資本金. 万円 年商 万円 事業内容 ﾌﾘｶﾞﾅ 〒 代表者氏名 男女 現住所 担当部署 担当者氏名 担当者携帯TEL □代表者本人のみ ※代表者本人の記入は不要 □代表者および同居人 □代表者以外 ※下記3名のほかに入居者様がいる場合は、合計入居者数を ご記入の上、通信欄に残りすべての入居者様をご記入ください。 ﾌﾘｶﾞﾅ 続柄 生年月日 X・X・X・X ･ ･ 年齢 氏名 男女
資本金. 資本剰余金 利益剰余金 自己株式 株主資本合計 当期首残高 当期変動額 親会社株主に帰属する当期純利益 株主資本以外の項目の当期変動額（純額） 当期変動額合計当期末残高 90,000 167,345 37,931 △28,250 267,026 その他の包括利益累計額 その他有価証券評 その他の包括利益 純資産合計 価差額金 為替換算調整勘定 累計額合計 当期首残高 430 471 902 229,452 当期変動額 親会社株主に帰属する当期純利益 38,476 株主資本以外の項目の当期変動額（純額） △430 958 527 527 当期変動額合計 △000 000 000 39,004 当期末残高 － 1,429 1,429 268,456 当連結会計年度（自 平成29年４月１日 至 平成30年３月31日）
資本金. 利益剰余金 自己株式 株主資本合計 当期首残高 当期変動額 剰余金の配当 親会社株主に帰属する当期純利益 連結子会社の増資による持分の増減 株主資本以外の項目の当期変動額（純額） 当期変動額合計当期末残高 96,000 4,189,870 △780,811 3,505,059 その他の包括利益累計額 その他有価証券 その他の包括利益 非支配株主持分 純資産合計 評価差額金 為替換算調整勘定 累計額合計 当期首残高 98,984 △9,411 89,572 16,626 3,459,459 当期変動額 剰余金の配当 △2,870 親会社株主に帰属する当期純利益 155,454 連結子会社の増資による持分の増減 △786 株主資本以外の項目の当期変動額（純額） 37,470 505 37,976 3,321 41,298 当期変動額合計 37,470 505 37,976 3,321 193,096 当期末残高 136,454 △8,905 127,548 19,947 3,652,556 当連結会計年度（自 平成29年９月１日 至 平成30年８月31日）
資本金. 資本剰余金 利益剰余金 株主資本合計 当期首残高 資本金から資本剰余金への振替
資本金. 資本剰余金 利益剰余金 株主資本合計 当期首残高 当期変動額 当期純利益 株主資本以外の項目の当期変動額（純額） 当期変動額合計当期末残高 400,000 390,000 114,837 904,837 その他の包括利益累計額 その他有価証券評価差額 その他の包括利益累計額 少数株主持分 純資産合計 金 合計 当期首残高 － － － 514,887 当期変動額 当期純利益 389,949
資本金. 資本剰余金 利益剰余金 株主資本合計 当期首残高 当期変動額 新株の発行 親会社株主に帰属する当期純利益 株主資本以外の項目の当期変動額（純額） 当期変動額合計当期末残高 24,940 14,950 842,862 882,752 その他の包括利益累計額 その他有価 証券評価差額金 為替換算調整勘定 その他の包括利益累計額合計 新株予約権 非支配株主持分 純資産合計 当期首残高 27 △114 △87 － 26 632,346 当期変動額 新株の発行 23,850 親会社株主に帰属する当期純利益 226,495
資本金. 資本剰余金 利益剰余金 株主資本合計 当期首残高 当期変動額 新株の発行 親会社株主に帰属する当期純利益 株主資本以外の項目の当期変動額（純額） 当期変動額合計当期末残高 （単位：千円） 30,940 20,950 864,715 916,605 その他の包括利益累計額 その他有価 証券評価差額金 為替換算調整勘定 その他の包括利益累計額合計 新株予約権 純資産合計 当期首残高 △000 000 000 1,262 884,688 当期変動額
資本金. 64,000 64,000 64,000 64,000 64,000 64,000
資本金. 利益準備金 別途積立金 【その他利益剰余金】 利益剰余金合計 株主資本合計 繰越利益剰余金 当期首残高 60,000 9,920 350,000 277,329 637,249 697,249 当期変動額 剰余金の配当 剰余金の配当に伴う利益準備金の積立て 当期純損益 4,486 4,486 4,486 株主資本以外の項目の当期変動額(純額) 当期変動額合計 4,486 4,486 4,486
資本金. 本株式交換により、ＳＭＦＧの資本金は増加致しません。商法第 357 条の規定により計算される資本金の増加限度額のすべてを資本準備金に組み入れるものと致します。