電気設備. 1ブースにつき単相100V／300W容量までの電気供給一次側幹線工事は、主催者側において行います。供給幹線はブース内まで配線し、開閉器を設けます。それ以上の幹線工事および二次側電気工事と電気使用料は、出展者の負担となります。
電気設備. (1) 自家用電気工作物 電気事業法第４２条、第４３条に基づく自主検査 受電設備、配電設備、非常用予備発電設備等に係る絶縁抵抗測定、接地抵抗測定、保護リレー 試験等 ○回／年
(2) 上記(1)以外の電気設備
電気設備. 単線結線図、配線計画図、電気設備配置計画図を添付すること。（補助対象範囲が明示されているもの。）
電気設備. 無停電電源装置及び非常用自家発電装置を備え、商用停電や電気設備の障害が発生した場合でも、サービスの提供が３時間以上継続できること。（継続可能時間を記載すること。）
電気設備. 強電設備 ・ハンドホールの湧水点検、整備（月１回） ・日常巡視点検の補助及び整備（月１回）イ 非常電源設備 ・日常巡視点検の補助及び整備（月１回）・灯油地下タンク点検ウ 避雷設備 ・JISA4201 に基づく検査及び保守（年１回）
電気設備. ＣＭｒの資格、建築設備士、設備設計一級建築士又は一級建築士の資格を有する者でＣ Ｍ業務に携わった実績があること。
電気設備. 設備設計一級建築士若しくは建築設備士の資格を有する者でＣＭ業務に携わった実績があること。
電気設備. ア 受電設備は一敷地一引き込みを前提に企画・設計すること。
電気設備. （1） 電気設備の配置は、操作及び保守点検が容易な配置となるよう配慮する。
（2） 電気盤、電気設備用配管類の据付は、地震時における水平移動・転倒等の事故を防止するため、法令・基準等に準拠した耐震計算を行い、監督職員の承諾を受け施工するものとする。 なお、電気盤については、日本電機工業会（JEMA）技術資料「配電盤・制御盤の耐震設計指針（JEM-TR144）」、電気設備用配管類については、日本建築センター「建築設備耐震設計・施工指針」を使用する。また、耐震クラスは「電気設備計画設計技術指針（高低圧編）」に示すＡクラス以上とする。
（3） 電線等は、負荷等に対して適切な電気特性を有するものを使用し、ねじれ等が生じないよう、また、強い張力などを与えないように慎重に入線及び配線を行う。また端末には適当な大きさの端末処理材及び接続端子等を設け、色分け線、名札等により判別可能な状態で配線するものとする。
（4） 電線等を地中埋設する場合は、その位置が明確になるようにしなければならない。
電気設備. （１） 電線等を地中埋設する場合は、その位置が明確になる様にしなければならない。
（２） 機器等の据付は、地震時における水平移動・転倒等の事故を防止するため、法令・基準等に準拠した耐震計算を行い、監督職員の承諾を受け施工するものとする。なお、耐震クラスは「電気設備計画設計技術指針」に示すS クラスとする。