Common use of 通 知 Clause in Contracts

通 知. 別に定めのある場合を除き、本債券の所持人に対する通知は、ロンドンにおいて一般に頒布される主要な日刊英字新聞一紙（フィナンシャル・タイムズの予定）において掲載される場合、有効となる。かかる通知は、これを掲載した日になされたものとみなす。通知が2回以上または異なる日に掲載された場合は、上記の日刊英字新聞で最初に掲載された日を通知がなされた日とみなす。利札所持人は、上記に従ってなされた通知の内容について、すべての目的において了知しているものとみなされる。 確定本債券が発行される時まで、すべての本債券または本債券を表章するすべての券面がユーロクリア・バンク・エスエイ/エヌヴィ（以下「ユーロクリア」という。）およびクリアストリーム・バンキング・ソシエテ・アノニム（以下「クリアストリーム」という。）またはその他の決済機関に保有されている限り、上記通知の規定は、本債券の所持人に対し、かかる決済機関が連絡を行うために、ユーロクリアおよびクリアストリームまたはその他の決済機関に対し、当該通知を交付することにより代替されることができる。かかる通知は、ユーロクリアおよびクリアストリームまたはその他の決済機関になされた日になされたものとみなされる。 上記「債務不履行」の場合を除き、本債券の所持人による通知は、書面により、かつ包括代理人に関連本債券または券面とともに提出することによりなされる。本債券が包括債券に表章されている限り、かかる通知は本債券の所持人により、包括代理人およびユーロクリアまたはクリアストリームがそのためとして認める方法でユーロクリアまたはクリアストリームを経由して包括代理人に対してなすことができる。 何人も、1999年契約（第三者の権利）法に基づいては本債券のいずれの要項についても執行する権利を有していない。

通 知. 別に定めのある場合を除き、本債券の所持人に対する通知は、ロンドンにおいて一般に頒布される主要な日刊英字新聞一紙（フィナンシャル・タイムズの予定）において掲載される場合、有効となる。かかる通知は、これを掲載した日になされたものとみなす。通知が2回以上または異なる日に掲載された場合は、上記の日刊英字新聞で最初に掲載された日を通知がなされた日とみなす。利札所持人は、上記に従ってなされた通知の内容について、すべての目的において了知しているものとみなされる本債券の所持人に対する通知は、ロンドン市において一般に頒布されている日刊紙（フィナンシャル・タイムズを予定）に公告を行うことによりなされる。かかる公告が実際上できない場合、ヨーロッパにおいて一般に頒布されているその他の英文の主要日刊紙に公告することにより有効になされる。かかる通知は、公告の日になされたとみなされ、また公告が複数回または異なる日になされる場合は、上記に従って最初になされた公告の日になされたとみなされる。 確定本債券が発行される時まで、すべての本債券または本債券を表章するすべての券面がユーロクリア・バンク・エスエイ本債券の確定債券が発行されるまでの間、大券がユーロクリアおよびクリアストリームに代って本債券の全部の持分が保有されている限り、ユーロクリアおよびクリアストリームから本債券の所持人に対する連絡のためにユーロクリアおよびクリアストリームに対して通知が交付されることにより、新聞の公告に代えることができる。かかる通知は、ユーロクリアおよびクリアストリームになされた後 7 日目に本債券の所持人に対してなされたとみなされる。 利札の所持人はすべての目的のため、本「12. 通知」に従って本債券の所持人になされた通知の内容を知っているとみなされる。 本債券の所持人による通知は、書面により、関連する本債券とともに包括代理人に預けることによりなされる。本債券が大券により表章されている限り、本債券の所持人による包括代理人に対する当該通知は、包括代理人とユーロクリアおよび/エヌヴィ（以下「ユーロクリア」という。）およびクリアストリーム・バンキング・ソシエテ・アノニム（以下「クリアストリーム」という。）またはその他の決済機関に保有されている限り、上記通知の規定は、本債券の所持人に対し、かかる決済機関が連絡を行うために、ユーロクリアおよびクリアストリームまたはその他の決済機関に対し、当該通知を交付することにより代替されることができる。かかる通知は、ユーロクリアおよびクリアストリームまたはその他の決済機関になされた日になされたものとみなされる。 上記「債務不履行」の場合を除き、本債券の所持人による通知は、書面により、かつ包括代理人に関連本債券または券面とともに提出することによりなされる。本債券が包括債券に表章されている限り、かかる通知は本債券の所持人により、包括代理人およびユーロクリアまたはクリアストリームがそのためとして認める方法でユーロクリアまたはクリアストリームを経由して包括代理人に対してなすことができる。 何人も、1999年契約（第三者の権利）法に基づいては本債券のいずれの要項についても執行する権利を有していないまたはクリアストリームがかかる目的のため認める方法で、ユーロクリアおよび/またはクリアストリームを経由してなすことができる。