Common use of お申込みメモ Clause in Contracts

お申込みメモ. 購 入 単 位 販売会社が定める単位とします。詳しくは販売会社へお問合わせください。 購 入 価 額 ①当初申込期間：1口当たり1円とします。 ②継続申込期間：購入申込受付日の翌営業日の基準価額とします。 （基準価額は1万口当たりで表示しています。以下同じ。） ※基準価額は、販売会社または委託会社へお問合わせください。 購 入 代 金 販売会社が指定する期日までにお支払いください｡ 換 金 単 位 販売会社が定める単位とします。詳しくは販売会社へお問合わせください｡ 換 金 価 額 換金申込受付日の翌営業日の基準価額から0.5％の信託財産留保額を控除した額とします。 換 金 代 金 原則として、換金申込受付日から起算して6営業日目から受益者に支払います｡ 申込締切時間 原則として、販売会社の営業日の午後３時までに販売会社が受付けた分を当日の申込みとします。 購 入・換 金申 込 不 可 日 下記のいずれかに該当する場合には、購入・換金の申込みの受付を行いません。 ・申込受付日および申込受付日の翌営業日が次に掲げる1.～3.のいずれかに該当する日 1.ロンドンの証券取引所における休業日 2.ロンドンの銀行における休業日 3.ニューヨークの銀行における休業日 ・換金代金の支払い等に支障をきたす可能性があると委託会社が判断して定める日 購入の申込期間 ①当初申込期間：2024年2月19日から2024年3月25日まで ②継続申込期間：2024年3月26日から2024年4月12日まで ※2024年4月15日以降、お申込みはできません。 換 金 制 限 信託財産の資金管理を円滑に行うため、大口の換金の申込みには制限を設けることがあります。 購 入・換 金申 込 受 付 の中止及び取消し 金融商品取引所等における取引の停止、外国為替取引の停止、決済機能の停止、その他やむを得ない事情があるときは、購入・換金申込の受付を中止すること、およびすでに受付けた購入・換金申込を取消すことがあります。 信 託 期 間 2024年3月26日から2028年9月27日まで 繰 上 償 還 組入投資信託証券（投資対象ファンド）が存続しないこととなったとき、または信託契約の一部を解約することにより受益権の口数が30億口を下回った場合、もしくはこの信託契約を解約することが受益者のため有利であると認めるとき、またはやむを得ない事情が発生したときは、受託会社と合意のうえ、この信託契約を解約し、信託を終了させることができます。 決 算 日 毎年3月11日（休業日の場合は翌営業日） ※第1期決算日は2025年3月11日とします。 収 益 分 配 年1回決算を行い、原則として収益分配方針に基づいて分配を行います。 ※当ファンドには、「分配金受取りコース」および「分配金再投資コース」があります。なお、お取扱い可能なコースおよびコース名については異なる場合がありますので、販売会社へお問合わせください。 信託金の限度額 3,000億円 公 告 原則、電子公告により行い、ホームページに掲載します。 https://www.myam.co.jp/ 運 用 報 告 書 決算時および償還時に作成のうえ、交付運用報告書は、販売会社を通じて信託財産にかかる知れている受益者に交付します。 課 税 関 係 課税上は、株式投資信託として取扱われます。 配当控除、益金不算入制度の適用はありません。 公募株式投資信託は税法上、一定の要件を満たした場合に少額投資非課税制度（NISA）の適用対象となります。 ※当ファンドは、NISAの対象外です。詳しくは、販売会社へお問合わせください。 なお、税法が改正された場合には、上記の内容が変更されることがあります。 ※上記は2024年1月1日現在のものです。 委託会社 0.22％（税抜0.2％） 販売会社 0.396％（税抜0.36％） 受託会社 0.022％（税抜0.02％） 投資対象とする投資信託証券＊1 0.352％（税抜0.32％）程度＊2 実質的な負担＊1 0.99％（税抜0.9％）程度 支払い先 役務の内容 委託会社 ファンドの運用、基準価額の算出、法定書類（目論見書、運用報告書、有価証券報告書・届出書等）の作成・印刷・交付および届出等にかかる費用の対価 販売会社 購入後の情報提供、運用報告書等各種書類の送付、口座内でのファンドの管理等の対価 投資対象とする投資信託証券 投資対象とする投資信託証券における管理会社・投資顧問会社、受託会社・事務代行会社、保管銀行等への報酬等

お申込みメモ. 購 入 単 位 販売会社が定める単位とします。詳しくは販売会社へお問合わせください販売会社が定める単位とします。詳しくは販売会社にお問いわせください。 購 入 価 額 ①当初申込期間：1口当たり1円とします当初申込期間：1口当たり1円とします。 ②継続申込期間：購入申込受付日の翌営業日の基準価額とします。 （基準価額は1万口当たりで表示しています。以下同じ継続申込期間：購入申込受付日の翌々営業日の基準価額とします（。基準価額は1万口当たりで表示しています。） ※基準価額は、販売会社または委託会社へお問合わせください。 購 入 代 金 販売会社が指定する期日までにお支払いください｡ 販売会社が定める期日までにお支払いください。 換 金 単 位 販売会社が定める単位とします。詳しくは販売会社へお問合わせください｡ 販売会社が定める単位とします。詳しくは販売会社にお問いわせください。 換 金 価 額 換金申込受付日の翌営業日の基準価額から0.5％の信託財産留保額を控除した額とします換金申込受付日の翌々営業日の基準価額から信託財産留保額を差し引いた価額とします。 換 金 代 金 原則として、換金申込受付日から起算して6営業日目から受益者に支払います｡ 申込締切時間 原則として、販売会社の営業日の午後３時までに販売会社が受付けた分を当日の申込みとします原則として、換金申込受付日から起算して8営業日目からお支払いします。 申 込 締 切 時 間 原則として、販売会社の営業日の午後3時までとします。 購入の申込期間 当初申込期間：2020年1月20日から2020年1月30日までとします。継続申込期間：2020年1月31日から2021年1月26日までとします。 ※上記期間満了前に有価証券届出書を提出することにより更新されます。 購 入・換 金申 金 申 込 受 付 不 可 日 下記のいずれかに該当する場合には、購入・換金の申込みの受付を行いません申込日当日または申込日の翌営業日が次のいずれかの場は、購入・換金のお申込みを受け付けないものとします。 ・申込受付日および申込受付日の翌営業日が次に掲げる1.～3.のいずれかに該当する日 1.ロンドンの証券取引所における休業日 2.ロンドンの銀行における休業日 3.ニューヨークの銀行における休業日 ・換金代金の支払い等に支障をきたす可能性があると委託会社が判断して定める日 購入の申込期間 ①当初申込期間：2024年2月19日から2024年3月25日まで ②継続申込期間：2024年3月26日から2024年4月12日まで ※2024年4月15日以降、お申込みはできません。 ・ニューヨーク証券取引所の休業日 ・ロンドン証券取引所の休業日 ・ニューヨークの銀行休業日 ・ロンドンの銀行休業日 換 金 制 限 信託財産の資金管理を円滑に行うため、大口の換金の申込みには制限を設けることがありますファンドの規模および商品性格などにもとづき、運用上の支障をきたさないようにするため、大口の換金には受付時間および金額の制限をおこなう場 があります。詳しくは販売会社にお問いわせください。 購 入・換 金申 込 受 付 の中止及び取消し 金融商品取引所等における取引の停止、外国為替取引の停止、決済機能の停止、その他やむを得ない事情があるときは、購入・換金申込の受付を中止すること、およびすでに受付けた購入・換金申込を取消すことがあります購入・換金申込受付の中止 お よ び取消し 金融商品取引所等における取引の停止、外国為替取引の停止、投資対象国における非常事態による市場閉鎖、その他やむを得ない事情があるときは、購入・換金のお申込みの受付を中止すること、およびすでに受け付けた購入・換金のお申込みの受付を取り消すことがあります。 信 託 期 間 2024年3月26日から2028年9月27日まで 無期限（2020年1月31日設定） 繰 上 償 還 組入投資信託証券（投資対象ファンド）が存続しないこととなったとき、または信託契約の一部を解約することにより受益権の口数が30億口を下回った場合、もしくはこの信託契約を解約することが受益者のため有利であると認めるとき、またはやむを得ない事情が発生したときは、受託会社と合意のうえ、この信託契約を解約し、信託を終了させることができます主要投資対象ファンドが償還される場には、信託契約を解約し、信託を終了（繰上償還）させます。 次のいずれかの場には、委託会社は、事前に受益者の意向を確認し、受託会社と 意のうえ、信託契約を解約し、信託を終了（繰上償還）させることができます。 ・受益権の口数が30億口を下ることとなった場 ・ファンドを償還することが受益者のために有利であると認める場 ・やむを得ない事情が発生した場 決 算 日 毎年3月11日（休業日の場合は翌営業日） ※第1期決算日は2025年3月11日とします毎年10月26日（休業日の場は翌営業日）です。 収 益 分 配 年1回決算を行い、原則として収益分配方針に基づいて分配を行います年1 、毎決算時に委託会社が基準価額水準、市況動向などを勘案して分配金額を決定します。 ※当ファンドには、「分配金受取りコース」および「分配金再投資コース」があります。なお、お取扱い可能なコースおよびコース名については異なる場合がありますので、販売会社へお問合わせください収益分配金の受取方法により「、分配金受取コース」と「分配金再投資コース」の2つの申込方法があります。詳しくは販売会社にお問いわせください。 信託金の限度額 3,000億円 5,000億円 公 告 原則、電子公告により行い、ホームページに掲載します原則、xxxxx://xxx.xxxx.xx.xx/に電子公告を掲載します。 https://www.myam.co.jp/ 運 用 報 告 書 決算時および償還時に作成のうえ、交付運用報告書は、販売会社を通じて信託財産にかかる知れている受益者に交付します毎決算時および償還時に交付運用報告書および運用報告書（全体版）を作成し、交付運用報告書を販売会社を通じて知れている受益者に対して交付します。 課 税 関 係 課税上は、株式投資信託として取扱われます課税上は株式投資信託として取り扱われます。 配当控除、益金不算入制度の適用はありません公募株式投資信託は税法上、少額投資非課税制度（NISA)および未成年者少額投資非課税制度（ジュニア NISA）の適用対象です。 公募株式投資信託は税法上、一定の要件を満たした場合に少額投資非課税制度（NISA）の適用対象となります。 ※当ファンドは、NISAの対象外です。詳しくは、販売会社へお問合わせください。 なお、税法が改正された場合には、上記の内容が変更されることがあります。 ※上記は2024年1月1日現在のものです。 委託会社 0.22％（税抜0.2％） 販売会社 0.396％（税抜0.36％） 受託会社 0.022％（税抜0.02％） 投資対象とする投資信託証券＊1 0.352％（税抜0.32％）程度＊2 実質的な負担＊1 0.99％（税抜0.9％）程度 支払い先 役務の内容 委託会社 ファンドの運用、基準価額の算出、法定書類（目論見書、運用報告書、有価証券報告書・届出書等）の作成・印刷・交付および届出等にかかる費用の対価 販売会社 購入後の情報提供、運用報告書等各種書類の送付、口座内でのファンドの管理等の対価 投資対象とする投資信託証券 投資対象とする投資信託証券における管理会社・投資顧問会社、受託会社・事務代行会社、保管銀行等への報酬等なお、配当控除あるいは益金不算入制度の適用はありません。

お申込みメモ. ◆お取扱いコース、購入・換金のお申込みの方法ならびに単位および分配金のお取扱い等について、販売会社によって異なる場合があります。詳しくは販売会社にお問合せください。 購 入 単 位 販売会社が定める単位とします。詳しくは販売会社へお問合わせください販売会社が定める単位とします。詳しくは販売会社にお問合せください。 購 入 価 額 ①当初申込期間：1口当たり1円とします。 ②継続申込期間：購入申込受付日の翌営業日の基準価額とします。 （基準価額は1万口当たりで表示しています。以下同じ。） ※基準価額は、販売会社または委託会社へお問合わせください購入申込受付日の翌営業日の基準価額とします。 購 入 代 金 販売会社が指定する期日までにお支払いください｡ 販売会社が定める期日までにお支払いください。 換 金 単 位 販売会社が定める単位とします。詳しくは販売会社へお問合わせください｡ 販売会社が定める単位とします。詳しくは販売会社にお問合せください。 換 金 価 額 換金申込受付日の翌営業日の基準価額から0.5％の信託財産留保額を控除した額とします換金申込受付日の翌営業日の基準価額とします。 換 金 代 金 原則として、換金申込受付日から起算して6営業日目から受益者に支払います｡ 申込締切時間 原則として、販売会社の営業日の午後３時までに販売会社が受付けた分を当日の申込みとします換金申込受付日から起算して、原則として6営業日目から販売会社においてお支払いします。 購 入・換 金申 込 入・ 換 金 申 込受 付 不 可 日 下記のいずれかに該当する場合には、購入・換金の申込みの受付を行いませんルクセンブルクの銀行休業日、ニューヨーク証券取引所の休業日、ニューヨークの銀行休業日のいずれかに該当する場合、または12月24日である場合には受付けません。 ・申込受付日および申込受付日の翌営業日が次に掲げる1.～3.のいずれかに該当する日 1.ロンドンの証券取引所における休業日 2.ロンドンの銀行における休業日 3.ニューヨークの銀行における休業日 ・換金代金の支払い等に支障をきたす可能性があると委託会社が判断して定める日 購入の申込期間 ①当初申込期間：2024年2月19日から2024年3月25日まで ②継続申込期間：2024年3月26日から2024年4月12日まで ※2024年4月15日以降、お申込みはできません申 込 締 切 時 間 原則として毎営業日の午後3時※までに購入・換金のお申込みができます。 販売会社により異なる場合があります。詳しくは販売会社にお問合せください。 購 入 の 申 込 期 間 2021年5月15日から2021年11月16日までとします。 申込期間は、上記期間満了前に有価証券届出書を提出することで更新されます。 換 金 制 限 信託財産の資金管理を円滑に行うため、大口の換金の申込みには制限を設けることがあります委託会社の判断により、一定の金額を超える換金申込には制限を設ける場合があります。 購 入・換 金申 込 受 付 の中止及び取消し 金融商品取引所等における取引の停止、外国為替取引の停止、決済機能の停止、その他やむを得ない事情があるときは、購入・換金申込の受付を中止すること、およびすでに受付けた購入・換金申込を取消すことがあります購入・換金申込受付の中止および取消し 委託会社は、金融商品取引所等における取引の停止、外国為替取引の停止、決済機能の停止、その他やむを得ない事情があるときは、購入・換金の申込受付を中止すること、および既に受付けた購入・換金の申込受付を取消すことができます。 信 託 期 間 2024年3月26日から2028年9月27日まで 2023年2月14日までとします。（設定日： 2015年3月20日） 繰 上 償 還 組入投資信託証券（投資対象ファンド）が存続しないこととなったとき、または信託契約の一部を解約することにより受益権の口数が30億口を下回った場合、もしくはこの信託契約を解約することが受益者のため有利であると認めるとき、またはやむを得ない事情が発生したときは、受託会社と合意のうえ、この信託契約を解約し、信託を終了させることができます委託会社は各ファンドの純資産総額が10億円を下回ることとなった場合または信託を終了させることが投資者のために有利であると認めるとき、もしくはやむを得ない事情が発生したときは、受託会社と合意のうえ、信託期間を繰上げて信託を終了させることができます。 決 算 日 毎年3月11日（休業日の場合は翌営業日） ※第1期決算日は2025年3月11日とします（毎月決算型）年12回決算、原則毎月14日です。休業日の場合は翌営業日とします。 （年2回決算型）年2回決算、原則毎年2月および8月の各14日です。休業日の場合は翌営業日とします。 収 益 分 配 年1回決算を行い、原則として収益分配方針に基づいて分配を行います原則として毎決算時に収益分配方針に基づいて分配を行います。販売会社によっては分配金の再投資が可能です。 ※当ファンドには、「分配金受取りコース」および「分配金再投資コース」があります。なお、お取扱い可能なコースおよびコース名については異なる場合がありますので、販売会社へお問合わせください信 託 金 の 限 度 額 各ファンドについて、1兆円です。 信託金の限度額 3,000億円 公 告 原則、電子公告により行い、ホームページに掲載します日本経済新聞に掲載します。 https://www.myam.co.jp/ 運 用 報 告 書 決算時および償還時に作成のうえ、交付運用報告書は、販売会社を通じて信託財産にかかる知れている受益者に交付します毎年2月、8月の決算時および償還時に交付運用報告書を作成し、知れている受益者に販売会社よりお届けします。 課 税 関 係 課税上は、株式投資信託として取扱われます。 配当控除、益金不算入制度の適用はありません公募株式投資信託は税法上、少額投資非課税制度の適用対象です。配当控除および益金不算入制度は適用されません。 公募株式投資信託は税法上、一定の要件を満たした場合に少額投資非課税制度（NISA）の適用対象となります。 ※当ファンドは、NISAの対象外です。詳しくは、販売会社へお問合わせください。 なお、税法が改正された場合には、上記の内容が変更されることがあります。 ※上記は2024年1月1日現在のものです。 委託会社 0.22％（税抜0.2％） 販売会社 0.396％（税抜0.36％） 受託会社 0.022％（税抜0.02％） 投資対象とする投資信託証券＊1 0.352％（税抜0.32％）程度＊2 実質的な負担＊1 0.99％（税抜0.9％）程度 支払い先 役務の内容 委託会社 ファンドの運用、基準価額の算出、法定書類（目論見書、運用報告書、有価証券報告書・届出書等）の作成・印刷・交付および届出等にかかる費用の対価 販売会社 購入後の情報提供、運用報告書等各種書類の送付、口座内でのファンドの管理等の対価 投資対象とする投資信託証券 投資対象とする投資信託証券における管理会社・投資顧問会社、受託会社・事務代行会社、保管銀行等への報酬等※上記所定の時間までにお申込みが行われ、かつ、それにかかる販売会社所定の事務手続きが完了したものを当日の受付分とさせていただきます。これを過ぎてからのお申込みは、翌営業日の取扱いとなります。

