適用すべき諸基準. 受注者は、設計図書において特に定めのない事項については、下記の基準類によらなければならない。これにより難い場合は、監督職員の承諾を得なければならない。
適用すべき諸基準. 受注者は、設計図書において特に定めのない事項については、以下の基準類による。これにより難い場合は、監督職員の承諾を得なければならない。なお、基準類と設計 図書に相違がある場合は、原則として設計図書の規定に従うものとし、疑義がある場合は監督職員と協議しなければならない。 日本道路協会 道路橋示方書・同解説(Ⅰ共通編Ⅱ鋼橋編) (平成24年3月) 日本道路協会 道路橋示方書・同解説(Ⅰ共通編Ⅳ下部構造編) (平成24年3月) 日本道路協会 鋼道路橋施工便覧 (昭和60年2月) 日本道路協会 鋼道路橋防食便覧 (平成26年3月) 日本道路協会 舗装調査・試験法便覧 (平成19年6月) 日本道路協会 アスファルト舗装工事共通仕様書解説 (平成4年12月) 日本道路協会 転圧コンクリート舗装技術指針(案) (平成2年11月) 建設省 薬液注入工法による建設工事の施工に関する暫定指針 (昭和49年7月)建設省 薬液注入工事に係る施工管理等について (平成2年9月)日本薬液注入協会 薬液注入工法の設計・施工指針 (平成元年6月)国土交通省 仮締切堤設置基準(案) (平成26年12月一部改正)環境省 水質汚濁に係わる環境基準について (平成26年11月) 日本道路協会 防護柵の設置基準・同解説 (平成20年1月) 日本道路協会 杭基礎施工便覧 (平成19年1月) 全国特定法面保護協会 のり枠工の設計施工指針 (平成25年10月)地盤工学会 グラウンドアンカー設計・施工基準・同解説 (平成24年5月)日本道路協会 道路土工-軟弱地盤対策工指針 (平成24年8月) 日本道路協会 道路土工要綱 (平成21年 6月) 日本道路協会 道路土工-盛土工指針 (平成22年4月)日本道路協会 道路土工-切土工・斜面安定工指針 (平成21年6月)日本道路協会 道路土工-擁壁工指針 (平成24年7月) 日本道路協会 道路土工-カルバート工指針 (平成22年3月) 日本道路協会 舗装施工便覧 (平成18年2月) 日本道路協会 鋼管矢板基礎設計施工便覧 (平成9年12月)建設省 トンネル工事における可燃性ガス対策について (昭和53年7月)建設業労働災害防止協会 ずい道等建設工事における換気技術指針(換気技術の設計及び粉じん等の測定) (平成24年3月) 建設省 道路付属物の基礎について (昭和50年7月) 日本道路協会 道路標識設置基準 (昭和62年1月) 日本道路協会 視線誘導標設置基準 (昭和59年10月)建設省 土木構造物設計マニュアル(案)[土工構造物・橋梁編] (平成11年11月)建設省 土木構造物設計マニュアル(案)に係わる設計・施工の手引き(案) [ボックスカルバート・擁壁編] (平成11年11月) 建設省 建設副産物適正処理推進要綱 (平成14年5月)厚生労働省 ずい道等建設工事における粉じん対策に関するガイドライン (平成23年3月)国土交通省 土木構造物設計マニュアル(案)[樋門編] (平成13年12月)国土交通省 土木構造物設計マニュアル(案)に係わる設計・施工の手引き(案) (樋門編) (平成13年12月) 労働省 騒音障害防止のためのガイドライン (平成4年10月)厚生労働省 手すり先行工法等に関するガイドライン (平成21年4月)土木学会 コンクリート標準示方書(規準編) (平成24年11月)
適用すべき諸基準. 受注者は、設計図書において特に定めのない事項については、以下の基準類による。これにより難い場合は、監督員の承諾を得なければならない。なお、基準類と設計図 書に相違がある場合は、原則として設計図書の規定に従うものとし、疑義がある場合 は監督員と協議しなければならない。 日本道路協会 道路土工要綱 (平成21年6月) 日本道路協会 道路土工-軟弱地盤対策工指針 (平成24年8月) 日本道路協会 道路土工-盛土工指針 (平成22年4月) 日本道路協会 道路土工-切土工・斜面安定工指針 (平成21年6月) 土木研究センター 建設発生土利用技術マニュアル (平成25年12月)国土交通省 建設副産物適正処理推進要綱 (平成14年5月) 建設省 堤防余盛基準について (昭和44年1月)土木研究センター ジオテキスタイルを用いた補強土の設計施工マニュアル (平成25年12月)土木研究センター 多数アンカー式補強土壁工法 設計・施工マニュアル (平成26年8月)土木研究センター 補強土(テールアルメ)壁工法 設計・施工マニュアル (平成26年8月) 国土技術研究センター 河川土工マニュアル (平成21年4月) 日本道路協会 道路土工構造物技術基準・同解説 (平成29年3月)
