給湯設備. 電気温水器によりキッチン等、ガス給湯器によりシャワー室等、必要箇所に供給するものとすること。ただし、提案によりキッチン等もガス湯沸器による場合や、コジェネを導入する場合はこの限りではない。
給湯設備. 通気管の外壁より２ｍは保温する。 ○試験範囲（※新設配管 ○既存配管（ ） ○システム全体） ※（試験方法は、改修標準仕様書第２編２．７．４による。） ○ 撤去を行う既設汚水管及び雑排水管は、撤去前に管内洗浄を行う。 項 目 特 記 事 項 ○ 配管材料 ○水道用ステンレス鋼鋼管 ○一般配管用ステンレス鋼鋼管 ○ 絶縁継手 図面の記載位置に取り付ける。 ○ 弁類 図面に特記なき場合の耐圧は、ＪＩＳ又はＪＶ ５Ｋとする。呼び径６５Ａ以上の弁は、バタフライ弁とする。 ステンレス鋼鋼管に取り付ける弁類は、👉銅製又はステンレス製とする。 ○ 改修工事の試験 ○試験範囲（※新設配管 ○既存配管（ ） ○システム全体） ※（試験方法は、改修標準仕様書第２編２．７．３による。） ○ ○ 保温 湯沸器の給排気筒（二重管を含む）の隠ぺい箇所は保温を行う。なお、保温の種別は標準仕様書第２編３．１．５表２．３．５のｈ・（イ）・Ⅸとする。 ○ 給湯機器の固定 給湯機器の固定は、「建築設備の構造耐力上安全な構造方法を定める件」（平成２４年１２月１２日国土交通省告示第１４４７号）による。 ○ 量水器桝 親メーター用 ○水道事業者の指定品 ○標準図ＭＣ形 ○ 絶縁継手 ○ 弁類 ○ 引込納付金等 ○ 水栓柱 ○ 管の埋設深さ ○ 改修工事の試験 ○ 給水管の洗浄
給湯設備. 給湯方式は局所方式を原則とし、各器具において必要な水量・必要水圧を確保すること。 ・ シャワー、洗面器、流しに給湯を行うこと。 ・ 上記以外の共用部分等の給湯が必要な個所については、適宜設置すること。
給湯設備. オフィス（飲⾷）、トイレ、給湯室、その他必要各室に給湯するため、事業者の提案による方式にて給湯設備を設置する。主要な配管材料について提案すること。 その他設備 消火設備 ・消防法や条例など各種法規に準拠した消火設備を設けること。
給湯設備. 給湯設備は、添付資料７「諸室の要求事項一覧」に示す室を対象とする。
給湯設備. 対象箇所 処理部 ：手洗い 管理部 ：湯沸室、便所手洗い、浴室またはシャワー室、洗濯室、水質試験室等