取引の期限. 指数先物取引（以下の a からｄに掲げる指数先物取引を除く。）は、金融商品取引所が定める月の第二金曜日（休業日に当たるときは、順次繰り上げる。）の前日（休業日に当たるときは、順次繰り上げる。以下同じ。）に終了する取引日（日中取引終了後に設けられているセッションの開始時から翌日（休業日に当たるときは、順次繰り下げる。）の日中取引の終了時までの１サイクルをいいます。以下同じ。）を取引最終日とする取引（以下「限月取引」といいます。）に区分して行います。また、直近の限月取引の取引最終日の翌日の日中取引から新しい限月取引が開始されます。
取引の期限. 指数オプション取引は、金融商品取引所が定める限月取引に区分して行います。 また、直近の限月取引の取引最終日の翌日の日中取引から新しい限月取引が開始されます。
取引の期限 a 金標準、銀、白金標準及びパラジウム先物取引 （以下「限月取引」といいます。）に区分して行います。 各限月取引は、受渡決済期日から起算して４営業日前を取引最終日とし、その翌営業日から新しい限月取引が開始されます。
取引の期限. 指数オプション取引は、３月、６月、９月、１２月限月取引（以下「四半期限月取引」といいます。）と、その他の限月取引に区分して行われており、商品ごとに四半期限月取引とその他の限月取引の組み合わせにより限月取引が設定されています。
取引の期限. ⚫ 大阪取引所指数先物オプション取引は、金融商品取引所が定める限月取引（通常限月取引及び週次設定限月取引を指します。）に区分して行います。また、直近の限月取引の取引最終日の翌日の日中取引から新しい限月取引が開始されます。 ⚫ 大阪取引所商品先物オプション取引は、原資産の取引最終日の前日（休業日に当たる時は、順次繰上げる。）を取引最終日（休業日に当たる時は、順次繰上げる。）とし、原資産の取引開始日の翌日 （休業日に当たる時は、順次繰下げる。）から新しい限月取引が開始されます。
取引の期限. 直近のそれぞれの限月取引の取引最終日の翌日の日中取引から新しいそれぞれ の限月取引が開始されます。
取引の期限. 国債先物取引（ミニ国債先物取引を除く。）は、３月、６月、９月、12 月の各 20 日（20 日が休業日に当たるときは順次繰り下げる。）を受渡決済期日とする取引（以下「限月取引」といいます。）に区分して行います。 各限月取引は、受渡決済期日の５日前（ただし、平成 27 年６月限月及び９月限月の取引の場合は７日前。いずれも休業日を除外する。）の日に終了する取引日（日中取引終了後に設けられているセッションの開始時から翌日（休業日に当たるときは、順次繰り下げる。以下同じ。）の日中取引の終了時までの 1 サイクルをいいます。以下同じ。）を取引最終日とし、その翌日から新しい限月取引が開始されます。 ミニ国債先物取引は、国債先物取引と同じ限月取引について取引可能ですが、取引最終日は、国債先物取引の取引最終日の前営業日となります。なお、取引開始日は国債先物取引と同一です。
取引の期限 a ガソリン、灯油、軽油、中京石油、中京灯油先物取引 当月限の１日から当月限の末日までを受渡決済期日とする取引に区分して行います。各限月取引は当月限の前月２５日（当日が休業日に当たるときは順次繰り上げ）を取引最終日とし、その翌営業日から新しい限月取引が開始されます。 b 原油先物取引 各限月取引は、当月限の最終営業日を取引最終日とし、その翌営業日から新しい限月取引が開始されます。