お申込みメモ. 購 入 単 位 販売会社が定める単位とします。詳しくは販売会社へお問合わせください購入単位 販売会社が定める単位とします。 購 入 価 額 ①当初申込期間：1口当たり1円とします詳しくは販売会社にご確認ください。 ②継続申込期間：購入申込受付日の翌営業日の基準価額とします購入価額 購入申込受付日の翌営業日の基準価額（１万口当たり） 購入代金 販売会社が定める期日までにお支払いください。 換金単位 販売会社が定める単位とします。 詳しくは販売会社にご確認ください。 換金価額 換金申込受付日の翌営業日の基準価額（1万口当たり） 換金代金 原則として換金申込受付日から起算して５営業日 からお支払いします。 申込締切時間 原則として、購入・換金のお申込みについては、各営業日の午後3時までに受け付けた分（販売会社所定の事務手続きが完了したもの）を当日のお申込み分として取扱います。 購入の申込期間 2024年4月20日から2024年10月22日まで （基準価額は1万口当たりで表示しています。以下同じ申込期間は、上記期間満了前に有価証券届出書を提出することによって更新されます。） ※基準価額は、販売会社または委託会社へお問合わせください購入・換金申込受付不可日 以下の日は、購入・換金のお申込みを受付けません。 購 入 代 金 販売会社が指定する期日までにお支払いください｡ 換 金 単 位 販売会社が定める単位とします。詳しくは販売会社へお問合わせください｡ 換 金 価 額 換金申込受付日の翌営業日の基準価額から0.5％の信託財産留保額を控除した額としますニューヨークの銀行、ニューヨーク証券取引所、◻ンドンの銀行および◻ンドン証券取引所の休業日 換金制限 ファンドの資金管理を円滑に行うため、大口の換金には制限を設ける場 があります。 換 金 代 金 原則として、換金申込受付日から起算して6営業日目から受益者に支払います｡ 申込締切時間 原則として、販売会社の営業日の午後３時までに販売会社が受付けた分を当日の申込みとします購入・換金申込受付の中止および取消 金融商品取引所等における取引停止、外国為替取引の停止、決済機能の停止、その他やむを得ない事情が発生した場には、購入・換金のお申込みの受付けを中止することおよびすでに受付けた購入・換金のお申込みを取消すことがあります。 購 入・換 金申 込 不 可 日 下記のいずれかに該当する場合には、購入・換金の申込みの受付を行いません信託期間 無期限（2022年11月1日設定） 繰上償還 各ファンドにおいて、次のいずれかの場には、委託会社は事前に受益者の意向を確認し、受託会社と 意の上、繰上償還することができます。 ・申込受付日および申込受付日の翌営業日が次に掲げる1.～3.のいずれかに該当する日 1.ロンドンの証券取引所における休業日 2.ロンドンの銀行における休業日 3.ニューヨークの銀行における休業日 ・換金代金の支払い等に支障をきたす可能性があると委託会社が判断して定める日 購入の申込期間 ①当初申込期間：2024年2月19日から2024年3月25日まで ②継続申込期間：2024年3月26日から2024年4月12日まで ※2024年4月15日以降、お申込みはできません• 信託財産の純資産総額が20億円を下回ることとなったとき。 換 金 制 限 信託財産の資金管理を円滑に行うため、大口の換金の申込みには制限を設けることがあります• 繰上償還することが受益者のため有利であると認めるとき。 購 入・換 金申 込 受 付 の中止及び取消し 金融商品取引所等における取引の停止、外国為替取引の停止、決済機能の停止、その他やむを得ない事情があるときは、購入・換金申込の受付を中止すること、およびすでに受付けた購入・換金申込を取消すことがあります• やむを得ない事情が発生したとき。 信 託 期 間 2024年3月26日から2028年9月27日まで 繰 上 償 還 組入投資信託証券（投資対象ファンド）が存続しないこととなったとき、または信託契約の一部を解約することにより受益権の口数が30億口を下回った場合、もしくはこの信託契約を解約することが受益者のため有利であると認めるとき、またはやむを得ない事情が発生したときは、受託会社と合意のうえ、この信託契約を解約し、信託を終了させることができます決算日 年１回決算 7月20日(休業日の場は翌営業日) 収益分配 原則として年１回の決算時に収益分配方針に基づいて分配を行います。ただし、信託財産の中長期的な成長に資することを考慮して分配を行わないことがあります。 決 算 日 毎年3月11日（休業日の場合は翌営業日） ※第1期決算日は2025年3月11日とします。 収 益 分 配 年1回決算を行い、原則として収益分配方針に基づいて分配を行います。 ※当ファンドには、「分配金受取りコース」および「分配金再投資コース」があります。なお、お取扱い可能なコースおよびコース名については異なる場合がありますので、販売会社へお問合わせください※各ファンドには「、一般コース」と「自動けいぞく投資コース」があります。販売会社によりどちらか一方のコースのみの取扱いの場 があるため、詳しくは販売会社にご確認ください。 信託金の限度額 3,000億円 公 告 原則、電子公告により行い、ホームページに掲載します各ファンド１兆円 公告 原則として、電子公告の方法により行い、ホームページ（https：//www.resona-am. co.jp/）に掲載します。 https://www.myam.co.jp/ 運 用 報 告 書 決算時および償還時に作成のうえ、交付運用報告書は、販売会社を通じて信託財産にかかる知れている受益者に交付します運用報告書 毎決算時および償還時に交付運用報告書を作成し、知れている受益者に対し、販売会社を通じて交付します。 課 税 関 係 課税上は、株式投資信託として取扱われます課税関係 当ファンドは課税上、株式投資信託として取扱われます。 配当控除、益金不算入制度の適用はありません公募株式投資信託は税法上、一定の要件を満たした場に少額投資非課税制度（NISA）の適用対象となります。 公募株式投資信託は税法上、一定の要件を満たした場合に少額投資非課税制度（NISA）の適用対象となります当ファンドは、NISAの「成長投資枠（特定非課税管理勘定）」の対象ですが、販売会社により取扱いが異なる場 があります。詳しくは、販売会社にお問いわせください。 ※当ファンドは、NISAの対象外です。詳しくは、販売会社へお問合わせください。 なお、税法が改正された場合には、上記の内容が変更されることがあります。 ※上記は2024年1月1日現在のものです。 委託会社 0.22％（税抜0.2％） 販売会社 0.396％（税抜0.36％） 受託会社 0.022％（税抜0.02％） 投資対象とする投資信託証券＊1 0.352％（税抜0.32％）程度＊2 実質的な負担＊1 0.99％（税抜0.9％）程度 支払い先 役務の内容 委託会社 ファンドの運用、基準価額の算出、法定書類（目論見書、運用報告書、有価証券報告書・届出書等）の作成・印刷・交付および届出等にかかる費用の対価 販売会社 購入後の情報提供、運用報告書等各種書類の送付、口座内でのファンドの管理等の対価 投資対象とする投資信託証券 投資対象とする投資信託証券における管理会社・投資顧問会社、受託会社・事務代行会社、保管銀行等への報酬等配当控除・益金不算入の適用はありません。税法が改正された場 などには、変更となることがあります。

お申込みメモ. 購 入 単 位 販売会社が定める単位とします。詳しくは販売会社へお問合わせください販売会社が定める単位とします。詳しくは販売会社へお問わせください。 購 入 価 額 ①当初申込期間：1口当たり1円とします。 ②継続申込期間：購入申込受付日の翌営業日の基準価額とします。 （基準価額は1万口当たりで表示しています。以下同じ購入申込受付日の翌営業日の基準価額とします。（基準価額は１万口当たりで表示しています。以下同じ。） ※基準価額は、販売会社または委託会社へお問合わせください※基準価額は、販売会社または委託会社へお問わせください。 購 入 代 金 販売会社が指定する期日までにお支払いください｡ 販売会社が指定する期日までにお支払いください。 換 金 単 位 販売会社が定める単位とします。詳しくは販売会社へお問合わせください｡ 販売会社が定める単位とします。詳しくは販売会社へお問わせください。 換 金 価 額 換金申込受付日の翌営業日の基準価額から0.5％の信託財産留保額を控除した額とします換金申込受付日の翌営業日の基準価額とします。 換 金 代 金 原則として、換金申込受付日から起算して6営業日目から受益者に支払います｡ 原則として、換金申込受付日から起算して５営業日 から受益者に支払います。 申込締切時間 原則として、販売会社の営業日の午後３時までに販売会社が受付けた分を当日の申込みとします。 購 入・換 金申 申 込 不 可 日 下記のいずれかに該当する場合には、購入・換金の申込みの受付を行いません金日 ニューヨークの証券取引所またはニューヨークの銀行の休業日には、購入・換金の申込はできません。 ・申込受付日および申込受付日の翌営業日が次に掲げる1.～3.のいずれかに該当する日 1.ロンドンの証券取引所における休業日 2.ロンドンの銀行における休業日 3.ニューヨークの銀行における休業日 ・換金代金の支払い等に支障をきたす可能性があると委託会社が判断して定める日 購入の申込期間 ①当初申込期間：2024年2月19日から2024年3月25日まで ②継続申込期間：2024年3月26日から2024年4月12日まで ※2024年4月15日以降、お申込みはできません2022年12月10日から2023年６月９日まで ※申込期間は、上記期間満了前に有価証券届出書を提出することによって更新されます。 換 金 制 限 信託財産の資金管理を円滑に行うため、大口の換金の申込みには制限を設けることがあります信託財産の資金管理を円滑に行うため、大口の換金の申込みには制限を設ける場 があります。 購 入・換 入 ・ 換 金申 込 受 付 の中止及び取消し 金融商品取引所等における取引の停止、外国為替取引の停止、決済機能の停止、その他やむを得ない事情があるときは、購入・換金申込の受付を中止すること、およびすでに受付けた購入・換金申込を取消すことがあります金融商品取引所等における取引の停止、外国為替取引の停止、決済機能の停止その他やむを得ない事情があるときは、申込みの受付を中止すること、およびすでに受付けた申込みの受付を取消すことがあります。 信 託 期 間 2024年3月26日から2028年9月27日まで 2021年３月19日から2026年８月18日まで 繰 上 償 還 組入投資信託証券（投資対象ファンド）が存続しないこととなったとき、または信託契約の一部を解約することにより受益権の口数が30億口を下回った場合、もしくはこの信託契約を解約することが受益者のため有利であると認めるとき、またはやむを得ない事情が発生したときは、受託会社と合意のうえ、この信託契約を解約し、信託を終了させることができます委託会社は、受益権の総口数が10億口を下回った場 、この信託契約を解約することが受益者のため有利であると認めるとき、またはやむを得ない事情が発生したときは、受託会社と 意のうえ、この信託契約を解約し、信託を終了させることができます。 決 算 日 毎年3月11日（休業日の場合は翌営業日９月10日（休業日の場は翌営業日） ※第1期決算日は2025年3月11日とします。 収 益 分 配 年1回決算を行い、原則として収益分配方針に基づいて分配を行います年１回決算を行い、収益分配方針に基づいて分配を行います。 ※当ファンドには、「分配金受取りコース」および「分配金再投資コース」があります。なお、お取扱い可能なコースおよびコース名については異なる場合がありますので、販売会社へお問合わせください※当ファンドには「、分配金受取りコース」および「分配金再投資コース」があります。なお、お取扱い可能なコースおよびコース名については異なる場 がありますので、販売会社へお問わせください。 信託金の限度額 3,000億円 1,000億円 公 告 原則、電子公告により行い、ホームページに掲載します。 https://www.myam.co.jp/ xxxxx://xxx.xxxx.xx.xx/ 運 用 報 告 書 決算時および償還時に作成のうえ、交付運用報告書は、販売会社を通じて信託財産にかかる知れている受益者に交付します。 課 税 関 係 課税上は、株式投資信託として取扱われます。 配当控除、益金不算入制度の適用はありません。 公募株式投資信託は税法上、一定の要件を満たした場合に少額投資非課税制度（NISA）の適用対象となります。 ※当ファンドは、NISAの対象外です。詳しくは、販売会社へお問合わせください。 なお、税法が改正された場合には、上記の内容が変更されることがあります。 ※上記は2024年1月1日現在のものです公募株式投資信託は税法上、少額投資非課税制度の適用対象です。配当控除、益金不算入制度の適用はありません。 委託会社 0.22％（税抜0.2％0.517％（税抜0.47％） 販売会社 0.396％（税抜0.36％0.44％（税抜0.4％） 受託会社 0.022％（税抜0.02％0.033％（税抜0.03％） 投資対象とする投資信託証券＊1 0.352％（税抜0.32％）程度＊2 実質的な負担＊1 0.99％（税抜0.9％）程度 計 0.99％（税抜0.9％） ■ ファンドの費用・税金 投資者が直接的に負担する費用 購入時手数料 購入価額に、2.2％（税抜2.0％）を上限として販売会社が定める率を乗じて得た額とします。詳細については、お申込みの各販売会社までお問わせください。 ※購入時手数料は、購入時の商品説明、事務手続き等の対価として販売会社に お支払いいただきます。 信託財産留保額 ありません。 投資者が信託財産で間接的に負担する費用 運用管理費用（ 信 託 報 酬 ） ファンドの純資産総額に対し、年0.99％（税抜0.9％）の率を乗じて得た額がファンドの計算期間を通じて毎日計上され、ファンドの日々の基準価額に反映されます。なお、毎計算期間の最初の６ヵ月終了日（該当日が休業日の場は翌営業日）および毎計算期末または信託終了のとき、信託財産中から支払われます。 ＜内訳＞ ※当ファンドが投資対象とする上場投資信託証券は、運用状況等によって組み入れを行わない場や、資産規模、流動性、コスト等を考慮し、変更される場 があることから、上場投資信託証券の費用は表示しておりません。 ＜内容＞ そ の 他 の費 用・手数料 信託財産の監査にかかる費用（監査費用）として監査法人に年0.0055％（税抜 0.005％）を支払う他、有価証券等の売買の際に売買仲介人に支払う売買委託手数料、先物取引・オプション取引等に要する費用、資産を外国で保管する場に当該資産の保管や資金の送金等に要する費用として保管銀行に支払う保管費用、その他信託事務の処理に要する費用等がある場には、信託財産でご負担いただきます。 ※その他の費用については、運用状況等により変動しますので、事前に料率、上限額等を表示することができません。また、監査費用は監査法人等によっ て見直され、変更される場 があります。 支払い先 役務の内容 委託会社 ファンドの運用、基準価額の算出、法定書類（目論見書、運用報告書、有価証券報告書・届出書等）の作成・印刷・交付および届出等にかかる費用の対価 ファンドの運用、基準価額の算出、法定書類（ 論見書、運用報告書、有価証券報告書・届出書等）の作成・印刷・交付およ び届出等にかかる費用の対価 販売会社 購入後の情報提供、運用報告書等各種書類の送付、口座内でのファンドの管理等の対価 投資対象とする投資信託証券 投資対象とする投資信託証券における管理会社・投資顧問会社、受託会社・事務代行会社、保管銀行等への報酬等購入後の情報提供、運用報告書等各種書類の送付、口座内 でのファンドの管理等の対価 受託会社 ファンド財産の管理、委託会社からの指図の実行等の対価 計 運用管理費用（信託報酬） ＝運用期間中の日々の基準価額×信託報酬率 ※当該手数料等の 計額については､投資者の皆さまの保有期間等に応じて異なりますので､表示することができません｡

