資格要件. (1) 公式試合の審判員は、協会の定める「審判員及び審判指導者等に関する規則」に基づき認定する審判資格を有する者でなければならない。
資格要件 a. 過去に国際理事会メンバーを務めた経験がある。
資格要件. （１） 審判員は日本協会の認定する審判員の資格を有し、日本協会へ登録した者でなければならない。
資格要件. (1) 公式試合の主審および副審（以下総称して「審判員」という）は、協会の認定する審判員の資格を有する者でなければならない。
資格要件. 本業務は、次に示す資格要件を満たした共同企業体を参加資格要件とする。ア 建設業法（昭和 24 年法律第 100 号）の許可業種である土木工事業、とび・ 土工工事業及び舗装工事業の許可を得ている構成員を１者以上含むこと。なお、代表者は、建設業法（昭和 24 年法律第 100 号）の許可業種である土木工事業の許可を得ている構成員とすること。
資格要件. 各役員および各理事は、いずれも、本クラブの瑕疵なき会員でなければならない。クラブ会長の候補者は、指名に先立つ少なくとも1年間、本クラブの会員であるものとする。ただし、1年未満であっても、当該会員の奉仕がこの要件の趣旨を満たしていると地区ガバナーが判断した場合は例外となる。会長エレクトは、ガバナーエレクトから特に免除されない限り、会長エレクト研修セミナーと地区研修・協議会に必ず出席しなければならない。免除された場合は、所属クラブによって指名された代理を必ず派遣しなけれ ばならない。この代理人は会長エレクト本人に対し結果報告するものとする。会長エレクトが、ガバナーエレクトからの免除を受けずに、会長エレクト研修セミナーおよび地区研 修・協議会に出席しない場合、あるいは、免除されても指定の代理をこれらの会合に派 遣しなかった場合、かかる会長エレクトはクラブ会長に就任できないものとする。このようなことが起こった場合、会長エレクト研修セミナーおよび地区研修・協議会、もしくはガバナーエレクトが十分であるとみなした研修に出席した後任者が正式の手続きによって選挙されるまで、現会長が継続してクラブ会長を務めるものとする。
資格要件. 主任技術者（構造）の資格は、ＣＣＭＪ又は構造設計一級建築士の資格を有する者とする。
資格要件. 主任技術者（機械設備）の資格は、ＣＣＭＪ又は建築設備士若しくは設備設計一級建築士の資格を有する者とする。
資格要件. 審議会の代表議員となる資格を得るには、代表議員としての資格についてよく知っていなければならず、代表議員の資格要件、任務、責任を理解していることを記した署名入りの声明書を事務総長に提出しなければならない。また、代表議員は、この任務と責務を引き受け、これを誠実に果たすための資格と意思、および能力を持ち備え、規定審議会にその会期全体を通じて出席し、決議審議会に積極的に参加しなければならない。
資格要件. この指名委員会の委員はいずれもRIの元理事でなければならない。また、委員会委員の候補者は、選挙の時点において、元理事でなければならない。ただし、指名委員会の委員として選挙または任命することのできる元理事がゾーン内から得られない場合は、この限りでない。このような場合、元ガバナーであっても、本細則第17条に規定する委員会の委員またはロータリー財団管理委員を少なくとも1年以上務めたことのある者であれば、選挙または任命することができるものとする。