応抑制対策について」 （平成14年８月８日付け14技第164号）を遵守し、アルカリ骨材反応抑制対策の適合を確かめなければならない受注者は、コンクリートの使用にあたって「コンクリート耐久性向上対策」（土木部長通知，平成 14 年 8 月 13 日）を遵守し、アルカリ骨材反応抑制対策の適合を確かめなければならない。

適用事項. 本章は、無筋・鉄筋コンクリート構造物、プレストレストコンクリート構造物に使用するコンクリート、鉄筋、型枠等の施工その他これらに類する事項について適用する。 本章に特に定めのない事項については、第2編材料編の規定による本章に特に定めのない事項については、第２編材料編の規定による。 受注者は、コンクリートの施工にあたり、設計図書に定めのない事項については、 「コンクリート標準示方書（施工編）」（土木学会、平成25年３月）のコンクリートの品質の規定による。これ以外による場合は、施工前に、設計図書に関して監督員の承諾を得なければならないコンクリート標準示方書（施工編）」（土木学会、平成30年３月）のコンクリートの品質の規定による。これ以外による場合は、施工前に、設計図書に関して監督員の承諾を得なければならない。 受注者は、コンクリートの使用にあたって「アルカリ骨材反応抑制対策について」 （平成14年８月８日付け14技第164号）を遵守し、アルカリ骨材反応抑制対策の適合を確かめなければならない。」