お申込みメモ. 購 入 単 位 販売会社が定める単位とします。詳しくは販売会社へお問合わせください。 購 入 価 額 ①当初申込期間：1口当たり1円とします①当初申込期間：１口当たり１円とします。 ②継続申込期間：購入申込受付日の翌営業日の基準価額とします。 （基準価額は1万口当たりで表示しています。以下同じ②継続申込期間：購入申込受付日の翌営業日の基準価額とします。（基準価額は１万口当たりで表示しています。以下同じ。） ※基準価額は、販売会社または委託会社へお問合わせください。 購 入 代 金 販売会社が指定する期日までにお支払いください｡ 販売会社が指定する期日までにお支払いください。 換 金 単 位 販売会社が定める単位とします。詳しくは販売会社へお問合わせください｡ 販売会社が定める単位とします。詳しくは販売会社へお問合わせください。 換 金 価 額 換金申込受付日の翌営業日の基準価額から0.5％の信託財産留保額を控除した額とします換金申込受付日の翌営業日の基準価額とします。 換 金 代 金 原則として、換金申込受付日から起算して6営業日目から受益者に支払います｡ 原則として、換金申込受付日から起算して７営業日目から受益者に支払います。 申込締切時間 原則として、販売会社の営業日の午後３時までに販売会社が受付けた分を当日の申込みとします。 購 入・換 金申 込 不 可 日 下記のいずれかに該当する場合には、購入・換金の申込みの受付を行いません。 ・申込受付日および申込受付日の翌営業日が次に掲げる1.～3.のいずれかに該当する日 1.ロンドンの証券取引所における休業日 2.ロンドンの銀行における休業日 3.ニューヨークの銀行における休業日 ・上海証券取引所、深セン証券取引所、香港証券取引所、ストックコネクト（ノースバウンド）の休業日（半休日を含む） ・◻ンドン、香港、シンガポールの各銀行の休業日 ・換金代金の支払い等に支障をきたす可能性があると委託会社が判断して定める日 購入の申込期間 ①当初申込期間：2024年2月19日から2024年3月25日まで ②継続申込期間：2024年3月26日から2024年4月12日まで ※2024年4月15日以降、お申込みはできません①当初申込期間：2022年４月18日 ②継続申込期間：2022年４月19日から2023年７月14日まで ※継続申込期間は、上記期間満了前に有価証券届出書を提出することによって更新されます。 換 金 制 限 信託財産の資金管理を円滑に行うため、大口の換金の申込みには制限を設けることがあります。 購 入・換 入 ・ 換 金申 込 受 付 の中止及び取消し 金融商品取引所等における取引の停止、外国為替取引の停止、決済機能の停止、その他やむを得ない事情があるときは、購入・換金申込の受付を中止すること、およびすでに受付けた購入・換金申込を取消すことがあります金融商品取引所等における取引の停止、外国為替取引の停止、決済機能の停止その他合理的な事由（投資対象国における非常事態（金融危機、デフォルト、重大な政策変更や資産凍結を含む規制の導入、自然災害、クーデターや重大な政治体制の変更、戦争等）による市場の閉鎖または流動性の極端な減少もしくは資金決済に関する障害等を含みます。）があると委託会社が判断したとき、その他やむを得ない事情があるときは、購入・換金申込の受付を中止すること、およびすでに受付けた購入・換金申込を取消す場合があります。 信 託 期 間 2024年3月26日から2028年9月27日まで 2022年４月19日から2027年４月14日まで ※受益者に有利であると認めたときは、受託会社と協議のうえ、信託期間を延長することができます。 繰 上 償 還 組入投資信託証券（投資対象ファンド）が存続しないこととなったとき、または信託契約の一部を解約することにより受益権の口数が30億口を下回った場合、もしくはこの信託契約を解約することが受益者のため有利であると認めるとき、またはやむを得ない事情が発生したときは、受託会社と合意のうえ、この信託契約を解約し、信託を終了させることができます組入投資信託証券（投資対象ファンド）が存続しないこととなったとき、または 2023年4月19日以降に信託契約の一部を解約することにより受益権の口数が30億口を下回った場合、もしくはこの信託契約を解約することが受益者のため有利であると認めるとき、またはやむを得ない事情が発生したときは、受託会社と合意のうえ、この信託契約を解約し、信託を終了させることができます。 決 算 日 毎年3月11日（休業日の場合は翌営業日毎年４月15日および10月15日（休業日の場合は翌営業日） ※第1期決算日は2025年3月11日とします※第１期決算日は2022年10月17日とします。 収 益 分 配 年1回決算を行い、原則として収益分配方針に基づいて分配を行います年２回決算を行い、収益分配方針に基づいて分配を行います。 ※当ファンドには、「分配金受取りコース」および「分配金再投資コース」があります。なお、お取扱い可能なコースおよびコース名については異なる場合がありますので、販売会社へお問合わせください※当ファンドには「、分配金受取りコース」および「分配金再投資コース」があります。なお、お取扱い可能なコースおよびコース名については異なる場合がありますので、販売会社へお問合わせください。 信託金の限度額 3,000億円 1,000億円 公 告 原則、電子公告により行い、ホームページに掲載します。 https://www.myam.co.jp/ xxxxx://xxx.xxxx.xx.xx/ 運 用 報 告 書 決算時および償還時に作成のうえ、交付運用報告書は、販売会社を通じて信託財産にかかる知れている受益者に交付します。 課 税 関 係 課税上は、株式投資信託として取扱われます。 配当控除、益金不算入制度の適用はありません。 公募株式投資信託は税法上、一定の要件を満たした場合に少額投資非課税制度（NISA）の適用対象となります。 ※当ファンドは、NISAの対象外です。詳しくは、販売会社へお問合わせください。 なお、税法が改正された場合には、上記の内容が変更されることがあります。 ※上記は2024年1月1日現在のものです公募株式投資信託は税法上、少額投資非課税制度の適用対象です。配当控除、益金不算入制度の適用はありません。 委託会社 0.22％（税抜0.2％0.33％（税抜0.3％） 販売会社 0.396％（税抜0.36％0.44％（税抜0.4％） 受託会社 0.022％（税抜0.02％0.033％（税抜0.03％） 投資対象とする投資信託証券＊1 0.352％（税抜0.32％）程度＊2 実質的な負担＊1 0.99％（税抜0.9％）程度 支払い先 役務の内容 投資対象とする投資信託証券＊２ 0.15％程度＊２ 実質的な負担＊１ 0.953％（税抜0.88%）程度 委託会社 ファンドの運用、基準価額の算出、法定書類（目論見書、運用報告書、有価証券報告書・届出書等）の作成・印刷・交付および届出等にかかる費用の対価 販売会社 購入後の情報提供、運用報告書等各種書類の送付、口座内でのファンドの管理等の対価 投資対象とする投資信託証券 投資対象とする投資信託証券における管理会社・投資顧問会社、受託会社・事務代行会社、保管銀行等への報酬等投資対象とする投資信託証券における、管理会社・投資顧問会社、受託会社・事務代行会社、保管銀行等への報酬等 ■ ファンドの費用・税金 投資者が直接的に負担する費用 購入時手数料 購入価額に、3.3％（税抜3.0％）を上限として販売会社が定める率を乗じて得た額とします。詳細については、お申込みの各販売会社までお問合わせください。 ※購入時手数料は、購入時の商品説明、事務手続き等の対価として販売会社にお支払いいただきます。 信託財産留保額 ありません。 投資者が信託財産で間接的に負担する費用 運用管理費用（ 信 託 報 酬 ） ファンドの純資産総額に対し、年0.803％（税抜0.73％）の率を乗じて得た額がファンドの計算期間を通じて毎日計上され、ファンドの日々の基準価額に反映されます。なお、毎計算期末または信託終了のとき、信託財産中から支払われます。 運用管理費用（信託報酬）の実質的な配分は次のとおりです。 ＜内訳＞ ＜内容＞ ＊１ 有価証券届出書提出日現在の投資対象ファンドに基づくものであり、投資対象ファンドの変更等により将来的に変動することがあります。 ＊２ 上記の料率は、運用報酬、受託報酬、管理事務代行報酬、保管受託報酬、売 買時の売買委託手数料、監査費用等の合計となります。ただし、年間最低 報酬額が定められています。また、租税、弁護士費用、スワップ取引に係る 費用等がかかるため、上記の信託報酬率を実質的に上回る場合があります。また、費用等については変更される場合があります。 （前記は運用状況等により変動しますので、事前に料率、上限額等を表示することができません。） そ の 他 の費 用・手数料 信託財産の監査にかかる費用（監査費用）として監査法人に年0.0055％（税抜 0.005％）を支払う他、有価証券等の売買の際に売買仲介人に支払う売買委託手数料、資産を外国で保管する場に当該資産の保管や資金の送金等に要する費用として保管銀行に支払う保管費用、その他信託事務の処理に要する費用等がある場には、信託財産でご負担いただきます。 ※その他の費用については、運用状況等により変動しますので、事前に料率、上限額等を表示することができません。また、監査費用は監査法人等によっ て見直され、変更される場 があります。 ※当該手数料等の 計額については､投資者の皆さまの保有期間等に応じて異なりますので､表示することができません｡

お申込みメモ. 購 入 単 位 販売会社が定める単位とします。詳しくは販売会社へお問合わせください。 購 入 価 額 ①当初申込期間：1口当たり1円とします①当初申込期間：１口当たり１円とします。 ②継続申込期間：購入申込受付日の翌営業日の基準価額とします。 （基準価額は1万口当たりで表示しています。以下同じ基準価額は１万口当たりで表示しています。以下同じ。） ※基準価額は、販売会社または委託会社へお問合わせください。 購 入 代 金 販売会社が指定する期日までにお支払いください｡ 販売会社が指定する期日までにお支払いください。 換 金 単 位 販売会社が定める単位とします。詳しくは販売会社へお問合わせください｡ 販売会社が定める単位とします。詳しくは販売会社へお問合わせください。 換 金 価 額 換金申込受付日の翌営業日の基準価額から0.5％の信託財産留保額を控除した額とします換金申込受付日の翌営業日の基準価額とします。 換 金 代 金 原則として、換金申込受付日から起算して6営業日目から受益者に支払います｡ 原則として、換金申込受付日から起算して５営業日目から受益者に支払います。 申込締切時間 原則として、販売会社の営業日の午後３時までに販売会社が受付けた分を当日の申込みとします。 購 入・換 金申 込 不 可 日 下記のいずれかに該当する場合には、購入・換金の申込みの受付を行いません申込日がニューヨークの証券取引所の休業日には、購入・換金の申込みの受付は行いません。 ・申込受付日および申込受付日の翌営業日が次に掲げる1.～3.のいずれかに該当する日 1.ロンドンの証券取引所における休業日 2.ロンドンの銀行における休業日 3.ニューヨークの銀行における休業日 ・換金代金の支払い等に支障をきたす可能性があると委託会社が判断して定める日 購入の申込期間 ①当初申込期間：2024年2月19日から2024年3月25日まで ②継続申込期間：2024年3月26日から2024年4月12日まで ※2024年4月15日以降、お申込みはできません①当初申込期間：2023年７月31日から2023年８月25日まで ②継続申込期間：2023年８月28日から2024年９月13日まで ※継続申込期間は、上記期間満了前に有価証券届出書を提出することによって更新されます。 換 金 制 限 信託財産の資金管理を円滑に行うため、大口の換金の申込みには制限を設けることがあります信託財産の資金管理を円滑に行うため、大口の換金の申込みには制限を設ける場合があります。 購 入・換 金申 込 受 購入・換金申込受 付 の中止及び取消し 金融商品取引所等における取引の停止、外国為替取引の停止、決済機能の停止、その他やむを得ない事情があるときは、購入・換金申込の受付を中止すること、およびすでに受付けた購入・換金申込を取消すことがありますの 中 止 及 び 取 消 し 金融商品取引所等における取引の停止、外国為替取引の停止、決済機能の停止その他やむを得ない事情があるときは、申込みの受付を中止することおよびすでに受付けた申込みの受付を取消すことがあります。 信 託 期 間 2024年3月26日から2028年9月27日まで 無期限（2023年８月28日設定） 繰 上 償 還 組入投資信託証券（投資対象ファンド）が存続しないこととなったとき、または信託契約の一部を解約することにより受益権の口数が30億口を下回った場合、もしくはこの信託契約を解約することが受益者のため有利であると認めるとき、またはやむを得ない事情が発生したときは、受託会社と合意のうえ、この信託契約を解約し、信託を終了させることができます受益権の口数が30億口を下回ることとなったとき、またはこの信託契約を解約することが受益者のため有利であると認めるとき、あるいはやむを得ない事情が発生したときは、受託会社と合意のうえ、この信託契約を解約し、信託を終了させることができます。 決 算 日 毎年3月11日（休業日の場合は翌営業日６月15日（休業日の場合は翌営業日） ※第1期決算日は2025年3月11日とします※第１期決算日は2024年6月17日とします。 収 益 分 配 年1回決算を行い、原則として収益分配方針に基づいて分配を行います年１回決算を行い、収益分配方針に基づいて分配を行います。 ※当ファンドには、「分配金受取りコース」および「分配金再投資コース」があります。なお、お取扱い可能なコースおよびコース名については異なる場合がありますので、販売会社へお問合わせください※当ファンドには「、分配金受取りコース」および「分配金再投資コース」があります。なお、お取扱い可能なコースおよびコース名については異なる場合がありますので、販売会社へお問合わせください。 信託金の限度額 3,000億円 1,000億円 公 告 原則、電子公告により行い、ホームページに掲載します。 https://www.myam.co.jp/ 運 用 報 告 書 決算時および償還時に作成のうえ、交付運用報告書は、販売会社を通じて信託財産にかかる知れている受益者に交付します。 課 税 関 係 課税上は、株式投資信託として取扱われます。 配当控除、益金不算入制度の適用はありません公募株式投資信託は税法上、少額投資非課税制度の適用対象です。 公募株式投資信託は税法上、一定の要件を満たした場合に少額投資非課税制度（NISA）の適用対象となります。 ※当ファンドは、NISAの対象外です。詳しくは、販売会社へお問合わせください。 なお、税法が改正された場合には、上記の内容が変更されることがあります。 ※上記は2024年1月1日現在のものです。 委託会社 0.22％（税抜0.2％） 販売会社 0.396％（税抜0.36％） 受託会社 0.022％（税抜0.02％） 投資対象とする投資信託証券＊1 0.352％（税抜0.32％）程度＊2 実質的な負担＊1 0.99％（税抜0.9％）程度 支払い先 役務の内容 委託会社 ファンドの運用、基準価額の算出、法定書類（目論見書、運用報告書、有価証券報告書・届出書等）の作成・印刷・交付および届出等にかかる費用の対価 販売会社 購入後の情報提供、運用報告書等各種書類の送付、口座内でのファンドの管理等の対価 投資対象とする投資信託証券 投資対象とする投資信託証券における管理会社・投資顧問会社、受託会社・事務代行会社、保管銀行等への報酬等※2024年1月1日以降、公募株式投資信託は税法上、一定の要件を満たした場合に少額投資非課税制度の適用対象となります。当ファンドは、2024年1月よりNISAの「特定非課税管理勘定（成長投資枠）」の対象となる予定です。詳しくは、販売会社へお問合わせください。

