金融商品の相殺. 認識された金額を相殺するという法的に強制可能な権利を有し、かつ純額で決済し、または資産の実現と負債の決済を同時に行うことを意図する場合、金融資産および負債を相殺し、財政状態計算書に純額が記載されます。
金融商品の相殺. 期末現在、ファンドは、法的強制力のあるマスター・ネッティング契約を締結していない。
金融商品の相殺. ファンドが現在、認識額を相殺する法的強制力のある権利を有しており、純額ベースで決済するか資産の現金化と負債の決済を同時に行う意図がある場合、金融資産および負債は相殺され、財政状態計算書に純額が計上される。 報告日現在、ファンドの金融資産および負債にこのようなケースはない。
金融商品の相殺. 認識した額を相殺する法的に執行可能な権利を有し、ネットベースで決済する意図または資産の認識と負債の決済を同時に行う意図がある場合に限り、金融資産と金融負債を相殺し、財政状態計算書において相殺後の額を報告するものとする。2021年７月 31日および2020年７月31日時点において、すべての金融資産および金融負債は、金融商品の相殺基準を満たしていないため、総額で表示されている。そのため、財政状態計算書上でも相殺されていない。 売却済有価証券に対する未収金、および購入した有価証券に対する未払金とは、それぞれ、売却または購入契約を締結したものの、財政状態計算書の日付において決済が完了していない取引を指す。これらの金額は当初認識され、その後、公正価値から売却済有価証券に係る未収金の減損引当金を差し引いた額として測定される。減損引当金は、本シリーズ・トラストが、売却済証券に対する未収金の全額を回収することが不可能となるであろう客観的な事実が存在する場合に計上される。売却済有価証券に対する未収金に対して減損が生じうる兆候としては、ブローカーが深刻な財政上の困難を抱えている場合、ブローカーが破産または財務整理に直面する蓋然性がある場合、および支払いの不履行が生じている場合が挙げられる。