適用すべき諸基準. 受注者は、設計図書において特に定めのない事項については、下記の基準類に従うこと。なお、基準類と設計図書に相違がある場合は、原則として設計図書の規定に従うものとし、疑義がある場合は監督職員に確認を求めること。 日本道路協会 道路維持修繕要綱 (昭和53年7月) 日本道路協会 道路トンネル維持管理便覧 (平成5年11月) 日本道路協会 道路緑化技術基準・同解説 (昭和63年12月) 日本道路協会 排水性舗装技術指針(案) (平成8年10月) 日本道路協会 舗装調査・試験法便覧 (平成19年6月) 日本道路協会 舗装試験法便覧別冊(暫定試験方法) (平成8年10年) 日本道路協会 舗装の構造に関する技術基準・同解説 (平成13年9月) 日本道路協会 舗装設計施工指針 (平成18年2月) 日本道路協会 舗装施工便覧 (平成18年2月)
適用すべき諸基準. 受注者は、設計図書において特に定めの無い事項については、下記の基準類によること。なお、基準類と設計図書に相違がある場合は、原則として設計図書の規定に従うものとし、疑義が生じた場合は監督職員に確認を求めること。 日本道路協会 道路維持修繕要綱 (昭和53年7月)
適用すべき諸基準. 受注者は、設計図書において特に定めの無い事項については、下記の基準類によること。なお基準類と設計図書に相違がある場合は、原則として設計図書の規定に従うものとし、疑義がある場合は監督職員に確認を求めること。 大阪府土木部(平成12年3月)「土木部緑化基準(街路樹編)」
適用すべき諸基準. 受注者は、設計図書において特に定めのない事項については、下記の基準類によること。なお、諸基準と設計図書に相違がある場合は、原則として設計図書の規定に従うものとし、疑義がある場合は監督職員に確認を求めること。
(1) 船舶安全法
(2) 鋼船構造規定
(3) 船舶機関規則
適用すべき諸基準. 受注者は,設計図書において特に定めのない事項については,以下の基準類による。 これによりがたい場合は,監督職員の承諾を得なければならない。なお,基準類と設計図書に相違がある場合は,原則として設計図書の規定に従うものとし,疑義がある場合は監督職員と協議しなければならない。 ※以下基準類は省略
(3) 土木工事標準積算基準書 工事費の積算(共通仮設費)抜粋 2-3 準備費
(1) 準備及び跡片付けに要する費用
(イ) 着手前の準備費用
適用すべき諸基準. 受注者は、設計図書において特に定めのない事項については、下記の基準類による。これにより難い場合は、監督職員の承諾を得なければならない。なお、基準類と設計図書に相違がある場合は、原則として設計図書の規定に従うものとし、疑義がある場合は監督職員と協議しなければならない。 日本道路協会 道路土工要綱 (平成21年6月) 日本道路協会 道路土工-軟弱地盤対策工指針 (平成24年8月) 日本道路協会 道路土工-盛土工指針 (平成22年4月)日本道路協会 道路土工-切土工・斜面安定工指針 (平成21年6月)土木研究センター 建設発生土利用技術マニュアル (平成25年12月)国土交通省 建設副産物適正処理推進要綱 (平成14年5月) 建設省 堤防余盛基準について (昭和44年1月)土木研究センター ジオテキスタイルを用いた補強土の設計施工マニュアル (平成25年12月)土木研究センター 多数アンカー式補強土壁工法 設計・施工マニュアル (平成26年8月)土木研究センター 補強土(テールアルメ)壁工法 設計・施工マニュアル
適用すべき諸基準. 請負者は、設計図書において特に定めのない事項については、下記の基準類によらなければならない。なお、基準類と設計図書に相違がある場合は、原則として設計図書の規定に従うものとし、疑義がある場合は監督員に確認をもとめなければならない。 日本道路協会 道路橋示方書・同解説(Ⅰ共通編 Ⅱ鋼橋編) (平成14年3月) 日本道路協会 道路橋示方書・同解説(Ⅴ耐震設計編) (平成14年3月) 日本道路協会 鋼道路橋施工便覧 (昭和60年2月) 日本道路協会 鋼道路橋設計便覧 (昭和55年8月) 日本道路協会 道路橋支承便覧 ( 平成3 年7 月) 日本道路協会 鋼道路橋塗装・防食便覧 (平成20年1月) 日本道路協会 道路照明施設設置基準・同解説 (平成19年10月) 日本道路協会 防護柵の設置基準・同解説 (平成20年1月) 日本道路協会 立体横断施設技術基準・同解説 (昭和54年1月) 日本道路協会 鋼道路橋の細部構造に関する資料集 ( 平成3 年7 月) 日本道路協会 道路橋鉄筋コンクリート床版防水層設計・施工資料 (昭和62年1月) 日本道路協会 鋼道路橋の疲労設計指針 (平成14年3月)