お申込みメモ. 購 入 単 位 販売会社が定める単位とします。詳しくは販売会社へお問合わせください。 販売会社が定める単位とします。詳しくは販売会社へお問合わせください｡ 購 入 価 額 ①当初申込期間：1口当たり1円とします。 ②継続申込期間：購入申込受付日の翌営業日の基準価額とします。 （基準価額は1万口当たりで表示しています。以下同じ。購入申込受付日の翌営業日の基準価額とします｡（基準価額は１万口当たりで表示しています｡以下同じ） ※基準価額は、販売会社または委託会社へお問合わせください。 ※基準価額は販売会社または委託会社へお問合わせください｡ 購 入 代 金 販売会社が指定する期日までにお支払いください｡ 換 金 単 位 販売会社が定める単位とします。詳しくは販売会社へお問合わせください｡ 換 金 価 額 換金申込受付日の翌営業日の基準価額から0.5％の信託財産留保額を控除した額とします。 換金申込受付日の翌営業日の基準価額とします｡ 換 金 代 金 原則として、換金申込受付日から起算して6営業日目から受益者に支払います｡ 原則として、換金申込受付日から起算して６営業日目から受益者に支払います｡ 申込締切時間 原則として、販売会社の営業日の午後３時までに販売会社が受付けた分を当日の申込みとします。 購 入・換 金申 ※2024年11月５日以降、原則として、申込の受付は販売会社の営業日の午後３時30分までとなる予定です。なお、販売会社によっては受付時間が異なる場合がありますので、詳しくは販売会社にお問合わせください。 購申 入 ・ 換 込 不 可 日 下記のいずれかに該当する場合には、購入・換金の申込みの受付を行いません。 ・申込受付日および申込受付日の翌営業日が次に掲げる1.～3.のいずれかに該当する日 1.ロンドンの証券取引所における休業日 2.ロンドンの銀行における休業日 3.ニューヨークの銀行における休業日 ・換金代金の支払い等に支障をきたす可能性があると委託会社が判断して定める日 金日 ニューヨークの銀行､ニューヨーク証券取引所､ロンドンの銀行､ロンドン証券取引所､シドニーの銀行､オーストラリア証券取引所のいずれかが休業日の場合｡ 購入の申込期間 ①当初申込期間：2024年2月19日から2024年3月25日まで ②継続申込期間：2024年3月26日から2024年4月12日まで ※2024年4月15日以降、お申込みはできません。 2024年8月24日から2025年2月21日まで ※申込期間は､上記期間満了前に有価証券届出書を提出することによって更新されます｡ 換 金 制 限 信託財産の資金管理を円滑に行うため、大口の換金の申込みには制限を設けることがあります。 信託財産の資金管理を円滑に行うため、大口の換金の申込みには制限を設ける場合があります｡ 購 入・換 入 ･ 換 金申 込 受 付 の中止及び取消し 金融商品取引所等における取引の停止、外国為替取引の停止、決済機能の停止、その他やむを得ない事情があるときは、購入・換金申込の受付を中止すること、およびすでに受付けた購入・換金申込を取消すことがあります。 金融商品取引所等における取引の停止､外国為替取引の停止､決済機能の停止その他やむを得ない事情があるときは､申込みの受付を中止すること､およびすでに受付けた申込みの受付を取消すことがあります｡ 信 託 期 間 2024年3月26日から2028年9月27日まで 無期限（2008年12月10日設定） 繰 上 償 還 組入投資信託証券（投資対象ファンド）が存続しないこととなったとき、または信託契約の一部を解約することにより受益権の口数が30億口を下回った場合、もしくはこの信託契約を解約することが受益者のため有利であると認めるとき、またはやむを得ない事情が発生したときは、受託会社と合意のうえ、この信託契約を解約し、信託を終了させることができます。 受益権の口数が30億口を下回ることとなった場合､またはこの信託契約を解約することが受益者のため有利であると認めるとき､あるいはやむを得ない事情が発生したときは､受託会社と合意のうえ､この信託契約を解約し､信託を終了させることができます｡ 決 算 日 毎年3月11日（休業日の場合は翌営業日毎月24日（休業日の場合は翌営業日） ※第1期決算日は2025年3月11日とします。 収 益 分 配 年1回決算を行い、原則として収益分配方針に基づいて分配を行います。 ※当ファンドには、「分配金受取りコース」および「分配金再投資コース」があります。なお、お取扱い可能なコースおよびコース名については異なる場合がありますので、販売会社へお問合わせください。 年12回決算を行い、収益分配方針に基づいて分配を行います｡ ※当ファンドには｢分配金受取りコース｣と｢分配金再投資コース｣があります｡ お取扱可能なコース及びコース名称は販売会社により異なる場合があります｡ 信託金の限度額 3,000億円 1,000億円 公 告 原則、電子公告により行い、ホームページに掲載します。 原則､電子公告により行い､ホームページに掲載します｡ https://www.myam.co.jp/ 運 用 報 告 書 決算時および償還時に作成のうえ、交付運用報告書は、販売会社を通じて信託財産にかかる知れている受益者に交付します。 ５月および11月の計算期間終了時および償還時に作成のうえ､交付運用報告書は､販売会社を通じて信託財産にかかる知れている受益者に交付します｡ 課 税 関 係 課税上は、株式投資信託として取扱われます。 配当控除、益金不算入制度の適用はありません。 課税上は､株式投資信託として取扱われます｡ 配当控除、益金不算入制度の適用はありません｡ 公募株式投資信託は税法上、一定の要件を満たした場合に少額投資非課税制度（NISA）の適用対象となります。 ※当ファンドは、NISAの対象外です。詳しくは、販売会社へお問合わせください※当ファンドは、NISAの対象外です。詳しくは、販売会社へお問合わせください。なお、税法が改正された場合には、上記の内容が変更されることがあります。 なお、税法が改正された場合には、上記の内容が変更されることがあります■ ファンドの費用・税金 投資者が直接的に負担する費用 購入時手数料 購入価額に、3.3％（税抜3.0％）を上限として販売会社が別途定める料率を乗じて得た額とします｡詳細については、お申込みの各販売会社までお問合わせください。 ※上記は2024年1月1日現在のものです※購入時手数料は、購入時の商品説明、事務手続き等の対価として販売会社にお支払いいただきます。 委託会社 0.22％（税抜0.2％信託財産留保額 ありません｡ 投資者が信託財産で間接的に負担する費用 運用管理費用（信託報酬） 販売会社 0.396％（税抜0.36％） 受託会社 0.022％（税抜0.02％） 投資対象とする投資信託証券＊1 0.352％（税抜0.32％）程度＊2 実質的な負担＊1 0.99％（税抜0.9％）程度 ファンドの純資産総額に対し､年1.21％（税抜1.1％）の率を乗じて得た額がファンドの計算期間を通じて毎日計上され、ファンドの日々の基準価額に反映されます。なお、毎計算期末または信託終了のとき、信託財産中から支払われます。 ＜内訳＞ ＜内容＞ そ の 他 の費 用・手数料 信託財産の監査にかかる費用（監査費用）として監査法人に年0.0055％（税抜 0.005％）を支払う他、有価証券等の売買の際に売買仲介人に支払う売買委託手数料、先物取引・オプション取引等に要する費用、資産を外国で保管する場合に当該資産の保管や資金の送金等に要する費用として保管銀行に支払う保管費用、その他信託事務の処理に要する費用等がある場合には、信託財産でご負担いただきます。 ※その他の費用については､運用状況等により変動しますので､事前に料率､上限額等を表示することができません｡また、監査費用は監査法人等によって見直され、変更される場合があります。 支払い先 役務の内容 委託会社 ファンドの運用、基準価額の算出、法定書類（目論見書、運用報告書、有価証券報告書・届出書等）の作成・印刷・交付および届出等にかかる費用の対価 販売会社 購入後の情報提供、運用報告書等各種書類の送付、口座内でのファンドの管理等の対価 投資対象とする投資信託証券 投資対象とする投資信託証券における管理会社・投資顧問会社、受託会社・事務代行会社、保管銀行等への報酬等受託会社 ファンド財産の管理、委託会社からの指図の実行等の対価 合計 運用管理費用（信託報酬） ＝運用期間中の日々の基準価額×信託報酬率 ※当該手数料等の合計額については､投資者の皆さまの保有期間等に応じて異なりますので､表示することができません｡

お申込みメモ. 購 入 単 位 販売会社が定める単位とします。詳しくは販売会社へお問合わせください販売会社が定める単位とします。詳しくは販売会社へお問わせください。 購 入 価 額 ①当初申込期間：1口当たり1円とします。 ②継続申込期間：購入申込受付日の翌営業日の基準価額とします。 （基準価額は1万口当たりで表示しています。以下同じ購入申込受付日の翌営業日の基準価額とします。（基準価額は１万口当たりで表示しています。以下同じ。） ※基準価額は、販売会社または委託会社へお問合わせください※基準価額は、販売会社または委託会社へお問わせください。 購 入 代 金 販売会社が指定する期日までにお支払いください｡ 販売会社が指定する期日までにお支払いください。 換 金 単 位 販売会社が定める単位とします。詳しくは販売会社へお問合わせください｡ 販売会社が定める単位とします。詳しくは販売会社へお問わせください。 換 金 価 額 換金申込受付日の翌営業日の基準価額から0.5％の信託財産留保額を控除した額とします換金申込受付日の翌営業日の基準価額とします。 換 金 代 金 原則として、換金申込受付日から起算して6営業日目から受益者に支払います｡ 原則として、換金申込受付日から起算して７営業日目から受益者に支払います。 申込締切時間 原則として、販売会社の営業日の午後３時までに販売会社が受付けた分を当日の申込みとします。 購 入・換 金申 込 不 可 日 下記のいずれかに該当する場合には、購入・換金の申込みの受付を行いません下記のいずれかに該当する場は、購入・換金の申込みの受付を行いません。 ・申込受付日および申込受付日の翌営業日が次に掲げる1.～3.のいずれかに該当する日 1.ロンドンの証券取引所における休業日 2.ロンドンの銀行における休業日 3.ニューヨークの銀行における休業日 ・ロンドンの銀行の休業日 ・シカゴ・マーカンタイル取引所の休業日 ・換金代金の支払い等に支障をきたす可能性があると委託会社が判断して定める日 購入の申込期間 ①当初申込期間：2024年2月19日から2024年3月25日まで ②継続申込期間：2024年3月26日から2024年4月12日まで ※2024年4月15日以降、お申込みはできません2023年3月8日から2023年9月7日まで ※申込期間は、上記期間満了前に有価証券届出書を提出することによって更新されます。 換 金 制 限 信託財産の資金管理を円滑に行うため、大口の換金の申込みには制限を設けることがあります信託財産の資金管理を円滑に行うため、大口の換金の申込みには制限を設ける場 があります。 購 入・換 入 ・ 換 金申 込 受 付 の中止及び取消し 金融商品取引所等における取引の停止、外国為替取引の停止、決済機能の停止、その他やむを得ない事情があるときは、購入・換金申込の受付を中止すること、およびすでに受付けた購入・換金申込を取消すことがあります金融商品取引所等における取引の停止、外国為替取引の停止、決済機能の停止その他やむを得ない事情があるときは、購入・換金申込の受付を中止すること、およびすでに受付けた購入・換金申込を取消すことがあります。 信 託 期 間 2024年3月26日から2028年9月27日まで 2022年3月28日から2032年3月26日まで ※受益者に有利であると認めたときは、受託会社と協議のうえ、信託期間を延長することができます。 繰 上 償 還 組入投資信託証券（投資対象ファンド）が存続しないこととなったとき、または信託契約の一部を解約することにより受益権の口数が30億口を下回った場合、もしくはこの信託契約を解約することが受益者のため有利であると認めるとき、またはやむを得ない事情が発生したときは、受託会社と合意のうえ、この信託契約を解約し、信託を終了させることができます当ファンドが主要投資対象とする円建債券が早期償還となった場 等には、当該債券の資金化後に繰上償還を行います。また、受益権の口数が10億口を下回った場 、この信託契約を解約することが受益者のため有利であると認めるとき、またはやむを得ない事情が発生したときは、受託会社と 意のうえ、この信託契約を解約し、信託を終了させることができます。 決 算 日 毎年3月11日（休業日の場合は翌営業日毎年12月８日（休業日の場は翌営業日） ※第1期決算日は2025年3月11日とします。 収 益 分 配 年1回決算を行い、原則として収益分配方針に基づいて分配を行います年１回決算を行い、収益分配方針に基づいて分配を行います。 ※当ファンドには、「分配金受取りコース」および「分配金再投資コース」があります。なお、お取扱い可能なコースおよびコース名については異なる場合がありますので、販売会社へお問合わせください※当ファンドには「、分配金受取りコース」および「分配金再投資コース」があります。なお、お取扱い可能なコースおよびコース名については異なる場 がありますので、販売会社へお問わせください。 信託金の限度額 3,000億円 1,000億円 公 告 原則、電子公告により行い、ホームページに掲載します。 https://www.myam.co.jp/ xxxxx://xxx.xxxx.xx.xx/ 運 用 報 告 書 決算時および償還時に作成のうえ、交付運用報告書は、販売会社を通じて信託財産にかかる知れている受益者に交付します。 課 税 関 係 課税上は、株式投資信託として取扱われます。 配当控除、益金不算入制度の適用はありません。 公募株式投資信託は税法上、一定の要件を満たした場合に少額投資非課税制度（NISA）の適用対象となります。 ※当ファンドは、NISAの対象外です。詳しくは、販売会社へお問合わせください。 なお、税法が改正された場合には、上記の内容が変更されることがあります。 ※上記は2024年1月1日現在のものです公募株式投資信託は税法上、少額投資非課税制度の適用対象です。配当控除、益金不算入制度の適用はありません。 委託会社 0.22％（税抜0.2％0.308％（税抜0.28％） 販売会社 0.396％（税抜0.36％0.44％（税抜0.4％） 受託会社 0.022％（税抜0.02％） 投資対象とする投資信託証券＊1 0.352％（税抜0.32％）程度＊2 実質的な負担＊1 0.99％（税抜0.9％）程度 計 0.77％（税抜0.7％） 支払い先 役務の内容 委託会社 ファンドの運用、基準価額の算出、法定書類（目論見書、運用報告書、有価証券報告書・届出書等）の作成・印刷・交付および届出等にかかる費用の対価 販売会社 購入後の情報提供、運用報告書等各種書類の送付、口座内でのファンドの管理等の対価 投資対象とする投資信託証券 投資対象とする投資信託証券における管理会社・投資顧問会社、受託会社・事務代行会社、保管銀行等への報酬等受託会社 ファンド財産の管理、委託会社からの指図の実行等の対価 計 運用管理費用（信託報酬）＝運用期間中の日々の基準価額×信託報酬率 ■ ファンドの費用・税金 投資者が直接的に負担する費用 購入時手数料 購入価額に、3.3％（税抜3.0％）を上限として販売会社が定める率を乗じて得た額とします。詳細については、お申込みの各販売会社までお問わせください。 ※購入時手数料は、購入時の商品説明、事務手続き等の対価として販売会社に お支払いいただきます。 信託財産留保額 ありません。 投資者が信託財産で間接的に負担する費用 運用管理費用（ 信 託 報 酬 ） ファンドの純資産総額に対し、年0.77％（税抜0.7％）の率を乗じて得た額がファンドの計算期間を通じて毎日計上され、ファンドの日々の基準価額に反映されます。なお、毎計算期間の最初の６ヵ月終了日（該当日が休業日の場 は翌営業日）および毎計算期末または信託終了のとき、信託財産中から支払われます。運用管理費用（信託報酬）の実質的な配分は次のとおりです。 ＜内訳＞ ＜内容＞ ※当ファンドの信託報酬率等の他に、主要投資対象とする円建債券にかかる債券管理費用がかかります。 ※上記は有価証券届出書提出日現在のものであり、将来的に変動することがあります。 ※上記は運用状況等により変動しますので、事前に料率、上限額等を表示する ことができません。 そ の 他 の費 用・手数料 信託財産の監査にかかる費用（監査費用）として監査法人に年0.0055％（税抜 0.005％）を支払う他、有価証券等の売買の際に売買仲介人に支払う売買委託手数料、先物取引・オプション取引等に要する費用、資産を外国で保管する場に当該資産の保管や資金の送金等に要する費用として保管銀行に支払う保管費用、その他信託事務の処理に要する費用等がある場には、信託財産でご負担いただきます。 ※その他の費用については、運用状況等により変動しますので、事前に料率、上限額等を表示することができません。また、監査費用は監査法人等によっ て見直され、変更される場 があります。 ※当該手数料等の 計額については､投資者の皆さまの保有期間等に応じて異なりますので､表示することができません｡

