研究開発活動. 該当事項はありません。
研究開発活動. 第７期事業年度（自 2020年１月１日 至 2020年12月31日） 当社は、自社において研究開発活動を行っております。なお、当社の事業は、Akerun事業の単一セグメントであるため、セグメント情報に関連付けた記載を行っておりません。 当事業年度における研究開発活動は、既存サービスの機能強化による付加価値向上、新サービスの開発による新たな価値創造を目指して取り組んでおり、研究開発費の総額は45,889千円となりました。その結果、既存製品の高性能化を実現しました。
研究開発活動. 第16期事業年度（自 2020年４月１日 至 2021年３月31日） 当社では、順天堂大学医学部神経学講座と共同し、2019年10月に共同研究講座「ＩＣＴ制御に基づく在宅医療開発講座」を開設しております。この共同研究講座では、2019年10月より当社のパーキンソン病専門の有料老人ホームにおいて検証実施を始めた、ＩＣＴ（情報通信技術）によるマルチセンサーやウェアラブル端末によるモニタリングによって、患者のバイタル、活動量、消費カロリーといったビッグデータを蓄積することで、病気の進行状況が数値化され、高い診療効果を得ることや、24時間変動を把握することで正確な薬剤調整に繋がることが期待できます。このようにデータ収集・解析を行い、パーキンソン病患者の日常生活動作（ＡＤＬ）上の障害を検出し、住宅のハード面及びソフト面における介入を行うことにより、パーキンソン病患者の生活の質（ＱＯＬ）を改善するホームアダプテーションの研究・開発を行っております。また、当社従業員に対するパーキンソン病に関連する基本や最新情報についてのオンラインセミナーが開催され、パーキンソン病の理解や知識レベルの向上を図っております。また、2020年 10月よりＶＲ（仮想現実）技術を用いて姿勢制御及び二重課題型の認知機能を定量的に測定できる医療機器の導入及び効果検証を実施しており、ゲーム感覚で取り組むことによって楽しく継続できたり、歩行速度や身体バランスの改善が期待できます。さらに、2021年に順天堂大学がリリースした遠隔地を映し出す３次元オンライン診療システムの実証実験を当社では2021年６月より共同実施しており、全身観察でより精度の高い診察が可能となったり、通院や待ち時間における身体的苦痛の解消が期待できます。 これにより、当事業年度の研究開発費の総額は21百万円であります。当社は、介護事業の単一セグメントであるため、セグメント別の記載は省略しております。
研究開発活動. 第９期事業年度（自 2020年７月１日 至 2021年６月30日） 当社は、既存サービスの発展や顧客ニーズに対応するため技術面における研究開発に取り組んでおります。特に、最先端技術の当社サービスへの適用検討や研究論文の実務への応用可能性の探求といった基礎研究要素の強い開発活動を行っております。また、より質の高いデータ分析業務の提供を目的にデータ分析業務の効率化に通じる開発活動も進めており、これら研究開発の結果、すでにクライアント企業へのサービス提供に役立てられております。これら研究開発活動は当社従業員のほか、専門性の高い業務委託先との連携によって行われております。当社の研究開発活動の金額は、57,734千円であります。 なお、当社はData-Informed事業の単一セグメントであるため、セグメント別の記載は省略しております。
研究開発活動. 当社は、在宅医療・看護・介護分野におけるICT化の強化を目的として研究開発を行っております。 研究開発活動の内容といたしましては、主に業界のDXを推進するため有償無償を問わず新たなサービスが提供できるよう研究開発を行っております。
研究開発活動. 第９期連結会計年度（自 平成26年４月１日 至 平成27年３月31日） 当社グループは、市場変化に迅速に対応し、より収益性の高い魅力ある製商品・サービスを提供するために、新素材や新技術等を取り入れた高付加価値・高品質のプリントシール機の研究開発やゲーム分野における新規ゲームの研究開発活動を中心に行っております。 当連結会計年度の研究開発費の総額は、799百万円となりました。セグメント別の主な研究開発活動につきましては、次のとおりであります。なお、コンテンツ・メディア事業、キャラクタ・マーチャンダイジング事業の研究開発費の金額については、僅少であるため、記載を省略しております。
研究開発活動. 第16期事業年度（自 2019年12月１日 至 2020年11月30日） 当社は、日々変化する顧客のニーズや課題に対して、新たなソリューションやプロダクトの提供を継続して行うべく、ノウハウの蓄積・拡充に努めております。コンサルタントやエンジニアなどの専門人材を中心に、パートナー企業との連携・情報交換や顧客企業内の所管部門との課題共有等を事業の一環として行うことでノウハウを蓄積しております。また、GRC及びセキュリティの領域において先進的な海外企業が有する知識を吸収・活用し、また、顧客の課題に合致するよう自社でサービスやプロダクトを開発するなど、提供するノウハウの拡充に取り組んでおります。 なお、当事業年度において研究開発費は発生しておりません。
研究開発活動. 第６期連結会計年度（自 2021年１月１日 至 2021年12月31日）該当事項はありません。
研究開発活動. 当社グループは、様々な顧客ニーズに迅速に応えるため技術・マーケティング部を設置しております。技術・マーケティング部は、自社開発及び研究開発受託企業及び製造受託企業を積極的に活用することで、効率的な研究開発体制を構築しております。主な研究開発活動は、物流事業では、アシストスーツの開発・スマートパレットの高機能化等、全社共通では、ドローンを利用した新サービス開発等を行っております。 なお、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。
研究開発活動. 当社グループは、社会、顧客及び社内各部門✰ニーズやCSRに的確に応えるため、技術開発統轄部を中心に技術部門 ✰総力を結集して、基礎的研究から新製品開発まで✰幅広い研究開発活動を行っております。特に重要なテーマについては「技術研究開発プロジェクト」を起こし、全社的な取り組みで短期間に開発を行い着実に成果をあげております。また、西松建設㈱と✰共同研究をはじめ、公的機関、大学、異業種企業、同業他社と✰技術交流、共同開発を積極的に推進して、多様な分野で✰研究開発✰効率化を図っております。 当連結会計年度における研究開発費✰総額は2,801百万円であり、セグメント毎✰研究開発活動は以下✰とおりであります。