お申込みメモ. 購 入 単 位 販売会社が定める単位とします。詳しくは販売会社へお問合わせください販売会社が定める単位とします。詳しくは販売会社へお問わせください。 購 入 価 額 ①当初申込期間：1口当たり1円とします①当初申込期間：１口当たり１円とします。 ②継続申込期間：購入申込受付日の翌営業日の基準価額とします。 （基準価額は1万口当たりで表示しています。以下同じ②継続申込期間：購入申込受付日の翌営業日の基準価額とします。（基準価額は１万口当たりで表示しています。以下同じ。） ※基準価額は、販売会社または委託会社へお問合わせください※基準価額は、販売会社または委託会社へお問わせください。 購 入 代 金 販売会社が指定する期日までにお支払いください｡ 販売会社が指定する期日までにお支払いください。 換 金 単 位 販売会社が定める単位とします。詳しくは販売会社へお問合わせください｡ 販売会社が定める単位とします。詳しくは販売会社へお問わせください。 換 金 価 額 換金申込受付日の翌営業日の基準価額から0.5％の信託財産留保額を控除した額とします換金申込受付日の翌営業日の基準価額とします。 換 金 代 金 原則として、換金申込受付日から起算して6営業日目から受益者に支払います｡ 原則として、換金申込受付日から起算して５営業日 から受益者に支払います。 申込締切時間 原則として、販売会社の営業日の午後３時までに販売会社が受付けた分を当日の申込みとします。 購 入・換 金申 申 込 不 可 日 下記のいずれかに該当する場合には、購入・換金の申込みの受付を行いません金日 ニューヨークの証券取引所またはニューヨークの銀行の休業日には、購入・換金の申込はできません。 ・申込受付日および申込受付日の翌営業日が次に掲げる1.～3.のいずれかに該当する日 1.ロンドンの証券取引所における休業日 2.ロンドンの銀行における休業日 3.ニューヨークの銀行における休業日 ・換金代金の支払い等に支障をきたす可能性があると委託会社が判断して定める日 購入の申込期間 ①当初申込期間：2024年2月19日から2024年3月25日まで ②継続申込期間：2024年3月26日から2024年4月12日まで ※2024年4月15日以降、お申込みはできません①当初申込期間：2021年３月18日 ②継続申込期間：2021年３月19日から2022年６月９日 ※継続申込期間は、上記期間満了前に有価証券届出書を提出することによって更新されます。 換 金 制 限 信託財産の資金管理を円滑に行うため、大口の換金の申込みには制限を設けることがあります信託財産の資金管理を円滑に行うため、大口の換金の申込みには制限を設ける場 があります。 購 入・換 入 ・ 換 金申 込 受 付 の中止及び取消し 金融商品取引所等における取引の停止、外国為替取引の停止、決済機能の停止、その他やむを得ない事情があるときは、購入・換金申込の受付を中止すること、およびすでに受付けた購入・換金申込を取消すことがあります金融商品取引所等における取引の停止、外国為替取引の停止、決済機能の停止その他やむを得ない事情があるときは、申込みの受付を中止することおよびすでに受付けた申込みの受付を取消すことがあります。 信 託 期 間 2024年3月26日から2028年9月27日まで 2021年３月19日から2026年８月18日 繰 上 償 還 組入投資信託証券（投資対象ファンド）が存続しないこととなったとき、または信託契約の一部を解約することにより受益権の口数が30億口を下回った場合、もしくはこの信託契約を解約することが受益者のため有利であると認めるとき、またはやむを得ない事情が発生したときは、受託会社と合意のうえ、この信託契約を解約し、信託を終了させることができます委託会社は、受益権の総口数が10億口を下回った場 、この信託契約を解約することが受益者のため有利であると認めるとき、またはやむを得ない事情が発生したときは、受託会社と 意のうえ、この信託契約を解約し、信託を終了させることができます。 決 算 日 毎年3月11日（休業日の場合は翌営業日９月10日（休業日の場は翌営業日） ※第1期決算日は2025年3月11日とします※第１期決算日は2021年９月10日とします。 収 益 分 配 年1回決算を行い、原則として収益分配方針に基づいて分配を行います年１回決算を行い、収益分配方針に基づいて、分配を行います。 ※当ファンドには、「分配金受取りコース」および「分配金再投資コース」があります。なお、お取扱い可能なコースおよびコース名については異なる場合がありますので、販売会社へお問合わせください※当ファンドには「、分配金受取りコース」および「分配金再投資コース」があります。なお、お取扱い可能なコースおよびコース名については異なる場 がありますので、販売会社へお問わせください。 信託金の限度額 3,000億円 1,000億円 公 告 原則、電子公告により行い、ホームページに掲載します。 https://www.myam.co.jp/ xxxxx://xxx.xxxx.xx.xx/ 運 用 報 告 書 決算時および償還時に作成のうえ、交付運用報告書は、販売会社を通じて信託財産にかかる知れている受益者に交付します。 課 税 関 係 課税上は、株式投資信託として取扱われます。 配当控除、益金不算入制度の適用はありません。 公募株式投資信託は税法上、一定の要件を満たした場合に少額投資非課税制度（NISA）の適用対象となります。 ※当ファンドは、NISAの対象外です。詳しくは、販売会社へお問合わせください。 なお、税法が改正された場合には、上記の内容が変更されることがあります。 ※上記は2024年1月1日現在のものです公募株式投資信託は税法上、少額投資非課税制度の適用対象です。配当控除、益金不算入制度の適用はありません。 委託会社 0.22％（税抜0.2％0.517％（税抜0.47％） 販売会社 0.396％（税抜0.36％0.44％（税抜0.4％） 受託会社 0.022％（税抜0.02％0.033％（税抜0.03％） 投資対象とする投資信託証券＊1 0.352％（税抜0.32％）程度＊2 実質的な負担＊1 0.99％（税抜0.9％）程度 計 0.99％（税抜0.9％） ■ ファンドの費用・税金 投資者が直接的に負担する費用 購入時手数料 購入価額に、2.2％（税抜2.0％）を上限として販売会社が定める率を乗じて得た額とします。詳細については、お申込みの各販売会社までお問わせください。 ※購入時手数料は、購入時の商品説明、事務手続き等の対価として販売会社にお支払いいただきます。 信託財産留保額 ありません。 投資者が信託財産で間接的に負担する費用 運用管理費用（ 信 託 報 酬 ） ファンドの純資産総額に対し、年0.99％（税抜0.9％）の率を乗じて得た額がファンドの計算期間を通じて毎日計上され、ファンドの日々の基準価額に反映されます。なお、毎計算期間の最初の６ヵ月終了日（該当日が休業日の場は翌営業日）および毎計算期末または信託終了のとき、信託財産中から支払われます。 ＜内訳＞ ※当ファンドが投資対象とする上場投資信託証券は、運用状況等によって組み入れを行わない場や、資産規模、流動性、コスト等を考慮し、変更される場 があることから、上場投資信託証券の費用は表示しておりません。 ＜内容＞ そ の 他 の費 用・手数料 信託財産の監査にかかる費用（監査費用）として監査法人に年0.0055％（税抜 0.005％）を支払う他、有価証券等の売買の際に売買仲介人に支払う売買委託手数料、先物取引・オプション取引等に要する費用、資産を外国で保管する場に当該資産の保管や資金の送金等に要する費用として保管銀行に支払う保管費用、その他信託事務の処理に要する費用等がある場には、信託財産でご負担いただきます。 ※その他の費用については、運用状況等により変動しますので、事前に料率、上限額等を表示することができません。また、監査費用は監査法人等によって見直され、変更される場 があります。 支払い先 役務の内容 委託会社 ファンドの運用、基準価額の算出、法定書類（目論見書、運用報告書、有価証券報告書・届出書等）の作成・印刷・交付および届出等にかかる費用の対価 ファンドの運用、基準価額の算出、法定書類（ 論見書、運用報告書、有価証券報告書・届出書等）の作成・印刷・交付および届出等にかかる費用の対価 販売会社 購入後の情報提供、運用報告書等各種書類の送付、口座内でのファンドの管理等の対価 投資対象とする投資信託証券 投資対象とする投資信託証券における管理会社・投資顧問会社、受託会社・事務代行会社、保管銀行等への報酬等受託会社 ファンド財産の管理、委託会社からの指図の実行等の対価 計 運用管理費用（信託報酬） ＝運用期間中の日々の基準価額×信託報酬率 ※当該手数料等の 計額については､投資者の皆さまの保有期間等に応じて異なりますので､表示することができません｡

お申込みメモ. 購 入 単 位 販売会社が定める単位とします。詳しくは販売会社へお問合わせください販売会社が定める単位とします。詳しくは販売会社へお問わせください。 購 入 価 額 ①当初申込期間：1口当たり1円とします。 ②継続申込期間：購入申込受付日の翌営業日の基準価額とします。 （基準価額は1万口当たりで表示しています。以下同じ購入申込受付日の基準価額とします。（基準価額は１万口当たりで表示しています。以下同じ。） ※基準価額は、販売会社または委託会社へお問合わせください※基準価額は、販売会社または委託会社へお問わせください。 購 入 代 金 販売会社が指定する期日までにお支払いください｡ 販売会社が指定する期日までにお支払いください。 換 金 単 位 販売会社が定める単位とします。詳しくは販売会社へお問合わせください｡ 販売会社が定める単位とします。詳しくは販売会社へお問わせください。 換 金 価 額 換金申込受付日の翌営業日の基準価額から0.5％の信託財産留保額を控除した額とします換金申込受付日の基準価額とします。 換 金 代 金 原則として、換金申込受付日から起算して6営業日目から受益者に支払います｡ 原則として、換金申込受付日から起算して４営業日目から受益者に支払います。 申込締切時間 原則として、販売会社の営業日の午後３時までに販売会社が受付けた分を当日の申込みとします。 購 入・換 金申 込 不 可 日 下記のいずれかに該当する場合には、購入・換金の申込みの受付を行いません。 ・申込受付日および申込受付日の翌営業日が次に掲げる1.～3.のいずれかに該当する日 1.ロンドンの証券取引所における休業日 2.ロンドンの銀行における休業日 3.ニューヨークの銀行における休業日 ・換金代金の支払い等に支障をきたす可能性があると委託会社が判断して定める日 － 購入の申込期間 ①当初申込期間：2024年2月19日から2024年3月25日まで ②継続申込期間：2024年3月26日から2024年4月12日まで ※2024年4月15日以降、お申込みはできません2022年7月9日から2023年1月6日まで ※申込期間は、上記期間満了前に有価証券届出書を提出することによって更新されます。 換 金 制 限 信託財産の資金管理を円滑に行うため、大口の換金の申込みには制限を設けることがあります信託財産の資金管理を円滑に行うため、大口の換金の申込みには制限を設ける場 があります。 購 入・換 入 ・ 換 金申 込 受 付 の中止及び取消し 金融商品取引所等における取引の停止、外国為替取引の停止、決済機能の停止、その他やむを得ない事情があるときは、購入・換金申込の受付を中止すること、およびすでに受付けた購入・換金申込を取消すことがあります金融商品取引所等における取引の停止、決済機能の停止その他やむを得ない事情があるときは、申込みの受付を中止すること、およびすでに受付けた申込みの受付を取消すことがあります。 信 託 期 間 2024年3月26日から2028年9月27日まで 無期限（2018年７月17日設定） 繰 上 償 還 組入投資信託証券（投資対象ファンド）が存続しないこととなったとき、または信託契約の一部を解約することにより受益権の口数が30億口を下回った場合、もしくはこの信託契約を解約することが受益者のため有利であると認めるとき、またはやむを得ない事情が発生したときは、受託会社と合意のうえ、この信託契約を解約し、信託を終了させることができます受益権の口数が10億口を下回ることとなったとき、またはこの信託契約を解約することが受益者のため有利であると認めるとき、あるいはやむを得ない事情が発生したときは、受託会社と 意のうえ、この信託契約を解約し、信託を終了させることができます。 決 算 日 毎年3月11日（休業日の場合は翌営業日毎年４月10日（休業日の場は翌営業日） ※第1期決算日は2025年3月11日とします。 収 益 分 配 年1回決算を行い、原則として収益分配方針に基づいて分配を行います年１回決算を行い、収益分配方針に基づいて分配を行います。 ※当ファンドには、「分配金受取りコース」および「分配金再投資コース」があります。なお、お取扱い可能なコースおよびコース名については異なる場合がありますので、販売会社へお問合わせください※当ファンドには「、分配金受取りコース」および「分配金再投資コース」があります。なお、お取扱い可能なコースおよびコース名については異なる場 がありますので、販売会社へお問わせください。 信託金の限度額 3,000億円 １兆円 公 告 原則、電子公告により行い、ホームページに掲載します。 https://www.myam.co.jp/ xxxxx://xxx.xxxx.xx.xx/ 運 用 報 告 書 決算時および償還時に作成のうえ、交付運用報告書は、販売会社を通じて信託財産にかかる知れている受益者に交付します。 課 税 関 係 課税上は、株式投資信託として取扱われます。 配当控除、益金不算入制度の適用はありません。 公募株式投資信託は税法上、一定の要件を満たした場合に少額投資非課税制度（NISA）の適用対象となります。 ※当ファンドは、NISAの対象外です。詳しくは、販売会社へお問合わせください。 なお、税法が改正された場合には、上記の内容が変更されることがあります。 ※上記は2024年1月1日現在のものです。 委託会社 0.22％（税抜0.2％） 販売会社 0.396％（税抜0.36％） 受託会社 0.022％（税抜0.02％） 投資対象とする投資信託証券＊1 0.352％（税抜0.32％）程度＊2 実質的な負担＊1 0.99％（税抜0.9％）程度 支払い先 役務の内容 委託会社 ファンドの運用、基準価額の算出、法定書類（目論見書、運用報告書、有価証券報告書・届出書等）の作成・印刷・交付および届出等にかかる費用の対価 販売会社 購入後の情報提供、運用報告書等各種書類の送付、口座内でのファンドの管理等の対価 投資対象とする投資信託証券 投資対象とする投資信託証券における管理会社・投資顧問会社、受託会社・事務代行会社、保管銀行等への報酬等公募株式投資信託は税法上、少額投資非課税制度の適用対象です。配当控除、益金不算入制度の適用はありません。

お申込みメモ. ◆お取扱いコース、購入・換金のお申込みの方法ならびに単位および分配金のお取扱い等について、販売会社によって異なる場合があります。詳しくは販売会社にお問合せください。 購 入 単 位 販売会社が定める単位とします。詳しくは販売会社へお問合わせください販売会社が定める単位とします。詳しくは販売会社にお問合せください。 購 入 価 額 ①当初申込期間：1口当たり1円とします。 ②継続申込期間：購入申込受付日の翌営業日の基準価額とします。 （基準価額は1万口当たりで表示しています。以下同じ。） ※基準価額は、販売会社または委託会社へお問合わせください購入申込受付日の翌営業日の基準価額とします。 購 入 代 金 販売会社が指定する期日までにお支払いください｡ 販売会社が定める期日までにお支払いください。 換 金 単 位 販売会社が定める単位とします。詳しくは販売会社へお問合わせください｡ 販売会社が定める単位とします。詳しくは販売会社にお問合せください。 換 金 価 額 換金申込受付日の翌営業日の基準価額から0.5％の信託財産留保額を控除した額とします換金申込受付日の翌営業日の基準価額とします。 換 金 代 金 原則として、換金申込受付日から起算して6営業日目から受益者に支払います｡ 申込締切時間 原則として、販売会社の営業日の午後３時までに販売会社が受付けた分を当日の申込みとします換金申込受付日から起算して、原則として6営業日目から販売会社においてお支払いします。 購 入・換 金申 込 入・ 換 金 申 込受 付 不 可 日 下記のいずれかに該当する場合には、購入・換金の申込みの受付を行いませんルクセンブルクの銀行休業日、ニューヨーク証券取引所の休業日、ニューヨークの銀行休業日のいずれかに該当する場合、または12月24日である場合には受付けません。 ・申込受付日および申込受付日の翌営業日が次に掲げる1.～3.のいずれかに該当する日 1.ロンドンの証券取引所における休業日 2.ロンドンの銀行における休業日 3.ニューヨークの銀行における休業日 ・換金代金の支払い等に支障をきたす可能性があると委託会社が判断して定める日 購入の申込期間 ①当初申込期間：2024年2月19日から2024年3月25日まで ②継続申込期間：2024年3月26日から2024年4月12日まで ※2024年4月15日以降、お申込みはできません申 込 締 切 時 間 原則として毎営業日の午後3時※までに購入・換金のお申込みができます。 販売会社により異なる場合があります。詳しくは販売会社にお問合せください。 購 入 の 申 込 期 間 2021年11月17日から2022年5月13日までとします。 申込期間は、上記期間満了前に有価証券届出書を提出することで更新されます。 換 金 制 限 信託財産の資金管理を円滑に行うため、大口の換金の申込みには制限を設けることがあります委託会社の判断により、一定の金額を超える換金申込には制限を設ける場合があります。 購 入・換 金申 込 受 付 の中止及び取消し 金融商品取引所等における取引の停止、外国為替取引の停止、決済機能の停止、その他やむを得ない事情があるときは、購入・換金申込の受付を中止すること、およびすでに受付けた購入・換金申込を取消すことがあります購入・換金申込受付の中止および取消し 委託会社は、金融商品取引所等における取引の停止、外国為替取引の停止、決済機能の停止、その他やむを得ない事情があるときは、購入・換金の申込受付を中止すること、および既に受付けた購入・換金の申込受付を取消すことができます。 信 託 期 間 2024年3月26日から2028年9月27日まで 2023年2月14日までとします。（設定日： 2015年3月20日） 繰 上 償 還 組入投資信託証券（投資対象ファンド）が存続しないこととなったとき、または信託契約の一部を解約することにより受益権の口数が30億口を下回った場合、もしくはこの信託契約を解約することが受益者のため有利であると認めるとき、またはやむを得ない事情が発生したときは、受託会社と合意のうえ、この信託契約を解約し、信託を終了させることができます委託会社は各ファンドの純資産総額が10億円を下回ることとなった場合または信託を終了させることが投資者のために有利であると認めるとき、もしくはやむを得ない事情が発生したときは、受託会社と合意のうえ、信託期間を繰上げて信託を終了させることができます。 決 算 日 毎年3月11日（休業日の場合は翌営業日） ※第1期決算日は2025年3月11日とします（毎月決算型）年12回決算、原則毎月14日です。休業日の場合は翌営業日とします。 （年2回決算型）年2回決算、原則毎年2月および8月の各14日です。休業日の場合は翌営業日とします。 収 益 分 配 年1回決算を行い、原則として収益分配方針に基づいて分配を行います原則として毎決算時に収益分配方針に基づいて分配を行います。販売会社によっては分配金の再投資が可能です。 ※当ファンドには、「分配金受取りコース」および「分配金再投資コース」があります。なお、お取扱い可能なコースおよびコース名については異なる場合がありますので、販売会社へお問合わせください信 託 金 の 限 度 額 各ファンドについて、1兆円です。 信託金の限度額 3,000億円 公 告 原則、電子公告により行い、ホームページに掲載します日本経済新聞に掲載します。 https://www.myam.co.jp/ 運 用 報 告 書 決算時および償還時に作成のうえ、交付運用報告書は、販売会社を通じて信託財産にかかる知れている受益者に交付します毎年2月、8月の決算時および償還時に交付運用報告書を作成し、知れている受益者に販売会社よりお届けします。 課 税 関 係 課税上は、株式投資信託として取扱われます。 配当控除、益金不算入制度の適用はありません公募株式投資信託は税法上、少額投資非課税制度の適用対象です。配当控除および益金不算入制度は適用されません。 公募株式投資信託は税法上、一定の要件を満たした場合に少額投資非課税制度（NISA）の適用対象となります。 ※当ファンドは、NISAの対象外です。詳しくは、販売会社へお問合わせください。 なお、税法が改正された場合には、上記の内容が変更されることがあります。 ※上記は2024年1月1日現在のものです。 委託会社 0.22％（税抜0.2％） 販売会社 0.396％（税抜0.36％） 受託会社 0.022％（税抜0.02％） 投資対象とする投資信託証券＊1 0.352％（税抜0.32％）程度＊2 実質的な負担＊1 0.99％（税抜0.9％）程度 支払い先 役務の内容 委託会社 ファンドの運用、基準価額の算出、法定書類（目論見書、運用報告書、有価証券報告書・届出書等）の作成・印刷・交付および届出等にかかる費用の対価 販売会社 購入後の情報提供、運用報告書等各種書類の送付、口座内でのファンドの管理等の対価 投資対象とする投資信託証券 投資対象とする投資信託証券における管理会社・投資顧問会社、受託会社・事務代行会社、保管銀行等への報酬等※上記所定の時間までにお申込みが行われ、かつ、それにかかる販売会社所定の事務手続きが完了したものを当日の受付分とさせていただきます。これを過ぎてからのお申込みは、翌営業日の取扱いとなります。

お申込みメモ. 購 入 単 位 販売会社が定める単位とします。詳しくは販売会社へお問合わせください。 購 入 価 額 ①当初申込期間：1口当たり1円とします。 ②継続申込期間：購入申込受付日の翌営業日の基準価額とします。 （基準価額は1万口当たりで表示しています。以下同じ。） ※基準価額は、販売会社または委託会社へお問合わせください。 購 入 代 金 販売会社が指定する期日までにお支払いください｡ 換 金 単 位 販売会社が定める単位とします。詳しくは販売会社へお問合わせください｡ 換 金 価 額 換金申込受付日の翌営業日の基準価額から0.5％の信託財産留保額を控除した額とします。 換 金 代 金 原則として、換金申込受付日から起算して6営業日目から受益者に支払います｡ 申込締切時間 原則として、販売会社の営業日の午後３時までに販売会社が受付けた分を当日の申込みとします。 購 入・換 金申 込 不 可 日 下記のいずれかに該当する場合には、購入・換金の申込みの受付を行いません。 ・申込受付日および申込受付日の翌営業日が次に掲げる1.～3.のいずれかに該当する日 1.ロンドンの証券取引所における休業日 2.ロンドンの銀行における休業日 3.ニューヨークの銀行における休業日 ・換金代金の支払い等に支障をきたす可能性があると委託会社が判断して定める日 購入の申込期間 ①当初申込期間：2024年2月19日から2024年3月25日まで ②継続申込期間：2024年3月26日から2024年4月12日まで ※2024年4月15日以降、お申込みはできません①当初申込期間：2023年1月10日から2023年2月20日まで ②継続申込期間：2023年2月21日から2023年2月28日まで ※2023年3月1日以降、お申込みはできません。 換 金 制 限 信託財産の資金管理を円滑に行うため、大口の換金の申込みには制限を設けることがあります。 購 入・換 金申 込 受 付 の中止及び取消し 金融商品取引所等における取引の停止、外国為替取引の停止、決済機能の停止、その他やむを得ない事情があるときは、購入・換金申込の受付を中止すること、およびすでに受付けた購入・換金申込を取消すことがあります。 信 託 期 間 2024年3月26日から2028年9月27日まで 2023年2月21日から2027年7月6日まで 繰 上 償 還 組入投資信託証券（投資対象ファンド）が存続しないこととなったとき、または信託契約の一部を解約することにより受益権の口数が30億口を下回った場合、もしくはこの信託契約を解約することが受益者のため有利であると認めるとき、またはやむを得ない事情が発生したときは、受託会社と合意のうえ、この信託契約を解約し、信託を終了させることができます。 決 算 日 毎年3月11日（休業日の場合は翌営業日毎年2月9日（休業日の場合は翌営業日） ※第1期決算日は2025年3月11日とします※第1期決算日は2024年2月9日とします。 収 益 分 配 年1回決算を行い、原則として収益分配方針に基づいて分配を行います。 ※当ファンドには、「分配金受取りコース」および「分配金再投資コース」があります。なお、お取扱い可能なコースおよびコース名については異なる場合がありますので、販売会社へお問合わせください。 信託金の限度額 3,000億円 公 告 原則、電子公告により行い、ホームページに掲載します。 https://www.myam.co.jp/ xxxxx://xxx.xxxx.xx.xx/ 運 用 報 告 書 決算時および償還時に作成のうえ、交付運用報告書は、販売会社を通じて信託財産にかかる知れている受益者に交付します。 課 税 関 係 課税上は、株式投資信託として取扱われます。 配当控除、益金不算入制度の適用はありません。 公募株式投資信託は税法上、一定の要件を満たした場合に少額投資非課税制度（NISA）の適用対象となります。 ※当ファンドは、NISAの対象外です。詳しくは、販売会社へお問合わせください。 なお、税法が改正された場合には、上記の内容が変更されることがあります。 ※上記は2024年1月1日現在のものです公募株式投資信託は税法上、少額投資非課税制度の適用対象です。配当控除、益金不算入制度の適用はありません。 委託会社 0.22％（税抜0.2％） 販売会社 0.396％（税抜0.36％） 受託会社 0.022％（税抜0.02％） 投資対象とする投資信託証券＊1 0.352％（税抜0.32％）程度＊2 実質的な負担＊1 0.99％（税抜0.9％）程度 支払い先 役務の内容 委託会社 ファンドの運用、基準価額の算出、法定書類（目論見書、運用報告書、有価証券報告書・届出書等）の作成・印刷・交付および届出等にかかる費用の対価 販売会社 購入後の情報提供、運用報告書等各種書類の送付、口座内でのファンドの管理等の対価 投資対象とする投資信託証券 投資対象とする投資信託証券における管理会社・投資顧問会社、受託会社・事務代行会社、保管銀行等への報酬等

お申込みメモ. 購 入 単 位 販売会社が定める単位とします。詳しくは販売会社へお問合わせください販売会社が定める単位とします。 購 入 価 額 ①当初申込期間：1口当たり1円とします。 ②継続申込期間：購入申込受付日の翌営業日の基準価額とします購入申込日の翌営業日の基準価額とします。 （基準価額は1万口当たりで表示しています。以下同じ基準価額は 1 万口当たりで表示しています。以下同じ。） ※基準価額は、販売会社または委託会社へお問合わせください※基準価額は、販売会社または委託会社へお問い合わせください。 購 入 代 金 販売会社が指定する期日までにお支払いください｡ 販売会社が指定する期日までにお支払いください。 換 金 単 位 販売会社が定める単位とします。詳しくは販売会社へお問合わせください｡ 販売会社が定める単位とします。 換 金 価 額 換金申込受付日の翌営業日の基準価額から0.5％の信託財産留保額を控除した額とします換金申込受付日の翌営業日の基準価額から 0.3%の信託財産留保額を差し引いた額とします。 換 金 代 金 原則として、換金申込受付日から起算して6営業日目から受益者に支払います｡ 申込締切時間 原則として、販売会社の営業日の午後３時までに販売会社が受付けた分を当日の申込みとします原則として、換金申込受付日から起算して 5 営業日目から受益者に支払います。 申 込 締 切 時 間 申込みの受付は、販売会社の営業日の午後 3 時までとし、当該受付時間を過ぎてからの申込みは、翌営業日の取扱いとします。 申 込 受 付 中 止 日 香港証券取引所の休業日にあたる場合は、申込みの受付を行いません。 購 入・換 金申 入 の 申 込 不 可 期 間 2010 年 10 月 1 日から 2011 年 2 月 15 日 下記のいずれかに該当する場合には、購入・換金の申込みの受付を行いません。 ・申込受付日および申込受付日の翌営業日が次に掲げる1.～3.のいずれかに該当する日 1.ロンドンの証券取引所における休業日 2.ロンドンの銀行における休業日 3.ニューヨークの銀行における休業日 ・換金代金の支払い等に支障をきたす可能性があると委託会社が判断して定める日 購入の申込期間 ①当初申込期間：2024年2月19日から2024年3月25日まで ②継続申込期間：2024年3月26日から2024年4月12日まで ※2024年4月15日以降、お申込みはできません申込期間は、上記期間満了前に有価証券届出書を提出することによって更新されます。 換 金 制 限 信託財産の資金管理を円滑に行うため、大口の換金の申込みには制限を設けることがあります。 購 入・換 金申 込 受 付 の中止及び取消し 金融商品取引所等における取引の停止、外国為替取引の停止、決済機能の停止、その他やむを得ない事情があるときは、購入・換金申込の受付を中止すること、およびすでに受付けた購入・換金申込を取消すことがあります購入•換金申込受付の中 止 及 び 取 消 し 金融商品取引所における取引の停止、外国為替取引の停止、決済機能の停止その他やむを得ない事情があるときは、申込の受付を中止することおよびすでに受付けた申込の受付を取消すことがあります。 信 託 期 間 2024年3月26日から2028年9月27日まで 無期限（2009 年 12 月 3 日設定） 繰 上 償 還 組入投資信託証券（投資対象ファンド）が存続しないこととなったとき、または信託契約の一部を解約することにより受益権の口数が30億口を下回った場合、もしくはこの信託契約を解約することが受益者のため有利であると認めるとき、またはやむを得ない事情が発生したときは、受託会社と合意のうえ、この信託契約を解約し、信託を終了させることができます委託会社は、純資産総額が 10 億円を下回ることとなったとき、この信託契約を解約することが受益者のため有利であると認めるとき、この信託が実質的に中国 A 株市場に投資を行うことができなくなることとなったとき、またはやむを得ない事情が発生したときは、受託会社と合意のうえ、この信託契約を解約し、信託を終了させることができます。 決 算 日 毎年3月11日（休業日の場合は翌営業日毎年 5 月 13 日および 11 月 13 日（休業日の場合は翌営業日） ※第1期決算日は2025年3月11日とします。 収 益 分 配 年1回決算を行い、原則として収益分配方針に基づいて分配を行います年 2 回決算を行い、収益分配方針に基づいて、分配を行います。 ※当ファンドには、「分配金受取りコース」および「分配金再投資コース」があります。なお、お取扱い可能なコースおよびコース名については異なる場合がありますので、販売会社へお問合わせください(注)当ファンドには、「一般コース」および「自動けいぞく投資コース」があります。なお、お取扱い可能なコースおよびコース名については、異なる場合がありますので、販売会社にお問い合わせください。 信託金の限度額 3,000億円 信 託 金 の 限 度 額 2,000 億円 公 告 原則、電子公告により行い、ホームページに掲載します委託会社が受益者に対してする公告は、電子公告の方法により行い、次のアドレスに掲載します。 https://www.myam.co.jp/ xxxx://xxx.xxxx.xx.xx 運 用 報 告 書 決算時および償還時に作成のうえ、交付運用報告書は、販売会社を通じて信託財産にかかる知れている受益者に交付します決算時および償還時に委託会社が作成し、販売会社を通じて、信託財産にかかる知れている受益者に交付します。 課 税 関 係 課税上は、株式投資信託として取扱われます。 配当控除、益金不算入制度の適用はありません。 公募株式投資信託は税法上、一定の要件を満たした場合に少額投資非課税制度（NISA）の適用対象となります■ ファンドの費用•税金 投資者が直接的に負担する費用 購 入 時 手 数 料 購入申込日の翌営業日の基準価額に、3.15％（税抜 3.0％）を上限として販売会社が定める率を乗じて得た額とします。詳しくは販売会社へお問い合わせください。 ※当ファンドは、NISAの対象外です。詳しくは、販売会社へお問合わせください信 託 財 産 留 保 額 換金申込受付日の翌営業日の基準価額に0.3％の率を乗じて得た額を、ご換金時にご負担いただきます。 なお、税法が改正された場合には、上記の内容が変更されることがあります投資者が信託財産で間接的に負担する費用 運 用 管 理 費 用 （ 信 託 報 酬 ） ファンドの運用管理費用（信託報酬）は、ファンドの計算期間を通じて毎日、信託財産の純資産総額に対し、年 1.575％（税抜 1.50％）の率を乗じて得た額とし、毎計算期末または信託終了のとき、信託財産中から支弁します。 ※上記は2024年1月1日現在のものです（年率） ＊当ファンドは、上場投資信託への投資比率を概ね 30％程度としますので、実質的な信託報酬の概算値は、当ファンドの純資産総額に対し、年 1.992％程度となります。なお、この値はあくまでも概算値であり、当ファンドにおける実際の上場投資信託の組入状況等によっては、実質的な信託報酬は変動します。 委託会社 0.22％（税抜0.2％） 販売会社 0.396％（税抜0.36％） 受託会社 0.022％（税抜0.02％） 投資対象とする投資信託証券＊1 0.352％（税抜0.32％）程度＊2 実質的な負担＊1 0.99％（税抜0.9％）程度 支払い先 役務の内容 委託会社 ファンドの運用、基準価額の算出、法定書類（目論見書、運用報告書、有価証券報告書・届出書等）の作成・印刷・交付および届出等にかかる費用の対価 販売会社 購入後の情報提供、運用報告書等各種書類の送付、口座内でのファンドの管理等の対価 投資対象とする投資信託証券 投資対象とする投資信託証券における管理会社・投資顧問会社、受託会社・事務代行会社、保管銀行等への報酬等※投資顧問会社に対する報酬は、ファンドから委託会社が受ける運用管理費用（信託報酬）の中から支払われます。 そ の 他 の費 用 • 手 数 料 監査報酬、有価証券売買時の売買委託手数料、先物取引•オプション取引等に要する費用、資産を外国で保管する場合の費用等を信託財産でご負担いただきます。 ※その他の費用については、運用状況等により変動しますので事前に料率、上限額等を表示することができません。 ※当該手数料等の合計額については、保有期間等に応じて異なりますので、表示することができません。

お申込みメモ. 購 入 単 位 販売会社が定める単位とします。詳しくは販売会社へお問合わせください。 販売会社が定める単位とします。詳しくは販売会社へお問合わせください｡ 購 入 価 額 ①当初申込期間：1口当たり1円とします。 ②継続申込期間：購入申込受付日の翌営業日の基準価額とします。 （基準価額は1万口当たりで表示しています。以下同じ。購入申込受付日の翌営業日の基準価額とします｡（基準価額は１万口当たりで表示しています｡以下同じ） ※基準価額は、販売会社または委託会社へお問合わせください。 ※基準価額は販売会社または委託会社へお問合わせください｡ 購 入 代 金 販売会社が指定する期日までにお支払いください｡ 換 金 単 位 販売会社が定める単位とします。詳しくは販売会社へお問合わせください｡ 換 金 価 額 換金申込受付日の翌営業日の基準価額から0.5％の信託財産留保額を控除した額とします。 換金申込受付日の翌営業日の基準価額とします｡ 換 金 代 金 原則として、換金申込受付日から起算して6営業日目から受益者に支払います｡ 原則として、換金申込受付日から起算して６営業日目から受益者に支払います｡ 申込締切時間 原則として、販売会社の営業日の午後３時までに販売会社が受付けた分を当日の申込みとします。 購 入・換 金申 込 不 可 日 下記のいずれかに該当する場合には、購入・換金の申込みの受付を行いません。 ・申込受付日および申込受付日の翌営業日が次に掲げる1.～3.のいずれかに該当する日 1.ロンドンの証券取引所における休業日 2.ロンドンの銀行における休業日 3.ニューヨークの銀行における休業日 ・換金代金の支払い等に支障をきたす可能性があると委託会社が判断して定める日 ニューヨークの銀行､ニューヨーク証券取引所､ロンドンの銀行､ロンドン証券取引所､シドニーの銀行､オーストラリア証券取引所のいずれかが休業日の場合｡ 購入の申込期間 ①当初申込期間：2024年2月19日から2024年3月25日まで ②継続申込期間：2024年3月26日から2024年4月12日まで ※2024年4月15日以降、お申込みはできません。 2022年8月24日から2023年2月22日まで ※申込期間は､上記期間満了前に有価証券届出書を提出することによって更新されます｡ 換 金 制 限 信託財産の資金管理を円滑に行うため、大口の換金の申込みには制限を設けることがあります。 信託財産の資金管理を円滑に行うため、大口の換金の申込みには制限を設ける場合があります｡ 購 入・換 入 ･ 換 金申 込 受 付 の中止及び取消し 金融商品取引所等における取引の停止、外国為替取引の停止、決済機能の停止、その他やむを得ない事情があるときは、購入・換金申込の受付を中止すること、およびすでに受付けた購入・換金申込を取消すことがあります。 金融商品取引所等における取引の停止､外国為替取引の停止､決済機能の停止その他やむを得ない事情があるときは､申込みの受付を中止すること､およびすでに受付けた申込みの受付を取消すことがあります｡ 信 託 期 間 2024年3月26日から2028年9月27日まで 無期限（2008年12月10日設定） 繰 上 償 還 組入投資信託証券（投資対象ファンド）が存続しないこととなったとき、または信託契約の一部を解約することにより受益権の口数が30億口を下回った場合、もしくはこの信託契約を解約することが受益者のため有利であると認めるとき、またはやむを得ない事情が発生したときは、受託会社と合意のうえ、この信託契約を解約し、信託を終了させることができます。 受益権の口数が30億口を下回ることとなった場合､またはこの信託契約を解約することが受益者のため有利であると認めるとき､あるいはやむを得ない事情が発生したときは､受託会社と合意のうえ､この信託契約を解約し､信託を終了させることができます｡ 決 算 日 毎年3月11日（休業日の場合は翌営業日毎月24日（休業日の場合は翌営業日） ※第1期決算日は2025年3月11日とします。 収 益 分 配 年1回決算を行い、原則として収益分配方針に基づいて分配を行います。 ※当ファンドには、「分配金受取りコース」および「分配金再投資コース」があります。なお、お取扱い可能なコースおよびコース名については異なる場合がありますので、販売会社へお問合わせください。 年12回決算を行い、収益分配方針に基づいて分配を行います｡ ※当ファンドには｢分配金受取りコース｣と｢分配金再投資コース｣があります｡お取扱可能なコース及びコース名称は販売会社により異なる場合があります｡ 信託金の限度額 3,000億円 1,000億円 公 告 原則、電子公告により行い、ホームページに掲載します。 https://www.myam.co.jp/ 原則､電子公告により行い､ホームページに掲載します｡ xxxxx://xxx.xxxx.xx.xx/ 運 用 報 告 書 決算時および償還時に作成のうえ、交付運用報告書は、販売会社を通じて信託財産にかかる知れている受益者に交付します。 ５月および11月の計算期間終了時および償還時に作成のうえ､交付運用報告書は､販売会社を通じて信託財産にかかる知れている受益者に交付します｡ 課 税 関 係 課税上は、株式投資信託として取扱われます課税上は､株式投資信託として取扱われます｡ 公募株式投資信託は税法上、少額投資非課税制度の適用対象です。配当控除、益金不算入制度の適用はありません｡ ■ ファンドの費用・税金 投資者が直接的に負担する費用 購入時手数料 購入価額に、3.3％（税抜3.0％）を上限として販売会社が別途定める料率を乗じて得た額とします｡詳細については、お申込みの各販売会社までお問合わせください。 配当控除、益金不算入制度の適用はありません※購入時手数料は、購入時の商品説明、事務手続き等の対価として販売会社にお支払いいただきます。 公募株式投資信託は税法上、一定の要件を満たした場合に少額投資非課税制度（NISA）の適用対象となります信託財産留保額 ありません｡ 投資者が信託財産で間接的に負担する費用 運用管理費用（信託報酬） ファンドの純資産総額に対し､年1.21％（税抜1.1％）の率を乗じて得た額がファンドの計算期間を通じて毎日計上され、ファンドの日々の基準価額に反映されます。なお、毎計算期末または信託終了のとき、信託財産中から支払われます。 ※当ファンドは、NISAの対象外です。詳しくは、販売会社へお問合わせください＜内訳＞ ＜内容＞ そ の 他 の費 用・手数料 信託財産の監査にかかる費用（監査費用）として監査法人に年0.0055％（税抜 0.005％）を支払う他、有価証券等の売買の際に売買仲介人に支払う売買委託手数料、先物取引・オプション取引等に要する費用、資産を外国で保管する場合に当該資産の保管や資金の送金等に要する費用として保管銀行に支払う保管費用、その他信託事務の処理に要する費用等がある場合には、信託財産でご負担いただきます。 なお、税法が改正された場合には、上記の内容が変更されることがあります※その他の費用については､運用状況等により変動しますので､事前に料率､上限額等を表示することができません｡また、監査費用は監査法人等によって見直され、変更される場合があります。 ※上記は2024年1月1日現在のものです。 委託会社 0.22％（税抜0.2％） 販売会社 0.396％（税抜0.36％） 受託会社 0.022％（税抜0.02％） 投資対象とする投資信託証券＊1 0.352％（税抜0.32％）程度＊2 実質的な負担＊1 0.99％（税抜0.9％）程度 支払い先 役務の内容 委託会社 ファンドの運用、基準価額の算出、法定書類（目論見書、運用報告書、有価証券報告書・届出書等）の作成・印刷・交付および届出等にかかる費用の対価 販売会社 購入後の情報提供、運用報告書等各種書類の送付、口座内でのファンドの管理等の対価 投資対象とする投資信託証券 投資対象とする投資信託証券における管理会社・投資顧問会社、受託会社・事務代行会社、保管銀行等への報酬等受託会社 ファンド財産の管理、委託会社からの指図の実行等の対価 合計 運用管理費用（信託報酬） ＝運用期間中の日々の基準価額×信託報酬率 ※当該手数料等の合計額については､投資者の皆さまの保有期間等に応じて異なりますので､表示することができません｡

お申込みメモ. 購 入 単 位 販売会社が定める単位とします。詳しくは販売会社へお問合わせください販売会社が定める単位とします。詳しくは販売会社にお問いわせください。 購 入 価 額 ①当初申込期間：1口当たり1円とします。 ②継続申込期間：購入申込受付日の翌営業日の基準価額とします。 （基準価額は1万口当たりで表示しています。以下同じ購入申込受付日の翌々営業日の基準価額とします。（基準価額は１万口当たりで表示しています。） ※基準価額は、販売会社または委託会社へお問合わせください。 購 入 代 金 販売会社が指定する期日までにお支払いください｡ 販売会社が定める期日までにお支払いください。 換 金 単 位 販売会社が定める単位とします。詳しくは販売会社へお問合わせください｡ 販売会社が定める単位とします。詳しくは販売会社にお問いわせください。 換 金 価 額 換金申込受付日の翌営業日の基準価額から0.5％の信託財産留保額を控除した額とします換金申込受付日の翌々営業日の基準価額とします。 換 金 代 金 原則として、換金申込受付日から起算して6営業日目から受益者に支払います｡ 申込締切時間 原則として、販売会社の営業日の午後３時までに販売会社が受付けた分を当日の申込みとします原則として、換金申込受付日から起算して７営業日目からお支払いします。 申 込 締 切 時 間 原則として、販売会社の営業日の午後３時※までとします。 ※2024年11月５日受付分からは午後３時30分までとなる予定です。なお、販売会社により受付時限が異なる場 があります。詳しくは販売会社にお問いわせください。 購入の申込期間 2024年５月３日から2024年11月５日までとします。 ※上記期間満了前に有価証券届出書を提出することにより更新されます。 購 入・換 金申 込 入・換金申込 受 付 不 可 日 下記のいずれかに該当する場合には、購入・換金の申込みの受付を行いません申込日当日または申込日の翌営業日が次の場は、購入・換金のお申込みを受け付けないものとします。 ・申込受付日および申込受付日の翌営業日が次に掲げる1.～3.のいずれかに該当する日 1.ロンドンの証券取引所における休業日 2.ロンドンの銀行における休業日 3.ニューヨークの銀行における休業日 ・換金代金の支払い等に支障をきたす可能性があると委託会社が判断して定める日 購入の申込期間 ①当初申込期間：2024年2月19日から2024年3月25日まで ②継続申込期間：2024年3月26日から2024年4月12日まで ※2024年4月15日以降、お申込みはできません。 ・ニューヨーク証券取引所の休業日 換 金 制 限 信託財産の資金管理を円滑に行うため、大口の換金の申込みには制限を設けることがありますファンドの規模および商品性格などにもとづき、運用上の支障をきたさないようにするため、大口の換金には受付時間および金額の制限をおこなう場 があります。詳しくは販売会社にお問いわせください。 購 入・換 金申 込 受 付 の中止及び取消し 金融商品取引所等における取引の停止、外国為替取引の停止、決済機能の停止、その他やむを得ない事情があるときは、購入・換金申込の受付を中止すること、およびすでに受付けた購入・換金申込を取消すことがあります購入・換金申込受付の中止 お よ び取消し 金融商品取引所等における取引の停止、外国為替取引の停止、その他やむを得ない事情があるときは、購入・換金のお申込みの受付を中止すること、およびすでに受け付けた購入・換金のお申込みの受付を取り消すことがあります。 信 託 期 間 2024年3月26日から2028年9月27日まで 無期限（2023年１月26日設定） 繰 上 償 還 組入投資信託証券（投資対象ファンド）が存続しないこととなったとき、または信託契約の一部を解約することにより受益権の口数が30億口を下回った場合、もしくはこの信託契約を解約することが受益者のため有利であると認めるとき、またはやむを得ない事情が発生したときは、受託会社と合意のうえ、この信託契約を解約し、信託を終了させることができます主要投資対象ファンドが償還される場には、信託契約を解約し、信託を終了（繰上償還）させます。 次のいずれかの場には、委託会社は、事前に受益者の意向を確認し、受託会社と 意のうえ、信託契約を解約し、信託を終了（繰上償還）させることができます。 ・受益権の口数が30億口を下ることとなった場 ・ファンドを償還することが受益者のために有利であると認める場 ・やむを得ない事情が発生した場 決 算 日 毎年3月11日（休業日の場合は翌営業日） ※第1期決算日は2025年3月11日とします毎年２月５日（休業日の場は翌営業日）です。 収 益 分 配 年1回決算を行い、原則として収益分配方針に基づいて分配を行います年１ 、毎決算時に委託会社が基準価額水準、市況動向などを勘案して分配金額を決定します。 ※当ファンドには、「分配金受取りコース」および「分配金再投資コース」があります。なお、お取扱い可能なコースおよびコース名については異なる場合がありますので、販売会社へお問合わせください収益分配金の受取方法により「、分配金受取コース」と「分配金再投資コース」の２つの申込方法があります。詳しくは販売会社にお問いわせください。 信託金の限度額 3,000億円 5,000億円 公 告 原則、電子公告により行い、ホームページに掲載します原則、https://www.soam.co.jp/に電子公告を掲載します。 https://www.myam.co.jp/ 運 用 報 告 書 決算時および償還時に作成のうえ、交付運用報告書は、販売会社を通じて信託財産にかかる知れている受益者に交付します毎決算時および償還時に交付運用報告書および運用報告書（全体版）を作成し、交付運用報告書を販売会社を通じて知れている受益者に対して交付します。 課 税 関 係 課税上は、株式投資信託として取扱われます課税上は株式投資信託として取り扱われます。 配当控除、益金不算入制度の適用はありません公募株式投資信託は税法上、一定の要件を満たした場に少額投資非課税制度（NISA）の適用対象となります。 公募株式投資信託は税法上、一定の要件を満たした場合に少額投資非課税制度（NISA）の適用対象となりますファンドは、NISAの「成長投資枠（特定非課税管理勘定）」の対象ですが、販売会社により取扱いが異なる場があります。詳しくは、販売会社にお問いわせください。 ※当ファンドは、NISAの対象外です。詳しくは、販売会社へお問合わせください。 なお、税法が改正された場合には、上記の内容が変更されることがあります。 ※上記は2024年1月1日現在のものです。 委託会社 0.22％（税抜0.2％） 販売会社 0.396％（税抜0.36％） 受託会社 0.022％（税抜0.02％） 投資対象とする投資信託証券＊1 0.352％（税抜0.32％）程度＊2 実質的な負担＊1 0.99％（税抜0.9％）程度 支払い先 役務の内容 委託会社 ファンドの運用、基準価額の算出、法定書類（目論見書、運用報告書、有価証券報告書・届出書等）の作成・印刷・交付および届出等にかかる費用の対価 販売会社 購入後の情報提供、運用報告書等各種書類の送付、口座内でのファンドの管理等の対価 投資対象とする投資信託証券 投資対象とする投資信託証券における管理会社・投資顧問会社、受託会社・事務代行会社、保管銀行等への報酬等なお、配当控除の適用が可能です。益金不算入制度の適用はありません。

お申込みメモ. 購 入 単 位 販売会社が定める単位とします。詳しくは販売会社へお問合わせください購入単位 最低単位を1円単位または1口単位として販売会社が定める単位とします。詳しくは販売会社にご確認ください。 購 入 価 額 ①当初申込期間：1口当たり1円とします購入価額 当初申込期間：1口当たり1円 継続申込期間：購入申込受付日の翌営業日の基準価額（１万口当たり） 購入代金 販売会社が定める期日までにお支払いください。 ②継続申込期間：購入申込受付日の翌営業日の基準価額とします換金単位 最低単位を1口単位として販売会社が定める単位とします。詳しくは販売会社にご確認ください。 換金価額 換金申込受付日の翌営業日の基準価額（1万口当たり） 換金代金 原則として換金申込受付日から起算して５営業日 からお支払いします。 申込締切時間 原則として、購入・換金のお申込みについては、各営業日の午後3時までに受け付けた分（販売会社所定の事務手続きが完了したもの）を当日のお申込み分として取扱います。 購入の申込期間 当初申込期間：2022年10月19日から2022年10月31日まで継続申込期間：2022年11月1日から2023年10月20日まで （基準価額は1万口当たりで表示しています。以下同じ申込期間は、上記期間満了前に有価証券届出書を提出することによって更新されます。） ※基準価額は、販売会社または委託会社へお問合わせください購入・換金申込受付不可日 以下の日は、購入・換金のお申込みを受付けません。 購 入 代 金 販売会社が指定する期日までにお支払いください｡ 換 金 単 位 販売会社が定める単位とします。詳しくは販売会社へお問合わせください｡ 換 金 価 額 換金申込受付日の翌営業日の基準価額から0.5％の信託財産留保額を控除した額としますニューヨークの銀行、ニューヨーク証券取引所、ロンドンの銀行およびロンドン証券取引所の休業日 換金制限 ファンドの資金管理を円滑に行うため、大口の換金には制限を設ける場 があります。 換 金 代 金 原則として、換金申込受付日から起算して6営業日目から受益者に支払います｡ 申込締切時間 原則として、販売会社の営業日の午後３時までに販売会社が受付けた分を当日の申込みとします購入・換金申込受付の中止および取消 金融商品取引所等における取引停止、外国為替取引の停止、決済機能の停止、その他やむを得ない事情が発生した場には、購入・換金のお申込みの受付けを中止することおよびすでに受付けた購入・換金のお申込みを取消すことがあります。 購 入・換 金申 込 不 可 日 下記のいずれかに該当する場合には、購入・換金の申込みの受付を行いません信託期間 無期限（2022年11月1日設定） 繰上償還 各ファンドにおいて、次のいずれかの場には、委託会社は事前に受益者の意向を確認し、受託会社と 意の上、繰上償還することができます。 ・申込受付日および申込受付日の翌営業日が次に掲げる1.～3.のいずれかに該当する日 1.ロンドンの証券取引所における休業日 2.ロンドンの銀行における休業日 3.ニューヨークの銀行における休業日 ・換金代金の支払い等に支障をきたす可能性があると委託会社が判断して定める日 購入の申込期間 ①当初申込期間：2024年2月19日から2024年3月25日まで ②継続申込期間：2024年3月26日から2024年4月12日まで ※2024年4月15日以降、お申込みはできません• 信託財産の純資産総額が20億円を下回ることとなったとき。 換 金 制 限 信託財産の資金管理を円滑に行うため、大口の換金の申込みには制限を設けることがあります• 繰上償還することが受益者のため有利であると認めるとき。 購 入・換 金申 込 受 付 の中止及び取消し 金融商品取引所等における取引の停止、外国為替取引の停止、決済機能の停止、その他やむを得ない事情があるときは、購入・換金申込の受付を中止すること、およびすでに受付けた購入・換金申込を取消すことがあります• やむを得ない事情が発生したとき。 信 託 期 間 2024年3月26日から2028年9月27日まで 繰 上 償 還 組入投資信託証券（投資対象ファンド）が存続しないこととなったとき、または信託契約の一部を解約することにより受益権の口数が30億口を下回った場合、もしくはこの信託契約を解約することが受益者のため有利であると認めるとき、またはやむを得ない事情が発生したときは、受託会社と合意のうえ、この信託契約を解約し、信託を終了させることができます決算日 年１回決算 7月20日(休業日の場は翌営業日) ただし、第1計算期間は、2022年11月1日から2023年7月20日までとします。 決 算 日 毎年3月11日（休業日の場合は翌営業日） ※第1期決算日は2025年3月11日とします収益分配 原則として年１回の決算時に収益分配方針に基づいて分配を行います。ただし、信託財産の中長期的な成長に資することを考慮して分配を行わないことがあります。 収 益 分 配 年1回決算を行い、原則として収益分配方針に基づいて分配を行います。 ※当ファンドには、「分配金受取りコース」および「分配金再投資コース」があります。なお、お取扱い可能なコースおよびコース名については異なる場合がありますので、販売会社へお問合わせください※各ファンドには「、一般コース」と「自動けいぞく投資コース」があります。販売会社によりどちらか一方のコースのみの取扱いの場 があるため、詳しくは販売会社にご確認ください。 信託金の限度額 3,000億円 公 告 原則、電子公告により行い、ホームページに掲載します各ファンド１兆円 公告 原則として、電子公告の方法により行い、ホームページ（https：//www.resona-am. xx.xx/）に掲載します。 https://www.myam.co.jp/ 運 用 報 告 書 決算時および償還時に作成のうえ、交付運用報告書は、販売会社を通じて信託財産にかかる知れている受益者に交付します運用報告書 毎決算時および償還時に交付運用報告書を作成し、知れている受益者に対し、販売会社を通じて交付します。 課 税 関 係 課税上は、株式投資信託として取扱われます。 配当控除、益金不算入制度の適用はありません。 公募株式投資信託は税法上、一定の要件を満たした場合に少額投資非課税制度（NISA）の適用対象となります。 ※当ファンドは、NISAの対象外です。詳しくは、販売会社へお問合わせください。 なお、税法が改正された場合には、上記の内容が変更されることがあります。 ※上記は2024年1月1日現在のものです。 委託会社 0.22％（税抜0.2％） 販売会社 0.396％（税抜0.36％） 受託会社 0.022％（税抜0.02％） 投資対象とする投資信託証券＊1 0.352％（税抜0.32％）程度＊2 実質的な負担＊1 0.99％（税抜0.9％）程度 支払い先 役務の内容 委託会社 ファンドの運用、基準価額の算出、法定書類（目論見書、運用報告書、有価証券報告書・届出書等）の作成・印刷・交付および届出等にかかる費用の対価 販売会社 購入後の情報提供、運用報告書等各種書類の送付、口座内でのファンドの管理等の対価 投資対象とする投資信託証券 投資対象とする投資信託証券における管理会社・投資顧問会社、受託会社・事務代行会社、保管銀行等への報酬等課税関係 当ファンドは課税上、株式投資信託として取扱われます。公募株式投資信託は税法上「、NISA （少額投資非課税制度）」および「ジュニアNISA（未成年者少額投資非課税制度）」の適用対象です。配当控除・益金不算入の適用はありません。税法が改正された場などには、変更となることがあります。

お申込みメモ. 購 入 単 位 販売会社が定める単位とします。詳しくは販売会社へお問合わせください。 最低単位を１円単位または１口単位として販売会社が定める単位 購 入 価 額 ①当初申込期間：1口当たり1円とします。 ②継続申込期間：購入申込受付日の翌営業日の基準価額とします。 購入申込受付日から起算して5ファンド営業日＊目を「基準価額適用日」とし、当該購入申込に係る基準価額 適用日の基準価額 （基準価額は1万口当たりで表示しています。以下同じ。1万口当たり） ※基準価額は、販売会社または委託会社へお問合わせください。 購 入 代 金 販売会社が指定する期日までにお支払いください｡ 販売会社が指定する期日までにお支払いください。 換 金 単 位 販売会社が定める単位とします。詳しくは販売会社へお問合わせください｡ １口単位または販売会社が定める単位 換 金 価 額 換金申込受付日の翌営業日の基準価額から0.5％の信託財産留保額を控除した額とします。 換金申込受付日から起算して5ファンド営業日目を「基準価額適用日」とし、当該換金申込に係る基準価額 適用日の基準価額から信託財産留保額を控除した額 （1万口当たり） 換 金 代 金 原則として、換金申込受付日から起算して6営業日目から受益者に支払います｡ 申込締切時間 原則として、販売会社の営業日の午後３時までに販売会社が受付けた分を当日の申込みとします原則として、基準価額適用日から起算して、6営業日目から支払います。 購 入・換 金申 申 込 不 可 日 下記のいずれかに該当する場合には、購入・換金の申込みの受付を行いません締 切 時 間 原則として、毎週月曜日（当該日がファンド営業日に該当しない場合は、翌ファンド営業日）の午後3時までに 販売会社が受付けた分を、当日のお申込み分とします。 ・申込受付日および申込受付日の翌営業日が次に掲げる1.～3.のいずれかに該当する日 1.ロンドンの証券取引所における休業日 2.ロンドンの銀行における休業日 3.ニューヨークの銀行における休業日 ・換金代金の支払い等に支障をきたす可能性があると委託会社が判断して定める日 購入の申込期間 ①当初申込期間：2024年2月19日から2024年3月25日まで ②継続申込期間：2024年3月26日から2024年4月12日まで ※2024年4月15日以降、お申込みはできません平成23年8月21日から平成24年8月20日まで ※左記期間満了前に有価証券届出書を提出することによって更新されます。 換 金 制 限 信託財産の資金管理を円滑に行うため、大口の換金の申込みには制限を設けることがあります。 ― 購 入・換 金申 申 入 込 受 付 の中止及び取消し 金融商品取引所等における取引の停止、外国為替取引の停止、決済機能の停止、その他やむを得ない事情があるときは、購入・換金申込の受付を中止すること、およびすでに受付けた購入・換金申込を取消すことがあります・ 不 換 可 金 日 平成27年6月2日から平成27年6月30日まで（ファンド営業日の変更があった場合は、当該期間が変更される場合があります。） 購入・換金申込受付の中止及び取消し 金融商品取引所における取引の停止、外国為替取引の停止、決済機能の停止、『パフォーマンス参照債』の値付け業務や売買が制限・延期・中止された場合、その他やむを得ない事情があるときは、委託会社の判断 により、購入・換金のお申込みの受付けを中止または取消すことがあります。 信 託 期 間 2024年3月26日から2028年9月27日まで 平成22年7月1日から平成27年6月30日まで 繰 上 償 還 組入投資信託証券（投資対象ファンド）が存続しないこととなったとき、または信託契約の一部を解約することにより受益権の口数が30億口を下回った場合、もしくはこの信託契約を解約することが受益者のため有利であると認めるとき、またはやむを得ない事情が発生したときは、受託会社と合意のうえ、この信託契約を解約し、信託を終了させることができます受益権の口数が10億口を下回ることとなった場合、その他やむを得ない事情が発生したとき等には、委託会 社は受託会社と合意の上、この信託契約を解約し、信託を終了させることができます。 決 算 日 毎年3月11日（休業日の場合は翌営業日毎年2月20日、5月20日、8月20日、11月20日 （休業日の場合は翌営業日） ※第1期決算日は2025年3月11日とします。 収 益 分 配 年1回決算を行い、原則として収益分配方針に基づいて分配を行います。 ※当ファンドには、「分配金受取りコース」および「分配金再投資コース」があります。なお、お取扱い可能なコースおよびコース名については異なる場合がありますので、販売会社へお問合わせください年4回の決算時に分配を行います。 信託金の限度額 3,000億円 300億円 公 告 原則、電子公告により行い、ホームページに掲載します日本経済新聞に掲載します。 https://www.myam.co.jp/ 運 用 報 告 書 決算時および償還時に作成のうえ、交付運用報告書は、販売会社を通じて信託財産にかかる知れている受益者に交付します毎年5月および11月の計算期末、償還時に運用報告書を作成し、知れている受益者に対して交付します。 課 税 関 係 課税上は、株式投資信託として取扱われます課税上は株式投資信託として取り扱われます。配当控除、益金不算入制度の適用はありません。 配当控除、益金不算入制度の適用はありません。 公募株式投資信託は税法上、一定の要件を満たした場合に少額投資非課税制度（NISA）の適用対象となります。 ※当ファンドは、NISAの対象外です。詳しくは、販売会社へお問合わせください。 なお、税法が改正された場合には、上記の内容が変更されることがあります。 ※上記は2024年1月1日現在のものです。 ＊ファンド営業日：国内休業日・米国の祝日・フランスの祝日・四天王バスケットを構成する株式の金融商品取引所の休業日・四天王バスケットを構成する各ファンドの目論見書に記載される金融商品取引所の休業日・四天王バスケットを構成する各ファンドが指定する休業日、それらの何れの休業日にも該当しない日 ■ファンドの費用•税金 信託報酬率 純資産総額に対して 年率1.2600％ （税抜 1.20％） 配分 委託会社 0.22％（税抜0.2％年率0.4200％ （税抜 0.40％） 販売会社 0.396％（税抜0.36％年率0.7875％ （税抜 0.75％） 受託会社 0.022％（税抜0.02％年率0.0525％ （税抜 0.05％） 投資対象とする投資信託証券＊1 0.352％（税抜0.32％）程度＊2 実質的な負担＊1 0.99％（税抜0.9％）程度 支払い先 役務の内容 委託会社 ファンドの運用、基準価額の算出、法定書類（目論見書、運用報告書、有価証券報告書・届出書等）の作成・印刷・交付および届出等にかかる費用の対価 販売会社 購入後の情報提供、運用報告書等各種書類の送付、口座内でのファンドの管理等の対価 投資対象とする投資信託証券 投資対象とする投資信託証券における管理会社・投資顧問会社、受託会社・事務代行会社、保管銀行等への報酬等ファンドの費用 購 入 時 手 数 料 購入申込受付日から起算して5ファンド営業日目を「基準価額適用日」とし、当該購入申込に係る基準価額 適用日の基準価額に、3.675％（税抜3.5％）以内で販売会社が独自に定める率を乗じて得た額とします。 信託財産留 保額 換金申込受付日から起算して5ファンド営業日目を「基準価額適用日」とし、当該換金申込に係る基準価額 適用日の基準価額に0.3％を乗じて得た額を、ご換金時にご負担いただきます。 投資者が信託財産で間接的に負担する費用 運 用 管 理 費 用 （ 信 託 報 酬 ） ファンドの日々の純資産総額に、年率1.26％（税抜1.2％）を乗じて得た額とします。信託報酬の配分は、下記の通りです。信託報酬は、毎計算期末および信託終了のとき、ファンドから支払われます。 そ の 他 の費 用 ・ 手 数 料 組入有価証券の売買の際に発生する売買委託手数料、信託財産にかかる監査費用、信託事務の処理に要する諸費用、受託会社が立替えた立替金の利息等を、その都度（監査費用は日々）信託財産でご負担いただきます。 『パフォーマンス参照債』に関連する費用として、当該債券の発行および管理等に関連する費用（年率0.7％が当該債券価格より控除されます）、四天王バスケットの対象資産に関連する費用、四天王バスケットの パフォーマンス計算における借入費用相当額等がかかります。 ※「その他の費用・手数料」のうち料率・上限額等を表示していないものについては、運用状況等により変動するため、事 前に料率・上限額等を表示することができません。 ※当ファンドの手数料等の合計額については、ファンドを保有される期間等に応じて異なりますので、表示することができません。 税金 ・税金は表に記載の時期に適用されます。 ・以下の表は、個人投資者の源泉徴収時の税率であり、課税方法等により異なる場合があります。 分 配 時 所得税及び地方税 配当所得として課税 普通分配金に対して 10％